重症COPDに気管支鏡的肺容量減量術（Bronchoscopic Lung Volume Reduction、BLVR）という新たな治療法が2023年12月に保険適用になった。重症COPD患者に希望をもたらす治療として注目される。市販後調査として実際にBLVRを施行しているNHO近畿中央呼吸器センターの田宮朗裕氏に聞いた。水面下に潜んでいる「症状緩和・機能改善が行えない重症COPD患者」COPDは世界の死因の第3位で年間323万人が死亡する1）。日本では40歳以上の8.6％、530万人以上がCOPDと推定されている2）。そのうち、きわめて高度な気流閉塞を有する患者（GOLD IV期）は11％、自覚症状が多く急性増悪のリスクが高い患者（GroupD）は10％との報告がある3）。重症COPDに対しては薬物療法、呼吸リハビリテーション、必要に応じた在宅酸素療法（HOT）、さらに肺容量減量手術、肺移植が治療選択肢となる。ただし、肺容量減量手術、肺移植については現在、日本ではほとんど行われていない。つまり、HOTなどの対症療法をしているものの、十分な症状緩和・機能改善が行えない重症COPD（根治的治療がCOPDにほぼないため）が水面下に潜んでいることになる。重症COPDの新治療BLVRとは？田宮氏によれば、重症COPDでは「家での軽い労作でも動けず買い物にも出られない方、ある程度呼吸機能はあっても非常に強い息切れによる生活への支障を訴える方」も少なくないという。さらに「肺機能が悪いとCOPDの急性増悪が非常に厳しくなる」と付け加える。そのような中、2023年12月に重症COPDに対する初のBLVRとして、Zephyr気管支バルブシステムが国内承認された。気管支バルブ治療は、気管支鏡を用いて一方弁の気管支バルブを治療対象の肺葉につながる気管支に留置して、肺葉を無気肺にさせ、肺の過膨張が原因で平坦化していた横隔膜運動を適正化させ呼吸機能を改善させる治療法だ。内科的治療では症状改善がみられない重症COPDに症状の改善をもたらす初の気管支内視鏡治療として注目されている。「体に傷を入れることなく、綺麗な部位を残すことで重症COPDの呼吸機能が改善している。非常に小さなサイズの中にシンプルな一方弁機能を実現した技術は素晴らしい」と田宮氏は評価する。Zephyr気管支バルブは25ヵ国以上で発売され、4万人超の治療患者に留置された実績を持つ。欧州では2003年に、米国ではブレークスルーデバイスに指定され2018年に発売されている。長年の海外での使用実績をもとに的確な患者選択や側副換気の評価によって、より効果を示す可能性のある患者を抽出できるようになった。また、気胸の発生に注意が置かれるようになり、発生時に迅速に対応できるよう準備が変わった。「全世界の開発者と医療者がさまざまな工夫を重ねた中の最終形で日本に来ている。美味しいところ取りしているようだ」と田宮氏は言う。多数のエビデンスが証明するZephyr気管支バルブの有効性Zephyr気管支バルブは重症COPDに対する複数の無作為化比較試験で標準治療単独と比べ、呼吸機能（FEV1）、運動機能（6分間歩行）、症状、QOL（St.George's Respiratory Questionnaire, SGRQ）、慢性COPDの生存期間予測指標であるBODE指数*について有意な改善を認めている。代表的な試験は不均一な肺気腫患者を対象としたLIBERATE試験4）と均一な肺気腫患者を対象としたIMPACT試験5）であり、両試験とも主要評価項目を有意に改善した。いずれも高度な気流閉塞（％FEV1 15～45％）を有するCOPD患者が対象である。「不均一な肺気腫でも均一な肺気腫でもしっかり結果が出た。これらの結果から肺容量を減量して残された肺がしっかり伸縮できるようになると、呼吸機能もQOLも改善することが確信できた。動いたあと“はあはあ”しているのに、息が吐けずに空気が溜まっていく一方という状態は非常に辛いもの。それが緩和されることはすばらしい」、さらに「片肺の過膨張を改善することで、もう一方の肺にも余裕ができる可能性もある」と評価する。また、LIBERATE試験の主要評価項目である「ベースラインからFEV1（L）が15％以上改善した患者」がZephyr気管支バルブ群で有意に多かった（群間差31％）という結果について「全体集団の差が30％を超えるのは素晴らしい。しかし、全ての患者に効くというわけではない。逆に考えれば、効く人には非常に高い効果が期待できるということ。患者の選定は重要なポイント」と述べた。Zephyr気管支バルブは日本での市販後調査による140例の症例収集が課せられている。現在は15施設だが、将来的には20施設まで増やす予定である。＊ BODE指数：Body mass index（BMI）､airflow Obstruction（気道閉塞度）､Dyspnea（呼吸困難）､Exercise capacity（運動能力）により算出され、慢性COPDの生存期間予測に用いられる指数。事前準備から術後フォローまで入念に設計された手技工程Zephyr気管支バルブによるBLVRを実施するには、外科治療を除く全ての治療法が実施されていることを確認し、術前にボディボックス、スパイロメーターによる呼吸機能精査を行い、6分間歩行距離、呼吸困難を評価する。さらに、CT解析システムによる気腫病変、肺葉間裂の確認、治療対象となる肺葉の選定を行う6）。施術当日も専用のChartis肺機能評価システムで留置部位の側副換気（肺葉間裂の完全性確認）を再確認する。そして、全身麻酔またはセデーション下で（NHO近畿中央呼吸器センターはセデーション）、専用のローディングシステムとデリバリーカテーテルで気管支鏡を用いてターゲットとなる気管支にバルブを留置する。「デバイスが精巧にできているので手技自体はシンプルだが、気管支の位置によって難易度が高くなる。研修による技術習得は欠かせない」と田宮氏は言う。合併症として気胸、COPDの増悪、感染症などのリスクがあるので、気管支バルブ留置後も呼吸器内科、呼吸器外科が協力して診療にあたる。気胸の8割が術後4日以内に起こることもあり、術後は手術日を含め4日入院し、術直後と24時間毎に退院まで検査する。退院後も45日、3、6、12ヵ月後の定期検査が設定されている。なお、Zephyr気管支バルブは抜去・交換が可能で、術後の位置ずれが起きた場合も修正できる。画像を拡大するZephyr気管支バルブの径は4.0mmと5.5mmの2種類。それぞれレギュラーとショートタイプがあり、計4種類のバルブで異なる気管支形状に対応画像提供：パルモニクスジャパン（株）画像を拡大する専用デリバリーカテーテルで気管支鏡を用いてターゲットとなる気管支にバルブを留置する画像提供：パルモニクスジャパン（株）画像を拡大する画像を拡大する病診連携で重症COPD患者をレスキュー薬物療法、呼吸リハビリテーション、HOTを行いながらも手の施しようがない重症COPDは相当数いるのではないかと田宮氏は言う。高度な呼吸機能検査ができない施設では、mMRC質問票のGrade2以上、スパイロメーターで1秒率45％以下がBLVR適用の目安である。「BLVRは酸素を吸ってもどうにもならないという状態になる前にレスキューできる治療法。この治療に適用があるかはスクリーニングしてみないとわからない。（mMRC2以上の）症状があってこの治療に興味を示す患者さんがいれば、どんどん紹介していただきたい。ボディボックスなど精密な検査、治療、術後定期検査は当方で行った上で、吸入薬、HOTの管理などはかかりつけの先生にお任せしたい」と田宮氏はいう。治療方法が見つからない重症COPD患者に希望をもたらす新たな治療BLVRが普及していくには、専門施設とかかりつけ医の協同が欠かせないようだ。参考1）日本WHO協会2）NICE study3）Oishi K et, al. Int J Chron Obstruct Pulmon Dis. 2018:13:3901-3907.4）Criner GA et,al.Am J Respir Crit Care Med.2018;198:1151-1164.5）Valipour A et, al.Am J Respir Crit Care Med.2016;194:1073-1082.6）呼吸器学会　重症COPDに使用する気管支バルブの適正使用指針気管支バルブ治療情報サイト（pulmonx社）Zephyr気管支バルブ製品ページ（pulmonx社）（ケアネット　細田 雅之）

