日本人における食事パターンと脳容積の変化の関連はほとんど調べられていない。今回、国立長寿医療研究センターのShu Zhang氏らが、老化に関する長期縦断疫学研究プロジェクトで日本人の中高年を前向きに調査したところ、伝統的日本食を摂取する女性は、西洋食を摂取する女性より全灰白質の萎縮が少ないことが示された。一方、男性は食事パターンと脳萎縮との関連は認められなかったという。Nutrition Journal誌2024年3月12日号に掲載。　本研究は、国立長寿医療研究センターの長期縦断疫学研究プロジェクトの第6次調査（2008年7月～2010年7月：ベースライン）から第7次調査（2010年7月～2012年7月：フォローアップ）までの2年間の追跡データを解析したもの。食事摂取量は3日間の食事記録を用いて評価し、全灰白質、全白質、前頭葉、頭頂葉、後頭葉、側頭葉、島葉の長期的な容積変化（％）をMRI 3D-T1強調画像で評価した。多因子分析と階層的クラスタリングにより、性特異的な食事パターンが明らかになった。食事パターンと年間脳容積変化（％）との関連について、年齢、アポ蛋白E遺伝子型、肥満度、病歴、生活習慣、社会経済的因子、エネルギー摂取量で調整した一般線形モデルを用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・参加者1,636人（40.3～89.2歳）において、男性（815人）では「西洋食」「野菜・果物・乳製品の食事」「伝統的日本食」、女性（821人）では「西洋食」「穀物・野菜・果物の食事」「伝統的日本食」のそれぞれ3つの食事パターンに分類された。・伝統的日本食を摂取している女性では、西洋食を摂取している女性より全灰白質の萎縮が少なかった。・全灰白質の年間変化率（％）の多変量調整後のβは－0.145（95％信頼区間：－0.287～－0.002、p＝0.047）で、頭頂葉萎縮の減少と相関した。・男性では食事パターンと脳萎縮の関連は認められなかった。　本研究から、全粒穀物、魚介類、野菜、果物、キノコ類、大豆製品、緑茶の摂取量が多い健康的な食事パターンを守ることは、日本人の中高年女性において脳萎縮予防効果をもたらす可能性が示唆されたが、男性ではそうではなかった。著者らはこの結果から、多様な集団における食事パターンと脳の健康の関係において性差の影響が重要としている。

　統合失調症は、日常生活に影響を及ぼす認知機能障害を特徴とする疾患である。これまでの研究では、抗うつ薬が認知機能改善と関連している可能性があるとの仮説が立てられていたが、その結果に一貫性は見られていない。フィンランド・ヘルシンキ大学のVille Makipelto氏らは、臨床サンプルにおける反応時間と視覚学習の観点から、抗うつ薬の使用と認知機能との関連を調査した。また、ベンゾジアゼピン使用と抗コリン薬負荷との関連も調査した。Schizophrenia Research誌2024年4月号の報告。　参加者は、2016～18年にフィンランドの精神疾患患者を対象に実施されたSUPER-Finlandコホートより抽出された1万410例。分析には、統合失調症と診断された成人患者のうち認知機能評価結果が含まれていた3,365例を含めた。薬物治療および心理社会的要因に関する情報は、アンケートとインタビューを通じて収集した。認知機能は、返納時間と視覚学習を測定する2つのサブテストを備えたCambridge Neuropsychological Test Automated Battery（CANTAB）を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・1種類以上の抗うつ薬を使用していた参加者は、36％であった。・全体として、抗うつ薬の使用と反応時間や視覚学習課題のパフォーマンスとの関連は認められなかった。・SNRI使用と反応時間短縮との関連が認められた。・ベンゾジアゼピン使用と高い抗コリン薬負荷は、反応時間と視覚学習のパフォーマンス低下と関連が認められた。　結果を踏まえ、著者らは「これまでの知見と同様に、統合失調症患者に対する抗うつ薬使用と認知機能との関連が認められないことが示唆された。ただし、SNRIと反応時間の改善との関連については、さらなる研究が必要である。さらに、統合失調症患者は、ベンゾジアゼピンの継続使用を避けるだけでなく、抗コリン作用負荷を軽減することにも注意を払うべきであることが明らかとなった」としている。

　免疫チェックポイント阻害薬（ICI）とは、ご存じのとおり、近年注目されているがん薬物療法で、T細胞活性を増強することによって抗腫瘍効果をもたらし、多くのがん患者の予後を改善させている。しかし、副作用として心筋炎や致死性不整脈など循環器領域の免疫関連有害事象（irAE）の報告も散見される。そこで、稗田 道成氏（九州大学医学部 第一内科 血液・腫瘍・心血管内科）らがLIFE Study1）のデータベースを基に心臓irAEの発生率を調査し、3月8～10日に開催された第88回日本循環器学会学術集会Late Breaking Cohort Studies2において報告した。　稗田氏らは、大規模なリアルワールドデータを利用することで、心臓irAEを起こしやすい患者タイプ、発症タイミング、リスク因子を明らかにするため、LIFE Studyのデータベースを基にICI治療を受けた2,810例の解析を行い、実臨床で比較的頻度が高い心筋炎、心膜炎、死亡率の高い劇症型心筋炎や致死性不整脈の発症状況を調査した。　解析には、国内承認されているICIの6剤（抗PD-1抗体［ニボルマブ、ペムブロリズマブ］、抗PD-L1抗体［アテゾリズマブ、デュルバルマブ、アベルマブ］、抗CTLA-4抗体［イピリムマブ］の投与患者が含まれた。　主な結果は以下のとおり。・LIFE StudyデータベースからICI治療を受けた2,810例を抽出後、心臓irAEと診断された124例を同定した（ICI治療開始から心臓irAE発症までの期間 3ヵ月未満：69例、3ヵ月以上：55例）。・124例の平均年齢±SDは70.2±8.0歳、女性は39例（31.5％）であった。・全心臓irAEの発症率は4.41％で、その発生率は100人年当たり2.02人だった。・心臓irAEの主な病態として、心膜炎（2.17％）、心室頻拍（1.14％）、心筋炎（0.78％）、心室細動（0.32％）が挙げられた。・3ヵ月未満で心臓irAEを発症したのは69例（56％）で、その割合はICI治療患者の2.46％、発生率は100人年当たり10.16人であった。・多重ロジスティック回帰分析の結果、不整脈、慢性心不全、がん転移の有無が心臓irAE発生の独立した危険因子であることが示唆された。また、年齢が高齢になればなるほど心臓irAEのリスクは低下することが判明した。　同氏は「本解析で明らかになった心臓irAEの発生率は既報の海外データと類似する結果2,3）であったが、日本人の大規模なリアルワールドデータを活用することで、心臓irAEの発生ならびにICI治療患者のリスク因子を実証することができた」とコメントした。

