疾患の機序や病態、患者さんからの要望などで成人病が「生活習慣病」へ、痴呆症が「認知症」へ病名変更された例がある。現在では、糖尿病の呼称を「ダイアベティス」に変更する提案がなされ、「非アルコール性脂肪肝疾患（NAFLD）」から「MASLD（metabolic dysfunction-associated steatotic liver disease）」、「非アルコール性脂肪性肝炎（NASH）」から「MASH（metabolic dysfunction-associated steatohepatitis）」への病名変更も予定されている。　そこで、会員医師1,000人にこうした疾患の呼称や病名変更についての考えや病名変更の認知度を聞いた。呼称や病名を変更するなら病態をイメージできるものを　質問1で「『糖尿病がダイアベティス』へ呼称変更、『非アルコール性脂肪肝疾患（NAFLD）からMASLD』、『非アルコール性脂肪性肝炎（NASH）からMASH』」への病名変更される動きについて」を聞いたところ、「両方とも知っている」が1番多く512人、「『糖尿病』のみ知っている」が302人、「両方とも知らない」が142人、「『NAFLD・NASH』のみ知っている」が82人の順で多く、半数以上の会員医師は最近の動きを知っていた。　質問2で「疾患の病名や呼称を変更する理由として、どれが重要か」を聞いたところ、「疾患の機序や病態」が453人、「社会的なイメージや要請」が324人、「疾患認知度の向上」が293人の順で多く、病名で病態が理解できるものが望まれていた。　質問3で「9つの疾患を挙げ、病名・呼称の変更で定着したもの」を聞いたところ、「成人病から生活習慣病」が1番多く886人、「痴呆症から認知症」が842人、「精神分裂病から統合失調症」が819人の順で多かった。一方で、「サル痘からエムポックス」が48人、「先端巨人症から成長ホルモン分泌亢進症」が72人と診療科により定着率の低い疾患もあった。　質問4で「9つの疾患を挙げ、病名・呼称変更でまだ定着したと思われないもの」を聞いたところ、「サル痘からエムポックス」が1番多く704人、「先端巨人症から成長ホルモン分泌亢進症」が621人、「妊娠中毒症から妊娠高血圧症候群（HDP）」が490人、「不安障害から不安症」が483人の順で多かった。あまりなじみのない疾患の病名変更は浸透しにくい様子がうかがえた。呼称・病名変更に受容的なのは20・30代の医師　以下は20・30代、40代、50代、60代以上の医師と4つの区分ごとにみたものである。　質問1では、20・30代～50代の会員医師の半数以上が、疾患の名称・病名変更の動きを「両方とも知っていた」と回答していた。60代以上の医師では「糖尿病のみ知っていた」の回答が40％を占めていた。　質問2では、すべての年代の医師で「疾患の機序や病態」を変更理由として1番多く挙げているのに対し、60代以上の医師では「社会的なイメージや要請」を挙げる方もほかの年代の医師よりも多かった。　質問3では、20・30代医師では「妊娠中毒症から妊娠高血圧症候群（HDP）」と「先端巨人症から成長ホルモン分泌亢進症」の認知度が他の年代よりも高かった。また、50代医師では「すべて定着したとは思わない」と回答した数が他の年代の医師よりも多かった。　質問4では、40代医師で「痴呆症から認知症」について「定着していない」の回答数が少なかったことから、この年代では「認知症」という病名が広く浸透していることがうかがえた。また、「すべて定着したと思う」と回答した医師は20・30代で1番多かったことから呼称・病名変更への受容性がうかがえた。誤解されるイメージの病名は変更したほうがよい　質問5で「疾患の呼称や病名について、個別の疾患への思いや考え、疾患名にまつわるエピソード」を募集したところ、以下のようなコメントが寄せられた。・～奇形、～異常などの名称が付く疾患は変更したほうがよい（整形外科・60代）・糖尿病の呼称を「ダイアベティス」に変えるなら、まず尿崩症の名称を変えたほうがよい（糖尿病・代謝・内分泌内科・30代）・フレイルは、わかりにくいので適当な和訳が望ましい（呼吸器内科・50代）・水ぼうそう（水痘）と水いぼ（伝染性軟属腫）は混同される方が多い（皮膚科・50代）アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。疾患の呼称や病名変更に医師はこう考える／医師1,000人アンケート

　薬剤性過敏症症候群（DRESS：Drug Reaction with Eosinophilia and Systemic Symptoms）の重症度評価と治療に関する国際的なコンセンサスを策定する研究結果が、スイス・チューリヒ大学病院のMarie-Charlotte Bruggen氏らにより報告された。DRESSは、発現頻度は低いものの、死に至る可能性もある重症薬疹の1つである。研究グループはRAND/UCLA適切性評価法（デルファイ変法）を用いて100項目について検討を行い、93項目について合意形成に至った。著者は、「DRESSはさまざまな特徴を有する重度の皮膚有害反応を呈する薬疹で、臨床医は診断と治療管理に難渋する。今回のコンセンサスは、DRESS患者の診断、評価、治療を支援するものであり、将来的なガイドライン開発の基礎となるはすだ」と述べている。JAMA Dermatology誌2024年1月1日号掲載の報告。　研究グループは、DRESS患者の診断、重症度評価、治療に関する国際的なコンセンサスを策定することを目的に、デルファイ変法を用いて各国の専門家による検討を行った。DRESSの専門家57人に参加を呼び掛け、54人が2022年7～9月に実施された調査に参加。DRESSのベースライン診断、重症度評価、急性期および亜急性期の治療管理に関する100項目を評価した。合意形成の基準は、デルファイ変法（1点［きわめて不適切］～9点［きわめて適切］）による評価の中央値が7点以上かつ見解不一致指数（disagreement index）が1点未満と定義した。　主な結果は以下のとおり。・第1回の適切性評価において、82項目について合意形成が得られた。・第2回評価で13項目が改訂・評価され、最終的に、全体で93項目の合意形成が得られた。・専門家らは、基本的な診断法や重症度評価、臓器固有のさらなる研究について合意した。・また、肝臓、腎臓、血液の関与の程度とその他臓器の損傷に基づく重症度評価（軽症、中等症、重症）について合意した。・DRESSの重症度に応じた治療管理の主な方針に関しても合意した。・DRESS患者の急性期後のフォローアップおよびアレルギー検査に関する一般的推奨事項も策定された。