※当コーナーは、宮川泰宏先生の著書「臨床力に差がつく 薬学トリビア」の内容を株式会社じほうより許諾をいただき、一部抜粋・改変して掲載しております。今回は、月刊薬事62巻4号「臨床ですぐに使える薬学トリビア」の内容と併せて一部抜粋・改変し、紹介します。寄り道編（4）cancerの語源Questionなぜ、がんは英語でカニを意味する「cancer」とよばれる？

“誤診”報道に異論、「研修医は悪くない」といった論調の記事もこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。暑いですね。梅雨明け前なのにこの暑さはさすがに堪えます。気象庁によれば、夏の高気圧である太平洋高気圧が太平洋側から北西に張り出しているのに加え、今年は中国大陸のチベット高気圧が北東に張り出し、日本上空で2つが重なっているとのこと。一昔前までは、太平洋高気圧の勢力が次第に強まり梅雨前線を押し上げ切って梅雨が明け、夏本番がやって来たものですが、どうやら昨今はそうした気象の常識が通用しなくなっているようです。今年も相当な猛暑になりそうです。どうか皆さんもご自愛ください。さて今回は、先月、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院が公表した、研修医がからんだ医療事故を取り上げたいと思います。同病院が医療事故を公表した直後は全国紙やNHKが大きく報道したものの、その後続報もなく収束しました。しかし一方で、全国紙などが「研修医が誤診」などといった見出しの報道を行ったことで、一部医療メディアにおいて「研修医は悪くない」といった論調の記事や、病院の組織体制の不備を指摘する記事が見受けられました。患者が死に至った真の原因、本当に悪い“ヤツ”はいったい誰だったのでしょうか。SMA症候群を見逃し、男子高校生が死亡日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院（名古屋市、佐藤 公治院長。以下、名古屋第二日赤）は6月17日、昨年５月に腹痛などを訴えた男子高校生（当時16）を急性胃腸炎と誤診し治療が遅れるとともに、高度脱水などへの対応も不十分で心停止に至り死亡したと発表しました。病名は十二指腸が血管と血管の間に挟まれて閉塞する上腸間膜動脈症候群（SMA症候群）でした。病院がwebサイトに公開した資料1）によれば、医療事故の経緯は以下のようなものでした。2度来院も帰宅させ、近医紹介で再々受診後SMA症候群の疑いと診断2023年5月、腹痛、嘔吐を中心とする消化器症状を主訴とする患者（16）が同病院に救急搬送されてきました。診察したのは2年次研修医でした。研修医はCTで胃の過拡張所見を認めたものの採血結果を正常範囲内と判断、急性胃腸炎と診断し帰宅させました。その後、患者は嘔吐症状が持続するため救急外来を再受診しました。この時も別の2年次研修医が対応し、翌日に近医再診と判断し、再度帰宅させました。しかし、患者は翌日、近医にて緊急処置が必要と判断され、同病院の一般消化器外科を紹介受診しました。一般消化器外科ではSMA症候群の疑いと診断し、消化器内科への入院となりました。消化器内科では大きな電解質異常がないことなどから、胃管挿入は行われず絶食と補液が治療方針とされました。入院から3時間後、患者に冷汗と脈拍触知微弱、大量嘔吐がありました。その時点で点滴と胃管挿入を準備したものの患者に過活動性せん妄が出現したため治療継続困難と判断されました。家族来院後に、点滴ルートを再確保し脱水の補正が図られました。過活動性せん妄は落ち着いたものの易怒性が残っていたため当番医が鎮静剤を投与。せん妄が助長される恐れから胃管挿入は行われませんでした。その後、鎮静剤を再度投与（結果、当番医の意図した倍量投与となる）、心電図モニターについては体動制限がせん妄の助長となるとの考えから装着されませんでした。患者は同日深夜に心停止となり、16日後に死亡しました。検証結果で5つの問題点を列挙、組織風土にも原因同病院では、外部専門医を委員に含めた院内医療事故調査委員会を設置し、原因究明と再発防止策について検討したとのことです。その検証結果では、次の5つを問題点として挙げています。1.CT画像の評価が不十分で、急性胃拡張に対する減圧治療ができていなかった。2.脱水症の評価が不十分で、治療の開始に遅れが生じていた。3.救急外来において研修医が診療する場面での報告・相談体制に不備があった。4.職員間において患者さんの情報を正確に共有できていなかった。5.患者さんの容態変化時に、院内で定められた緊急体制が活用されなかった。さらに、公表用資料は、「当院の問題として表出したこと」として、「患者さんの病気や訴え・不安に真摯に向き合うという医療人としての基本姿勢が欠けていたことも、今回の診療において重大な過誤であったと考えております」「疾患の重症度、緊急性を優先して患者さんを診てしまう傾向があったのかもしれません。忙しさを理由に、患者さんに対しての職員の思いやりや丁寧さが欠けていたのかもしれません」と、病院の体制や組織風土にも原因があったとしています。「パソコンばかり見るのではなく、患者をしっかり見てください」と遺族NHK等の報道によれば、6月17日に開いた記者会見で佐藤院長は、「苦痛とおう吐に苦しむ患者に最後まで適切な対応をせず、未来ある患者を救うことができなかった。大変申し訳なく、心からおわび申し上げたい。職員一丸となって再発防止に努めていきたい」と話したとのことです。また、同病院は記者会見で、遺族から医療現場へあてた以下のようなメッセージを代読しています。「2度に渡り来院したにもかかわらず、研修医2名によって、胃の拡張を急性胃腸炎と誤診され、上級医への相談・報告がルールにもかかわらず報告をせず、後日クリニックへの受診を指示し、翌日症状の悪化によりクリニックからの紹介状にて至急の処置を指示されたにもかかわらず、日赤では何度も脱水症状を訴えたにもかかわらず、時間だけが過ぎてしまいました。更には前日の研修医による誤診のまま入院となり、入院後も脱水時の副作用があるセレネースを2回投与の指示を1回の投与に変更されたにもかかわらず、看護師による引継ぎミスで2回投与され、脱水時の重大副作用にある注意事項があるにもかかわらず、管理モニターの装着を怠り高度脱水による心停止に気が付かれませんでした。