第158回　英語で「詳しく説明する」は？《例文1》Let me walk you through the procedure before we begin.（始める前に、手技の手順を説明させてください）《例文2》I'll walk you through the lab results and what they indicate.（検査結果とそれが何を示すかについて説明します）《解説》“walk through”は、「詳しく説明する」「順を追って説明する」という意味を持つ表現です。医療現場では、検査結果や治療方針などを患者に伝えたり、手技などの手順を他の医療者に詳しく説明したりする際に使用します。“walk”と“through”の間に“me”や“you”などの代名詞を入れて使うことが多く、“walk me through”は「私に説明してください」、“walk you through”は「あなたに説明します」という意味になります。「説明する」という意味の表現には“explain”や“go over”もありますが、“walk through”は直訳すれば「歩き通す」で、そのトーンのように「丁寧に、順を追って説明する」という意味になります。講師紹介

CKD合併の脂質異常症、最適な治療とはQ24慢性腎臓病（CKD）を合併した脂質異常症の治療を教えてください。

「これだけはマスターしたい！」日常眼科診療ですぐに使える基本手技とコツを動画で詳解眼科診療の初心者、若手医師からレベルアップを目指したい専門医まで、今こそ確実に身に付けたい安全で確実な診療のヒントをWeb動画付きで詳解しています。後進の治療指針となるべく明日の診療ですぐに使える実践・実際的な教本として最適です。歴史と伝統ある京都府立医科大学眼科学教室と関連病院の眼科診療エキスパートが専門分野ごとにポイントを伝授します。角膜、結膜・ドライアイ、眼瞼、涙道、白内障、網膜硝子体、緑内障、斜視の「技」を知ることができる1冊。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する動画で学ぶ 眼科処置・小手術の実際定価16,500円（税込）判型B5判（並製）頁数280頁発行2024年11月編集外園 千恵（京都府立医科大学）渡辺 彰英（京都府立医科大学）ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

脂肪細胞の肥満記憶がリバウンドを引き起こすらしい体重を減らして代謝をよくし、体重絡みの不調をなくすことが肥満治療の主な目標です。しかし減った体重を維持するのは容易ではありません。治療で落ちた体重のおよそ30～35％は1年もすると復活（リバウンド）し、2人に1人は体重減少から5年目までにもとの体重に戻ってしまいます1）。米国疾病管理センター（CDC）の調査で、10％以上の体重減少を少なくとも1年間維持できたことがある太り過ぎや肥満の人の割合は、ほんの6人に1人ほど（約17％）に限られました2）。ヒトの体は体重が減っても持続する肥満時の特徴、いわば肥満記憶を維持していて、それがリバウンドに寄与しているようです。チューリッヒ工科大学（ETH Zurich）のLaura C. Hinte氏らのヒトやマウスの新たな研究3）によると、そのような肥満記憶は脂肪細胞の核内のDNAの取り巻きの変化（後成的変化）によってどうやら支えられているようです。Hinte氏らは肥満の20例の肥満手術直前と手術の甲斐あって体重が少なくとも4分の1減った2年後の脂肪組織を解析しました。また、正常体重の18例の脂肪組織も検討しました。脂肪細胞のRNAの推移を調べたところ、肥満者では正常体重者に比べて100を超えるRNAが増えるか減っており、肥満手術で体重が減った2年時点も同様でした。その変化は体重を増えやすくすることと関連する炎症を促進し、脂肪の貯蔵や燃焼の仕組みを損なわせるらしいと研究を率いたFerdinand von Meyenn氏は言っています4）。そういうRNAの変化が体重のリバウンドに寄与するかどうかがマウスを使って次に検討されました。まず、体重を減らした肥満マウスにヒトに似たRNA変化が持続していることが確かめられました。続いて、体重を減らしたかつて肥満だったマウスと非肥満マウスに高脂肪食を1ヵ月間与えました。すると、非肥満マウスの体重増加は5gほどだったのに対して、かつて肥満だったマウスの体重は14gほども増加しました。かつて肥満だったマウスの脂肪細胞を取り出して調べたところ、脂肪や糖を非肥満マウスに比べてより取り込みました。そして、マウス脂肪細胞の肥満に伴うDNA後成的変化は体重が減ってからも維持されていました。その後成的変化が肥満と関連するRNA変化を生み出し、後の体重増加の火種となるようです。マウスのDNA後成的変化がヒトにも当てはまるのかどうかを今後の研究で調べる必要があります。また、脂肪細胞が肥満の記憶をどれほど長く維持するのかも調べる必要があります。Hinte氏によると脂肪細胞は長生きで、新しい細胞と入れ替わるのに平均10年もかかります5）。肥満の記憶を保持するのは脂肪細胞だけとは限らないかもしれません。脳、血管、その他の臓器の細胞も肥満を覚えていて体重リバウンドに寄与するかもしれません。研究チームは次にその課題を調べるつもりです。細胞の核内の体重関連後成的変化を薬で手入れし、肥満の後成的記憶を消すことは今のところ不可能です5）。しかし、やがてはそういう薬ができて肥満治療に役立つようになるかもしれません。参考1）Sarwer DB, et al. Curr Opin Endocrinol Diabetes Obes. 2009;16:347-352.2）Kraschnewski JL, et al. Int J Obes (Lond). 2010;34:1644-1654.3）Hinte LC, et al. Nature. 2024 Nov 18. [Epub ahead of print] 4）We're starting to understand why some people regain weight they lost / NewScientist5）Cause of the yo-yo effect deciphered / ETH Zurich

　日本糖尿病学会は、糖尿病診療で頻用されている『糖尿病治療ガイド』の2024年版を11月に発刊した。糖尿病治療ガイド2024は、糖尿病診療の基本的な考え方から最新情報までをわかりやすくまとめ、専門医だけでなく非専門の内科医、他科の医師、医療スタッフなどにも、広く活用されている。今回の糖尿病治療ガイド改訂では、GIP/GLP-1受容体作動薬の追加をはじめ、2024年10月現在の最新の内容にアップデートされている。糖尿病治療ガイド2024は糖尿病診療ガイドライン2024に準拠　【糖尿病治療ガイド2024の主な改訂ポイント】・「糖尿病診療ガイドライン2024」に準拠しつつ、診療上必要な専門家のコンセンサスも掲載。・GIP/GLP-1受容体作動薬の追加など、最新の薬剤情報にアップデート。・「2型糖尿病の薬物療法のアルゴリズム（第2版）」に基づいた経口薬療法および注射薬療法の解説。・緩徐進行1型糖尿病の診断基準や糖尿病患者の脂質管理目標値、糖尿病性腎症の病期分類など、最新の基準・目標値の内容を反映。※アドボカシー活動の進展による言葉の変更は、いまだ適切な基準がないため、全面的な変更は見送った。　編集委員会は糖尿病治療ガイド2024の序文で「日々進歩している糖尿病治療の理解に役立ち、毎日の診療に一層活用されることを願ってやまない」と期待を述べている。