　統合失調症の治療において、早期死亡リスク、入院リスクに影響を及ぼす再発、離職は、重要な課題である。北里大学の稲田 健氏らは、日本人統合失調症患者における重要なアウトカムである死亡、入院、退職、病欠のリスク因子を評価した。BMC Psychiatry誌2024年1月3日号の報告。　日本のレセプトデータベースより特定した統合失調症患者を対象に、ネステッドケースコントロール研究を実施した。各アウトカムは、年齢、性別、インデックス日、雇用状況（従業員または扶養家族）が一致した最大4つのコントロールと比較した。潜在的なリスク因子は、イベント発生前または発生月から3ヵ月以内の処方箋または診断により定義した。潜在的なリスク因子と各アウトカムとの関連性は、ステップワイズ変数選択を伴う多変数条件付きロジスティック回帰分析を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・各アウトカムにおけるケースと対象患者は以下のとおりであった。【死亡】144例、3万8,451例【入院】1,520例、3万5,225例【退職】811例、1万8,770例【病欠】4,590例、1万8,770例・抑うつ症状は、死亡（オッズ比[OR]：1.92、95％信頼区間[CI]：1.12～3.29）、入院（OR：1.22、95％CI：1.05～1.42）、病欠（OR：1.46、95％CI：1.36～1.57）のリスク因子であることが示唆された。・死亡に対するその他のリスク因子は、入院歴、チャールソン併存疾患指数（CCI）スコア、下剤の処方であった。・睡眠薬、下剤の処方、抗コリン薬の処方は、入院のリスク因子であった。・催眠薬と抗コリン薬の処方は退職のリスク因子であった。・CCIスコア、睡眠薬の処方、下剤の処方、糖尿病治療薬の処方は、病欠のリスク因子であった。　著者らは「われわれの知見は、統合失調症患者の重要な臨床アウトカムのリスク因子として、抑うつ症状および便秘、錐体外路症状など、いくつかの身体症状が特定されていることを示唆している。統合失調症の治療では、抑うつ症状と身体症状の両方に注意を払う必要がある」としている。

　痛風の既往歴のある患者において、ベースラインの血清尿酸値は、その後の痛風再燃および再発による入院のリスクと関連しており、再発リスクの評価の指標として使用可能であることが、米国・マサチューセッツ総合病院のNatalie McCormick氏らの調査で示唆された。研究の成果は、JAMA誌2024年2月6日号で報告された。英国の痛風既往例の後ろ向きコホート研究　本研究は、英国のプライマリケアにおいて、痛風の既往歴を有する患者における1回の血清尿酸値測定と、その後の急性痛風再燃および痛風の再発による入院のリスクとの関連の評価を目的とする住民ベースの後ろ向きコホート研究である（米国国立衛生研究所［NIH］の助成を受けた）。　対象は、2006～10年に英国で確認された痛風の既往歴を有する患者3,613例（平均年齢60.2［SD 6.8］歳、男性3,104例［86％］）であり、2020年まで追跡調査を行った。　主要アウトカムは急性痛風の再発率とし、負の二項回帰モデルを用いて補正済みの率比を算出した。痛風再燃の98％はベースライン尿酸値5mg/dL以上　平均追跡期間8.3年の時点で、3,613例に1,773件の痛風再燃を認め、患者はプライマリケア医の治療を受けるか入院した。このうち、1,679件（95％）はベースラインの血清尿酸値が6mg/dL以上の患者、1,731件（98％）はベースライン尿酸値5mg/dL以上の患者であった。　1,000人年当たりの急性痛風再燃率は、ベースライン尿酸値6mg/dL未満の患者で10.6、同6.0～6.9mg/dLの患者で40.1、同7.0～7.9mg/dLの患者で82.0、同8.0～8.9mg/dLの患者で101.3、同9.0～9.9mg/dLの患者で125.3、同10mg/dL以上の患者では132.8であった。　また、同様のベースライン尿酸値別の10年間における再燃の補正後率比は、それぞれ1.0（reference）、3.37、6.93、8.67、10.81、11.42だった（血清尿酸値1mg/dL上昇当たりの補正後率比：1.61、95％信頼区間[CI]：1.54～1.68）。ベースライン尿酸値が高いと入院率も上昇　追跡期間中の1,000人年当たりの入院率は、ベースライン尿酸値6mg/dL未満の患者で0.18、同6.0～6.9mg/dLの患者で0.97、同7.0～7.9mg/dLの患者で1.8、同8.0～8.9mg/dLの患者で2.2、同9.0～9.9mg/dLの患者で6.7、同10mg/dL以上の患者では9.7であった。　また、同様のベースライン尿酸値別の、年齢、性別、人種で補正した痛風による入院の補正後率比は、それぞれ1.0（reference）、4.70、8.94、10.37、33.92、45.29だった（血清尿酸値1mg/dL上昇当たりの補正後率比：1.87、95％CI：1.57～2.23）。　著者は、「尿酸降下薬の使用者と非使用者の双方において、血清尿酸値が高い患者では痛風再燃リスクが高かった」としており、「本研究の知見は、追跡期間が約10年までは、痛風の再発リスクの評価におけるベースラインの血清尿酸値の使用を支持するものである」と指摘している。

　切除不能なStageIIIの非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対する化学放射線療法（CRT）後のデュルバルマブ地固め療法は、PACIFIC試験で有用性が示され、標準治療となっている。しかし、高齢のNSCLC患者における有効性・安全性は明らかになっていない。そこで、韓国・慶北大学校のJi Eun Park氏らの研究グループは、70歳以上の高齢のNSCLC患者におけるCRT後のデュルバルマブ地固め療法の有用性を検討するため、後ろ向き研究を実施した。その結果、70歳以上のNSCLC患者でも有効性は同様であったが、有害事象は多い傾向にあった。本研究結果は、Clinical Lung Cancer誌オンライン版2024年2月16日号で報告された。　本研究は、CRT後のデュルバルマブ地固め療法を受けた切除不能なStageIIIのNSCLC患者286例を対象とした後ろ向き研究で、2017年9月～2022年9月の期間に実施した。対象患者を年齢（70歳未満、70歳以上）で2群に分類し、無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）、安全性などを評価した。　主な結果は以下のとおり。・70歳未満群は166例（58.0％）、70歳以上群は120例（42.0％）であった。・PFS中央値は、70歳未満群が19.4ヵ月であったのに対し、70歳以上群は17.7ヵ月であり、有意差は認められなかった。・OS中央値は、70歳未満群が未到達であったのに対し、70歳以上群は35.7ヵ月であり、有意差は認められなかった。・70歳以上群において、ECOG PS0/1のサブグループはPFSが良好で、シスプラチンを用いたCRTを実施したサブグループはOSが良好であった。一方、男性はOSが不良であった。・デュルバルマブ地固め療法を完遂した患者の割合は、70歳未満群が39.2％であったのに対し、70歳以上群は27.5％であり、完遂率は70歳以上群が有意に低かった（p＝0.040）。・治療関連有害事象、Grade3/4の有害事象、治療の完全中止、治療関連死は、いずれも70歳以上群で多かった。　本研究結果について、著者らは「デュルバルマブ地固め療法は、70歳以上の高齢患者において70歳未満の患者と同様の有効性を示した。しかし、70歳以上の高齢患者では有害事象が多かった。したがって、患者選択や化学療法の選択は慎重に行うべきであり、注意深い有害事象モニタリングが必要である」とまとめた。