　抗C5モノクローナル抗体療法を受けているが貧血が持続する発作性夜間ヘモグロビン尿症（PNH）患者、および補体阻害薬の治療歴がなく乳酸脱水素酵素（LDH）が高値のPNH患者に対し、経口B因子阻害薬のiptacopanは、赤血球輸血なしでのヘモグロビン値上昇をもたらしたことが示された。フランス・サン・ルイ病院のRegis Peffault de Latour氏らが、2件の第III相臨床試験の結果を報告した。抗C5抗体療法を受けている患者あるいは補体阻害薬治療を受けていないPNH患者にとって、溶血性貧血の持続と経口薬がないことは大きな課題だった。NEJM誌2024年3月14日号掲載の報告。赤血球輸血なしでのヘモグロビン値の上昇を評価　研究グループは、ヘモグロビン値10g/dL未満のPNH患者を対象にした2件の第III相試験で、24週間のiptacopan単剤療法を評価した。第1試験では、抗C5抗体療法を受けていた患者を、iptacopanに切り替える群と、抗C5抗体療法を継続する群に無作為に割り付け評価。第2試験は単群試験で、補体阻害薬による治療歴がなく、LDHが正常上限値の1.5倍超の患者にiptacopanを投与し評価した。　第1試験の主要エンドポイントは2つで、いずれも赤血球輸血なしで、ヘモグロビン値がベースラインから2g/dL以上上昇すること、ヘモグロビン値が12g/dL以上になることだった。第2試験の主要エンドポイントは、赤血球輸血なしで、ヘモグロビン値がベースラインから2g/dL以上上昇することだった。ヘモグロビン値12g/dL以上への改善、iptacopan群42/60例、抗C5抗体療法群0例　第1試験では、iptacopanを受けた60例のうち51例が、赤血球輸血なしでヘモグロビン値がベースラインから2g/dL以上上昇し、うち同42例はヘモグロビン値12g/dL以上となった。抗C5抗体療法を受けた35例の患者では、主要エンドポイントの達成は認められなかった。　第2試験では、31/33例が、赤血球輸血なしでヘモグロビン値がベースラインから2g/dL以上上昇した。　第1試験ではiptacopan群62例中59例で、抗C5抗体療法継続群35例中14例が輸血を必要としなかったか受けなかった。第2試験では、輸血を必要としたまたは受けた人はいなかった。　iptacopan投与によって、ヘモグロビン値が上昇、疲労が軽減され、網赤血球数とビリルビン値が低下し、その結果、LDH平均値が正常値上限の1.5倍未満となった。iptacopanによる有害事象で最も多くみられたのは、頭痛だった。

　注意欠如・多動症（ADHD）患者への薬物療法は、全死因死亡リスクを有意に低減することが示された。スウェーデン・カロリンスカ研究所のLin Li氏らが、約15万例のADHD患者を対象に行った全国的な観察コホート試験で明らかにした。ADHDは早期死亡を含む有害な健康アウトカムのリスク増大と関連していることが知られているが、ADHD薬物療法が死亡リスクに影響を与えるかどうかについては不明だった。JAMA誌2024年3月12日号掲載の報告。ADHD診断後2年間の全死因、自然死因、非自然死因の死亡率を比較　研究グループは、今回スウェーデンで行われた観察コホート試験について、標的試験模倣フレームワークを用い、2007～18年にADHDの診断を受け、診断前にADHD薬物療法を受けていなかった6～64歳を特定した。ADHDの診断から、死亡、移住、ADHD診断後2年、2020年12月31日のいずれか早い時点まで追跡した。ADHD薬物療法の開始は、診断後3ヵ月以内の処方で定義した。　ADHD診断後2年間の全死因死亡、自然死因（身体の状態によるなど）、非自然死因（不慮の傷害、自殺、偶発的な中毒によるなど）を評価した。ADHD薬物療法、自然死は低減せず　ADHDと診断された14万8,578例（女性6万1,356例、41.3％）のうち、診断後3ヵ月以内にADHD薬物療法を開始したのは8万4,204例（56.7％）だった。診断時の年齢中央値は17.4歳（四分位範囲：11.6～29.1）だった。　ADHD診断後3ヵ月以内に薬物療法を開始し継続する「治療開始戦略」群と、薬物療法を行わない「非治療開始戦略」群の2年全死因死亡リスクは、それぞれ39.1/1万人と48.1/1万人だった（リスク差：－8.9/1万人、95％信頼区間[CI]：－17.3～－0.6）。　ADHD薬物療法の開始は、全死因死亡（ハザード比[HR]：0.79、95％CI：0.70～0.88）、非自然死（2年死亡リスク：治療開始戦略群25.9/1万人vs.非治療開始戦略群33.3/1万人、群間差：－7.4/1万人［95％CI：－14.2～－0.5］、HR：0.75［95％CI：0.66～0.86］）の有意な低減と関連していた。　一方で、自然死の低減には関連していなかった（2年死亡リスク：治療開始戦略群13.1/1万人vs.非治療開始戦略群14.7/1万人、群間差：－1.6/1万人［95％CI：－6.4～3.2］、HR：0.86［95％CI：0.71～1.05］）。

　80歳の男性に定期的な前立腺がんの検査（PSA検査）を指示するために医師がコンピューターを操作していると、患者の電子カルテに派手な黄色の警告が表示された。そこには、「ガイドラインで推奨されていない検査をオーダーしています。PSA検査の結果に基づき行われる診断や治療が患者に有害となる可能性があります。正当な理由なく検査を行うと、不要な検査であることがカルテに記載されます」との警告文が表示されていた。　この警告文は、医師による高齢患者への不要な検査を減らすための戦略の一環として米ノースウェスタン大学フェインバーグ医学部のStephen Persell氏らが作成し、試験的に導入したものである。同氏らの研究では、この戦略により18カ月後には不要なPSA検査が9％、女性での尿路感染症診断のための尿検査が約6％減少したという。Persell氏は、「われわれの知る限り、これはポイント・オブ・ケア（ケアが行われている場）での警告が全ての不要な検査や治療を有意に減少させることを示した初めての研究である」と述べている。この研究の詳細は、「Annals of Internal Medicine」に2月6日掲載された。　この研究では、ノースウェスタン・メディスンに属する60施設のプライマリケア診療所の医師とその患者を対象に、医師の注意を患者が被る害に向けさせ、また、医師に過剰医療に対する社会的懸念や風評に対する懸念を考えさせることで、医師の意思決定がどのように変わるかが評価された。対象とされた医師は、行動科学に基づいた臨床意思決定支援ツールによる介入と症例ベースの教育を受ける群（30クリニックの医師187人、介入群）と、症例ベースの教育のみを受ける群（30クリニックの医師187人、教育群）に割り付けられた。意思決定支援ツールは、患者にもたらされる潜在的な害や結果に対する医師の責任を強調し、社会的規範を伝えるようにデザインされたものだった。　介入効果は、前立腺がんの既往歴がない76歳以上の男性に対するPSA検査、65歳以上の女性に対する非特異的な理由での尿検査、HbA1cが7％未満の75歳以上の糖尿病患者に対する血糖降下薬による過剰治療の3点について検討した。先行研究では、75歳以上の男性でのPSA検査は延命治療につながらないばかりか、不要な治療を受けることで尿失禁や性機能障害、直腸出血などが生じる可能性もあることが示されている。同様に、65歳以上の無症状の尿路感染症に対する抗菌薬による治療が健康を改善することを示したエビデンスもない。さらに、インスリンやスルホニル尿素のような糖尿病治療薬を使用している75歳以上の糖尿病患者の血糖値を低下させる治療も低血糖のリスクを高めるので危険である。　その結果、介入から18カ月後には、介入群では教育群に比べてPSA検査が8.7％、非特異的な尿検査が5.5％、糖尿病に対する過剰治療が1.4％少なく、介入が有効であることが明らかになった。　先行研究では、電子カルテを通じて医師にメッセージを配信することで不要な検査を減らすことが試みられているが、Persell氏らは今回の研究で、医師に影響を与え得る言葉の組み合わせを考え出すことができたと話している。同氏は、「患者にもたらされる潜在的な害に焦点を当て、社会的規範を共有し、社会的責任や風評への懸念を促進する要素を取り入れることが、これらのメッセージの効果につながったと考えている」と大学のニュースリリースで説明している。その上で、「臨床医にとって説得力のあるメッセージを、臨床医がオーダーを出す際に電子カルテを通じて配信することができるのなら、これはケアを改善する簡単な方法となるし、大規模な医療システム全体への適用も可能だ」と付け加えている。　研究グループは、このようなメッセージ配信による介入が、オピオイドや睡眠薬の処方、潜在的に危険な薬剤の組み合わせなど、他のタイプの過剰治療を減らす上でも有効であるのかを検討する予定だと話している。