　アルツハイマー病は、世界的な健康関連問題であり、有病率が増加している。アセチルコリンエステラーゼ阻害薬（AChEI）やNMDA受容体拮抗薬などによる現在の薬物治療は、とくに多剤併用下において、有害事象リスクと関連している。香川大学の大谷 信弘氏らは、アルツハイマー病治療薬の組み合わせ、併用薬数と有害事象発生との関係を調査した。Medicina誌2024年10月6日号の報告。　日本の医薬品副作用データベース（JADER）より、2004年4月〜2020年6月のデータを分析した。対象は、AChEI（ドネペジル、ガランタミン、リバスチグミン）またはNMDA受容体拮抗薬メマンチンで治療された60歳以上のアルツハイマー病患者2,653例（女性の割合：60.2％）。有害事象とアルツハイマー病治療薬の併用および併用薬数との関連を評価するため、ロジスティック回帰モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・JADERに報告されたアルツハイマー病治療薬の使用状況は、ドネペジル単剤療法41.0％、リバスチグミン25.0％、ガランタミン17.3％、メマンチン7.8％、メマンチン＋AChEI 8.9％であった。・併用薬数は、併用薬なし17.5％、1種類10.2％、2種類8.6％、3種類10.0％、4種類6.1％、5種類以上47.7％であった。・主な併存疾患の内訳は、高血圧35.2％、脂質異常症13.6％、糖尿病12.3％、脳血管疾患10.7％、睡眠障害7.4％、虚血性心疾患6.1％、うつ病4.7％、パーキンソン病4.3％、悪性腫瘍3.1％。・有害事象の頻度は、徐脈6.4％、肺炎4.6％、意識変容状態3.6％、発作3.5％、食欲減退3.5％、嘔吐3.5％、意識喪失3.4％、骨折3.4％、心不全3.2％、転倒3.0％。・メマンチン＋AChEI併用療法は、徐脈リスク上昇と関連していた。・ドネペジル単独療法は、骨折、転倒リスク低下との関連が認められた。・多剤併用療法は、有害事象、とくに意識変容状態、食欲減退、嘔吐、転倒の発生率上昇と有意な相関が認められた。・5種類以上の薬剤を使用した場合としなかった場合の調整オッズ比は、意識変容状態で10.45、食欲減退で7.92、嘔吐で4.74、転倒で5.95であった。　著者らは「アルツハイマー病治療における有害事象発生率は、アルツハイマー病治療薬の既知の有害事象や併用パターンとは無関係に、併用薬数と関連している可能性が示唆された」と結論付けている。

　世界初の軟骨伝導集音器に関する特許を有し、販売を行っているCCHサウンド（以下、CCH）が第6回ヘルスケアベンチャー大賞に輝いた―。CCHは細井 裕司氏（奈良県立医科大学 学長）が発見した“軟骨伝導”という聴覚技術を応用し、役所や金融機関での円滑なコミュニケーションを支援する『窓口用軟骨伝導イヤホン』や日常生活で会話を促進し認知症予防に役立つ『軟骨伝導集音器』を発売しているベンチャー企業である。本稿では、10月25日に開催されたヘルスケアベンチャー大賞の最終審査会におけるCCH代表取締役社長の中川 雅永氏によるプレゼンテーション内容を交えて、補聴器との違いや利便性についてお伝えする。軟骨伝導、第3の聴覚として医学的に認められる　これまでの聴覚技術は、通常の聞こえである気導と500年前に発見された骨伝導＊技術の応用で成り立っていた。しかし、2004年に細井氏が耳軟骨に音声情報を含む振動を与えると気導や骨伝導と同程度に音声情報が明瞭に内耳に伝えられることを発見、これを「軟骨伝導（Cartilage Conduction）」と命名した。軟骨伝導は骨伝導の一種と捉えられがちだが、聞こえのメカニズムや音伝達の性質・特徴はまったく異なり、軟骨伝導では頭蓋骨の振動を必要としないという特徴がある。その理由について、中川氏は「軟骨伝導は音（振動）エネルギーが筒状の外耳道の外半分を形成する外耳道軟骨を振動させて外耳道内に気導音（空気の疎密波）を生成し、その気導音が鼓膜や中耳を介して内耳に達することによる聞こえの現象であるため」と説明した。一方、骨伝導音は、音（振動）エネルギーが頭蓋骨を介して内耳に伝わることにより聞こえる音で、鼓膜や中耳を介しないという。＊音が聞こえる経路として空気中の振動を聞く気導と骨から伝わる骨導の2経路を利用　軟骨伝導集音器は加齢性難聴の軽度・中等度の人を対象とし、左右で音量調節が可能、キーン音（ハウリング）がない、長時間利用可能、清潔で衛生的などの製品特徴がある。これについて、同氏は「最も有利な点は、外耳道内に音が生成されるので聞きやすい音を提供できる点にある」とコメントした。また、骨伝導イヤホンに対し、（1）振動子による圧迫、（2）消費電力、（3）音漏れ、（4）両耳聴（ステレオ感、方向感など）における優位性が認められることから「将来的に骨伝導イヤホンは軟骨伝導イヤホンに切り替わっていくだろう」と語った。各自治体で導入が進む窓口用軟骨伝導イヤホン　これまで、役所や金融機関の窓口には老眼鏡は設置されているが、聴覚補助に関するものは、スピーカーでは他人に聞かれてしまう、通常のイヤホンは穴があるため衛生面などの観点から使用が難しいなどの課題があった。しかし、CCHが考案し、販売を行っている窓口用軟骨伝導イヤホンは、高齢者をはじめとする耳が不自由な人の対話をサポートすることが可能であることに加え、穴がない、きれいな球体、凹凸がない、表面平滑、清拭できるというメリットが評価され、2024年9月時点で全国の市区町村役場をはじめとする250施設以上の窓口での導入・利活用が進んでいる。また、2025年に開催される大阪・関西万博での導入も決定しているという。　このほか、集音器を使用することで認知症リスクを回避できる可能性があることがLancet国際委員会レポート2017などで報告されているが、「本製品を活用して会話を促進し、脳の活性化を測ることで認知症予防につながる」と説明した。　最後に、今回の受賞を受けて中川氏は「窓口用軟骨伝導イヤホンにより高齢者が生き生きと活躍する社会の実現と難聴者対策を通じて認知症予防に貢献したい。そして、軟骨伝導技術を種々の音響機器に導入して世界初のイノベーションを起こしていきたい」と熱い言葉で話を締めくくった。ヘルスケアベンチャー大賞とは　ヘルスケアベンチャー大賞とは、アンチエイジング領域においてさまざまなシーズをもとに新しい可能性を開き、社会課題の解決につなげていく試みとして、坪田 一男氏（日本抗加齢医学会イノベーション委員会委員長）らが2019年に立ち上げ、今年で6回目の開催を迎えた。今回の受賞者は以下のとおり。〇大賞株式会社CCHサウンド／プレゼンター：中川 雅永氏「軟骨伝導による高齢者が生き生きと活躍するための窓口の実現と認知症の予防」◯学会賞tantore株式会社／プレゼンター：中河原 毅氏「舌筋トレーニング向けシート状グミ「tantore sheet」の開発で無呼吸症候群と誤嚥性肺炎の予防」◯ヘルスケアイノベーションチャレンジ賞（アルファベット順）株式会社Genics／プレゼンター：栄田 源氏「全自動歯ブラシによる口腔および全身の健康維持支援事業」株式会社レナートサイエンス／プレゼンター：長谷川 雪憲氏「人工脂肪を活用した乳房再建・豊胸の実現」株式会社Rhelixa／プレゼンター：松野 智行氏「日本人の遺伝的背景に適合する第2世代エピジェネティック・クロックを利用した生物学的年齢評価および抗老化ソリューション開発事業［エピクロック（R）事業］」