　運動や日常生活の中で骨にわずかな衝撃を与えるだけで、加齢に伴う骨密度（BMD）の低下を抑制できる可能性のあることが、ユヴァスキュラ大学（フィンランド）のTuuli Suominen氏らによる研究で示唆された。大腿骨頸部と呼ばれる股関節の重要部位に焦点を当てて運動による介入の効果を検討したこの研究の詳細は、「Bone」1月号に掲載された。　加齢に伴い運動量は減り、それとともに骨密度や骨の健全性（integrity）は低下する。加齢に伴う骨の強度の低下はある程度は避けられない現象だが、高齢になっても運動を行うことで骨の強度を維持し、その低下速度を遅らせることができる可能性はある。それを確かめるため、Suominen氏らは、座位行動の多い70歳以上の男女299人（平均年齢74±4歳、女性58％）を対象に1年間にわたる運動介入の効果を検討した研究（PASSWORD試験）のデータを用いて、運動と骨の強度との関連を検討した。　対象者は、筋力、持久力、バランス、柔軟性の改善に焦点を当てた1年間の運動プログラムに取り組んでいた。試験開始時と介入から6カ月後に、対象者が平均6.6日、1日14時間にわたって装着した活動量計での測定結果を基に、1日当たりの骨形成指数平均スコア（骨の形成につながる活動を指数化したもの）、受けた衝撃（低・中・高強度）の回数や活動の強度（座位、軽度・中強度〜強度の身体活動）を評価した。また、試験開始時と12カ月後に、DXA法（二重X線吸収法）で大腿骨頸部のBMDを測定し、大腿骨近位部の構造力学的解析により骨の断面積（CSA）と断面係数を算出した。論文の共著者である同大学のTiina Savikangas氏は、「短時間の身体活動でも骨格には大きな影響を与える可能性があるため、われわれは個々の衝撃の回数と強度の観点からも運動について調べた」と同大学のニュースリリースで説明している。　試験参加者は介入開始から6カ月時点で、測定したあらゆる活動量が増えた一方で、座位時間は減っていた。また、介入終了時には、BMDは0.4％低下していたが、CSAは維持され、断面係数はわずかに増加していた。介入開始から6カ月時点で計測した身体活動の指標のうち、骨形成指数、高強度の衝撃、中強度〜高強度の身体活動と、12カ月間でのBMDの変化との間には正の相関が認められ、身体活動の強度が高いほど、BMDの低下は抑制されることが示唆された。　こうした結果を受けてSuominen氏は、「骨密度の低下を抑える上で鍵となるのは身体活動の強度と衝撃の強さだ。例えば、ランニングや早歩きをした人での方が、普通のペースで歩いた人よりも効果がはるかに高かった」と話す。同氏は、「高強度の身体活動は、早歩きや階段の昇降などの形で日常生活の中に少しずつ取り入れることが可能だ。ジャンプのような衝撃を加えるには、実際にジャンプしなくても、まずつま先立ちになり、それからかかとを落とせばよい」と話す。そして、「70代や80代であっても、このような運動を日課に加えることは容易だ」と付け加えている。

　アルツハイマー病症例の約10％に早い段階から生じる、後部皮質萎縮症（posterior cortical atrophy；PCA）と呼ばれる視覚障害は、近いうちにアルツハイマー病を発症することを知らせるシグナルである可能性の高いことが、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）神経科のMarianne Chapleau氏らによる研究で示された。この研究結果は、「Lancet Neurology」2月号に掲載された。　PCAでは、文字を書く、物が動いているのか止まっているのかを判断する、落とした物を拾うなどの、視力を必要とするタスクをこなすのが突然難しくなる。しかも、このような日常生活に影響を及ぼすような症状が現れても、視力検査では異常が検出されないという。Chapleau氏は、「患者はたいていの場合、視覚症状が出始めると検眼士を受診し、眼科医に紹介される場合もあるが、眼科医でもPCAを認識できないことがある。そのような患者を早期に発見して治療を受けさせるには、臨床現場で使える優れたツールが必要だ」と話す。　今回の研究でChapleau氏らは、16カ国、36施設の研究機関から収集されたPCAに関する大規模データを用いて、患者の特徴や臨床的な症状、生物学的な指標、神経病理学的な特徴について調査した。対象者の総計は1,092人（女性60％）で、PCA発症時の平均年齢は59.4歳、初めて診断を受けたときの平均年齢は63.3歳であった。　データを分析した結果、PCA患者は、簡単な図を正確に写す、物体の位置を把握する、一度に複数の物体を視覚的に認識することが困難な傾向の強いことが示されたほか、計算障害も観察された。　また、脳脊髄液（CSF）中のアミロイドβは81％（28施設の536人が対象）で陽性であり、リン酸化タウは65％（29施設の503人が対象）で陽性であった。アミロイドPET検査では、94％がアミロイド陽性（24施設の299人が対象）、タウPET検査では97％がタウ陽性（13施設の170人が対象）であった。さらに、剖検データの解析（13施設の145人が対象）では、94％でアルツハイマー病の病理所見が認められ、残る6％ではレビー小体型認知症や前頭側頭葉変性症といった他のタイプの認知症が認められた。アルツハイマー病の所見が認められた患者のほとんどに、一つ以上の合併症が認められた。その内訳は、脳アミロイド血管症（71％）、レビー小体型認知症（44％）、脳血管障害（42％）であった。　Chapleau氏らは、記憶力の低下が認められる患者でアルツハイマー病の病理所見が認められる割合は70％ほどであることに言及し、PCAによる認知症の予測能は記憶力の低下などの症状による予測よりもはるかに優れていると指摘している。　研究論文の共著者であるUCSF神経科および同大学の記憶・老化センターのRenaud La Joie氏は、多くの人で、PCAの診断から、実際に記憶、実行機能、行動、発話および言語に軽度または中等度の障害が見られるようになるまでの期間が約4年であったことを踏まえて、「PCAは通常、認知症になる何年も前に発現するため、新たに承認されたアルツハイマー病治療薬の効果が期待できる患者の特定につながるのではないか」との考えを示している。　また、論文の上席著者でUCSFアルツハイマー病研究センターのGil Rabinovici氏は、「患者が正しい診断、カウンセリング、ケアを受けられるように、医師がPCAを認識できるよう学ぶことが重要だ」と付け加えている。さらに同氏は、「科学的な観点からは、アルツハイマー病がなぜ脳の記憶領域よりも視覚領域を特に標的とするのかを解明する必要がある」と話し、「われわれの研究では、PCA患者の60％が女性であることが示されたが、なぜ女性の方がPCAに罹患しやすいのかについて解明を進めることも、今後の重要な研究課題の一つになる」と付け加えている。