これまでの複数回の病院側の報告では、各科の専門医は当時研修医からの報告・相談があればCTを見て胃の拡張に対し胃の減圧は確実にできていたと報告されています。（中略）こちらは受診時、研修医なのか上級医なのか分かりません。まさか日赤という大病院がこれほどずさんな管理のもと、運営されているとはその時は思いもしませんでした。（中略）何度も助けられる機会はあったのに見過ごされてしまいました。こちらが病院で訴えた症状が正しくカルテに記載されていたなら。本当に後悔しかありません。（中略）目の前で苦しんでいる人の声をもっとしっかり聞いてください。パソコンばかり見るのではなく、目の前の苦しそうな、つらそうな顔をしっかり見てください。訴えている症状をそのままカルテに記載してください。（中略）大多数の医師、研修医の方はこのような事は無く日々医療に邁進していると思います。皆さん自分の能力を決して過信せず、2度とこのような事が起きないよう切に願います」。なお、同病院は遺族と和解に向けて協議を進めているとのことです。名古屋第二日赤の対応や公表用資料、マスコミ報道に疑問を呈した日経メディカルこうした一連の報道に対し、日経メディカルの連載コラム「谷口恭の『都市型総合診療の極意』」において谷口医院院長/日本プライマリ・ケア連合学会指導医の谷口 恭氏は6月20日、「【緊急寄稿】研修医を守らねばならない　名古屋第二日赤の“誤診報道”、SMA症候群を救急外来で診断する必要はない」と題する記事を寄稿、「今得られる情報を検証する限り、研修医に（ほぼ）罪はなく、病院の対応の方にいろいろと疑義があり、報道している多くのメディアはまるで分かっていない」として、名古屋第二日赤の対応や公表用資料、そしてマスコミ報道に疑問を呈しました。同記事で谷口氏は、「もしも研修医の誤診で死亡したというのなら、『消化器外科を紹介受診した時点で既に手遅れで、前日に入院させなかったことに重大な過失がある』と考えられることになる。しかし、最終診断がSMA症候群であったかどうかに関係なく、この事例で研修医が患者を帰宅させたことに過失があったとは思えない。（中略）翌日の入院時に対応した外科医は、緊急手術の適応はないと判断し、消化器内科に紹介しているのだ」と書くとともに、「そもそもSMA症候群は救急外来で診断をつけなければならない疾患ではない。この疾患は総合診療科のカンファレンスでしばしば取り上げられる、いわば『ピットフォール』のような存在だ」と指摘、研修医だけに罪を押し付けるかのような公表用資料の内容を厳しく批判しています。さらに、患者が死亡した真の原因について、「誤診」ではなく、「胃管が挿入されなかったこと」「せん妄を抑えるための鎮静剤が使われたこと」「心電図モニターが装着されていなかったこと」など、入院後、心停止に至るまでの消化器内科での対応に問題があった可能性があると指摘しています。研修医のサポート体制や、研修医を“守る”仕組みの不備も指摘日経メディカルはまた、6月25日付の記事「ニュース追跡 入院後のマネジメントにも問題あり？名古屋第二日赤の死亡事例、問題の本質は研修医の『誤診』なのか」で、「研修医が単独で救急外来、特に救急搬送症例を担当していたことには驚いた」という研修医教育に携わるある医師の言葉を紹介、研修医が単独で救急対応すること自体はルール違反ではないとしたうえで、「同じ日に2回も救急外来を訪れるのは異例であり、少なくとも再受診時には指導医に相談すべきだったと考える。これまで経験したケースとは何かが違うと感じたらすぐに報告するようにきちんと指導がなされていたのかには疑問が残る」というこの医師のコメントを紹介、名古屋第二日赤の研修医のサポート体制や、事故等が発生した場合に研修医を”守る”仕組みの不備を指摘しています。京都第一日赤に次いで名古屋第二日赤でも事故表面化、日赤本社の隠蔽体質も影響か名古屋第二日赤の公表用資料の内容や研修医のサポート体制などの問題点を指摘した日経メディカルの一連の報道は、的を射たものだとは思います。しかし、「各種メディアでは、研修医がSMA症候群に気付かず、急性胃腸炎と『誤診』したことが取り沙汰されている」（日経メディカル6月25日付の記事「ニュース追跡」）というほど、私は一般マスコミが「研修医の誤診」を糾弾しているようには感じられませんでした。確かに、新聞記事の見出しには「誤診」という文字が踊っていましたが、いくつかの全国紙の記事を読む限り、研修医に責任のすべてを押し付けるような内容ではありません。強い批判の論陣を張っているのは当の日経メディカルなので、やや“マッチポンプ”感があります。とは言え、私自身も、最初の医療過誤の報道と同病院の公表用資料を読んだときは、「研修医が上級医に相談する仕組みが十分でなかった同病院の組織体制」と「病棟入院後の対応」が一番の問題ではないかと思いました。さらに気になったのは、今回も日赤の病院で明らかになった事故ということです。日本赤十字社が、医療事故や医療過誤に対して鈍感であり、隠蔽体質も有していることは、この連載の「第199回　脳神経外科の度重なる医療過誤を黙殺してきた京都第一赤十字病院、背後にまたまたあの医大の影（前編）」、「第200回　同（後編）派遣先の医局員の技術向上や医療安全には無頓着だった府立医大」で詳しく書きました。京都第一日赤の医療過誤では、内部からの通報を、日本赤十字社本社が一貫して黙殺してきたことも明らかになっています。今回の名古屋第二日赤の事故についても、公表が事故から1年後であったことや、マスコミに対して公表された資料のおそまつさ、遺族コメントを病院が代読するという異常さなどからも、事故直後から遺族と名古屋第二日赤とのあいだで厳しいやりとりがあったと想像されます。そして、この事故対応についても、日本赤十字本社は確たる指導力を発揮していなかったのでしょう。今回の件も、名古屋第二日赤という一病院で起きた事故ではありますが、“誤診”報道含めさまざまな問題が浮かび上がるその背景には、日本赤十字社本社自体の医療事故に対する鈍感さ、隠蔽体質、事なかれ主義があると言えそうです（この項続く）。参考1）SMA症候群を適切に治療できなかったことにより死亡に至らせた事例について／日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院