　禁煙後の体重増加は血圧の上昇につながり、将来の高血圧発症と関連する可能性があることが、鹿児島大学大学院心臓血管・高血圧内科学の二宮雄一氏らの研究グループによる研究から明らかになった。日本人の一般集団を対象に分析した結果、禁煙した群では、喫煙を継続した群と比べて体重がより増加し、血圧値も上昇することが分かったという。詳細は「Hypertension Research」に1月5日掲載された。　禁煙は、慢性疾患リスクの低減や寿命の延伸、QOLの向上など健康面にさまざまなメリットをもたらす。一方で、禁煙後には体重や肥満度が増加することが知られており、禁煙意欲を低下させる要因の一つとなっている。また、禁煙後の体重増加が引き起こす健康への悪影響については、これまで心血管疾患や2型糖尿病に焦点を当てた研究が多く、高血圧との関連は明らかになっていない。そこで、二宮氏らは、禁煙後の体重増加とその後の高血圧発症の関連を検討するため、後ろ向き研究を実施した。　2005年から2019年の間に、鹿児島厚生連病院健康管理センターで年1回の健康診断を受診した成人男女23万4,596人のうち、禁煙6年後のデータを入手し得た856人を対象に分析した。禁煙後の体重増加と高血圧発症の関連以外にも、禁煙1年後および6年後の血圧値と降圧薬処方率の変化を評価。また、傾向スコアでマッチングした禁煙群（856人）と喫煙継続群（854人）の体重と血圧値を比較した。さらに、収縮期血圧（SBP）および拡張期血圧（DBP）に影響を与える因子を特定するため、重回帰分析を行った。　禁煙1年後の体重増加の中央値（1.8kg）を基に、体重増加が1.8kg以上だった群（high weight gain：HWG群、428人）と1.8kg未満だった群（low weight gain：LWG群、428人）に分けて分析した（平均年齢：HWG群46.5歳、LWG群45.2歳、男性の割合：それぞれ93％、90％）。その結果、HWG群とLWG群のベースライン時の体重は同程度だったが、LWG群に比べてHWG群では禁煙1年後および6年後の体重が有意に増加した（ベースライン→禁煙1年後→6年後の平均体重：HWG群64.9±10.5kg→68.9±10.6kg→69.2±10.9kg、LWG群66.3±10.7kg→66.1±10.5kg→66.8±10.9kg）。　また、禁煙から6年後の降圧薬の処方率にはHWG群とLWG群で有意な差はなかったが、ベースラインから6年後のSBP値およびDBP値の変化には有意差が認められた（SBP：HWG群10.3±13.8mmHg、LWG群6.2±12.8mmHg、P＜0.001、DBP：HWG群6.0±9.3mmHg、LWG群3.1±9.7mmHg、P＜0.001）。重回帰分析の結果、SBP値の変化は年齢と大幅な体重増加の影響を受けたのに対し、DBP値の変化は大幅な体重増加の影響のみを受けていた。さらに、禁煙群と喫煙継続群の比較では、禁煙群の方が体重の増加幅が有意に大きく、6年間のSBP値とDBP値の変化も大きかった。　以上から、同氏らは「禁煙後の体重増加は、その後の血圧上昇をもたらす可能性があり、禁煙を希望する人には減量指導を行うことが有効だ」と結論。その上で、「禁煙を勧める際には、禁煙による健康へのベネフィットは、禁煙後の体重増加による悪影響を上回ることを強調すべきだ。また、診療ガイドラインでは、禁煙後の体重管理療法の時期や期間について言及する必要があるだろう」と述べている。

　2020年のコロナ禍以降、オンライン教育が取り入れられてきた。今回、新たな研究で、医学部2年生の英語力に関するオンライン教育の効果が検証された。その結果、「対面授業」と比べて、「オンライン授業」や「オンラインと対面の併用授業」を受けた医学生の英語力は向上していたという。北海道大学大学院医学研究院 医学教育・国際交流推進センターの高橋誠氏らによるこの研究は、「BMC Medical Education」に1月17日掲載された。　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、大学や医療機関における教育は混乱に陥った。現場では「オンライン授業」に切り替えることで教育活動を維持してきたが、オンライン教育が医学教育に及ぼした影響については、まだ十分に解明されていない。そこで著者らは、北海道大学医学部における医学英語のコースを受講した大学2年生の成績を3年分調査し、オンライン教育の影響を検証した。　同コースでは毎年4～7月に、計15回の授業が行われた。全てが対面授業だった2019年、オンライン授業のみの2020年、オンラインと対面が半分ずつ併用された2021年の各年、受講した医学部2年生のうち計321人が対象となった。医学のための英語として、医学用語、問診・診察、根拠に基づいた医療（EBM）などの内容が、日本語と英語で指導された。　まず、コース前後に質問紙を用いて、リーディング、ライティング、リスニング、スピーキングのスキルを主観的に評価した。また、客観的な評価項目を3つ設定。1つ目は「医学用語」として、各授業の前後で知識を評価。2つ目の「EBM」は、学生を6～7人のグループに分け、「The New England Journal of Medicine」誌の論文を読んで分析し、最新の医学情報を抽出する方法を指導。コース終了後に、レポート提出、論文の要約、ポスター作成、ポイントの口頭発表を課した。3つ目の「最終試験」では、コース終了後に筆記試験を実施した。　解析対象の学生は、2019年が106人（女性19人）、2020年が104人（同19人）、2021年が111人（同27人）だった。各年で、女性の割合や、大学入学試験の英語の点数に有意差はなかった。主観的評価の結果、コース開始時に比べて、「対面授業」の2019年はリスニングとスピーキングの2つが有意に向上した。「オンライン授業」の2020年は、有意に向上していたのはライティングのみだった。「併用授業」の2021年には、リーディング、ライティング、リスニング、スピーキングの全てのスキルが有意に向上していた。　客観的な評価項目のうち、「医学用語」と「EBM」は、各年とも成績が有意に向上し、授業形態による違いは認められなかった。「最終試験」については、各年の平均点（100点満点）が2019年は78.6±8.8、2020年は82.8±8.2、2021年は79.7±12.1だった。すなわち、「オンライン授業」の方が、「対面授業」や「併用授業」よりも点数が有意に高かった。ただし、「対面授業」と「併用授業」の間では、点数の差は有意ではなかった。　著者らは研究論文の考察において、特筆すべきこととして、オンラインと対面の併用授業で全ての英語スキルが向上したことを挙げている。また今後、医学英語の他にも、多くの臨床前コースを対象とした大規模な研究が必要とした上で、「オンライン授業や併用授業による教育は、対面授業に劣らず効果的だった」と総括している。

梅毒報告数の年次推移（2005～23年、全数報告）（人）15,00010,000総数男性5,000女性0（年）2005～21年：厚生労働省ホームページ「性感染症報告数」の数値2022～23年：国立感染症研究所ホームページ「日本の梅毒症例の動向について」の届出数より集計（暫定値）Copyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.性・年齢別の梅毒報告数（2023年、全数報告）（人）2,0001,8001,6001,400男性女性1,2001,0008006004002000（歳）国立感染症研究所ホームページ「日本の梅毒症例の動向について」の届出数より集計（暫定値）Copyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.