　抑うつにはさまざまな因子が関係するが、不健康な食行動が多いこともその一つと言えそうだ。朝食を抜く、夕食後に間食をするといった不健康な食行動について、その「数」に着目した研究が新たに行われた。その結果、これらの食行動の数が多い人ほど、抑うつのリスクが高かったという。福岡女子大学国際文理学部食・健康学科の南里明子氏らによる研究結果であり、詳細は「European Journal of Clinical Nutrition」に12月22日掲載された。　朝食を抜くことと抑うつリスクとの関連については、著者らの先行研究を含め、これまでにもいくつか報告されている。しかし例えば、夕食後の間食が朝食抜きに影響を及ぼす可能性などもあることから、食行動のそれぞれではなく、その積み重ねと抑うつとの関連を検討する方が現実に即している。ただ、この観点での研究はほとんど行われていなかった。そこで、これらの点を踏まえて今回、食行動の数による影響が詳細に検討された。　著者らは、栄養疫学調査に参加した製造業の従業員を対象とし、ベースライン時（2012年4月と2013年5月）と3年間の追跡期間後（2015年4月と2016年5月）に調査を実施した。抑うつ症状は自己評価尺度（CES-D）を用いて評価した。不健康な食行動は、朝食抜き、夕食後の間食、就寝前の夕食の3つについて、週に3回以上行っている行動の数を調査。その他、生活習慣や労働環境、栄養摂取の状態なども調査した。　解析対象者は19～68歳の914人（男性816人、女性98人）だった。不健康な食行動の数で分類すると、1つもない人は429人（平均43.0歳、男性87.4％）、1つの人は364人（同41.4歳、89.8％）、2～3つの人は121人（同39.6歳、94.2％）だった。不健康な食行動の数が多い人ほど、若年齢、男性・交代勤務・喫煙者の割合が高い、残業時間が長い、仕事・家事・通勤中の身体活動が多いという傾向があった。また、仕事のストレスが大きく、一人暮らしの傾向があり、葉酸、ビタミンB6、ビタミンB12、マグネシウム、亜鉛の摂取量が少なかった。　3年間の追跡期間中、抑うつ症状（CES-D≧16）を発症したのは155人（17.0％）だった。対象者の背景因子や職業・生活習慣因子の違いによる影響を調整して解析した結果、不健康な食行動が2～3つの人は、1つもない人と比べて、抑うつのリスクが有意に高かった（調整オッズ比1.87、95％信頼区間1.10～3.21）。しかし、栄養因子による影響を加えて調整すると、抑うつリスクの差は有意ではなくなった（同1.67、0.96～2.90）。一方、重度の抑うつ症状（CES-D≧23）については、全ての因子を調整しても、不健康な食行動が2～3つの人の方がリスクは有意に高かった。　著者らは、これまでの研究との違いに関して、「抑うつの予防効果が示唆されている、葉酸、ビタミンB6、ビタミンB12、n-3系多価不飽和脂肪酸、マグネシウム、亜鉛の摂取量」による影響を含めて検討したと説明している。その上で、「朝食抜き、夕食後の間食、就寝前の夕食という不健康な食行動の数が抑うつのリスク上昇と関連していた」と結論付け、「この関連は、気分を改善する効果のある栄養素の摂取量が少ないことにより、部分的に説明できるかもしれない」と述べている。

第159回：昨今の肺がん新薬を復習amivantamabを中心に

【2月20日　アレルギーの日】〔由来〕1966（昭和41）年の今日、石坂 公成氏、石坂 照子氏がIgE（免疫グロブリン）を発見したことにちなみ、日本アレルギー協会により制定。同協会では今日を中心とした1週間を「アレルギー週間」と定め、この期間を中心にアレルギーに関する各種啓発活動を行っている。関連コンテンツアトピー性皮膚炎の診療で役立つTIPSどうする？食物アレルギーの「学校生活管理指導表」【乗り切れ！アレルギー症状の初診対応】卵アレルギーが不安…、離乳食開始へのアドバイスは？【乗り切れ！アレルギー症状の初診対応】HRTってなあに？【患者説明スライド】食物アレルギーの小児患者へ安全・有効な経口免疫療法／国立成育医療研究センター

今回は、患者さん・ご家族からの「認知症あるある質問に、どう答える？」というテーマだ。1つは「なくしもの」、次に冷静さを失う状態いわゆる「パニック」、そしてレビー小体型認知症にみられる「幻視」とその対応の3つだ。こうしたものに共通する心理学的な特徴は、認知症者に特有の不安や自信のなさだと考えられる。しまいなくしよく質問される対応法の1つが、紛失だ。私が、「しまいなくし」と呼ぶものがある。認知症の人は、これは大切だと思うと、「いつもの置き場所に置いては、盗まれてしまう」という過剰な心配を抱きやすいものだ。そのために、普段とは違う場所に隠してしまう。この隠し場所がなかなか難しいところ、たとえば、押し入れの布団の一番下。また、積まれた古新聞紙の間など、記憶力が良くても探し出すのはまず無理と思われるところが多い。まして認知症になると、自分がどこに隠したのか、思い出すことはとてもできないだろう。探して出てこないとなると、「私がなくすわけはない」と焦りと不安がこみ上げて、誰かに盗まれたという被害妄想にすぐに変わってしまう。「自分がしまった場所を忘れて、他人のせいにする」が起こるようになったら、ご家族には、「大事なものは1ヵ所に集めて、そこ以外には置かないことをご本人に指導するようにしましょう」とお伝えする。もっとも、そううまくはいかないが…。次にこれまで見つけた思いがけない隠し場所をリストアップしてもらう。なぜなら、ここにまた隠される可能性があるからだ。もう1つ、最近患者さん家族に教えてもらった手がある。たとえば、1万円札を患者さんご本人に渡して、「これを人にわからないように隠すとしたらとしたら、どこにしまうの？」と言い、ご本人がどこを隠し場所にするかを観察する。その時の行動ぶりに、今後の探し方のヒントがあるかもしれない。なくしものは、財布、通帳、通院セット、キーホルダーなど、わりと限られている。そこで「探しもの発見器」と呼ばれる機器が有効だろう。これを、こうしたなくしもの候補に結び付けておけば、それらが見当たらない時にバイブレーションやアラームで居場所を知らせてくれる。これは便利で、しかも比較的廉価だ。パニックそう有名ではないが、認知症の人にみられやすい症状としてパニックに陥りやすいことがある。パニックといっても、 DSM-5でいうような正式なパニック障害ではない。しかし、突然不安がこみ上げてきて、頭の中が真っ白、いてもたっていられず右往左往になるのは同じことだ。周りには「どうしてこの程度のことで？」と感じられる些事で、てんやわんやの混乱状態に陥ってしまう。その具体的な表れが徘徊・行方不明と、家族の携帯への連続呼び出しだろう。前者は、「迷った、大変だ」と焦る気持ちが、ご本人をどんどんあらぬ方向へと歩ませてしまう。なぜか、家族に電話したり、人に尋ねたりして助けてもらおうとする行動をとる人はまずいない。思いもつかない、そこがパニックなのだろう。道に迷うことや徘徊が心配な状態になった人には、GPSの位置確認装置がお勧めだ。なおGPSの問題は身体のどこに付けるか、どうやって身に付けて外出してもらうかということだ。後者の電話攻勢の原因はさまざまながら、上記のなくしものが主たる原因だろう。解決法は、まずは既述の「探しもの発見器」がある。また、電話に出て説明しても、すぐに忘れて繰り返されるのが常。そこで、ショートメールに「今は忙しい。5時になったら連絡します。」などと書いて送る。ただし、電話攻勢の都度、これをやってはいられない。3回の電話呼び出しに1回、同じメールをまた送ればいいだろう。「幻視が怖い！」レビー小体型認知症（DLB）を最初に提案された小阪 憲司先生は、病理学者であっただけでなく、優れた臨床家であったことを端的に示す患者・家族指導の一言指導がある。これは幻視に影響され、恐怖を募らせたり行動化したりするDLB患者さんへのアドバイスだ。多くは人物の幻視なので、「見えたら、その人のところへ行って触ってごらん」というものだ。「そんなあ、怖いから」などと、必ずしも患者さんには実行してもらえないのだが、実際にやってみた人の多くは「行ったら消えるんです」と次の診察でおっしゃる。こうした体験を繰り返すと、「ああそうか、いないのか」と納得されていくことが少なくない。幻視という症状は患者さん本人以外には確認しようがないものだから、ご家族をはじめ第三者には幻視体験がピンとこない。しかし幻視の体験時には、患者さんの大脳視覚野が、いわば不随意に活性化しているようだ。つまり現存する対象を見ている時と同じように、視覚野は活性化しているので、本人には実像と虚像の区別はつかないのである。このあたりのポイントを凝集した見事な指導が、「その人に触ってごらん」だと思う。

