亜鉛は免疫機能に重要な役割を果たす微量元素であり、亜鉛欠乏が免疫系を弱体化させる可能性があることが知られている。順天堂大学の松元 直美氏らの研究チームは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者における血清亜鉛濃度とCOVID-19の重症度との関連を調査したところ、患者の40％近くが血清亜鉛欠乏状態であり、血清亜鉛濃度が低いほど、COVID-19の重症度が高いことが判明した。本研究は、International Journal of General Medicine誌2024年10月16日号に掲載された。　本研究では、2020年4月～2021年8月にCOVID-19で入院した467例（18歳以上）を対象に、入院時の血清亜鉛濃度を測定した。血清亜鉛濃度が60μg/dL未満を欠乏、≧60～＜80μg/dLを境界欠乏、80μg/dL以上を正常とした。COVID-19の重症度は、WHOの基準に基づき、軽症、中等症、重症の3段階に分類した。多変量ロジスティック回帰分析を使用し、血清亜鉛欠乏とCOVID-19の重症度の関連を評価した。　主な結果は以下のとおり。・対象者の平均年齢（SD）は、重症例（n＝40）が68.1（13.0）歳、軽症/中等症例（n＝427）が58.8（18.3）歳であった。性別は、重症例では男性72.5％、軽症/中等症例では男性64.6％であった。・血清亜鉛濃度の平均値（SD）は、重症例では51.9（13.9）μg/dL、軽症/中等症例では63.2（12.3）μg/dLであった。・血清亜鉛欠乏（＜60μg/dL）の割合は、女性で39.5％、男性で36.4％であった。さらに、境界欠乏（≧60～＜80μg/dL）は、女性で54.3％、男性で57.0％だった。・血清亜鉛欠乏は、境界欠乏および正常（≧60μg/dL）と比較して、COVID-19の重症化と有意に関連していた（調整オッズ比：3.60、95％信頼区間：1.60～8.13、p＜0.01）。・COVID-19の重症度の上昇は血清亜鉛濃度の上昇と逆相関しており、血清亜鉛濃度が低いほどCOVID-19の重症度が高かった（傾向のp＜0.01）。　本研究により、血清亜鉛濃度がCOVID-19の重症度と有意に関連することが示された。血清亜鉛濃度が低い患者はとくに重症化リスクが高いため、COVID-19の治療において血清亜鉛濃度を考慮することの重要性が示唆されている。

　統合失調症患者は、平均寿命が短く、その主な死因は心血管疾患となっている。精神症状、認知機能、心血管疾患との関連は十分に明らかになっておらず、性差に関する研究も不十分である。中国・天津医科大学のXiaoying Jin氏らは、統合失調症の男性および女性患者の特徴と10年間の心血管リスクとの関連を調査した。Journal of Neural Transmission誌オンライン版2024年10月10日号の報告。　対象は、慢性期統合失調症患者802例。すべての患者より空腹時の静脈血を採取し、関連する糖脂質代謝指標を測定した。精神症状の評価には、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）、認知機能の評価には、神経心理検査アーバンズ（RBANS）、10年間の心血管リスクの推定には、フラミンガムリスクスコア（FRS）を用いた。　主な結果は以下のとおり。・すべての患者における10年間の平均心血管リスクは、11.76±8.99％であった。・10年間の心血管リスクが中程度以上の患者の割合は、52.8％であった。・多変量線形回帰分析では、FRSは、BMI、血圧、血糖、総コレステロール、トリグリセライドの上昇とともに増加し、HDLレベルとの逆相関が示唆された。・一般的な精神病理学的スコアとFRSとの負の相関が認められた（男性：B＝−0.086、p＝0.013、女性：B＝−0.056、p＝0.039）。・男性において、陰性症状（B＝−0.088、p＝0.024）とPANSS合計スコア（B＝−0.042、p＝0.013）は、FRSとの負の相関が認められた。・60歳以上の患者では、一般的な精神病理（B＝−0.168、p＝0.001）とPANSS合計スコア（B＝−0.057、p＝0.041）は、FRS低下と関連し、即時記憶（B＝0.073、p＝0.025）は、FRS上昇と関連していた。　著者らは「統合失調症患者は、心血管疾患の発症リスクが高く、10年間の心血管リスクは、女性よりも男性で高くなることが確認された。FRSと精神症状との関連は、性差が大きく、陰性症状は男性のみでFRSとの負の相関が認められた」と結論付けている。