意外と知らないオピオイド（1）モルヒネによる眠気Questionモルヒネの副作用としての眠気の発現率は？

インタビュー: 海老澤 元宏氏（国立病院機構相模原病院 臨床研究センター長）昨年11月8日掲載の、本連載「第186回　エピペンを打てない、打たない医師たち……愛西市コロナワクチン投与事故で感じた、地域の“かかりつけ医”たちの医学知識、診療レベルに対する不安」は、2023年に公開されたケアネットのコンテンツの中で最も読まれた記事でした。同記事が読まれた理由の1つは、この事故を他人事とは思えなかった医師が少なからずいたためだと考えられます。そこで、今回と次回はこの記事に関連して行った、日本アレルギー学会理事長である海老澤 元宏氏（国立病院機構相模原病院 臨床研究センター長）へのインタビューを掲載します。愛西市コロナワクチン投与事故の背景には何があったと考えられるのか、「エピペンを打てない、打たない医師たち」はなぜ存在するのか、「アナフィラキシーガイドライン2022」のポイントなどについて、海老澤氏にお聞きしました。（聞き手：萬田 桃）アドレナリンは“心肺蘇生に使う薬”というイメージを抱いている方がまだまだ多い――この記事が多くの読者に読まれた理由について、先生はどうお考えですか。海老澤タイトルにあるように、「エピペンを打てない、打たない医師」は実際に少なくなく、そうした方が読んだということが１つ考えられます。また、ワクチンの集団接種会場ということで、医師会などから依頼されて医師等が接種を行うわけですが、アナフィラキシーなど、万が一のことが起こった場合に、その場ですぐに全身管理ができるような体制は多くの会場で整っていなかったと考えられます。そういった意味で、「自分にも起こり得た事件だった」と捉えた方も多かったのかもしれません。――「エピペン」こと、アドレナリンを「打てない、打たない医師」はまだ結構いるのでしょうか。海老澤アドレナリンの筋肉注射については、僕らの世代から上の医師だと、”心肺蘇生に使う薬”というイメージを抱いている方がまだまだ多い印象です。最近は、医師国家試験でもアナフィラキシーの時のアドレナリン筋注は第一選択だということが設問になるくらいで、若い医師たちには十分浸透していることだと思います。しかし、一方で少し世代が上になると、「まずアドレナリン筋注」とは考えない医師は存在します。使った経験がない人だと躊躇してしまうことはある――今回のコロナワクチンのアナフィラキシーに最初に対応した医師は、事故報告書によれば「内科医、医師歴5年以上10年未満」となっていました。海老澤比較的若い医師だったのですね。今回のケースに当てはまるかどうかはわかりませんが、アナフィラキシーの患者にこれまで遭遇したことがある医師は、アナフィラキシーの患者を目の前にして、すぐに筋注しても問題はないと理解していると思うのですが、使った経験がない人だと躊躇してしまうことはあると思います。これまでにアナフィラキシーの患者さんを1人も診たことがなく、対処法に慣れていない医師は全国で少なくないと思います。仮に病院での治療中に起きたアナフィラキシーだったら、筋注後すぐにICUに運びルートを取り、アドレナリンを希釈して投与することも可能です。酸素投与もできます。また、手術中であればすでにルートが取れているので、即時対応が可能です。しかし、アナフィラキシーの初期対応としてアドレナリン筋注（0.1％アドレナリンの筋肉内注射、またはアドレナリン自己注射用製剤〈エピペン0.3mg製剤の投与〉）が第一選択だというのは基本中の基本です。もちろん、糖尿病や高血圧、動脈硬化など基礎疾患があるような方だと、アドレナリンを打って血圧が急上昇して脳出血を起こしたりするリスクは全くゼロではありません。そうしたリスクとベネフィットを考えて投与するわけですが、打って害になることは少ないと思います。アナフィラキシーが呼吸器系の症状や循環器症状が単独で起こった場合は判断が難しい――報告書によれば、看護師の1人は、アナフィラキシーの可能性を考え、アドレナリン1mgプレフィールドシリンジに22ゲージ針を付け、医師の指示があればいつでも筋注できるよう準備をしていましたが、「医師の判断を尊重するため、アドレナリンの準備ができていることを積極的に伝えようとはしなかった」とのことです。海老澤なるほど。ただ、そこは医師の判断ですから難しいですね。あともう1つ考えられるのは、アナフィラキシーの症状が典型的なパターンではなく、それが見逃しにつながった可能性です。――報告書では、「接種前から体調不良、呼吸苦があったようだという看護師からの情報と、粘膜所見、皮膚所見、掻痒感、消化器症状など『アナフィラキシーで典型的な症状』がなかったことから、女性の病態はアナフィラキシーの可能性が低いと判断し、アドレナリンの筋肉内注射を第一治療選択から外した」と書かれています。海老澤アナフィラキシーが呼吸器系の症状や、血圧低下などの循環器症状が単独で起こった場合は、判断が難しいというのは確かにあります。2022年に改訂した「アナフィラキシーガイドライン」1)では、診断基準が2つに集約されました。1つは、「皮膚、粘膜、またはその両方の症状（全身性の蕁麻疹、瘙痒または紅潮、口唇・舌・口蓋垂の腫脹など）が急速に（数分～数時間）で発症した場合」。もう1つが「典型的な皮膚症状を伴わなくても、当該患者にとって既知のアレルゲンまたはアレルゲンの可能性が高いものに曝露された後、血圧低下または気管支痙攣または咽頭症状が急速に（数分〜数時間）で発症した場合」となっています。この2番目は、循環器症状と呼吸器症状の単独の場合を言っているわけです。アナフィラキシーの基本は皮膚症状なのですが、典型的な皮膚症状がなくても、アナフィラキシーを疑う場面で、血圧低下または気管支攣縮、咽頭症状などの呼吸器症状があればアドレナリンを打つ、というのが2022年改訂の大きなポイントです。ワクチンもそうですが、薬剤等の場合にこうした呼吸器症状、循環器症状単独のアナフィラキシーが起こりやすく、かつ症状が進行するスピードも早く時間的余裕もないので、そこはとくに注意が必要です。重症の方の場合、アドレナリン投与1回では効かないこともある――今回の事故で「打たなかった」背景にはいろいろな原因が考えられるわけですね。海老澤今回の事例に直接当てはまるかどうかは軽々に言えませんが、「アナフィラキシーの典型的な症状ではなく判断が難しかった」「アナフィラキシーに対する医療者の経験値、慣れが足りなかった」「何か起こった場合に対応する医療体制が乏しかった」ことなどが教訓として挙げられると思います。ただ、症状の進行はものすごく速かったと考えられるので、アドレナリンの1回の筋注で軽快していたかどうかはわかりません。重症の方の場合、アドレナリン投与1回では効かないこともあります。それでもダメな場合は、ルートを取って輸液したり、酸素を投与したりと全身管理が必要になってきます。救命できるかどうかは、そういった一連の流れの中で決まってきます。（この項続く）（2024年1月23日収録）【事故の概要】2022年11月、愛知県愛西市の集団接種会場で、新型コロナワクチンを接種した女性（当時42）が直後に容体が急変し死亡しました。愛西市がまとめた報告書2)によれば、接種4分後から女性に咳嗽と呼吸苦が発現したにもかかわらず、看護師らは「ワクチン接種前からマスク着用の圧迫感による過呼吸発作状態にあったもの」と解釈していました。また、体調不良者が出たことで対応を依頼された医師も「接種前から体調不良、呼吸苦があったようだ」という看護師からの情報と、粘膜所見、皮膚所見、掻痒感、消化器症状など「アナフィラキシーで典型的な症状」がなかったことから、女性の病態はアナフィラキシーの可能性が低いと判断し、アドレナリンの筋肉内注射を第一治療選択から外してしまいました。女性は接種14分後に心停止、3次救急病院に搬送されるも到着時にはすでに心肺停止状態で、心肺蘇生を試みた後、死亡が確認されました。報告書で愛西市医療事故調査委員会は、「ワクチン接種後待機中の患者の容体悪化（咳嗽、呼吸苦の訴え）に対し、看護師らがアナフィラキシーを想起できなかったこと、問診者に接種前の患者の状態を確認することなく、患者は接種前から調子が悪かったと解釈したことは標準的ではなかった。また、その情報に影響を受け、ワクチン接種後患者の容体変化に対し、アドレナリンの筋肉内注射が医師によって迅速になされなかったことは標準的ではなかった」とし、「本事例は、ワクチン接種後極めて短時間に患者が急変し、死亡に至ったものである。非心原性肺水腫による急性呼吸不全及び急性循環不全が直接死因であると考えられ、この両病態の発症にはアナフィラキシーが関与していた可能性が高い。本事例は短時間で進行した重症例であることから、アドレナリンが投与されたとしても救命できなかった可能性はあるが、特に早期にアドレナリンが投与された場合、症状の増悪を緩徐にさせ、高次医療機関での治療につなげ、救命できた可能性を否定できない」と結論付けました。参考1）アナフィラキシーガイドライン2022／日本アレルギー学会2）事例調査報告書／愛西市