　VEXAS（Vacuoles, E1 enzyme, X-linked, Autoinflammatory, Somatic）症候群は、近年定義された後天性自己炎症性疾患で、主に50歳以上の男性に発症する。VEXAS症候群は、全身性の炎症症状、進行性骨髄不全症、炎症性皮膚症状がみられるのが特徴である。米国・ラトガース大学のIsabella J. Tan氏らは、観察コホート研究においてVEXAS症候群では皮膚症状が一般的かつ早期からみられる症状であることを明らかにした。そのうえで「皮膚血管炎、好中球性皮膚症、または軟骨炎を患う高齢の男性患者では、VEXAS症候群についての遺伝的評価を検討する必要がある。早期診断を促進するために、皮膚科医の間でVEXAS症候群の認識を高めることが重要である」と述べている。JAMA Dermatology誌オンライン版2024年6月12日号掲載の報告。VEXAS症候群に特徴的な症状のなかで最もよくみられた症状が皮膚病変　研究グループは、VEXAS症候群における特徴的な皮膚症状を検討し、それらが疾患の臨床的、遺伝学的、組織学的側面とどのように関連しているのかを調べることを目的として、観察コホート研究を行った。　対象患者は2019～23年に、UBA1遺伝子変異が確認されVEXAS症候群と診断された112例。医療記録レビューから、あるいは米国・メリーランド州ベセスダの国立衛生研究所（NIH）で直接評価したVEXAS患者から収集したデータを用いて解析した。　主要アウトカムは、遺伝学的、組織学的およびその他の臨床的所見と関連するVEXAS症候群における皮膚症状の範囲。副次アウトカムは、VEXAS症候群に対する治療への反応とした。　VEXAS症候群における特徴的な皮膚症状を検討した主な結果は以下のとおり。・VEXAS症候群と診断された対象患者112例の年齢中央値は69歳（範囲：39～79）、男性は111例（99％）であった。・皮膚病変は一般的な症状であり（93例［83％］）、VEXAS症候群に特徴的な症状のなかで最もよくみられた症状であった（68例［61％］）。・VEXAS症候群患者60例から得られた64件の組織学的報告のうち、主な皮膚の組織病理学的所見は、白血球破砕性血管炎（23件［36％］）、好中球性皮膚症（22件［34％］）、血管周囲性皮膚炎（19件［30％］）であった。・病原性遺伝子変異と皮膚症状には関連がみられた。p.M41L変異と関連が最も大きかったのは、好中球の皮膚浸潤（14/17例［82％］）であった（Histiocytoid Sweet Syndromeと類似することが多い）。・一方、p.M41V変異と関連していたのは、血管損傷（11/20例［55％］）、混合白血球の浸潤（17/20例［85％］）であった。・経口prednisoneにより、67/73例（92％）のVEXAS症候群患者において皮膚症状の改善がみられた。・anakinraによるVEXAS症候群の治療を受けた患者において、潰瘍（2/12例［17％］）や膿瘍（1/12例［8％］）などを含む重度の注射部位反応（12/16例［75％］）の発現頻度が高かった。

　オレキシン受容体拮抗薬やメラトニン受容体作動薬などの新規睡眠薬の導入後、プライマリケア医による不眠症治療実態は、明らかとなっていない。秋田大学の竹島 正浩氏らは、日本のプライマリケア診療における不眠症の治療戦略を調査するため、Webベースのアンケート調査を実施した。BMC Primary Care誌2024年6月18日号の報告。　対象は、プライマリケア医117人。不眠症の各マネジメントオプションの精通度を2段階（精通していない：0、精通している：1）で評価し、不眠症のマネジメント法を9段階リッカート尺度（処方/実施したことがない：1、頻繁に処方/実施している：9）を用いて調査した。マネジメントオプションに精通していないと回答した医師は、処方/実施したことがないとみなした。　主な結果は以下のとおり。・薬物療法に関しては、ほとんどのプライマリケア医が、新規睡眠薬に精通していると回答した。・最も多く使用されていた睡眠薬はスボレキサントであり、次いでレンボレキサント、ラメルテオンであった。・これら新規睡眠薬の9段階リッカート尺度は、入眠障害に対し平均4.8〜5.4ポイント、中途覚醒に対し平均4.0〜4.7ポイントであった。・対照的に、多くのベンゾジアゼピン系睡眠薬は2ポイント未満であり、使用されることは少なかった。・心理療法に関しては、認知行動療法（CBT-I）に精通しているプライマリケア医は、約40％であり、9段階リッカート尺度は平均1.5〜1.6ポイントと、ほとんど行われていなかった。・CBT-Iと比較し、多くの医師はリラクゼーション、睡眠制限法、刺激制御法などに精通していると回答した。このようなプライマリケア医はCBT-Iをやや頻繁に実施し（48〜74％）、スコアは2.6〜3.4ポイントであった。　著者らは、「日本のプライマリケア医は、不眠症に対してCBT-Iをほとんど行っておらず、薬物療法に関しては、ベンゾジアゼピン系睡眠薬ではなく新規睡眠薬を使用する傾向にあった。日本のプライマリケア医による不眠症に対するCBT-Iの利用促進には、教育、簡易またはデジタルCBT-Iの導入、CBT-I専門医との連携構築などが求められる」としている。

　厚生労働省が2024年3月19日に公表した「医師・歯科医師・薬剤師統計」の最新結果では、全国の医師数は34万3,275人で、前回調査（2020年）と比べて1.1％増加した。本調査では、前回調査時と比べて美容外科、アレルギー科、産科、形成外科などの診療科で医師数の増加がみられた。一方、気管食道外科、小児外科、外科、心療内科、耳鼻咽喉科などの診療科では医師数の減少がみられた（詳細は関連記事参照）。この結果には、ワークライフバランスや年収、やりがい、キャリアなどを含めた診療科への満足度が影響している可能性も考えられる。そこで、CareNet.comでは40～50代の医師1,005人を対象に、診療科への満足度に関するアンケートを実施した（2024年5月24～31日実施）。本アンケートでは、現在の診療科にどれだけ満足しているか、もし医学生や研修医に戻れるとしたらどの診療科を選ぶか、自身の診療科を医学生や自分の子供などに勧めるかを聞いた。医師の約4分の3が現在の診療科に満足　現在の専門の診療科について満足度を聞いたところ、「非常に満足」が20.7％、「満足」が54.4％であった。これらを合わせると約4分の3（75.1％）が満足していた。一方、「非常に不満」は0.7％、「不満」は3.5％であり、現在の診療科への不満を有している医師は少ないことが明らかになった。これらの結果について、診療科別に大きな違いはみられなかった。診療科を選び直せても現在の診療科を選ぶのは63.1％、人気は内科　次に、「もし医学生や研修医に戻れるとしたらどの診療科を選ぶか」を聞いた。その結果、「現在の診療科を選ぶ」と回答したのは63.1％であった。この割合は、皮膚科（76.3％）、救命救急科（73.5％）、精神科/心療内科（69.8％）、産婦人科（67.7％）、外科（67.7％）などで高かった。　また、「現在の診療科以外」を選択した371人について集計した結果、内科（12.9％）、皮膚科（7.3％）、放射線科（5.4％）、外科（5.1％）、美容外科（5.1％）が人気であった。医師は選ばないとの回答も2.7％あった。主な理由は以下のとおり。【内科を選んだ理由】・いろいろな症例がみられる（40代、精神科/心療内科）・手術はしたくない（50代、循環器内科）・開業を目指す（50代、腎臓内科）・自分の健康に寄与するから（40代、小児科）【皮膚科を選んだ理由】・目に見えて効果がわかるから（40代、神経内科）・開業もしやすい。ランニングコストが少ない（40代、腎臓内科）・美容皮膚科に携わりたいから（40代、整形外科）【放射線科を選んだ理由】・放射線治療がますます進歩すると考えているから（50代、脳神経外科）・主治医にならないから（40代、救命救急科）・若いころに戻るならば、リモート診療、AIの発達に向けて動いてみたいと思えたから（40代、精神科/心療内科）【外科を選んだ理由】・なり手が少なく社会的な意義が高そう（40代、糖尿病・代謝・内分泌科）・将来AIの台頭で、機械では代用できない技術が重宝されると思うため（40代、放射線科）・外科に憧れがある（40代、消化器内科）【美容外科/美容皮膚科を選んだ理由】・健康な方をより元気にする科であるため（40代、総合診療科）・保険診療はもう嫌（40代、内科）・お金と時間がありそうなイメージ（40代、脳神経外科）・美容に興味があるから（50代、精神科/心療内科）自身の診療科を勧めるのは26.6％、勧めないのは18.3％　また、「医学生や自分の子供などに自身の診療科を勧めるか」を尋ねた。その結果、「強く勧める」が7.4％、「勧める」が19.2％であり、合わせて約4分の1（26.6％）が自身の診療科を勧めるという結果であった。一方、「強く勧めない」は5.3％、「勧めない」は13.0％であり、合わせて約5分の1（18.3％）は自身の診療科を勧めないという結果であった。　この結果を診療科別にみると、自身の診療科を勧める（「強く勧める」と「勧める」の合算）と回答したのは、内科系が31.9％と多い傾向にあり、外科系（23.9％）、産婦人科・小児科・救命救急科（21.9％）は少ない傾向にあった。外科系の診療科のなかでも、脳神経外科（6.3％）、外科（12.9％）、消化器外科（15.2％）などで少ない傾向にあった。　勧めない（「強く勧めない」と「勧めない」の合算）と回答したのは、内科系が13.4％と少ない傾向にあり、外科系（22.3％）、産婦人科・小児科・救命救急科（23.1％）は多い傾向にあった。こちらも外科系のなかで、脳神経外科（34.4％）、消化器外科（27.3％）、外科（22.6％）が多い傾向にあった。アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。現在の診療科の満足度は？過去に戻れるならどの診療科を選ぶ？／医師1,000人アンケート