第118回　英語で「お決まりの治療」は？《例文1》MRI is a go-to imaging for stroke.（MRIは脳卒中でお決まりの画像検査です）《例文2》He is my go-to person.（彼は私の頼れる存在です）《解説》“go to～”は動詞として使うと “go to school” （学校に行く）のように「～に行く」という意味になりますが、ハイフンを付けて“go-to”という形容詞として使うと、「行くべき」という意味から転じ、「頼れる」「お決まりの」「定番の」「お気に入りの」といった意味になります。臨床現場でもそれぞれの症状や病気に対してお決まりの検査や治療がある場合には、“go-to imaging”（お決まりの画像検査）、“go-to treatment”（お決まりの治療法）というような表現をします。また、形容詞以外に名詞としても使うことができ、“Pad Thai is my go-to when I order Thai food.”（タイ料理を注文するときは、パッタイが私の定番です）といった言い方もします。簡単な単語の組み合わせですが、日常会話でも臨床業務でも使えて、知っていると差がつく表現です。講師紹介

Hibを追加した乳幼児の5種混合ワクチン「ゴービック水性懸濁注シリンジ」今回は、沈降精製百日せきジフテリア破傷風不活化ポリオヘモフィルスb型混合ワクチン（商品名：ゴービック水性懸濁注シリンジ、製造販売元：阪大微生物病研究会）」を紹介します。本剤は、既存の4種混合ワクチンの抗原成分にインフルエンザ菌b型（Hib）の抗原成分を加えた5種混合ワクチンであり、乳幼児期のワクチン接種回数が減少することで、乳幼児および保護者の負担軽減が期待されています。＜効能・効果＞百日せき、ジフテリア、破傷風、急性灰白髄炎およびHibによる感染症の予防の適応で、2023年3月27日に製造販売承認を取得しました。＜用法・用量＞初回免疫として、小児に通常0.5mLずつを3回、いずれも20日以上の間隔をおいて皮下または筋肉内に接種します。追加免疫では、初回免疫後6ヵ月以上の間隔をおいて、通常0.5mLを1回皮下または筋肉内に接種します。＜安全性＞国内第III相試験（BK1310-J03）において、皮下接種後の副反応は91.7％に認められました。そのうち、接種部位の主な副反応として、紅斑78.9％、硬結46.6％、腫脹30.1％、疼痛13.5％が認められました。全身性の主な副反応は、発熱（37.5℃以上）57.9％、易刺激性27.1％、過眠症24.1％、泣き23.3％、不眠症13.5％、食欲減退13.5％でした。＜患者さんへの指導例＞1.このワクチンは、5種混合ワクチンです。2.百日せき、ジフテリア、破傷風、急性灰白髄炎およびHibによる感染症の予防の目的で接種されます。3.生後2ヵ月から接種を開始し、計4回の定期接種を行います。4.明らかに発熱（通常37.5℃以上）している場合は接種できません。5.接種後30分間は接種施設で待機するか、ただちに医師と連絡がとれるようにしておいてください。6.接種後は健康状態によく気をつけてください。接種部位の異常な反応や体調の変化、高熱、けいれんなどの異常を感じた場合は、すぐに医師の診察を受けてください。＜ここがポイント！＞本剤は、既存の4種混合ワクチン（百日せき、ジフテリア、破傷風、不活性化ポリオ混合ワクチン）の成分に加えて、インフルエンザ菌b型ワクチンの成分を混合した5種混合ワクチンです。百日せきは、乳幼児早期から罹患する可能性があり、肺炎や脳症などの合併症を起こし、乳児では死に至る危険性があります。ジフテリアの罹患患者は、1999年以降は日本で確認されていませんが、致死率の高い感染症です。破傷風は、菌が産生する神経毒素によって筋の痙攣・硬直が生じ、治療が遅れると死亡することもあります。急性灰白髄炎（ポリオ）は、脊髄性小児麻痺として知られており、主に手や足に弛緩性麻痺が生じ、永続的な後遺症が残る場合や呼吸困難で死亡することもあります。インフルエンザ菌b型はヒブ（Hib）とも呼ばれ、この菌が何らかのきっかけで進展すると、肺炎、敗血症、髄膜炎、化膿性の関節炎などの重篤な疾患を引き起こすことがあります。これらの感染症はワクチンの接種によって予防が可能で、日本では予防接種法で定期接種のA類疾病に該当します。しかし、乳幼児期には、これら以外の感染症に対するワクチンの接種も必要なため、保護者の負担の大きさや接種スケジュール管理の煩雑さが問題となっています。本剤は、百日せき、ジフテリア、破傷風、ポリオおよびHib感染症に対する基礎免疫を1剤で同時に付与できるため、乳幼児への注射の負担および薬剤の管理を軽減できるメリットがあり、2024年4月から定期接種導入が予定されています。また、本剤は皮下接種だけでなく、筋肉内接種も可能です。生後2ヵ月以上43ヵ月未満の健康乳幼児267例を対象とした国内第III相試験（皮下接種）において、本剤接種後における初回免疫後の各抗体保有率は、ジフテリアが99.2％、その他は100％であり、追加免疫後はすべて100％でした。追加免疫後では、すべての抗原に対して初回免疫後よりも高い免疫原性を示すことが確認されました。