　HR+/HER2-の進行・再発乳がんに対する1次内分泌療法としてのフルベストラント＋CDK4/6阻害薬は、アロマターゼ阻害薬＋CDK4/6阻害薬と同等の有効性であり、リンパ球数（ALC）は独立した予後予測因子ではなかったことを、市立四日市病院の豊田 千裕氏が第62回日本癌治療学会学術集会（10月24～26日）で発表した。　ガイドラインでは、HR+/HER2-の進行・再発乳がんに対する1次内分泌療法は、アロマターゼ阻害薬＋CDK4/6阻害薬が推奨されている。内分泌療法歴のない進行・再発乳がんにおいてアロマターゼ阻害薬とフルベストラントを比較したFALCON試験の結果から、1次内分泌療法としてのフルベストラント＋CDK4/6阻害薬の有効性が期待されている。また、CDK4/6阻害薬で治療したHR+/HER2-の転移・再発乳がんでは、ALCが独立した予後予測因子であることも報告されている。そこで研究グループは、進行・再発乳がんの1次内分泌療法としてフルベストラント＋CDK4/6阻害薬を投与した場合の無増悪生存期間（PFS）と安全性を評価することを目的として前向き研究を実施した。　主な結果は以下のとおり。・2021年4月～2024年4月に、HR+/HER2-の進行・再発乳がん患者23例が登録された。年齢中央値は64.0（範囲：38～83）歳、de novo StageIVが13例、再発が10例、ベースライン時のALC中央値は1,667（範囲：541～5,176）μLであった。CDK4/6阻害薬は、パルボシクリブが16例、アベマシクリブが7例に用いられた。観察期間中央値は20（範囲：7～36）ヵ月であった。・全奏効率は91.3％（PR：21例［91.3％］、SD：2例［8.7％］）、病勢コントロール率および臨床的有用率は100％であった。・PFSは未到達であるが、データカットオフ時点の中央値は19（範囲：7～36）ヵ月であった。・ベースライン時のALCが1,500μL以上の群でも1,500μL未満の群でもPFSに有意差は認められなかった（p＝0.721）。・ALCの変化率が高い群（36％以上）と低い群（36％未満）でもPFSは同等であった（p＝0.878）。・23例中3例に薬剤性間質性肺疾患が発現した。　これらの結果より、豊田氏は「フルベストラント＋CDK4/6阻害薬によるHR+/HER2-の進行・再発乳がんの1次内分泌療法の有効性は、アロマターゼ阻害薬＋CDK4/6阻害薬と同等の結果であることが示された。しかし、ベースライン時のALCおよびALC変化率は、フルベストラント＋CDK4/6阻害薬による治療の予後予測因子とはならなかった」とまとめた。

　FYTF-919は、中国で脳出血の治療に用いられている主に4種の生薬から成る経口薬で、血腫の除去を促進し、死亡率を低下させ、脳出血後の回復を改善する可能性が示唆されているが、エビデンスは十分でないとされる。中国・広州中医薬大学のJianwen Guo氏らCHAIN investigatorsは、「CHAIN試験」において、本薬には中等症から重症の脳出血患者の機能回復、生存、健康関連QOLを改善する効果はないことを示した。研究の詳細は、Lancet誌オンライン版2024年11月12日号に掲載された。中国の無作為化プラセボ対照比較試験　CHAIN試験は、中国の26の病院で実施した実践的な二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験であり、2021年11月～2023年12月に参加者の無作為化を行った（Key-Area Research and Development Program of Guangdong Provinceの助成を受けた）。　年齢18歳以上、症状発現（または最終健常確認）から48時間以内の症候性の非外傷性脳出血（脳画像で確認）と診断され、中等度～重度の神経障害（NIHSSスコアが8点以上、またはGCSスコアが7～14点）を有する患者を対象とした。　被験者を、FYTF-919の経口液剤33mL（嚥下障害のある場合は経鼻胃管で25mL）またはプラセボのいずれかを、24時間かけて投与（8時間ごと［経鼻胃管の場合は6時間ごと］に食後30分以上経過してから投与）し、これを28日間継続する群に無作為に割り付けた。　有効性の主要アウトカムは、90日時点での効用加重修正Rankin尺度（mRS）のスコアとした。mRSは7段階の順序尺度で、0～1点は症状の有無を問わず機能障害がなく良好なアウトカムを示し、2～5点は機能障害と他者への依存度が増加し、6点は死亡と定義した。副次アウトカムにも差はない　1,641例を修正ITT解析に含め、FYTF-919群に815例、プラセボ群に826例を割り付けた。全体の平均年齢は67.1（SD 12.0）歳で、34.2％が女性であった。出血部位は1,346例（83.7％）が大脳基底核または視床であり、ベースラインのNIHSSスコア中央値は15点（四分位範囲：10～20）、30.3％が早期減圧術を受け、発症から無作為化までの時間中央値は15.3時間（7.4～25.8）、平均収縮期血圧は172（SD 29）mmHgだった。　1,242例（75.7％）が試験薬の80％以上を服用し、994例（60.6％）が28日までに試験薬をすべて服用した。90日の時点での効用加重mRSスコアの平均値は、FYTF-919群が0.44点、プラセボ群も0.44点であり、両群間に有意な差を認めなかった（群間差：0.01点、95％信頼区間：－0.02～0.04、p＝0.63）。調整分析、感度分析、per-protocol解析でも結果は変わらなかった。　副次アウトカム（死亡または機能障害［mRS：4～6］、死亡、機能障害［mRS：4～5］、Barthel指数、EQ-5D-5L効用値、肺炎、28日までの退院など）にも両群間に差はなかった。重篤な有害事象の頻度も同程度　全体として、有害事象（FYTF-919群79.8％ vs.プラセボ群80.5％）および重篤な有害事象（41.5％ vs.43.3％［90日間の追跡期間中］）の頻度に有意差はなかった。とくに注目すべき有害事象（13.6％ vs.9.4％、p＝0.01）はFYTF-919群で多く、このうち下痢がそれぞれ10.6％および6.5％に発現した。　著者は、「両群間で重篤な有害事象の頻度に有意差がなかったことから、FYTF-919は安全と考えられる」「これらの結果は、FYTF-919に効果がないという決定的なエビデンスを提供するものである」とし、「この研究は、中国ですでに広く使用されている伝統的な中医薬の有用性の評価において、大規模で方法論的に厳格な無作為化比較試験が実行可能であることを示している」と指摘している。