　集中治療室（ICU）で侵襲的機械換気を受けている患者では、プラセボと比較してプロトンポンプ阻害薬pantoprazoleは、臨床的に重要な上部消化管出血のリスクを有意に低下させ、その一方で死亡率には影響を及ぼさないことが、カナダ・マクマスター大学のDeborah Cook氏らが実施した「REVISE試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2024年6月14日号に掲載された。8ヵ国の68のICUが参加した無作為化試験　REVISE試験は、8ヵ国68施設で実施した医師主導の無作為化試験であり、2019年7月～2023年10月に患者を登録した（カナダ保健研究機構［CIHR］などの助成を受けた）。　年齢18歳以上、68ヵ所のICUで侵襲的機械換気を受けている重症患者4,821例（平均［±SD］年齢58.2［±16.4］歳、女性36.3％）を登録し、pantoprazole（40mg、1日1回）の静脈内投与を行う群に2,417例、プラセボ群に2,404例を無作為に割り付けた。　有効性の主要アウトカムは、90日の時点におけるICUでの臨床的に重要な上部消化管出血。安全性の主要アウトカムは、90日までに発生した全死因死亡とした。臨床的に重要な上部消化管出血：プラセボ群3.5％ vs.pantoprazole群1.0％　ベースラインの全体の平均APACHE IIスコア（ICUにおける重症度分類の指標）は21.7（±8.3）で、全例が侵襲的機械換気を受けており、3,389例（70.3％）が変力作用薬または昇圧薬の投与を、308例（6.4％）が腎代替療法を受けていた。試験薬の投与期間中央値は5日（四分位範囲[IQR]：3～10）だった。　90日時の臨床的に重要な上部消化管出血は、プラセボ群が2,377例中84例（3.5％）で発生したのに対し、pantoprazole群は2,385例中25例（1.0％）と有意に低かった（ハザード比[HR]：0.30、95％信頼区間[CI]：0.19～0.47、p＜0.001）。　一方、90日時の死亡は、pantoprazole群が2,390例中696例（29.1％）、プラセボ群は2,379例中734例（30.9％）で発生し、両群間に有意な差を認めなかった（HR：0.94、95％CI：0.85～1.04、p＝0.25）。患者にとって重要な上部消化管出血の頻度がプラセボより低い　副次アウトカムであるICUにおける換気関連の肺炎（pantoprazole群23.2％ vs.プラセボ群23.8％、p＝0.93）、Clostridioides difficileの院内感染（1.2％ vs.0.7％、p＝0.50）、ICUでの腎代替療法の新規導入（6.1％ vs.6.0％、p＝0.98）、ICU内死亡（20.3％ vs.21.5％、p＝0.94）、院内死亡（26.3％ vs.28.4％、p＝0.91）は、いずれも両群間に有意な差を認めなかった。　一方、患者にとって重要な上部消化管出血（輸血、昇圧薬投与、診断のための内視鏡検査、CT血管造影、手術を要する出血、および死亡、障害、入院の延長に至った出血と定義）は、プラセボ群が2,377例中100例（4.2％）で発生したのに対し、pantoprazole群は2,385例中36例（1.5％）と有意に良好であった（HR：0.36、95％CI：0.25～0.53、p＜0.001）。　著者は、「上部消化管出血は、患者とその家族にとって重要とされたアウトカムであったが、臨床的に重要な出血よりも頻度は高かった」と指摘。そのうえで「先行研究では、プロトンポンプ阻害薬はClostridioides difficile感染や再発リスクの増加と関連し、死亡リスクの増加を伴うとされていたが、本試験では明確な関連を認めなかった」としている。

　動物実験はしばしば、ヒトの病気に対する治療法を開発するための最初のステップと考えられている。しかし122本の論文を対象にしたレビューから、動物実験の結果が実用化された治療法はわずか5％に過ぎないことが明らかになった。チューリッヒ大学（スイス）の神経学者であるBenjamin Ineichen氏らによるこの研究の詳細は、「PLOS Biology」に6月13日掲載された。Ineichen氏らは、「動物実験の結果と初期の臨床試験の結果の一貫性は高いものの、規制当局の承認を得た治療法はわずかだった」と述べている。　治療法の開発に関する研究では、動物実験とヒトを対象にした初期試験を経た上で、ランダム化比較試験（RCT）によりその治療法の有効性と安全性を確かめるのが通常のステップだ。RCTで望み通りの結果が得られた際には、その結果を規制当局に提出して承認を求める。　Ineichen氏らは、Medlineなどの論文データベースから選び出した122件のシステマティックレビューを対象にアンブレラレビューを実施し、動物実験の結果が実際にヒトに応用された治療法の割合とそれにかかった時間、また動物実験での結果がヒトを対象にした臨床試験でも再現された治療法の割合を調べた。対象とした研究には、54種類の疾患に関する367種類の治療法が含まれていた。　その結果、動物実験のうち、臨床試験へと進んだのは50％、RCTへと進んだのは40％、規制当局により承認されたのはわずか5％であることが明らかになった。それにもかかわらず、動物実験で得られた良好な結果の86％は臨床試験でも再現されていた。治療法が、臨床試験、RCT、承認に至るまでにかかった期間（平均）は同順で、5年、7年、10年であった。　研究グループは、「臨床神経学の分野でいうと、メラトニンや間葉系幹細胞を用いた治療法のように、動物実験や初期臨床試験で有望視され、脳卒中に対する有効な候補として報告されている治療法の多くは、まだ標準的な治療法にはなっていない」と説明する。また、「アルツハイマー病や脊髄損傷のような他の神経疾患でも同様のパターンが認められ、いくつかの治療法は前臨床試験で有望な結果が得られたものの、実用化には至っていない」と付け加えている。　研究グループは、このような結果の背景には、臨床試験と規制当局の承認要件が厳しすぎるために、「潜在的に価値のある多くの治療法が置き去りにされている可能性がある」と推測している。さらに、「より重要なのは、動物実験やヒトを対象とした臨床試験のデザインが不十分で一貫性がないため、信頼性の低い知見しか得られていない可能性がある点だ。それが原因で、これらの潜在的治療法は臨床試験に進めないのだ」との見方を示す。その上で、「動物実験からヒトを対象にした試験への移行率を改善するために、動物およびヒトにおける研究デザインの頑健性を高めるべきだ」と主張している。