遠隔診療による検査なしの中絶薬処方が安全で効果的遠隔診療による中絶薬処方が安全で効果的なことが米国での大規模なプロスペクティブ試験で裏付けられました1,2）。3年ほど前の2021年に米国FDAは医療機関に足を運ばずとも中絶薬ミフェプリストンの処方を女性が受けられるようにしました。そのおかげで医師はじかに会うこと（直接診察）や超音波などの検査を一切することなく、患者からの申告を基に遠隔診療を行い、中絶薬を郵送できるようになりました。直接診察のための足労を省くことは移動の手間、費用、偏見のせいで二の足を踏んでしまうこと減らし、患者の利便性を向上させます。中絶のための遠隔医療は日時を決めたうえでのビデオ面談などの同時通信が主ですが、そういう同時通信なしのテキストメッセージのやり取りだけの非同時通信（asynchronous communication）のみで中絶薬を提供するインターネット診療もあります。患者の経過はたいていテキストメッセージのやり取りで把握されます。直接診察を経たうえでのミフェプリストンによる中絶が安全で有効なことは長年の裏付けがあります。米国での試験の結果、1万6,794人のうち97.4％が直接診察を介した同剤とミソプロストール処方で中絶を完了することができました3）。重篤な有害事象の発生率は0.5％足らずでした。一方、米国での遠隔医療による中絶の効果や安全性の裏付けは不十分です。そこでカリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）のチームは、米国の20州と首都ワシントンD.C.での3つのバーチャル診療（Choix、Hey Jane、Abortion on Demand）の記録を利用して直接診察も検査もしない遠隔医療による中絶の効果や安全性の解析を試みました。ビデオ面談かテキストメッセージのやりとりを経てそれらバーチャル診療から中絶薬（ミフェプリストンとミソプロストール）を郵送してもらった6,034人の経過が検討されました。それら約6千人の深刻な有害事象の発生は直接診療の試験結果と同様にまれであり、99.8％は深刻な有害事象なしで中絶が完了しました。また、97.7％はその後の手当てや妊娠継続なしで中絶が完了していました。米国より先にミフェプリストンとミソプロストールの遠隔処方を可能にした英国でもその安全性や効果が裏付けられています4）。英国では米国よりも多い2万人近い（1万8,435人）女性の経過が検討されました。事前の超音波検査なしで遠隔処方を受けたそれら女性の深刻な有害事象の発生率はやはりまれで0.02％でした。また、約99％が外科処置なしでの中絶に成功していました。米国での試験では遠隔診療をビデオ面談でした場合とテキストのやり取りでした場合も比較され、その安全性や効果は幸いにもほぼ同じでした。ビデオ面談のような同時通信は強固なインターネット接続が必要です。一方、テキストメッセージなどの非同時通信は手段がより豊富であり、露出が少なく、待ち時間が短く、予約が不要なので仕事や家事の合間により容易に済ませられるでしょう1）。同時通信と非同時通信のどちらかを都合に合わせて選べるようにすることでより多くの患者に手を差し伸べることができそうです。ミフェプリストンとミソプロストールによる中絶は、日本ではようやく昨春承認・販売5）されたばかりで遠隔診療による処方はまだまだ先の話だと思いますが、女性がプライバシーの心配などで躊躇することなく必要に応じて心穏やかに中絶ができる仕組みが日本でも作られることを期待します。ちなみに、遠隔医療などで中絶がより容易になると中絶がより増えるという心配は無用かもしれません。カナダでは2017年11月までに制限が解除されてミフェプリストン処方がより容易になりましたが、同国のオンタリオ州でのその後の中絶率は変わらずほぼ一定のままでした。中絶がより容易になったところで取るに足るほどの中絶率上昇は生じないようだと著者は言っています6）。参考1）Upadhyay UD, et al. Nat Med. 2024 Feb 15. [Epub ahead of print]2）Telehealth is as safe as a visit to the clinic for abortion pills / Eurekalert3）MIFEPREX（mifepristone）　PRESCRIBING INFORMATION4）Aiken A, et al. BJOG. 2021;128:1464-1474.5）人工妊娠中絶用製剤メフィーゴパック の 国内における製造販売承認取得について / ラインファーマ株式会社6）Schummers L, et al. N Engl J Med. 2022;386:57-67.

　血圧や脂質、血糖などに問題のあるハイリスク者について、健康診断後の受療行動は、その後の生命予後に影響するのだろうか。大阪大学大学院医学系研究科社会医学講座の董 加毅氏らの研究グループは、全国健康保険協会（協会けんぽ）の健康保険請求データベースを使用し、国立国際医療研究センター（NCGM）と共同で高リスク集団における健診後の受診時期と心血管イベントによる入院と全死亡リスクとの関連を検討した。その結果、健康診断後の早期受診が、高リスク者における主要心血管系イベントの入院および全死亡のリスク低下と関連していた。Atherosclerosis誌2024年1月号に掲載。健診後の早い受療行動が主要心血管系イベントを低下させる　本研究では、協会けんぽの健康保険請求データベースに登録された男女35～74歳の高リスク者41万2,059人を、健診後12ヵ月間の受診時期によって4群に分類（早期：3ヵ月未満、中間：4～6ヵ月、後期：7～12ヵ月、なし）。Cox比例ハザード回帰モデルを用い、健診後の受診時期と脳卒中、冠動脈性心疾患、心不全による入院または全死亡リスクとの関連を検討した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値4.3年の間に、脳卒中、冠動脈性心疾患、心不全による初回入院、または全死因死亡の複合アウトカムを有する症例が合計1万5,860例同定された。・健診後に受診しなかった高リスクの成人と比較し、複合アウトカムの完全調整ハザード比（95％信頼区間）は、早期受診で0.78（0.74～0.81）、中間受診で0.84（0.78～0.89）、後期受診で0.94（0.89～1.00）だった。・受診しなかった場合との比較では、早期受診はすべてのエンドポイントのリスク低下と関連し、脳卒中と心不全による入院ではリスク低下はより大きかった。　これらの結果から研究グループは、「健康診断後の早期受診が、高リスク者における主要心血管系イベントの入院および全死亡のリスク低下と関連するというエビデンスを示唆できた」と結論付けている。

　統合失調症は、幻覚・妄想やその他の症状を特徴とする精神疾患である。日本においても統合失調症の治療ガイドラインが確立されているが、小児患者に対する薬物療法は推奨されていない。さらに、小児統合失調症患者に対する抗精神病薬の処方傾向は、あまりよくわかっていない。東北医科薬科大学病院の菊池 大輔氏らは、2015～22年の日本における小児外来患者に対する抗精神病薬の処方動向を明らかにするため、本研究を実施した。その結果、日本では小児統合失調症に対して、主にアリピプラゾールとリスペリドンが処方されており、アリピプラゾールの処方割合が時間の経過とともに有意に増加していることを報告した。Journal of Pharmaceutical Health Care and Sciences誌2024年1月2日号の報告。　対象は2015年1月1日～2022年12月31日に、急性期地域医療連携病院を受診した0～18歳の統合失調症患者。2023年11月時点での日本人小児外来患者の管理データを分析した。対象薬剤は、2022年12月時点に日本で発売されている統合失調症の適応を有する薬剤とした。期間中の抗精神病薬の年間処方傾向は、その割合に応じて算出した。各抗精神病薬の処方割合の評価には、Cochran-Armitageの傾向検定を用いた。　主な結果は以下のとおり。・小児統合失調症患者に対して主に処方されていた抗精神病薬は、アリピプラゾールとリスペリドンであった。・男性患者では、アリピプラゾールの処方割合が21.5％（2015年）から35.9％（2022年）へ有意な増加が認められた（p＜0.001）。一方、リスペリドンの処方割合は、47.9％（2015年）から36.7％（2022年）へ有意な減少が認められた（p＜0.001）。・女性患者においても、男性と同様に、アリピプラゾールの処方割合が21.6％（2015年）から35.6％（2022年）へ有意に増加し（p＜0.001）、リスペリドンの処方割合は、38.6％（2015年）から24.8％（2022年）へ有意に減少していた（p＜0.001）。