　帯状疱疹後神経痛を有する成人患者へのcrisugabalin（HSK16149）40mg/日または80mg/日は、プラセボとの比較において忍容性は良好であり、疼痛の改善も示された。中国・南昌大学第一付属病院のDaying Zhang氏らが、crisugabalinの有効性と安全性を検討した第III相無作為化比較試験の結果を報告した。同薬剤は中国で開発中の経口カルシウムチャネルα2δ-1リガンドである。中国では、帯状疱疹後神経痛の負担が大きいことから、既存のカルシウムチャネルリガンドよりも有効性が高く、神経毒性の少ない新薬が待望されているという。JAMA Dermatology誌オンライン版2024年9月25日号掲載の報告。　本試験は2021年11月9日～2023年1月5日に、中国国内の3次医療センター48施設で2パートに分けて実施された。　パート1は、多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照並行群間比較第III相試験として実施され、2週間のスクリーニング期、1週間の導入期、12週間の二重盲検治療期で構成された。パート2は、14週間の非盲検下での延長試験であった。治験責任医師、データ分析者、治験担当医師および患者は、割り付けを盲検化された。　対象患者は、過去1週間のNRS（Numerical Rating Scale：0［痛みなし］～10［最大の痛み］）に基づく平均疼痛スコア（average daily pain score）が4以上の帯状疱疹後神経痛を有する成人患者とした。なお、プレガバリン（300mg/日以上）またはガバペンチン（1,200mg/日以上）で疼痛コントロール不良の患者は除外された。　パート1では、対象患者をcrisugabalin 20mg 1日2回（40mg/日群）、同40mg 1日2回（80mg/日群）、プラセボ（プラセボ群）による治療を受ける群に1対1対1の割合で無作為に割り付け、いずれも12週間投与した。パート2ではcrisugabalin 40mg 1日2回による治療を行ったが、治験責任医師の裁量により40～80mg/日の範囲で用量調整を可とした。　有効性の主要エンドポイントは、12週時点のNRSに基づく平均疼痛スコアのベースラインからの変化量であった。　主な結果は以下のとおり。・対象患者は366例（年齢中央値63.0歳［四分位範囲：56.0～69.0］、男性193例［52.7％］）であった（40mg/日群121例、80mg/日群121例、プラセボ群124例）。・12週時点のNRSに基づく平均疼痛スコアのベースラインからの変化量（最小二乗平均値±標準偏差）は、プラセボ群が－1.1±0.2であったのに対し、40mg/日群が－2.2±0.2、80mg/日群が－2.6±0.2であった。・プラセボ群との群間差（最小二乗平均値）は、40mg/日群が－1.1（95％信頼区間：－1.6～－0.7、p＜0.001）、80mg/日群が－1.5（－2.0～－1.0、p＜0.001）であった。・安全性に関する新たな懸念は報告されなかった。