　世界保健機関（WHO）は10月29日に「Global Tuberculosis Report 2024」を公表し、2023年に世界中で820万人が新たに結核と診断されたことを報告した。この数は、1995年にWHOが結核の新規症例のモニタリングを開始して以来、最多だという。2022年の新規罹患者数（750万人）と比べても大幅な増加であり、2023年には、世界で最も多くの死者をもたらす感染症として、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を抑えて再びトップに躍り出た。　WHOのテドロス事務局長（Tedros Adhanom Ghebreyesus）は、「結核の予防・検出・治療に有効な手段があるにもかかわらず、結核が依然として多くの人を苦しめ、死に至らしめているという事実は憤慨すべきことだ」とWHOのニュースリリースで述べている。同氏は、「WHOは、各国が、これらの手段を積極的に活用し、結核の撲滅に向けて約束した取り組みを確実に実行するよう求めている」と付言している。　2023年の世界の結核患者数は1080万人に上り、男性の方が女性よりも多く（55％対33％）、12％は子どもと思春期の若者だった。また、HIV感染者が全罹患者の6.1％を占めていた。結核患者数には地域的な偏りが見られ、インド（26％）、インドネシア（10％）、中国（6.8％）、フィリピン（6.8％）、パキスタン（6.3％）の上位5カ国だけで56％に上り、これら5カ国にナイジェリア、バングラデシュ、コンゴ民主共和国を含めた8カ国が世界全体の感染者の3分の2を占めていた。　結核の新規罹患者の多くは、栄養不足、HIV感染、アルコール使用障害、喫煙（特に男性）、糖尿病の5つの主要なリスク因子が原因で結核を発症していた。WHOは、これらのリスク因子と貧困などの他の社会的決定要因に対処するには、協調的なアプローチが必要だと主張する。WHO世界結核プログラムディレクターのTereza Kasaeva氏は、「われわれは、資金不足、罹患者にのしかかる極めて大きな経済的負担、気候変動、紛争、移住と避難、COVID-19パンデミック、そして薬剤耐性結核など、数多くの困難な課題に直面している」と指摘。「全てのセクターと利害関係者が団結し、これらの差し迫った問題に立ち向かい、取り組みを強化することが不可欠だ」とWHOのニュースリリースで述べている。　一方、報告書には明るい兆しも見えた。結核による死亡者数は世界的に減少傾向にあり、新規罹患者数も安定し始めているという。それでもWHOは、「多剤耐性結核（MDR-TB）は依然として公衆衛生上の危機だ」と指摘し、「MDR-TBまたはリファンピシン耐性結核（RR-TB）の治療成功率は現在68％に達している。しかし、MDR/RR-TBを発症したと推定される40万人のうち、2023年に診断され治療を受けたのは44％に過ぎない」と懸念を示している。　結核は空気中の細菌によって引き起こされ、主に肺を侵す。WHOによると、世界人口の約4分の1が結核菌に感染していると推定されているが、そのうち症状が現れるのは5％から10％に過ぎないという。結核菌感染者は体調不良を感じないことも多く、感染力も低い。WHOは、「結核の症状は数カ月間、軽度のままで推移することがあるため、知らないうちに簡単に他人に病気を広めてしまう」と指摘している。主な結核の症状は、長引く咳（出血を伴うこともある）、胸痛、衰弱、倦怠感、体重減少、熱、寝汗などである。WHOは、「症状は感染部位により異なる。好発部位は肺だが、腎臓、脳、脊椎、皮膚にダメージを与える可能性もある」と付け加えている。

　慢性腎臓病（CKD）患者における全身性免疫炎症指数（SII）のレベルと全死亡率の間にはJ字型の関連があることが、「Immunity, Inflammation and Disease」に9月10日掲載された。　上海中医薬大学（中国）のMeng Jia氏らは、CKD患者におけるSIIと全死亡率の関連性を検討した。分析には、1999～2018年の米国国民健康栄養調査（NHANES）の対象者であったCKD患者9,303人が含まれた。　解析の結果、中央値86カ月の追跡期間において、SIIレベルと全死亡率との間に明確なJ字型の関連が示された。最低値は、第2四分位数内のSIIレベル478.93で確認された。SIIが478.93を超えると、SIIレベルの標準偏差が1増加するごとに全死亡率のリスクが上昇した（ハザード比1.13）。CKD患者では、SIIの上昇と全死亡率のリスク上昇との間に関連性が見られた（第4四分位数対第2四分位数のハザード比1.23）。SIIとCKDによる死亡率の相関は、60歳以上の対象者および糖尿病患者において特に顕著であった。SIIの極端な5％の外れ値を除外すると、SIIと全死亡率との間には線形の正の関連が見られた。　著者らは、「SII指数は、血小板、好中球、リンパ球の数を網羅しており、炎症状態と宿主免疫応答の間のバランスをより包括的に表す」と述べている。