　急性期脳梗塞に対する静注血栓溶解療法（IVT）の有用性は、症状発現からIVT施行までの時間が長いほど低下するが、IVT後に血栓回収療法を行った場合に、同様の時間依存性が存在するかは知られていない。スイス・ベルン大学のJohannes Kaesmacher氏らIRIS共同研究グループは、IVT＋血栓回収療法は血栓回収療法単独と比較して、症状発現からIVT施行までの時間が2時間20分以内と考えられる場合には、90日後の機能的アウトカムが有意に良好だが、この時間以降は統計学的に有意な関連はないことを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2024年2月7日号に掲載された。6件の無作為化臨床試験のメタ解析　研究グループは、急性期脳梗塞に対するIVT＋血栓回収療法は症状発現からIVTまでの時間が短ければ有益との仮説を検証する目的で、IVT＋血栓回収療法と血栓回収療法単独を比較した6件の無作為化臨床試験（日本のSKIP試験を含む。2017年1月～2021年7月に15ヵ国190施設で患者を登録）のメタ解析を行った（Strykerなどの助成を受けた）。　対象は、前方循環系脳主幹動脈閉塞の患者2,313例（年齢中央値71歳［四分位範囲[IQR]：62～78］、女性44.3％）であった。1,160例がIVT＋血栓回収療法、1,153例が血栓回収療法単独を受けた。　主要アウトカムは90日後の機能的自立とし、修正Rankin尺度（mRS、スコア範囲：0［症状なし］～6［死亡］）のスコア0～2と定義。臨床的に意義のある最小差は1.3％とした。　機能的自立を達成した患者の割合を、症状発現からIVT施行までの時間別に比較した。IVTまでの時間が長くなるに従って有益性が減少　IVT＋血栓回収療法群における症状発現からIVT施行までの時間中央値は2時間28分（IQR：1時間46分～3時間17分）であった。　主要アウトカムの解析では、症状発現からIVT施行までの時間と、割り付けられた治療と90日後の機能アウトカムの関連には、統計学的に有意な交互作用を認めた（IVTの1時間遅延当たりの補正後共通オッズ比[OR]の比：0.84、95％信頼区間[CI]：0.72～0.97、交互作用のp＝0.02）。　IVT＋血栓回収療法の有益性は、症状発現からIVT施行までの時間が長くなるに従って減少した。mRSスコアの1段階改善の補正後共通ORは、1時間の時点で1.49（95％CI：1.13～1.96）、2時間の時点で1.25（1.04～1.49）、3時間の時点で1.04（0.88～1.23）であった。早期IVTの有益性は臨床的に意義のあるもの　機能的自立を示すmRSスコア0、1、2点の達成に関して、両群間の予測絶対リスク差はIVT施行までの時間が1時間の時点で9％（95％CI：3～16）、2時間の時点で5％（1～9）、3時間の時点では1％（－3～5）であった。　IVT施行までの時間が2時間20分以降では、IVT＋血栓回収療法の有益性は統計学的に有意ではなくなり、3時間14分の時点で点推定値がnull（補正後共通OR＝1）と交差した。　著者は、「IVT＋血栓回収療法の有益性は時間依存性であり、症状発現からIVT施行までの時間が短い場合にのみ統計学的に有意であった。本研究で示された早期IVTの有益性は臨床的に意義のあるものだった」とまとめ、「これらの知見の妥当性の検証が進めば、IVT＋血栓回収療法におけるIVTの有益性が高い患者、不確実な患者、低い患者コホートの層別化に資すると考えられる」としている。

　新たな標的療法により、ピーナツや花粉、猫など特定のアレルゲンに誘発される反応を抑制できる可能性が、米ノースウェスタン大学生体医工学分野のEvan Scott氏らによる研究で明らかにされた。この治療法は、ナノ粒子を用いて、即時型アレルギー反応を引き起こす免疫細胞である肥満細胞（マスト細胞）を不活性化するもの。マウスを用いた実験ではアレルギー反応を100％防ぐことに成功したという。この研究結果は、「Nature Nanotechnology」に1月16日掲載された。　人の体のほぼ全ての組織に存在する肥満細胞は、アレルギー反応に深く関与することが知られているが、血流の調節や寄生虫との戦いなど、他にも重要な役割を担っている。そのため、アレルギー反応を抑制する目的で全ての肥満細胞を除去してしまうと、健康を保つために有用な他の反応にまで悪影響が及ぶ可能性がある。　肥満細胞は、アレルゲンに反応してヒスタミンと呼ばれる生化学物質を体内に放出する。ヒスタミンは炎症反応を促進し、それが皮膚のかゆみ、くしゃみ、涙目などのアレルギー反応を引き起こす。アレルギー反応に対する治療薬としては、抗ヒスタミン薬のような症状を治療するものがあるだけで、肥満細胞を標的にしたものはないのが現状だ。　論文の共著者でノースウェスタン大学アレルギー・免疫学分野のBruce Bochner氏らは過去の研究で、肥満細胞上に高度かつ選択的に発現する抑制性の受容体であるSiglec-6（Sialic acid-binding Ig-like lectin6）の存在を特定していた。この受容体を抗体の標的とすることができれば、肥満細胞を選択的に阻害してアレルギー反応を抑制できる可能性があるが、単に抗体を導入するだけでは効果が得られなかった。　そこで、Scott氏らは今回、動的なポリマー鎖で構成されたナノ粒子（polypropylene sulfone nanoparticle；PPSU NP）を用いることにした。安定した表面を持つ通常のナノ粒子とは異なり、PPSU NPはタンパク質にさらされると、独自にその向きを変えることができる。タンパク質である抗体は、ナノ粒子の表面に結合すると構造が変化して生物活性を失うことがある。しかし、同氏らがPPSU NPと抗体を混ぜ合わせたところ、抗体は安定的にPPSU NP表面に吸着し、その構造や生物活性が損なわれないことが確認された。　次に、PPSU NPの表面に抗Siglec-6抗体などの抗体や特定のアレルゲンを持つナノメディシンを作成した。その原理は以下のようなものだ。すなわち、ナノメディシンは、アレルギーの原因となるIgE抗体を持つ肥満細胞に結合すると同時に、表面の抗体が肥満細胞上のSiglec-6受容体と結合し、肥満細胞の反応を抑制する。Siglec-6受容体は主に肥満細胞にのみ存在するため、ナノメディシンは他のタイプの細胞には結合できず、副作用を最小限に抑えることができる。Scott氏は、「この相反する2つのシグナルが与えられると、肥満細胞は自ら活性化すべきではないと判断し、特定のアレルゲンに対する反応を選択的に停止させる」と説明している。　この治療法の効果を確認するために、Scott氏らは組織にヒト肥満細胞を持つマウスを作り、これをアレルゲンにさらすと同時にこのナノ治療を行った。その結果、アナフィラキシーショックを起こしたマウスはおらず、全てのマウスの生存が確認された。Scott氏は、「アレルギー反応をモニタリングする最も簡単な方法は、体温の変化を追跡することだが、実験で使ったマウスに体温の変化は見られなかった。マウスは健康なままで、外見上、アレルギー反応の兆候が認められることもなかった」と話している。　ただし、動物実験で得られた結果がヒトを対象にした試験でも得られるとは限らない。専門家は、さらなる研究が必要だとの見方を示している。研究グループは、マストサイトーシスと呼ばれる肥満細胞の希少がんを含む、他の肥満細胞関連疾患の治療法について研究する予定であると話している。