　身体活動は心血管系および全死因死亡リスクを低下させるために広く推奨されているが、米国疾病予防管理センター（CDC）および米国心臓協会/米国心臓病学会が推奨する身体活動の基準を満たす米国人は全体の4分の1以下で、さらに女性は男性に比べ身体活動の実施量が少ない。では、身体活動による健康増進効果に性差はあるのか。中国・北京清華長庚医院のHongwei Ji氏らによる研究がJournal of the American College of Cardiology誌2024年2月27日号に掲載された。　研究者らは、CDCと国立保健統計センターの統計データを用いて、身体活動に関するデータを提供した米国成人41万2,413例（55％女性、年齢中央値44歳）を対象とした前向き研究を行った。1997～2019年の身体活動の指標（頻度、継続時間、強度、種類）と全死因死亡率および心血管疾患死亡率との多変量解析後の関連を、性別ごとに検討した。　主な結果は以下のとおり。・女性の32.5％、男性の43.1％が定期的に有酸素運動を行っており、有酸素運動の主要な指標はすべて男性で有意に頻度が高かった。・491万1,178人年の追跡期間中に、1万1,670例の心血管死を含む3万9,935例の全死因死亡があった。定期的な運動は運動不足と比較して、女性では24％（ハザード比[HR]：0.76、95％信頼区間[CI]：0.73～0.80）、男性では15％（HR：0.85、95％CI：0.82～0.89）の全死因死亡率の低下と関連していた（p＜0.001）。・男性は300分/週の中等度～強度の身体活動で最大生存ベネフィット（HR：0.81）に達したが、女性は140分/週で同様のベネフィットを達成し、その後も300分/週以上で最大生存ベネフィット（HR：0.76）に達した。・性差に特異的な所見は、心血管疾患死に関しても同様であり（p＜0.001）、有酸素運動および筋力強化活動のすべての指標において一貫していた（p=0.009）。　研究者らは、女性は男性に比べ、同量の余暇身体活動によって全死因死亡リスクおよび心血管疾患死亡リスクの低下においてより大きな利益を得ていた。これらの知見は、とくに女性に定期的な余暇身体活動への意欲を持たせ、運動参加の男女差を解消する努力を強化する可能性がある、としている。

　日本における片頭痛患者にみられる実際の臨床的特徴や治療実践については、十分に調査されていない。慶應義塾大学の滝沢 翼氏らは、近年の片頭痛の臨床実態、現在の治療選択肢では十分にコントロールできていない可能性のある患者の特徴を明らかにするため、レセプトデータベースを用いたレトロスペクティブコホート研究を実施した。The Journal of Headache and Pain誌2024年2月8日号の報告。　大規模レセプトデータシステムJMDCデータベースを用いて調査を行った。2018年1月～2022年7月に頭痛または片頭痛と診断された患者を対象とした頭痛コホート、頭痛コホート内で片頭痛と診断され片頭痛治療薬を使用した患者を対象とした片頭痛コホートとして定義し、検討を行った。頭痛コホートでは、医療機関の特徴、二次性頭痛を鑑別するための画像検査の状況を検討した。片頭痛コホートでは、急性期およびまたは予防的治療では十分にコントロールできていない可能性のある患者の治療パターン、および特徴を評価した。　主な結果は以下のとおり。・頭痛コホートには、98万9,514例（女性の割合：57.0％、平均年齢：40.3歳）が含まれた。1次診断のために診療所（19床以下）を受診した患者の割合は77.0％、CTおよびまたはMRIによる画像診断を行った患者の割合は30.3％であった。・片頭痛コホートでは、16万5,339例（女性の割合：65.0％、平均年齢：38.8歳）が含まれ、95.6％が急性期治療を行い、20.8％が予防的治療を実施していた。・片頭痛治療の初回選択肢は、アセトアミノフェン/非ステロイド系抗炎症薬（54.8％）が最も高く、次いでトリプタン（51.4％）であった。・初回治療では、15.6％に予防的治療が含まれていた。4回目治療時には、予防的治療の実施割合が82.2％へ増加していた。・12ヵ月以上のフォローアップ調査を行った患者のうち、薬物乱用頭痛のリスクが示唆される処方パターンが3.7％に認められた。これらの患者の特徴として、女性の割合が高い、併存疾患の有病率が高いが挙げられた。　著者らは「この研究により、医療機関に来院する片頭痛患者の約5分の1は、予防薬を使用していることが明らかとなった」とし、また、薬物乱用頭痛のリスクがある潜在的患者と片頭痛治療における診療所の役割についても述べた。