　公園での散歩や小道を自転車で走るなどの自然の中で行う運動は、室内で行う運動よりも有益である可能性が、新たなレビューで示唆された。ただし、公共の自然エリアへのアクセスは地域により異なり、全ての人が屋外で運動できるわけではないと研究グループは指摘している。米テキサスA&M大学健康・自然センターのJay Maddock氏とHoward Frumkin氏によるこの研究の詳細は、「American Journal of Lifestyle Medicine」に5月11日掲載された。　Maddock氏らは本研究の背景説明の中で、現在、米国成人の4人に3人以上が推奨されている1週間の運動量を確保できていないと述べている。同氏らは、このような運動は、心臓病、糖尿病、一部のがん、骨粗鬆症などの慢性的な健康問題の予防に役立つ上に、免疫機能を高め、気分を改善し、痛みのコントロールを助け、寿命の延長にもつながると説明している。　この研究では、屋内運動との比較で屋外運動の利点を検討した先行研究のデータが分析された。その結果、屋外での運動には、気分や脳機能の改善や社会的交流の向上、運動することの楽しさの増大、労作感の軽減など、さまざまな利点のあることが明らかになった。ただし、これらの先行研究は1年未満という短期間で認められる結果に焦点を当てたものであり、得られた利点が長期的に蓄積されるかどうかは不明であるとMaddock氏らは説明している。　また、特定の集団は公園や緑地などの自然空間で運動するのが困難なことも分かった。例えば、地方では私有地が多いため、自然空間へのアクセスが少ないことが多いのだという。この点についてMaddock氏は、「例えば、公園から半マイル（約800m）以内の距離に住んでいる住民は、イリノイ州では98％近くに上るのに、ミシシッピ州ではわずか29％にとどまる」と述べている。　さらに、男性は女性よりも、公園や自然空間を利用する傾向が強いことも明らかになった。Maddock氏らは、これは、おそらく安全性への配慮に由来する結果だとの見方を示している。このほか、ロサンゼルスを拠点とするある研究によると、黒人の成人は白人、ラテン系、アジア系太平洋諸島民の成人よりも自然空間で運動する人が少ないことや、子ども、高齢者、障害を持つ人々は自然空間へのアクセスに課題を抱えていることなども明らかになった。Frumkin氏は、「公園やその他の自然空間を、容易に移動できる安全な空間とし、適切なプログラムを用意することで、そのような環境の利用を増やすことができる」と述べている。　こうした結果を踏まえてMaddock氏とFrumkin氏は、医師は患者に公園や自然空間を「処方」することを検討すべきだと主張している。Maddock氏は、「患者に自然の中で過ごす時間を増やすように勧めることは、自然処方、あるいは『ParkRx』として知られている。今後、研究を重ねる必要はあるものの、これまでの研究ではこのアプローチが効果的であることが示唆されている」と述べている。　Maddock氏らはさらに、医療専門家は、公園や緑地の造成・維持のための資金援助や、それらの利用を促進する地域社会の取り組みを手助けすることもできると話す。Maddock氏は、「公園や自然空間を身体活動に利用することは、運動することと自然の中で過ごすことという2つの重要な健康行動を同時に促進する強力な手段となり得ることは明らかだ。米国人の大多数が運動不足で、屋外で過ごす時間も不十分であることを考慮すると、これは特に重要な可能性がある」と述べている。

　救急隊員がスマートフォン（以下、スマホ）のツールを使って患者の顔をスキャンすることで、数秒以内に脳卒中の有無を判定できる可能性のあることが、RMIT大学（オーストラリア）のGuilherme Camargo de Oliveira氏らの研究で示された。人工知能（AI）で駆動するこのツールは、顔の対称性と特定の筋肉の動きを分析し、脳卒中のわずかな兆候を検出することができるという。研究の詳細は、「Computer Methods and Programs in Biomedicine」6月号に掲載された。　脳卒中は、動脈の閉塞により脳への血流が止まったり、血管が破裂して脳内で出血したりすることで発症する。脳卒中の症状には、錯乱、身体の一部または全身の運動コントロールの喪失、言語障害、表情の消失などがある。　De Oliveira氏は、「脳卒中患者に認められる重要な特徴の1つとして、顔の筋肉の動きが通常は片側性となり、左右で異なる動きをすることが挙げられる」と言う。さらに同氏は、「われわれは、笑顔の非対称性に変化があるかどうかを検出できるAIツールと画像処理ツールを手に入れた。こうした非対称性を検出することは、患者の脳卒中を見つける鍵となる」と同大学のニュースリリースの中で付け加えている。　研究グループが、脳卒中を発症した14人の患者と11人の健康な人の動画を用いてこのAIツールの脳卒中検出能を検証したところ、82％の精度で脳卒中を検出できることが示された。この結果について、論文の上席著者でRMIT工学部教授のDinesh Kumar氏は、「われわれのスクリーニングツールは、救急隊員と比較しても遜色のない検出率を示した」と説明している。　Kumar氏は、「われわれは、患者が脳卒中を発症しているかどうかを救急隊員が瞬時に判断し、救急車が患者の自宅から出発する前に病院に情報提供することを可能にするシンプルなスマホのツールを開発した」と話す。ただし、このツールは病院で行われている診断目的の臨床検査の代わりにはならないことをde Oliveira氏らは強調している。それでも、症状から脳卒中発症の可能性を見極めることで、治療が必要な患者の特定につなげることができる可能性がある。　Kumar氏は、「これまでの研究から、救急外来や地域の病院で脳卒中の13％近くが見逃されている一方で、神経学的検査を受けた記録がない患者の65％が未診断の脳卒中を経験していることが示唆されている」と言う。また同氏は、「多くの場合、その兆候は極めて微妙なものだ。その上、ファーストレスポンダーが自分と同じ人種や性別ではない人、特に女性や有色人種の人に対応する場合には、脳卒中の兆候が見逃される可能性が高くなる」と付け加えている。　De Oliveira氏らは、次の段階として、このスマホのツールをアプリとして開発する予定だ。また、同氏らは表情に影響を与える他の脳の状態もこのアプリによって検出できるようにするため、医療従事者と連携していきたいとの意向も示している。Kumar氏は、「われわれは、感度と特異度を可能な限り高めたいと考えており、現在、さらなるデータを使い、脳卒中以外の疾患も考慮したAIツールの開発に向けて取り組んでいるところだ」と話している。