　最も一般的なタイプの心筋梗塞（MI）である非ST部分上昇型心筋梗塞（NSTEMI）を発症した67歳以上の患者に対する待機的非心臓手術は、NSTEMI発症から3～6カ月の期間を置いて実施すべきであることが、新たな研究で示唆された。性急な待機的非心臓手術は、脳卒中や新たな心筋梗塞などの命を脅かす合併症の発症リスクを約2倍、死亡リスクを約3倍に高めることが示されたという。米ロチェスター大学医療センター（URMC）麻酔科・周術期医学・公衆衛生科学教授のLaurent Glance氏らによるこの研究の詳細は、「JAMA Surgery」に10月30日掲載された。　米国心臓病学会/米国心臓協会（ACC/AHA）が2014年に発表したガイドラインは、経皮的冠動脈インターベンション（PCI）を受けていない患者に対するMI後の待機的非心臓手術は、60日以上の待機期間を設けることを推奨している。しかし研究グループによると、これらのガイドラインは1999年から2004年にかけて50万人の患者を対象に実施された研究から得られた20年以上も前のデータに基づいているという。Glance氏は、「現在、医師が患者の治療の決定に使用しているデータは時代遅れだ。治療の進歩と患者の絶え間ない変化を考えると、臨床医には最新の情報が必要だ」と指摘する。　今回の研究では、2015年から2020年の間のメディケア請求データを用いて、2017年11月1日から2020年11月30日の間に非心臓手術のために入院した67歳以上の患者に対する522万7,473件の手術（待機的手術362万675件、非待機的手術160万6,798件）を対象に、データの解析を行った。対象患者の平均年齢は75.7歳で、女性が57.0％を占めており、4万2,278人（0.81％）は手術に先立つ2年の間にNSTEMIを発症していた。主要評価項目は、主要心脳血管イベント（MACCE；30日死亡率、入院中のMI、心不全、または脳卒中の発症）、および、あらゆる原因による30日死亡率とし、多変量ロジスティック回帰分析により、NSTEMI発症からの経過時間とこれらのアウトカムとの関連を評価した。　解析の結果、NSTEMI発症から30日以内に待機的非心臓手術を受けた場合、NSTEMI歴のある患者ではNSTEMI歴のない患者に比べて、冠動脈血行再建術を受けたかどうかにかかわりなく、MACCEリスクが有意に上昇することが明らかになった。MACCE発生の調整オッズ比（aOR）は、冠動脈血行再建術を受けていた患者で2.15（95％信頼区間1.09〜4.23、P＝0.03）、受けていなかった患者で2.04（同1.31〜3.16、P＝0.001）であった。冠動脈血行再建術を受けた患者では、NSTEMI発症から30日以降（薬剤溶出性ステント留置患者では90日以降）にMACCEリスクが横ばいになったが、180日を過ぎるとリスクが再上昇する傾向が認められた。冠動脈血行再建術を受けていない患者では、MACCEリスクは一貫して増加傾向を示した。　一方、NSTEMI発症後に冠動脈血行再建術が施行され、発症後30日以内に待機的非心臓手術を受けた患者での30日以内の死亡のaORは2.88（95％信頼区間1.30〜6.36、P＝0.009）で、リスクが約3倍に上昇していた。しかし、発症後61～90日後に待機的非心臓手術を受けた場合にはaORが1.03（同0.57〜1.86、P＝0.92）となり、リスクは横ばいになった。同様の条件の患者に対する非待機的心臓手術での30日以内の死亡のaORは1.91（同1.52〜2.40、P＜0.001）、91～120日後で1.00（同0.73〜1.37、P＝0.99）だった。　こうした結果を受けて研究グループは、「冠動脈血行再建術を受けたNSTEMI発症患者に対する待機的非心臓手術は、発症後90日から180日の間に行うのが合理的かもしれない」との見方を示している。

　エンドセリンA受容体拮抗薬の蛋白尿改善効果はIgA腎症をはじめとして、慢性腎臓病（CKD）や巣状糸球体硬化症等で次々に報告されるようになった。本研究（ALIGN研究）は高リスクIgA腎症を対象とし、エンドセリンA受容体拮抗薬atrasentanの36週での尿蛋白減少効果を偽薬投与群と比較した成績であるが、36.1%有意に減少させたと報告された。　同様の成績は昨年エンドセリンA受容体・アンジオテンシンII受容体デユアル拮抗薬のsparsentanの報告（PROTECT研究）があるので、結果を対比する（CLEAR!ジャーナル四天王-1666「IgA腎症の病態に根差した治療」と同1755「IgA腎症の新たな治療薬sparsentanの長期臨床効果」で解説）。まず、対象はeGFR30 mL/min以上で、尿蛋白1g/day以上であり、両者に差はない。使用薬剤はエンドセリンA受容体・アンジオテンシンII受容体デユアル拮抗薬とエンドセリンA受容体拮抗薬の違いはあるが、対照群が各々イルベサルタンと偽薬であり、本質的な差はないと考える。また、第III相、二重盲検、多国間試験であり、この点に関しても本質的な差はない。また有害事象の発生は2群間に有意差はなく、同様の成績である。ALIGN研究はエンドセリンA受容体拮抗薬と偽薬との対比であるため、より直接的にエンドセリンA受容体拮抗薬の尿蛋白減少効果を評価できたことが両者の違いである。ただし、PROTECT研究はより詳細に尿蛋白減少効果を評価しており、110週に至るまでの長期効果を0.3g/day未満の完全緩解率と1.0g/day未満の部分寛解率も良好な成績で報告されている。尿蛋白の多寡が腎機能障害の進行の程度に関連することを考慮すると、この点に関しても提示してほしかった。　本研究は132週まで継続し、eGFRの推移を2群間で対比する予定である。PROTECT研究は110週までのeGFRのスロープを対比しており、6週から110週までのそれに有意差があったが、1日目から110週までの全スロープでは、残念ながらp=0.058と傾向に留まった。ALIGN研究の今後の期待はこの点にある。