　効率的フロンティア（efficiency frontier：EF）と呼ばれる費用対効果の評価方法を用いることで、尋常性乾癬の生物学的製剤の価格の大幅な引き下げと、臨床的な費用対効果の最適化が実現可能であることを、米国・ブリガム・アンド・ウィメンズ病院のAlexander C. Egilman氏らが示した。検討の結果を踏まえて著者は、「EFは政策立案者にとって従来の費用対効果分析手法に代わるアプローチとなるものである」とまとめている。JAMA Dermatology誌オンライン版2024年2月21日号掲載の報告。　研究グループは、EFにより尋常性乾癬の生物学的製剤の薬価と臨床ベネフィットの適正化をどれほど図れるのかを評価した。また、米国における薬価の引き下げ幅について4ヵ国（オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ）と比較することにより推定した。　EFを用いた医療経済評価では、上記5ヵ国における尋常性乾癬の生物学的製剤11剤とバイオシミラー2剤の薬価と臨床ベネフィットを比較。EFは各生物学的製剤の有効性（Psoriasis Area and Severity Index［PASI］90達成率で評価）と2023年1月時点の年間治療コストをベースに構築し、EFに基づく薬価と従来の費用対効果分析に基づく価格を比較した。従来の費用対効果分析に基づく薬価は、1質調整生存年（QALY）当たり15万ドルを基準とした。　主な結果は以下のとおり。・13剤の生物学的製剤におけるPASI 90達成率は、17.9％（エタネルセプト）～71.6％（リサンキズマブ）の範囲にわたっていた。・米国の年間治療コストは、1,664ドル（infliximab-dyyb［インフリキシマブのバイオシミラー］）～7万9,277ドル（リサンキズマブ）の範囲にわたっていた。・年間治療コストの中央値（四分位範囲［IQR］）は、米国が3万4,965ドル（2万493～4万8,942）であり、オーストラリア（9,179ドル［6,691～1万2,688］）、カナダ（1万5,556ドル［1万3,017～1万6,112］）、フランス（9,478ドル［6,637～1万1,678］）、ドイツ（1万3,829ドル［1万3,231～1万5,837］）よりも高かった。・米国のEFで臨床的な費用対効果が良好であったのは、infliximab-dyyb（PASI 90達成率：57.4％、年間コスト：1,664ドル）、イキセキズマブ（同：70.8％、3万3,004ドル）、リサンキズマブ（同：71.6％、7万9,277ドル）であった。・米国の乾癬の生物学的製剤の価格について、EFを用いて推算した価格（最適価格）と一致させるためには中央値71％（IQR：31～95）引き下げる必要があった。同様のアプローチを用いた場合の他の4ヵ国の引き下げ幅はより小さく、カナダ41％（同：6～57）、オーストラリア36％（同：0～65）、フランス19％（同：0～67）、ドイツ11％（同：8～26）であった。・リサンキズマブを除き、EFに基づく薬価は従来の費用対効果分析に基づく薬価よりも低かった。

　勃起障害（ED）治療薬が、アルツハイマー病（AD）のリスクを押し下げる可能性を示唆するデータが報告された。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のRuth Brauer氏らの研究によるもので、詳細は「Neurology」に2月7日掲載された。ただし同氏らは、この研究は因果関係を証明可能なデザインで行われておらず、さらなる研究が必要な段階であることを強調している。　シルデナフィル（商品名はバイアグラ）、バルデナフィル（同レビトラ）、タダラフィル（同シアリス）というED治療薬は、作用機序から「ホスホジエステラーゼ5阻害薬（PDE5i）」と呼ばれる。これらのPDE5iには血管を拡張する作用があり、また血液脳関門（脳に異物が入り込まないようにするための仕組み）を通過することができ、動物実験では神経保護作用のあることが示されている。ただし、ヒトの認知機能との関連のエビデンスは少ない。Brauer氏らは、EDと診断された40歳以上の男性26万9,725人（平均年齢58.5±10.0歳）の医療記録を解析し、ヒトの認知機能に対するPDE5iの影響を検討した。なお、ベースライン時点で認知機能の低下が認められた患者は、この研究の対象から除外されている。　中央値5.1年（四分位範囲2.9～8.9）の追跡期間中に1,119人が新たにADと診断されていた。PDE5iの処方の有無で二分すると、処方されていた群では14万8,338人のうち749人がADを発症し、1万人年当たりの発症率は8.1（95％信頼区間7.5～8.7）だった。一方、PDE5iが処方されていなかった群は12万1,387人のうち370人がADを発症し、1万人年当たりの発症率は9.7（同8.7～10.7）だった。AD発症リスクに影響を及ぼし得る因子（年齢、喫煙・飲酒習慣、基礎疾患など）を調整後、PDE5iが処方されていた群は処方されていなかった群に比べて、AD発症リスクが18％低いことが明らかになった〔HR0.82（95％信頼区間0.72～0.93）〕。　この結果についてBrauer氏は、「示された結果をほかの対象で確認し、PDE5iが認知機能に及ぼす潜在的なメリットとそのメカニズムの理解を深める必要がある」と述べている。また、「この結果が女性にも当てはまるのかどうかの確認も欠かせず、それには男性と女性の双方が参加する無作為化比較試験の実施が求められ、さらには最適な投与量の検討も必要になる」とのことだ。　この研究のみでは、PDE5iがADのリスクを抑制すると結論付けることはできない。しかしBrauer氏は、今回の研究結果がAD関連研究の興味深い方向性を示していると考えている。同氏は、「ADの初期段階にある人々に対して、ADの原因とされる脳内のアミロイド斑を薬剤で除去するという、新しい治療法が行われるようになりつつある。しかし、ADの発症を予防することのできる方法の確立が、喫緊の課題となっている。われわれの研究を臨床に生かすにはさらなる研究が必要ではあるものの、心強い知見と言えるのではないか」と語っている。

　大腸がん検診で広く用いられている免疫学的便潜血検査（fecal immunochemical test；FIT）よりも大腸ポリープの検出に優れた便検査の開発に関する研究成果を、オランダの研究グループが「The Lancet Oncology」に2月9日発表した。論文の上席著者であるオランダがん研究所のGerrit Meijer氏は、「現行のFITは良く機能しているが、改善の余地がある。われわれは、大腸ポリープが腫瘍となって浸潤する前の前がん病変の段階で検出できるようにしたいのだ。そうすれば、手術をせずとも大腸内視鏡検査の際にそのようなポリープを摘出することができる」と話す。　毎年、世界中で190万人もの人が大腸がんの診断を受け、93万5,000人が大腸がんにより死亡していると推定されている。大腸がんは早期に発見されれば治癒も見込めるがんである。　多くの国で実施されている大腸がん検診では、FITが採用されている。FITは、血液成分のヒトヘモグロビンに結合する抗体を利用して、便中の肉眼では確認できない微量の血液を検出する検査であるが、進行腺腫などの前がん病変の検出能は最適とは言えない。　今回開発された新たな検査法は、ヘモグロビンに加えて、2種類のタンパク質（炎症の指標であるカルプロテクチン、セルピンファミリーFメンバー2）を測定する、マルチターゲットFIT（multitarget FIT；mtFIT）と呼ぶものである。Meijer氏らは、オランダの大腸がん検診プログラムへの参加者1万3,187人（55〜75歳、男性50.3％）からFIT用とmtFIT用の糞便サンプルを提供してもらい、2種類の検査の性能を比較した。　その結果、advanced neoplasia（進行新生物）に対する陽性率はmtFITで9.11％、FITで4.08％、検出率は前者で2.27％、後者で1.21％であった。また、大腸がん検出率は、mtFITで0.20％、FITで0.17％、進行腺腫検出率は同順で1.64％と0.86％、進行鋸歯状ポリープの検出率は0.43％と0.17％であった。　さらに、オランダでのFIT検査のカットオフ値に基づくと、mtFITを用いた大腸がん検診により、現行のFITによる検診と比べて大腸がんの罹患率が21％、関連する死亡率が18％低下する可能性も示された。Meijer氏は、カットオフ値をオランダよりも低く設定している国では、この数字はさらに低くなる可能性があるとし、その場合、大腸がん症例が少なくとも5％、大腸がんによる死亡率は少なくとも4％減少すると推定している。その上で、「いずれにせよ、mtFITの費用対効果が高いことに変わりはない」と述べている。　ただし、この検査法を臨床の現場で使うにはもう少し時間がかかりそうだ。Meijer氏は、「次の重要なステップは、ヨーロッパの診断検査ガイドラインに従ってこの検査を製品として工業規模で生産することだ」と話している。そのための新会社としてCRCbioscreen社がすでに設立済みであるという。