　低～中リスクの限局性前立腺がん患者の放射線治療において、従来の分割照射法または中程度の寡分割照射法と比較して、5分割の体幹部定位放射線治療（SBRT）は、生化学的再発または臨床的再発に関して非劣性であり、有効な治療選択肢となる可能性があることが、英国・Royal Marsden HospitalのNicholas van As氏らが実施した「PACE-B試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2024年10月17日号に掲載された。3ヵ国の第III相無作為化非劣性試験　PACE-B試験は、限局性前立腺がん患者において、生化学的再発または臨床的再発に関して、従来の分割照射法または中程度の寡分割照射法に対するSBRTの非劣性の検証を目的とする第III相非盲検無作為化対照比較非劣性試験であり、2012年8月～2018年1月に3ヵ国（英国、アイルランド、カナダ）の38施設で患者を登録した（Accurayの助成を受けた）。　年齢18歳以上、臨床的または磁気共鳴画像（MRI）の定義でT1、T2の病変を有し、全米総合がん情報ネットワーク（NCCN）基準で低リスク（Gleasonスコア3＋3かつ前立腺特異抗原［PSA］値≦10ng/mL）または中リスク（Gleasonスコア3＋4、PSA値10.1～20.0ng/mL、またはこれら両方を満たす）の前立腺がんと判定された男性を対象とした。　被験者を、SBRTを受ける群または対照の放射線治療を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けた。SBRT群は、総線量36.25Gyを1週間または2週間にわたり5分割で照射し、対照群は、総線量78Gyを7.5週間にわたり39分割、または62Gyを4週間にわたり20分割で照射した。アンドロゲン除去療法（ADT）は許容されなかった。　主要エンドポイントは、生化学的再発（PSA値の上昇、ADTの開始、精巣摘除術）または臨床的再発（局所再発、リンパ節転移再発、遠隔転移、前立腺がんによる死亡）がないこととし、ハザード比（HR）の非劣性マージンを1.45に設定してITT解析を行った。前立腺がん死は2例ずつ　874例を登録し、SBRT群に433例、対照群に441例を割り付けた。ベースラインの全体の年齢中央値は69.8歳（四分位範囲：65.4～74.0）、PSA値中央値は8.0ng/mL（5.9～11.0）であり、NCCNリスク分類は8.4％が低、91.6％が中であった。　追跡期間中央値74.0ヵ月の時点における無生化学的再発または無臨床的再発の5年発生率は、SBRT群が95.8％（95％信頼区間[CI]：93.3～97.4）、対照群は94.6％（91.9～96.4）であり、生化学的再発または臨床的再発の補正前HRは0.73（90％CI：0.48～1.12）と、対照群に対するSBRT群の非劣性が示された（非劣性のp＝0.004）。　29例（SBRT群10例、対照群19例）がホルモン療法を開始し、HRは0.55（95％CI：0.26～1.20）であった。また、79例（46例、33例）が死亡し、このうち前立腺がんによる死亡は4例（2例、2例）で、死亡のHRは1.41（95％CI：0.90～2.20）だった。泌尿生殖器毒性が多かった　5年時における晩期の米国腫瘍放射線治療グループ（RTOG）Grade2以上の泌尿生殖器毒性の累積発生率は、対照群の18.3％（95％CI：14.8～22.5）に比べSBRT群は26.9％（22.8～31.5）と高率であった（p＜0.001）。また、5年時の晩期RTOG Grade2以上の消化器毒性の累積発生率は、SBRT群が10.7％（8.1～14.2）、対照群は10.2％（7.7～13.5）であり、両群間に差を認めなかった（p＝0.94）。　有害事象共通用語規準（CTCAE）のGrade2以上の勃起不全は、SBRT群で26.4％、対照群で29.1％に発現した（p＝0.46）。　著者は、「5分割SBRTは、前立腺がんに対する中程度寡分割放射線治療の強固で実行可能な代替療法であり、患者の利便性を高めつつ同等の有効性を提供できることが示された」「分割数の減少により、医療システムの負担が軽減される一方で、ホルモン治療を追加することなく良好ながんコントロールが得られると期待される」としている。