＜先週の動き＞1.医師不足地域での勤務経験を管理者要件に、対象医療機関を拡大／厚労省2.電子処方箋とマイナ保険証の普及に遅れ、医療DXに課題／厚労省3.産婦人科・産科の減少が続く中、美容外科が急増／厚労省4.SNS誹謗中傷対策強化で相談窓口を来年から開設／日本医師会5.病院が深刻な赤字に、補助金減と収入減で経営難／病院団体6.医薬品の供給不安、問題の解消は半年先か？／日薬連1．医師不足地域での勤務経験を管理者要件に、対象医療機関を拡大／厚労省11月20日に厚生労働省は、「新たな地域医療構想等に関する検討会」を開催し、医師不足地域での開業や勤務を促すための経済的支援策と、医師過剰地域での開業規制などを検討する案を有識者検討会に提示した。医師不足地域では、開業や勤務に対する経済的支援を強化するほか、医師派遣を行う医療機関への支援も検討される。その一方で、医師過剰地域では、都道府県が必要な医療機能を要請し、応じない場合は勧告や公表を行うことができるようにする案が示された。医師不足地域での勤務経験を管理者要件とする医療機関を拡大する案も提示され、地域医療支援病院だけでなく、公立病院や公的医療機関も対象とする方針。日本病院会は、強制的な配置ではなく、医師の意欲や情熱を高める対策を重視するよう提言している。今後、医師の地域偏在是正に向け、厚労省は規制強化と経済的支援を組み合わせた総合的な対策パッケージを年内に策定する。参考1）第12回新たな地域医療構想等に関する検討会 医師偏在是正対策について（厚労省）2）医師不足地域で診療所開業支援など 医師の偏在に対策案 厚労省（NHK）3）医師過剰地域の診療所、開業に要件 厚労省案（日経新聞）4）医師少数地域での勤務要件、対象拡大を提案 厚労省、勤務期間は「1年以上」に延長（Gem Med）2．電子処方箋とマイナ保険証の普及に遅れ、医療DXに課題／厚労省厚生労働省は、11月19日に電子処方箋を導入した施設が全国で18.9％に止まっており、政府が推進する医療DXの進捗に遅れが生じていることを明らかにした。調剤薬局では導入率は5割を超えているものの、病院や診療所では導入が遅れている。電子処方箋は、薬の処方箋を電子化し、医療機関や薬局間で共有するシステム。政府は、医療情報の共有による重複投薬の防止や医療の質向上などを期待して導入を進めているが、システム改修の費用や時間などが課題となっている。福岡 資麿厚生労働大臣は、記者会見で「システム改修費の負担や周囲の施設への普及状況を様子見する医療機関が多いことが要因だ」と説明し、普及拡大に努める姿勢を示した。一方、マイナ保険証の利用率も低迷している。11月21日に開かれた社会保障審議会の医療保険部会で、今年10月の利用率は15.67％と、前月から増加したものの、目標には到達していない。12月2日には現行の健康保険証の新規発行が停止され、マイナ保険証が基本となるが、混乱を避けるために政府は、現行の健康保険証も1年間は使用できる措置を設けている。政府は、これまで電子処方箋の導入とマイナ保険証の利用を進めてきた。来年度からは介護保険証もマイナンバーカードに一体化されるなど、今後も普及を促進していく方針だが、医療・介護事業者への支援や国民への丁寧な説明など、さらなる取り組みが必要とみられる。参考1）第186回社会保障審議会医療保険部会（厚労省）2）マイナ保険証の利用率 10月なのに15.67％ 病院27.96％、医科診療所12.91％（CB news）3）マイナ保険証を活用 電子処方箋導入の医療機関などは18.9％（NHK）3．産婦人科・産科の減少が続く中、美容外科が急増／厚労省11月22日に厚生労働省は、2023年の医療施設（静態・動態）調査・病院報告を公表した。これによると美容外科を標榜する診療所が2,016施設となり、3年間で43.6％増加したことが明らかになった。その一方で、産婦人科・産科を有する一般病院は前年比17施設減の1,254施設、小児科を有する一般病院は29施設減の2,456施設となり、それぞれ30年以上減少が続いている。近年は少子化による需要低下に加え、出産数そのものが大幅に減少していることが背景にある。今年1～9月の出生数は前年比5.2％減の54万人で、通年で70万人を割る見通し。日本医師会総合政策研究機構（日医総研）のレポートによると、美容外科医の増加が顕著で、2020年には診療所の35歳未満の医師の15.2％が美容外科で勤務していることが明らかになった。こうした状況について、山形大学大学院の村上 正泰教授は、医局の影響力低下や給与の低さ、長時間労働などが、若手医師の美容外科流出の要因になっていると指摘している。政府は、医師の働き方改革や待遇改善、キャリア支援などを進めることで、若手医師が保険診療の現場で働き続けられる環境を整備する必要がある。参考1）令和5（2023）年医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況2）産婦人科・産科が33年連続で最少更新 小児科のある一般病院も30年連続減 厚労省調査（産経新聞）3）診療所の美容外科が急増、3年間で4割増 厚労省調査、小児科は減少（朝日新聞4）美容外科3年で4割増 厚労省調査、伸び率首位 医師偏在助長の指摘も（日経新聞）5）1～9月出生数54万人 通年で70万人割れ公算大（東京新聞）4．SNS誹謗中傷対策強化で相談窓口を来年から開設／日本医師会日本医師会は、2025年1月から医療機関や医療従事者を対象とした「SNS等における誹謗中傷相談窓口」の運用を開始する。この窓口は、SNSや口コミサイト上での誹謗中傷や悪意ある書き込みに対処するための支援を目的としており、背景には医療機関に対する誹謗中傷が深刻化している状況がある。総務省は11月21日、SNS事業者に対し、誹謗中傷への対応を義務付ける改正プロバイダ責任制限法の施行に向け、月平均利用者数が1,000万人超のSNSを対象とする方針を示した。これにより、X（旧Twitter）やFacebook、Instagramなどが規制対象になるとみられる。改正法は2025年5月までに施行される予定で、SNS事業者には投稿削除の申し出に対し、迅速な判断と結果通知が義務付けられる。10月に日医が実施したアンケートでは、回答者の77％が誹謗中傷を経験し、そのうち削除を求めた投稿の8割が削除されていないことが判明。また、「相談したい」と答えた医療従事者は82％に達した。この結果を受け、相談窓口では電話とWebでの相談を受け付け、対応策を提示するほか、必要に応じて弁護士の紹介も行う。さらに、口コミサイトやSNSにおける「ペイシェントハラスメント」への関心が高まり、法的アドバイスを求める声も多い。相談窓口の開設により、医療現場の負担軽減と情報共有の場の構築が期待されている。日医の取り組みは、医療従事者と患者間の信頼関係を守る一助となるだけでなく、医療機関の社会的信用を保つ重要なステップとなる。今後の運用状況に注目が集まっている。参考1）SNS等における誹謗中傷相談窓口開設について（日本医師会）2）口コミサイトの誹謗中傷、日医が相談窓口開設へ 25年1月ごろ運用開始 法的アドバイスも（CB news）3）中傷対応義務、利用者1,000万人超のSNS対象 Xなど念頭（日経）5．病院が深刻な赤字に、補助金減と収入減で経営難／病院団体日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会の3団体が合同で行った病院経営調査によると、2023年度の病院経営は、新型コロナウイルス関連の補助金減少や収入減の影響を受け、深刻な赤字に転落したことが明らかになった。調査対象となった967病院の2023年度の経常利益率は、100床当たりマイナス1.3％で、前年度のプラス4.9％から赤字に転落した。これは、新型コロナ関連の補助金などが大幅に減少したことに加え、本業の医療収入も減少したことが主な要因。2024年6月単月のデータでは、国の病院、自治体の病院、医療法人など、5つの開設主体のすべてで赤字を計上した。とくに、自治体病院の赤字幅が大きく、100床当たりマイナス9.2％に達した。病床区分別にみると、一般病院の赤字幅が最も大きく、100床当たりマイナス5.8％だった。療養・ケアミックス病院と精神科病院は黒字を維持したものの、前年同月からは悪化している。3団体では、2024年度の病院経営はさらに厳しさを増すと予想しており、病院経営の大きな転換点を迎えたと指摘している。また、医療機関の人材不足や人件費の高騰、医療材料費の高騰なども経営悪化に拍車をかけている。病院経営の悪化は、医療の質低下や医療提供体制の縮小に繋がりかねないと懸念されている。政府は、病院経営の安定化に向けた抜本的な対策を早急に講じる必要がある。参考1）2024年度 病院経営定期調査 概要版－最終報告（集計結果）－（病院3団体）2）病院の経常収支、5つの開設主体全て赤字に 6月単月、3団体の病院経営定期調査で（CB news）3）967病院の経常利益率マイナス1.3％に 23年度 3団体調査「24年度はさらに厳しさ増す」（同）6．医薬品の供給不安、問題の解消は半年先か？／日薬連近年、国内においてジェネリック医薬品を中心に医療用医薬品の供給不安が続き、とくに咳止め薬や解熱鎮痛剤の不足が深刻化し、小児科や薬局で患者対応に苦慮する現場が広がっている。中でもジェネリック（後発薬）医薬品を中心に薬局や医療機関で不足が深刻化している。日本製薬団体連合会が行った今年9月の調査では、医療用医薬品の18.5％に当たる3,103品目が出荷調整の対象となり、その6割以上がジェネリック医薬品だった。咳止め薬や解熱鎮痛剤、抗生物質の不足は、小児科や薬局ではとりわけ深刻で、代替薬への対応や粉薬が足りない場合に錠剤をすり潰す処方も行われている。冬季には、インフルエンザなど感染症の流行による患者の増加が予想され、薬不足が患者や医療現場にさらなる負担をかける懸念が高まっている。薬不足の背景には、複数のジェネリックメーカーによる品質不正がある。2020年以降、小林化工や日医工、業界最大手の沢井製薬で重大な不正が発覚した。これらの企業では、試験結果の捏造などの不正行為を防ぐ体制が機能しなかった。わが国のジェネリック市場は約1.4兆円で190社が参入しており、1社当たりの平均売上高はわずか70億円強と小規模。少量多品目生産による非効率な状態の中、シェア獲得のためにメーカーは価格競争を激化させ、さらに薬価の引き下げもあり、コスト競争がメーカーの収益を圧迫しているため、後発品の製造から撤退するメーカーも相次いでいる。安定供給のためには、医薬品の品質管理強化や生産体制の改革が急務とされているが、ジェネリック医薬品の生産効率を高めるための仕組み作りが求められている。今後の見通しとしては大手製薬会社による増産で、半年後に改善が見込まれている。薬不足は、患者や医療従事者に深刻な影響を与えており、政府と業界が一体となって安定供給に向けた取り組みを加速する必要がある。参考1）「医薬品供給状況にかかる調査（2024年10月）」 について（日薬連）2）医薬品 依然約2割が供給に支障 せき止め薬や解熱鎮痛剤も（NHK）3）薬不足はいつ終わる？ジェネリック再編＃1（ダイヤモンドオンライン）4）第一三共・エーザイ・田辺三菱製薬…国内製薬大手が、処方薬の8割を占めるジェネリック市場から軒並み撤退した理由（同）