　根治的治療後に生化学的に再発した前立腺がん患者に対するアンドロゲン除去療法（ADT）では、2種類または3種類の抗アンドロゲン薬を併用することで、単剤を投与する場合よりも無増悪生存期間（PFS）が有意に延長することが、新たな臨床試験で明らかになった。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）医学部のRahul Aggarwal氏らによるこの研究結果は、「Journal of Clinical Oncology」に1月23日掲載された。　米国では男性の約8人に1人が前立腺がんに罹患し、毎年、約3万4,000人が前立腺がんにより死亡している。今回の研究でAggarwal氏らは、前立腺がんの手術後に生化学的再発が確認され、前立腺特異的抗原（PSA）値のダブリングタイムが9カ月以下の男性503人を対象にランダム化比較試験を行い、より強力なADTにより患者の転帰改善が望めるのかどうかを検討した。生化学的再発とは、PSA値は上昇しているが明らかな再発病巣は認められない場合を指す。　対象者は、52週間にわたりADTを受ける対照群、ADTにアンドロゲン受容体シグナル伝達阻害薬のアパルタミドを追加した治療を受ける群（2剤併用群）、さらに、ADTとアパルタミドにアビラテロン酢酸エステル・プレドニゾロンを追加した治療を受ける群（3剤併用群）に1対1対1の割合でランダムに割り付けられた。対象者のPSA中央値は1.8ng/mLだった。　その結果、2剤併用群および3剤併用群の両群で対照群と比べて、PSA値で判定したPFS中央値が有意に延長することが明らかになった。（2剤併用群：24.9カ月対20.3カ月、ハザード比0.52、95％信頼区間0.35〜0.77、P＝0.00047、3剤併用群：26.0カ月対20.0カ月、ハザード比0.48、95％信頼区間0.32〜0.71、P＝0.00008）。治療後のテストステロン値の回復速度に3群間で有意な差は認められなかった。　有害事象は、全ての対象者に倦怠感、ほてり、性欲減退などが生じた。また、グレード3以上の有害事象として、高血圧が対照群の7.5％、2剤併用群の7.4％、3剤併用群の18％に生じた。　Aggarwal氏は、「われわれの目標は、いくつかの異なるADTをテストして、がんの進行を遅らせるという点で最良のアプローチを見つけることだった」と話す。そして、「得られた結果は、リスクの高い前立腺がん患者に対する、より強力なADTを支持するエビデンスに新たに加わる結果だ」と述べている。　研究グループはさらなる追跡調査を行い、それぞれの併用療法群がどのような経過をたどるのかをより詳細に分析する予定であると話している。Aggarwal氏は、「新しいがん治療を患者に提供できるようになるまでには、高いハードルを越えなければならない。今回の研究結果や他のエビデンスを考慮すると、ホルモン剤の併用療法は、治療後の再発リスクが高い前立腺がん患者における標準治療とみなされるべきだ」と主張している。

　命を脅かす慢性疾患を抱えている人に対する緩和ケアは、電話で行っても効果があるようだ。慢性閉塞性肺疾患（COPD）、心不全（HF）、および間質性肺疾患（ILD）の患者を対象にした臨床試験で、看護師やソーシャルワーカーが電話を通して症状の管理や心理社会的ケアを行ったところ、患者の生活の質（QOL）が有意に改善したことが明らかになった。米コロラド大学医学部教授のDavid Bekelman氏らによるこの研究結果は、「Journal of the American Medical Association（JAMA）」に1月16日掲載された。　Bekelman氏は、「われわれは、これらの病気に対する治療では良い成果をあげているが、患者のQOL向上に対してはもっとできることがある。多くの患者は、持続的な抑うつ、不安、息切れ、睡眠障害などの症状に悩まされ、病気を抱えながら生きることに大きな困難を感じている。これらの症状は早期死亡とも関連している」と話す。　この臨床試験には、米コロラド州とワシントン州にある2つの退役軍人局の医療システムから抽出された、COPD、HF、またはILDの外来患者のうち、入院や死亡リスクが高く、QOLが低いことを報告した306人（平均年齢68.9歳、男性90.2％）が登録された。試験参加者は、177人（57.8％）がCOPD、67人（21.9％）がHF、49人（16％）がCOPDとHFの併存、13人（4.2％）がILDの診断を受けていた。　306人のうちの154人は電話による緩和ケアを受ける群（介入群）、152人は通常のケアを受ける群（通常ケア群）にランダムに割り付けられた。通常ケア群には、慢性疾患のセルフケアについて説明した資料が配布された。介入群は、症状管理に関する看護師との6回の通話と、心理社会的な側面のケアに関するソーシャルワーカーとの6回の通話による緩和ケアを受けた。介入の頻度は月に2回が基本だったが、患者のニーズに応じて通話の頻度や長さは変更された。看護師とソーシャルワーカーは、プライマリケアおよび緩和ケアの医師と定期的に会ってそれぞれの患者の状態を確認し合い、患者が抱える懸念に対する最善の対処法を決めた。また、必要に応じて循環器専門医や呼吸器専門医とも面談した。QOLの改善度は、FACT-G（Functional Assessment of Chronic Illness Therapy-General）で評価した。FACT-Gは0〜100点でスコア化し、高得点ほどQOLが良好なことを意味する。　試験開始から6カ月後の時点でのFACT-Gの平均スコアは、介入群では6.0点向上していたのに対し、通常ケア群では1.4点の向上であり、前者では後者に比べてQOLが有意に改善したことが明らかになった（差4.6点、95％信頼区間1.8〜7.4、P＝0.001）。また、介入群のうちCOPD患者とHF患者では、通常ケア群に比べて疾患特異的QOLの改善も認められた（COPD：標準化平均差0.44、P＝0.04、HF：同0.41、P＝0.01）。さらに、抑うつ（同−0.50、P＜0.001）と不安（同−0.51、P＜0.001）の有意な改善も確認された。　こうした結果を受けてBekelman氏は、「緩和ケアは有益だ。しかし外来では、緩和ケア専門医へのアクセスが限られているか、専門医自体が存在しない場合がある。そのため、早期に緩和ケアを提供するための、柔軟で拡張可能な新たな方法が必要とされている」と話す。そして、「われわれが提示したこの革新的なチームケアモデルは、さまざまな現場に適応可能で拡張性もあり、慢性疾患とともに生きる人々のQOLを改善するのに役立つ。われわれが試したプログラムでは、たとえ短時間でも、構造化された遠隔ケアを提供することで、通話終了から数カ月後でもQOLが改善されていることが示された」と述べている。