　術前薬物療法を行ったHER2陽性早期乳がん患者が手術検体を用いた術前薬物療法後の再検査でHER2陰性になった場合は、HER2陽性が保持されている場合と比べて長期予後が不良である可能性を、明治薬科大学/第一三共の中谷 駿介氏が第62回日本癌治療学会学術集会（10月24～26日）で発表した。　これまでの研究により、HER2陽性早期乳がんで、術前薬物療法を実施して残存病変が確認された症例の約8～47％でHER2が陽性から陰性に変化するHER2陰転化が報告されている。術前薬物療法後の手術検体を用いたHER2再評価は現時点で必須となっていないため、HER2陰転化症例に対しても術後薬物療法として抗HER2薬が投与されている実情がある。他方、HER2陰転化が予後に与える影響は研究によって結論が異なっている。HER2陰転化が予後に与える影響を明らかにすることで、術前薬物療法後の手術検体を用いたHER2再評価の必要性の再考、並びにHER2陰転化症例に対する最適な術後薬物療法の選択に寄与できる可能性がある。そこで、研究グループは、HER2陰転化が予後に与える影響を検討するために、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。　研究グループは、2023年11月19日にPubMedとCochrane Libraryで対象となる研究を検索した。選択基準は、術前薬物療法を受けたHER2陽性早期乳がん症例を対象とし、術前薬物療法前後のHER2検査結果が報告されていて、再発リスクに関するアウトカムあるいは全生存期間（OS）の結果が報告されている観察研究あるいは介入研究で、2人の研究者がスクリーニングを実施した。主要評価項目は、HER2陽性早期乳がんにおける術前薬物療法後のHER2陰転化の予後予測因子としての有用性であった。　主な結果・考察は以下のとおり。・2013～22年に報告された8件の研究がシステマティックレビューおよびメタ解析に含まれた。再発リスクに関するアウトカムである無病生存期間（DFS）/無浸潤疾患生存期間（iDFS）/無再発生存期間（RFS）においては8件すべてが、OSにおいては8件のうち4件がメタ解析に含まれた。・HER2保持群と比べ、HER2陰転化群ではDFS/iDFS/RFSが統計学的に有意に不良であった（ハザード比[HR]：1.85、95％信頼区間[CI]：1.31～2.61、p＝0.0005）。・ORにおいてもHER2陰転化群で統計学的に有意に不良であった（HR：2.37、95％CI：1.27～4.41、p＝0.0065）。・HER2陰転化はHER2陽性早期乳がんの予後に影響を与えるリスク因子であることが示唆された。・HER2陰転化群がHER2保持群と比べて予後不良であった要因として、HER2陰転化症例に対して作用機序に基づいた適切な術後薬物療法が選択できていない可能性が考えられる。　これらの結果より、中谷氏は「術前薬物療法後の手術検体を用いてHER2再検査を実施し、その結果に応じた薬物療法を選択することで、HER2陰転化症例に対して最適な治療法を提供できる可能性がある。HER2陰転化症例に対する最適な術後薬物療法に関するさらなる研究が期待される」とまとめた。

　「人生100年時代」の到来は、現状では期待できないようだ。食生活の向上や医学の進歩の恩恵を受け、19世紀から20世紀にかけて平均寿命はほぼ2倍に延びたが、ここ30年でその延び方が鈍化し、最も長寿の国でも1990年以降の平均寿命の延び幅は平均するとわずか6.5年だったことが、新たな研究で明らかになった。米イリノイ大学シカゴ校公衆衛生学部のS. Jay Olshansky氏らによるこの研究結果は、「Nature Aging」に10月7日掲載された。　Olshansky氏は、1990年に「Science」誌に、人間の平均寿命は85歳で上限に近づいているとする論文を発表した。この見解に異を唱えた研究者らは、医療と公衆衛生の進歩により20世紀に認められた寿命の延長は加速を続けたまま21世紀に突入すると予測した。しかし、今回発表された新たな研究では、老化の容赦ない影響を受ける人が増えるにつれ、平均寿命の延び方は鈍化し続けることが予測された。　本研究でOlshansky氏らは、Human Mortality Databaseから、長寿国上位8カ国（フランス、イタリア、スペイン、スウェーデン、スイス、オーストラリア、日本、韓国）と、香港、および米国の1990年から2019年の年齢別・性別の年間死亡率と平均余命のデータを抽出し、死亡率と平均寿命に関する最近の傾向を評価した。　