多剤服用中の患者さんにどう向き合うか、どう減薬していくか、という課題は確実に周知されつつあります。また、その解決に地域の薬剤師の活躍が求められていることも明確になりつつあります。そのような中、「地域における高齢者のポリファーマシー対策の始め方と進め方（案）」という手順書案が6月21日に厚生労働省より出されました。厚生労働省は6月21日の高齢者医薬品適正使用検討会で、地域における高齢者のポリファーマシー対策の始め方と進め方を業務手順書として示した。薬剤師等を患者の薬剤を一元的に把握して調整を支援する「薬剤調整支援者」、地域全体で対策実行を推進する「地域ポリファーマシーコーディネーター」として設置することなどを推奨した。（2024年6月25日付　日刊薬業）2021年3月に、病院におけるポリファーマシー対策を構築する際のツールとして、「病院における高齢者のポリファーマシー対策の始め方の進め方」が発表されました。そのうえで、「ポリファーマシー対策は病院だけでなく地域全体で取り組むと実効性がより高まる」ということから、より広い地域を対象とした本手順書案がこのたび策定されました。手順書策定の目的は以下の2つです。1.地域においてポリファーマシー対策を始める際に、目の前の患者にどう対応するかという視点で活用する2.地域のマニュアルなどを整備し、業務をより効率的に行う参考資料として活用するこの手順書を活用して、地域やプレーヤーに合ったマニュアルなどを整備することが望ましいとされています。ポリファーマシー対策の始め方から、進め方、よくある課題、実施例などが書かれてあり、非常に実践的です。たとえば、ポリファーマシー対策を小規模から始める例として、残薬など服薬上の問題を解消するための介入を薬局薬剤師が行うとあります。また、患者さんの薬剤を一元的に把握し、多職種で効率的に連携して対応を進めるため、普段から患者さんに関わりのある医療者からポリファーマシーを調整するキーマンとして「薬剤調整支援者」を患者さんと相談して決めることが有効と記載されています。薬剤調整支援者には、かかりつけ薬剤師やかかりつけ医など、患者さんが最も相談しやすい人が望ましいとされています。患者さんとも地域の医療者とも協力しながら進める必要があり、薬局薬剤師のやるべきことは山積み！と武者震いすると同時に、これまで積み上げてきた関係性がより活用されることは間違いないとも思います。今後の展開としては、厚生労働省は今年度の予算事業で、今回作成した手順書案を用いてポリファーマシー対策の実施・検証を行うとしています。これらの業務の委託先のNTTデータ経営研究所によると、2地域を調査対象として課題抽出や対応策の整理などを実施するとのことです。具体的な行動はもう少し後でもいいかなとも思うので、ぜひ読んで想像だけでも膨らませてください！じわじわと、そして確実に、地域の薬剤師の役割と期待が増えているように思います。指針と手順書の確定が楽しみです。関連サイト地域における高齢者のポリファーマシー対策の始め方と進め方（案）

第100回　Dr.光冨の肺がんキーワード解説「RET」肺がんではさまざまなドライバー変異が解明されている。それに伴い、種々の標的治療薬が登場する。それら最新の情報の中から、臨床家が知っておくべき基本情報を近畿大学の光冨 徹哉氏が解説する。

第164回：レジデントの個性を引き出した推薦状を書くには？

第138回　英語で「コロナ陽性です」は？《例文1》I tested positive for COVID.（コロナの検査が陽性でした）《例文2》If you test positive for COVID, you must be quarantined for 5 days.（コロナの検査が陽性の場合、5日間の隔離が必要です）《解説》新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行以降、日本では「新型コロナ」という呼び方が定着しましたが、英語圏では「COVID（コヴィット）」と呼ぶことがほとんどです。「コロナの検査」は“COVID test”、「検査を行うための綿棒」は“COVID swab”と呼ばれます。また、“test”という動詞には「自動詞」と「他動詞」があり、自動詞では、「検査の結果～を示す」という意味になります。“（誰＝主語）test positive/negative for（○○＝検査内容）”という構文で、「“誰”が“○○”の検査を受けて陽性/陰性だった」という表現となり、医療者同士はもちろん、患者さんとの会話でも頻出します。なお、コロナに関連する単語でよく使われるものに“quarantine”（隔離）という単語があります。「クアランティーン」と発音し、“self-quarantine”（自主隔離）という用語もしばしば使われます。講師紹介

フィブラート系薬とスタチンの併用についてQ15フィブラート系薬や選択的PPARαモジュレーターとスタチンとは併用しても大丈夫ですか？

医師ならではの起業が患者を救う！ごきげんな社会を実現しよう医師には医療だけでなく、新たな道として起業を提案したい。専門知識を深めた「I型人間」から広く一般知識を身につけた「T型人間」となって起業しよう。本書はその手引きとして実際に起業した医師たちを紹介するとともに、株式を上場した著者の起業体験も披露する。ダメだったら医師に専念すればいい。起業により多くの患者を救い、自身も経済的・精神的に潤い、医薬品・医療機器輸入超過も解消させ、ごきげんな社会を実現しよう。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する新しい医師の役割定価3,740円（税込）判型A5判頁数292頁発行2024年4月著者坪田 一男ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

結核薬ベダキリンを米国と欧州が本承認欧米で10年以上前にひとまず許可されたJohnson & Johnsonの結核薬ベダキリン（商品名：サチュロ錠）がそれら地域で本承認にこぎ着けました1,2）。第II相試験で良い結果が得られたことを受けて、米国FDAは10年以上前の2012年に同剤を取り急ぎ承認（accelerated approval）しました。欧州はその2年後の2014年にやはり第II相試験結果に基づいてFDAと同様に同剤を条件付き承認（conditional approval）しています。米国での2012年の承認の際の同剤使用は成人に限られていました。2019年になって12歳以上の小児への使用も許可され、その翌年2020年には5歳以上の小児への使用も認められました。そして今回第III相STREAM Stage 2試験でベダキリンを含む経口薬治療の臨床的有用性（clinical benefit）が示されたことを受けて、米国と欧州の両方で本承認に至りました。2022年にLancet誌に結果が報告されたSTREAM Stage 2試験は7ヵ国の13の病院で実施され、15歳以上のリファンピシン耐性結核患者588例が参加しました3）。76週時点で結核菌が見当たらず（培養検査陰性）、それまでを死なずに無事に過ごした経過良好患者の割合の比較で、ベダキリンを含む経口薬治療群が対照の注射薬治療群に勝りました。経過良好の患者割合は、ベダキリンを含む経口薬治療群では83％、同剤を含まない対照群では71％でした。米国と欧州のどちらも、少なくともリファンピシンとイソニアジドに耐性のある結核菌が原因の肺結核の併用療法（combination therapy）の一環としてベダキリンを使うことを認めています。日本では2018年1月に承認され、同年5月に発売されました4）。いまやベダキリンは世界保健機関（WHO）が推奨する薬剤耐性結核治療の要となっており、ベダキリンを含む経口薬のみの投与が多剤耐性結核患者4例に3例の治療を担っています。昨年Johnson & Johnsonは結核治療普及の取り組みであるStop TB Partnershipがベダキリンの後発医薬品を世界のほとんどの低～中所得国（LMIC）に提供するのを許可しました。また、134のLMICでベダキリンの特許を行使しないとの意向も同社は示しています。参考1）Johnson & Johnson Receives Approval from U.S. FDA and European Commission for SIRTURO? （bedaquiline） / J&J2）FDA Roundup: June 25, 2024 / PRNewswire3）Goodall RL, et al. Lancet. 2022;400:1858-1868.4）新規抗結核薬「サチュロ錠100mg」新発売のお知らせ/ヤンセン