　37年前に手を失ったイタリアのピストイア在住のFabrizioさん（57歳）は、装着したばかりの新しい義手がこれまでのものと何が違うのかを良く理解していなかったが、その義手を彼に提供した研究者たちの1人に触れたとき、それが理解できたという。初めてその義手を装着したときのことについてFabrizioさんは、「研究者の1人が彼の体の表面にセンサーを置いたとき、私の幻の手で他の人の温もりを感じることができた。それは私にとっては強烈な感情で、まるで誰かとのつながりが再活性化されるような感じだった」と話している。　「Med」2月9日号に掲載された症例報告によると、Fabrizioさんは義手に搭載された最先端のセンサーのおかげでそのような感覚を体験することができたという。これらのセンサーは、装着している人にリアルな温度のフィードバックをリアルタイムで提供することができる。新しい義手を装着したFabrizioさんは、さまざまな温度の物体を識別し、分別することができた。研究グループによると、これは自然に温度を感知する感覚を機能的な義肢に取り入れた初めての例だという。　研究論文の共同責任著者で、サンターナ大学院大学（イタリア）バイオロボティクス研究部門教授のSilvestro Micera氏は、「温度は、ロボットハンドに感覚を取り戻す研究の中で未開拓だった最後の領域の一つだ。今回の研究で、手や足を切断した人にあらゆる感覚を取り戻すところまでかなり近付いたと思う」と話す。　研究グループは「この“MiniTouch”と呼ばれるデバイスは既製の電子機器を使用しており、患者の温度感覚を回復させるための手術は不要である」と説明。Micera氏はまた、同大学のニュースリリースの中で、「これは極めてシンプルなアイデアで、市販の人工装具に簡単に組み込むことができる」と述べている。　研究グループは、Fabrizioさんの残っている前腕の、幻の人差し指からの温熱感覚を感じる部分にサーモード（温度計）を取り付けるとともに、義手の人差し指の先にセンサーを取り付けてリンクさせ、Fabrizioさんが熱の投影感覚を正常に経験しているか、義手でさまざまな運動タスクを実行できるかなどを確認した。その後、異なる温度（20℃、24℃、40℃）の水またはお湯が入ったボトルを識別できるかのテストを行った。その結果、MiniTouchを使った際には100％の正確度で識別できたのに対し、デバイスを使わないと正確度は33％に低下することが示された。また、FabrizioさんはMiniTouchによって得られた温かさの感覚を手掛かりに、目隠しした状態で人間の腕と義肢の腕を80％の正確度で判別することができた。一方、MiniTouchなしの場合ではその正確度は60％に低下した。　研究論文の共同責任著者で、スイス連邦工科大学ローザンヌ校トランスレーショナル神経工学部長のSolaiman Shokur氏は、「温度の情報を追加することで、触覚がより人間の感覚に近くなる」と説明し、「われわれは、温度を感知する能力を持つことで、切断患者の身体化、つまり『この手は自分のものだ』という感覚を改善できるのではないかと見ている」と話している。　また、このようなフィードバックは、本物の手と同程度に優れた性能を持つ義手を作り出す上で重要であるとShokur氏は指摘し、「ロボットハンドの器用さがある程度のレベルに達したら、それを最大限に活用するためには感覚フィードバックが必要になってくる」と説明している。その上で同氏は、「触覚、固有受容感覚（自分の位置や運動を感知する能力）、そして温度感覚を統合したマルチモーダルシステムを開発することがわれわれの目標だ。そのようなタイプのシステムがあれば、触れたものについて『これは柔らかくて熱い』、あるいは『これは硬くて冷たい』といったことが分かるようになる」と付け加えている。

　乳がん検診の開始年齢とその頻度をめぐる論争に終止符が打たれるかもしれない。米ダートマス大学ガイゼル医学部放射線学科教授のDebra Monticciolo氏らによる研究で、40歳から少なくとも79歳になるまで毎年、マンモグラフィ検診を受けることで、乳がんによる死亡が最大数回避され、生存期間も最長になることが示唆された。この研究結果は、「Radiology」に2月20日掲載された。　米国では、乳がんは女性の死因として2番目に多いが、マンモグラフィ検診が推奨されている女性の中で毎年受診しているのは半数に過ぎない。Monticciolo氏によれば、2009年に米国予防サービス専門委員会（USPSTF）が50歳からの隔年検診を推奨して以降、マンモグラフィ検診の受診率は急落したという。USPSTFは以前から、40代の女性には50歳以前に検診を始めるかどうかは、主治医との話し合いに基づいて個別に判断することを勧めていたが、2023年に、40歳から2年に1度の検診を開始し、健康状態が良好である限り継続するべきだとの新たな勧告を公表した。　今回の研究でMonticciolo氏らは、Cancer Intervention and Surveillance Modeling Network（CISNET）のモデルに基づく解析データを用いて、4つのシナリオの下で二次解析を行い、それぞれのシナリオの転帰を比較検討した。4つのシナリオとは、マンモグラフィ検診を、1）50〜74歳の間に隔年で受診、2）40〜74歳の間に隔年で受診、3）40〜74歳の間に毎年受診、4）40〜79歳の間に毎年受診、であった。　主な結果は以下の通りである。・40〜79歳の間に毎年検診を受けることで死亡リスクは41.7％低下する。・40〜74歳の間に隔年で検診を受けることで死亡リスクは30.0％低下する。・40〜79歳の間に毎年検診を受けることで、回避可能な乳がんによる死亡数が最大となり（1,000人当たり11.5人）、獲得生存年数も最長となる（1,000人当たり230年）。・40〜79歳の間に毎年検診を受けた場合には、4つのシナリオの中で偽陽性率が最も低く（6.5％）、がんの生検で良性と判定される割合も最も低かった（0.88％）。・マンモグラフィ検診のリコール（再勧奨）率は10％以下であり、3Dマンモグラフィ検診を毎年受けることで6.5％に低下する。　Monticciolo氏は、「マンモグラフィ検診に伴うリスクは、ほとんどの女性にとって致命的ではなく、対処可能なものだが、進行乳がんはしばしば致命的だ。乳がんは早期に発見されれば治療が容易であり、余分な手術や化学療法をせずに済む。それゆえ、がんを早期に発見する方向へシフトするのは良い考えであり、マンモグラフィ検診はそのためのものなのだ」と話す。　またMonticciolo氏は、40〜79歳の間の毎年のマンモグラフィ検診は、「女性の命を大切にすることにつながる。プライマリケア医が、検診のリスクは管理可能であり、検診を受けることで得られるベネフィットは多大であると理解することを期待している」と話している。