その結果、直近10年での平均寿命が延びるスピードは、20世紀の最後の10年間に比べると遅くなっていることが明らかになった。また、対象とされた8カ国と香港では、1990年から2019年にかけて平均寿命は平均でわずか6.5年しか延びていなかった。一方、米国は、10年間を単位として見た場合に、初めと終わりの時点で平均寿命の低下が見られる数少ない国の一つであるが、本研究でもこの現象が、20世紀の前半から中頃にかけて確認された。これは、スペイン風邪や戦争による死亡などの極端な出来事が原因であったが、近年では2010年から2019年にかけての中年層の死亡率の増加により低下していた。　Olshansky氏は、「この研究結果は、人間が生物学的な寿命の限界に近付いていることの新たな証拠となるものだ。寿命の最大の延長は、病気と闘う努力の成功によりすでに実現されている」と述べ、寿命をさらに延長させる上で、老化による有害な影響が最大の障害となっているとの考えを示している。　Olshansky氏はまた、「今日、生存している高齢者のほとんどは、医学によって作られた時間を生きている。しかし、こうした医学的な応急処置の開発は加速しているにもかかわらず、延長する寿命の年数は減少していることから、平均寿命が急速に延長する時代が終わったことは明らかだ」と話す。　研究グループは、科学と医学によりさらなる寿命の延長がもたらされる可能性はあるものの、寿命を延ばすよりも生活の質（QOL）を向上させる努力の方が理にかなっているのではないかとの考えを示している。そしてジェロサイエンス（老化研究）への投資を呼び掛け、「それが健康と寿命延長の次の波の鍵となる可能性がある」と主張している。Olshansky氏は、この研究で示唆された平均寿命の限界について、「レンガの壁のように打破できないものではなく、ガラスの天井のように克服できる可能性はある」とし、「ジェロサイエンスと老化の影響を遅らせる努力によって、健康と長寿のガラスの天井を打ち破ることはできる」と述べている。

　高強度の持久力運動により、体脂肪だけを効果的に減らせることを示す研究結果が報告された。中年男性が7日間で1,440kmのロードサイクリングを行った結果、全身の体脂肪は9％減少、内臓脂肪は15％減少して、血圧や血清脂質にも良い影響が生じ、一方で体重はわずか1％しか減らなかったという。　この研究は、ラヴァル大学（カナダ）のJean-Pierre Despres氏らによるもので、詳細は「American Journal of Physiology-Endocrinology and Metabolism」9月号に掲載された。論文の責任著者である同氏は、「われわれの研究結果は、肥満予防にはカロリー制限よりも、身体的に活動的なライフスタイルを促進することが重要であるという事実を裏付けている」と述べている。また研究グループは、「人間はできるだけ食べないようにするのではなく、身体的に活動的になるように設計されていることを示す、一つのエビデンスといえる」という別の言い方で研究結果を総括している。　この研究には、50～66歳のレクリエーションレベルの男性サイクリスト11人（平均年齢60.4±4.4歳）が参加した。これらの参加者はベースライン時点において、同年齢の一般男性86人に比べて心肺機能（VO2peak）が有意に高く（＋9.2mL/kg/分、P＜0.0001）、皮下（－56.2mL）および肝臓（－3.3％）の脂肪量が有意に少なかった（ともにP＜0.05）。　これらの参加者に対して、7日間で1,440kmのロードサイクリングを課し、その間、消費したエネルギー量を食事で十分に補充して体重が落ちないようにしてもらった。そのため、朝食と昼食はビュッフェ形式で自由に摂取可能とし、夕食は持ち帰りの弁当や菓子などを無制限に提供した。　7日後、体重は約1％減少し（－0.8±0.9kg）、BMIも低下（－0.3±0.3）したものの（ともにP＜0.05）、わずかな変化に抑えられていた。それに対して、全身の脂肪量は約9％減少し（－1.5±1.0kg、P＜0.001）、内臓脂肪量は14.6％減少（－14.1±14.2mL、P＜0.01）、ウエスト周囲長も有意に低下していた（－3.2±1.7cm、P＜0.0001）。さらに、除脂肪体重は1.2％増加し（0.8±1.2kg）、総コレステロールは20％以上低下、トリグリセライド（中性脂肪）に関しては40％近く低下し、また血圧も大幅に低下していた。　研究グループは、「これらの結果は、持久力運動によって引き起こされる影響が体重の変化にとどまらずに、体組成への好ましい影響が少なくないことを改めて強調している」と結論付けている。