「医学生コーナー」

動画解説臨床研修サポートプログラムの研修医のための内科ベーシック1消化器内科より、宮垣亜紀先生の「ピロリ菌感染症関連」を鑑賞します。実習中に聞かれがちなピロリ菌除菌に使用する3剤、答えられますか？

　梅雨の時期や台風、季節の変わり目では、気圧や天気の変化により頭痛や関節痛など身体に不調を起こす「気象病（天気痛）」が知られ、次第に市民権を得つつある。最近では天気予報でも気圧予報がレポートされ、身近なものとなっている。　こうした気象病の実態と日常生活での関連を調査するためにアイスタットは、「気象病（天気痛）に関するアンケート」を6月に行った。調査概要形式：Webアンケート形式調査期間：2024年6月10日回答者：セルフ型アンケートツールFreeasyに登録している20～59歳の有職者300人アンケート概要・気象病（天気痛）の診断チェックリストで、該当が1個以上ある人は5割超・「気象病だと思う」は1割、「持っている気がする」は3割弱、「気象病だと思わない」は6割・気象病の有無にかかわらず、気候・天気の変化で身体の不調を感じる人は約6割・「気象病だと思う人」と「そうと思わない人」の生活習慣の違い第1位は「ストレスをためやすい」・気象病の有無は「雨が降る前」「高湿度」「台風接近」「貧血症状」「気温急降下」が影響〔気象病の有無にかかわらず、気候や天気の変化で身体の不調を感じた人の特徴を以下に示す〕・発症の第1位「雨が降る前・雨が降りそうなとき」、第2位「湿度が高いとき」・症状の第1位「頭痛」、第2位「倦怠感（だるさ）」、第3位「疲労感」・経験した時期は、「1～2年前」が最多で、気象庁の平均気温経年変化データと一致・日常生活や仕事に影響する人は7割・医療機関で診療を受けた人は約2割・気象病対策の第1位「市販の薬を飲む」、第2位「ひたすら耐える」・和らげるために使用する薬は、第1位「鎮痛剤」、第2位「漢方薬」気象病への対処の多くは「市販薬服用」と「耐えること」　質問1で「気象病（天気痛）の診断チェックリスト（11項目）に該当するもの」（複数回答）を聞いたところ、「あてはまるものはない」が47.0％、「春や秋、梅雨など季節の変わり目に体調を崩しやすい」が18.3％、「『もうすぐ雨が降りそう』『気圧が変化しそう』というのが何となくわかる」「雨が降る前に頭痛を感じることがある」が同率で17.3％だった。「春や秋、梅雨など季節の変わり目に体調を崩しやすい」の回答属性では、「40代」「女性」「四国・中国・九州・沖縄地方」で最も多かった。　質問2で「気象病（天気痛）を持っているか」（単回答）を聞いたところ、「いいえ」が61.7％、「持っている気がする」が26.7％、「はい」が11.7％だった。診断リストのチェック数との関連では、「はい」の人は「3個以上」、「持っている気がする」の人は「2個」、「いいえ」の人は「0個」が最も多いという結果だった。　質問3で気象病（天気痛）の有無に関わらず、「気候や天気の変化で身体の不調を感じることはあるか。ある場合、どのような気候・天候か」（複数回答）を聞いたところ、「とくになし」が43.3％、「雨が降る前・雨が降りそうなとき」が24.7％、「湿度が高いとき」が24.0％の順で多かった。この回答を不調の有無別に分類すると、気候や天気の変化で身体の不調を感じる人は56.7％、そうでない人（とくになし）は43.3％だった。　以下、質問8までは「気候などの変化で身体不調あり」と回答した170人を対象にしたアンケート結果となる。　質問4で「質問3で回答した『気候や天候が原因で起こる身体の不調』は、どのような症状か」（複数回答）を聞いたところ「頭痛」が49.4％、「倦怠感（だるさ）」が37.1％、「疲労感」が27.6％の順で多かった。気象病の有無（自己診断）との関連では、「気分の浮き沈み」「疲労感」を回答した人は「気象病でない」ほど多く、「頭痛」「吐き気・嘔吐」を回答した人は「気象病を持っている気がする人」ほど多かった。　質問5で「質問3で回答した『気候や天候が原因で起こる身体の不調』を経験した時期すべて」（複数回答）を聞いたところ、「1～2年前」が50.6％、「最近」が48.2％、「3～4年前」が45.9％の順で多かった。気象庁発表の「日本の年平均気温偏差の経年変化（1898～2023年）」と今回の結果「不調を経験した時期の推移」を比較したところ、共に推移が上昇していることから、気候や天気の変化が原因で起こる身体の不調の増加は、地球温暖化も要因の1つと推測できた。　質問6で「質問3で回答した『気候や天候が原因で起こる身体の不調』は、日常生活や仕事にどの程度影響するか」聞いたところ、「少し影響する」が59.4％、「ほとんど影響しない」が28.8％、かなり影響するが10.0％の順で多く、日常生活や仕事に影響する人は約7割いることが判明した。気象病の有無（自己診断）との関連では、「支障を来す」「かなり影響する人」と回答した人は「気象病である人」ほど多く、自覚がある人ほど気候や天候の変化が日常生活や仕事に影響があることがうかがえた。　質問7で「質問3で回答した『気候や天候が原因で起こる身体の不調』で、お医者さんに診てもらったことはあるか」（単回答）聞いたところ、「ない」が82.9％、「ある」が17.1％だった。気候・天気の変化による不調で医療機関を受診する人が約2割いることが明らかとなった。また、受診した人の属性では「男性」「20・30代」が多かった。　質問8で「気候や天候の変化が原因による体調不良を起こしたときの対策」（複数回答）を聞いたところ、「市販の薬を飲む」が32.4％、「ひたすら耐える」が27.6％、「本格的に寝る・睡眠をしっかりとる」が23.5％の順で多かった。回答属性の多さでは、「市販の薬を飲む」で「40代」「女性」が多く、「ひたすら耐える」で「50代」「男性」が多く、「本格的に寝る・睡眠をしっかりとる」で「40代」「男性」が多かった。　質問9で気候・天気の変化による身体の不調の対策で「市販薬」「処方箋薬」を使用すると回答した65人を対象に「気候などの変化で身体不調を起こしたとき、和らげるために使用する薬（市販薬、処方薬を問わず）」（複数回答）を聞いたところ、「鎮痛剤」が86.2％、「漢方薬」が12.3％、「抗めまい薬」が10.8％の順で多かった。回答属性の多さでは、「鎮痛剤」で「20・30代」「女性」、「漢方薬」で「40代」「男性」、「抗めまい薬」で「20・30代」「男性」が多かった。　質問10で「気象病に関連しそうな13項目で生活習慣・行動であてはまるもの」（複数回答）を聞いたところ、全体回答で「長時間のスマホ・パソコンの使用」が41.0％、「当てはまるものはない」が28.3％、「ストレスをためやすい」が25.3％の順で多かった。「気象病である・持っている気がする人」と「そうでない人」の生活習慣・行動の違いを「％差」から調べた結果、第1位は「ストレスをためやすい」の22.4％差、第2位は「『頭痛』『肩こり』『腰痛』がよく起こる」の19.0％差、第3位は「貧血の症状がある」の18.7％差の順番だった。