糖尿病（2）糖尿病診断の指針：薬剤性1型糖尿病Q128近年、1型糖尿病の有害事象の報告も注目されている抗がん剤の種類は何か？

画像を拡大するTake home messageS. lugdunensisは、ほかのコアグラーゼ陰性ブドウ球菌と異なる特徴を持つ。黄色ブドウ球菌と同様に侵襲性感染を引き起こすことを覚えておこう。皆さんはStaphylococcus lugdunensis（スタフィロコッカス・ルグドゥネンシス：S. lugdunensis）という菌の名前を聞いたことがありますか？ 今回は、この菌になじみがある方もそうでない方も、いま一度一緒に学んでいきましょう。では、なぜこの菌が重要なのでしょうか。結論から言うと、S. lugdunensisは「治療が遅れると致死率が高いから」です。皆さんは、表皮ブドウ球菌にはなじみがあるかもしれません。S. lugdunensisは表皮ブドウ球菌と同じコアグラーゼ陰性ブドウ球菌であるにもかかわらず、黄色ブドウ球菌に非常によく似た特徴を持っています。最も重要なポイントは、コンタミネーションが疑われることの多い表皮ブドウ球菌をはじめとするほかのコアグラーゼ陰性ブドウ球菌と異なり、血液培養でS. lugdunensisが検出されたら、メチシリン感受性ブドウ球菌（MSSA）と思って、その後の感染巣の検索や治療を検討しなければならない、ということです。S. lugdunensisの歴史から簡単に紹介すると、1988年にフランスのリヨンで初めて報告されました。lugdunumはリヨンのラテン語名であり、報告された土地の名が付けられました。微生物学的特徴としては、グラム陽性球菌に分類され、上記コアグラーゼ陰性を示します。コロニーはクリーム色で血液寒天培地において溶血を示すことが特徴です。粘着因子を有することが、高い病原性を示す理由でもあり、人工物が体内に存在する場合にはバイオフィルムを形成して抗菌薬が効果を発揮するのに難渋することがあります。主な臨床的な特徴としては、感染性心内膜炎や菌血症、皮膚軟部組織感染症や骨関節感染症など、黄色ブドウ球菌と類似の感染症を引き起こします。抗菌薬の感受性に関しては、セファゾリンを中心とした抗MSSA用の抗菌薬のほか、バンコマイシン、ダプトマイシン、ST合剤などにも感受性を示すことが多いとされます。以上、S. lugdunensisについて解説しました。「S. lugdunensisを見たらMSSAと思って治療する」という鉄則を念頭に置き、迅速な診断と適切な治療を心掛けるようにしましょう。1）Aldman MH, et al. Eur J Clin Microbiol Infect Dis. 2021;40:1103-1106.2）Heilbronner S, et al. Clin Microbiol Rev. 2020;34:e00205-e00220.3）Argemi X, et al. J Clin Microbiol. 2017;55:3167-3174.

解説ある内科の診療所において、レセプト点検を行っていたところ、生食と被覆材を使用した時間外の創傷処理の算定に対して違和感を覚えたために、精査を行いました。電子カルテのプログレスを参照したところ、創傷処理が行われたことのみが記載されて、創の大きさやどのような縫合がなされたのかの記録がありませんでした。医師に問い合わせてみますと、患者には診察前の時間外に対応されたようです。患者からは「室内にて転倒した先に茶碗があり、前額部と頭部に挫滅創を負った」と来院時に訴えがあったとのことでした。治療は、前額部に認められた挫滅時の皮弁を取り除いて真皮縫合、創面は被覆材にて術後の傷跡が目立たないように配慮したとのことでした。医師のお話からは、「K000 創傷処理『4 筋肉、臓器に達しないもの（長径5cm未満）』」の点数に加えて、処理前処置の「K000 [注3] デブリードマン加算」、さらに前額部は真皮縫合対象の部位のため「K000 [注2] 真皮縫合加算が算定」ができます。ただし、被覆材は、材料の留意事項によって創傷処理に含まれるとされているために算定できません。医師には、当初算定の約4倍の診療報酬が算定できることを告げて、来院時の事実を簡潔に追記いただきました。レセプトは正しい請求の通り修正して請求を行いました。内科のように外傷対応の事例が少ない場合には、カルテ記載が簡潔になりすぎて後日の検証ができなくなるケースを経験しています。今回は誤算定の防止と後日の検証が可能となるように、医師に施術開始時間と原因、部位と創の大きさ・深さ、行われた処理・処置の内容と使用した薬剤・材料を必ず記入されるようにお願いしました。