　ドライアイは一般的な眼疾患であり、コンタクトレンズの使用や加齢のほか、自己免疫疾患などによっても生じる。今回、日本人成人を対象とする大規模な研究が行われ、ドライアイの診断を受けたことがある人ほど、歯周病の罹患率が高いことが明らかとなった。新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野の小川祐司氏らによる研究であり、詳細は「BMC Oral Health」に1月8日掲載された。　歯周病は世界的に罹患率が高く、日本人が歯を失う原因の第1位となっている。歯周病の人は口内細菌により長期の全身炎症が生じることから、全身疾患のリスクが上昇する可能性がある。一方、ドライアイについても、炎症との関連を指摘する研究が報告されている。これまでの研究から、ドライアイと歯周病の関連が示唆されるものの、エビデンスは限られ、日本人における知見は不足している。　そこで著者らは、「魚沼コホート研究」の2012～2014年におけるベースラインデータを用いて、新潟県の南魚沼市と魚沼市に居住する40歳以上の日本人成人を対象に、ドライアイと歯周病の関連を検討した。データは質問紙を用いて収集され、社会人口学的要因（年齢、性別、BMI、同居者数）、喫煙・飲酒習慣、歯周病の診断歴（歯科医師の診断）、歯や口の状態（残存歯数、咀嚼能力）、ドライアイの診断歴（医師の診断）、主観的な眼症状（乾燥感、異物感）が調査された。　解析対象は3万6,488人（平均年齢63.3歳、男性47.4％）だった。歯周病の診断歴がある人の割合は39.3％であり、男性では42.1％（1万7,302人中7,278人）、女性では36.8％（1万9,186人中7,067人）と有意な男女差が認められた。ドライアイの診断歴がある人の割合は、男性では6.7％（1,163人）、女性では7.1％（1,354人）で、有意差はなかった。　ドライアイの診断歴や眼症状、歯周病の診断歴がある人の割合を比較すると、男性の場合、眼の乾燥感または異物感のある人では、これらの眼症状がない人と比べて、歯周病の診断歴がある人の割合が有意に高かった。一方、女性では、これらの眼症状は歯周病の診断歴とは関連していなかった。反対に女性では、ドライアイの診断歴がある人ほど、歯周病の診断歴がある人の割合が有意に高かった。　歯周病の診断歴と関連する要因を多変量ロジスティック回帰で分析した結果、ドライアイの診断歴が有意な関連因子であることが判明した。そのオッズ比は、社会人口学的要因の影響のみを調整すると1.13（95％信頼区間1.04～1.23）、喫煙・飲酒習慣を加えて調整すると1.13（同1.03～1.23）、さらに歯や口の状態を加えて調整すると1.12（同1.03～1.22）だった。　以上から著者らは、因果関係は確立していないとした上で、「ドライアイの診断歴や眼症状があることと、歯周病の発症が関連する可能性が高いことが示唆された」と結論。ドライアイと歯周病の関連のメカニズムに関しては、さらなる研究が必要だという。また、予防や管理には、「適切な口腔衛生の習慣、総合的な健康の維持、ライフスタイルの意識的な選択などの、多面的なアプローチ」を推奨している。

　子どもが誰かをつついたり髪を引っ張ったりして互いをからかい合う場面は誰もが見かけたことがあるはずだが、このような遊び半分のからかい行動を見せるのはヒトだけではないようだ。オランウータンやチンパンジーなどの類人猿も、さまざまな形のからかい行動を行い、そのような行動はヒトと同様、挑発的で繰り返される傾向があり、驚きや遊びの要素を含んでいることが、マックス・プランク研究所（ドイツ）のIsabelle Laumer氏らによる研究から明らかになった。この研究の詳細は、「Proceedings of the Royal Society B」2月14日号に掲載された。 　研究論文の上席著者で米インディアナ大学人類学教授のErica Cartmill氏は、「類人猿のからかい行動としてよく見られたのは、からかう相手の視界の真ん中で体の一部や物を繰り返し振ったり揺すったりする、相手を叩いたりつついたりする、至近距離から相手の顔をじっと見つめる、相手の動きを邪魔する、相手の毛を引っ張るといった、無視することが極めて難しいものだった」と言う。　今回の研究の背景情報によると、人類の発達において、遊び半分のからかい行動は本格的な冗談やユーモアの前段階として知られている。また、研究グループの説明によれば、ヒトの赤ちゃんも、初めて言葉を発する前の生後8カ月という早い段階で、母親におもちゃを渡すそぶりを見せながら渡さないことを楽しんだり、他の乳児の行動を面白がって邪魔することで注意を自分に引き寄せようとするなど、遊び半分のからかい行動を見せる。　そこで研究グループは、こうしたヒトの行動が類人猿（オランウータン、チンパンジー、ボノボ、ゴリラ）にも見られるのかどうか調べることにした。その理由についてLaumer氏は、「類人猿はヒトに近縁で、社会的な遊びを行い、笑うことがあり、他者の期待に対して比較的鋭敏に理解を示すことなどから、遊び半分のからかい行動について調べる対象として最適であるため」と説明している。　観察の中で認められた遊び半分のいたずら、あるいは挑発と感じられる自発的な社会的交流を分析した結果、類人猿のからかい行動は、つつく、ボディスラム（抱投げ）を行う、体の部位を引っ張る、何かを盗むなど18種類に分類された。そのような行動のほとんどは、相手の反応を得たり注意を引き寄せたりすることを目的としていた。そしてヒトと同様、からかい行動はいくつかの点で遊び行動とは異なっていたという。Laumer氏は、「子どものからかい行動と同じように、類人猿の遊び半分のからかい行動にも一方的な挑発やからかった後に相手の顔を見て反応を待つといった行動、繰り返しや驚きの要素が含まれていた」とマックス・プランク研究所のニュースリリースの中で説明している。　研究グループによると、著名な霊長類学者であるジェーン・グドール（Jane Goodall）もチンパンジーが似たような行動を取ることを指摘していたが、からかい行動について体系的に研究したのは今回の研究が初めてだという。Laumer氏は、「4種類の類人猿全てに、ヒトの幼児に見られる遊び半分のからかい行動やいたずらと類似した行動が存在していた。そのため、進化の観点から見ると、これらの行動とその認知的前提条件は、少なくとも1300万年前に生息していた人類の共通祖先において、すでに獲得されていた可能性がある」と話す。　Laumer氏は、「今回の研究がきっかけとなって、多面的な行動の進化の解明に向けて、より多くの種でのからかい行動について研究されるようになることを願っている」と述べる。また同氏は、「この研究によって、ヒトに最も近縁な類人猿とわれわれが共有している類似性について、そして絶滅の危機に瀕しているこれらの動物を守る重要性について、人々の認識が高まることを期待している」と話している。