第168回：ホワイトハウスから招待状が来たので行ってみた件

　2024 ASCO Annual Meetingにて、第III相無作為化比較試験「LAURA試験」の結果、切除不能なEGFR遺伝子変異陽性StageIII非小細胞肺がん（NSCLC）における化学放射線療法（CRT）後のオシメルチニブ投与により、無増悪生存期間（PFS）が大幅に改善することが報告された。本試験の日本人集団の結果について、神奈川県立がんセンターの加藤 晃史氏が第65回日本肺癌学会学術集会で発表した。LAURA試験　試験デザインと結果の概要試験デザイン：国際共同第III相無作為化比較試験対象：18歳以上（日本は20歳以上）の切除不能なStageIIIのEGFR遺伝子変異（exon19delまたはL858R）陽性NSCLC患者のうち、CRT（同時CRTまたはsequential CRT）後に病勢進行が認められなかった患者216例試験群（オシメルチニブ群）：オシメルチニブ（80mg、1日1回）を病勢進行または許容できない毒性、中止基準への合致のいずれかが認められるまで　143例対照群（プラセボ群）：プラセボ※　73例評価項目：［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS［副次評価項目］全生存期間（OS）、安全性など※：BICRによる病勢進行が認められた患者は非盲検下でオシメルチニブへのクロスオーバーが許容された。　データカットオフ時点（2024年1月5日）における全体集団のPFSの成熟度は56％、OSの成熟度は20％であり、BICRによるPFS中央値は、オシメルチニブ群39.1ヵ月、プラセボ群5.6ヵ月であった（ハザード比[HR]：0.16、95％信頼区間[CI]：0.10～0.24、p＜0.001）。OS中央値は、オシメルチニブ群54.0ヵ月、プラセボ群未到達であった（HR：0.81、95％CI：0.42～1.56、p＝0.530）。プラセボ群で病勢進行が認められた患者の81％が、オシメルチニブへクロスオーバーした。　日本人集団における主な結果は以下のとおり。・全体集団216例のうち、日本人は30例（オシメルチニブ群23例、プラセボ群7例）含まれていた。全体集団と比較して、年齢中央値はやや高く（日本人集団：71歳、全体集団：63歳）、オシメルチニブ群に含まれるPS0の患者の割合も高かった（日本人集団：78％、全体集団：56％）。・BICRによるPFS中央値は、オシメルチニブ群38.4ヵ月、プラセボ群6.4ヵ月であった。データカットオフ時点ではイベントが少なく、HRは算出されていないが、全体集団と同様にオシメルチニブのベネフィットが示された。1年PFS率はそれぞれ74％、29％、2年PFS率はそれぞれ65％、14％であった。・データカットオフ時点で、オシメルチニブ群の26％（6例）、プラセボ群の14％（1例）で死亡が報告された。・安全性プロファイルは全体集団と一致していたが、放射線肺臓炎はオシメルチニブ群で83％（19例）、プラセボ群で57％（4例）と、日本人集団で多く報告されていた（全体集団ではそれぞれ48％、38％）。しかし、Grade3以上の報告はオシメルチニブ群の4％（1例）のみであり、Grade4/5の報告はなかった。また、放射線肺臓炎が原因でオシメルチニブの投与中止に至った症例は1例のみであった。放射線肺臓炎の報告が多かった理由は、日本における集中的な間質性肺疾患（ILD）モニタリングの結果と考察された。　加藤氏は、今回の解析結果はLAURA試験の全体集団の結果と一致しているとし、オシメルチニブのCRT後の使用は日本人に対しても良好なベネフィット・リスクプロファイルを示したとまとめた。　ディスカッサントとして登壇したテキサス大学MDアンダーソンがんセンターのKeunchil Park氏からは、本試験において病勢進行などが認められるまでオシメルチニブを投与継続することの意義などについて指摘があった。Park氏は、24ヵ月以降のオシメルチニブ群とプラセボ群のPFSを比較しながら、StageIIIの患者の治癒の可能性について言及した。また、切除可能/不能いずれの患者も含まれるStageIIIの患者の不均一性も踏まえ、治療戦略を検討する必要があると語った。　これを受けて加藤氏は、チロシンキナーゼ阻害薬（TKI）による治癒の難しさに触れ、各施設の状況を踏まえて、術後補助療法もしくはCRT後というフロントラインでオシメルチニブの使用を検討することが望ましいのではないかと考えを語った。

　糖尿病の薬物治療で頻用されているSGLT2阻害薬。しかし、SGLT2阻害薬の有効性を示した過去の大規模臨床研究の参加者は、平均BMIが30を超える肥満体型の糖尿病患者が多数を占めていた。　わが国の実臨床現場ではBMIが25を下回る糖尿病患者が多く、肥満のない患者でも糖分を尿から排泄するSGLT2阻害薬が本当に有効なのかどうかは、検証が不十分だった。そこで、森 雄一郎氏（京都大学大学院医学系研究科）らの研究グループは、協会けんぽのデータベースを活用し、わが国のSGLT2阻害薬の効果検証を行った。その結果、肥満傾向～肥満の患者ではSGLT2阻害薬の有効性が確認できたが、BMI25未満の患者では明らかではなかったことがわかった。本研究の結果はCardiovascular Diabetology誌2024年10月22日号に掲載された。肥満者にSGLT2阻害薬の主要アウトカムの効果はみられた一方で非肥満者ではみられず　この研究は、2型糖尿病でBMIが低～正常の患者におけるSGLT2阻害薬の心血管アウトカムに対する有効性を、従来の試験よりも細かい層別化を用いて検討することを目的に行われた。　研究グループは、2015年4月1日～2022年3月31日の協会けんぽのデータベースを活用し、3,000万例以上の現役世代の保険請求記録および健診記録を用い、標的試験エミュレーションの枠組みを用いたコホート研究を行った。　SGLT2阻害薬の新規使用者13万9,783例とDPP-4阻害薬の使用者13万9,783例をBMI区分（20.0未満、20.0～22.4、22.5～24.9、25.0～29.9、30.0～34.9、35.0以上）で層別化し、マッチングした。主要アウトカムは全死亡、心筋梗塞、脳卒中、心不全。　主な結果は以下のとおり。・参加者の17.3％（4万8,377例）が女性で、31.0％（8万6,536例）のBMIが低～正常だった（20.0未満：1.9％［5,350例］、20.0～22.4：8.5％［2万3,818例］、22.5～24.9：20.5％［5万7,368例］）。・追跡期間中央値24ヵ月で、主要なアウトカムは参加者の2.9％（8,165例）に発現した。・SGLT2阻害薬は全集団において主要アウトカムの発生率低下と関連していた（ハザード比[HR]：0.92［95％信頼区間[CI]：0.89～0.96］）。・BMIが低～正常の集団では、SGLT2阻害薬は主要アウトカム発生率の低下と関連しなかった（20.0未満のHR：1.08［95％CI：0.80～1.46］、20.0～22.4のHR：1.04［95％CI：0.90～1.20］、22.5～24.9のHR：0.92［95％CI：0.84～1.01］）。　この結果から研究グループは、「2型糖尿病患者の心血管イベントに対するSGLT2阻害薬の効果は、BMIが低いほど低減するようであり、BMIが低～正常（25.0未満）の患者では有意ではなかった。これらの結果はSGLT2阻害薬の投与開始時にBMIを考慮することの重要性を示唆している」と述べている。