　フランスの大規模研究において、成人の聴覚障害（難聴）は認知症と関連することが明らかにされた。論文の筆頭著者であるパリシテ大学（フランス）のBaptiste Grenier氏は、「認知機能低下がもたらす大きな負担と、認知機能低下を治癒する治療法がないことを考え合わせると、修正可能なリスク因子を特定することが重要だ」との考えを示している。この研究結果は、「JAMA Network Open」に10月1日掲載された。　この研究でGrenier氏らは、2012年1月1日から2020年12月31日の間に募集されたCONSTANCESコホート研究参加者6万2,072人（45〜69歳、平均年齢57.4歳、女性52％）のデータの縦断的解析を行い、客観的に測定された難聴と認知機能との関連を評価した。これらの研究参加者の認知機能は、試験登録時に5種類の検査から成る認知機能評価バッテリーにより評価されていた。主成分分析により算出された認知機能スコアが分布の25パーセンタイル以下である場合を認知機能障害があると判断された。　参加者の49％は正常な聴力であったが、38％（2万3,768人）は軽度難聴、10％（6,012人）は日常生活に支障を来たす難聴（以下、重度難聴）があるが補聴器は未使用、3％（1,668人）は補聴器を使用していた。認知機能障害が認められた参加者の割合は、正常な聴力で16％、軽度難聴で27％、重度難聴で37％であり、難聴の重症度が上がるほど高かった。多変量解析からは、軽度難聴と重度難聴は認知機能障害のリスク増加と関連することが示され、オッズ比は、それぞれ1.10（95％信頼区間1.05〜1.15）と1.24（同1.16〜1.33）であった。重度難聴の人の間では、補聴器の使用の有無により、認知機能障害のリスクに有意差は認められなかった。　感度分析では、うつ病の有無に関わりなく難聴と認知機能障害との間に関連が認められたものの、うつ病がある場合での関連はより強いことが示された。また、補聴器の使用と認知機能障害の関連はうつ病のある参加者においてのみ見られた（オッズ比0.62、95％信頼区間0.44〜0.88）。このことから研究グループは、補聴器はうつ病のある重度難聴患者の認知機能障害リスクを軽減する可能性があるとの考えを示している。　Grenier氏らは、「難聴の人は社会的に孤立するだけでなく、聴覚入力のない期間が長いために思考力が低下する可能性がある」との考えを示している。それでも同氏らは、補聴器の使用と認知機能低下との関連については統一見解が得られておらず、さらなる研究が必要だとして、「重度難聴患者に対する補聴器は、認知機能の低下を緩和するためではなく、生活の質（QOL）に対する潜在的な利益に基づいて処方されるべきだ」と主張している。

65歳以上の睡眠時間の目安⚫ 必要な睡眠時間は年齢とともに少なくなり、高齢世代では睡眠時間の長短よりも、長い床上時間（寝床で過ごす時間）が健康リスクとなることが示されています⚫ 床上時間が８時間以上にならないことを目安に※必要な睡眠時間を確保しましょう※さまざまな健康上の理由から、寝床で過ごす時間を減らすことが難しい場合を除きます床上時間と睡眠時間•まずはご自身の睡眠状態を１週間記録してみましょう。ポイントは、床上時間（寝床に入っている時間）と睡眠時間（実際に眠っている時間）を区別することです•床上時間の目安は、１週間の平均睡眠時間＋30分程度で、８時間以上にならないことを目安に、必要な睡眠時間※を確保するようにしましょう※必要な睡眠時間には個人差があります。６時間以上を目安に、睡眠休養感（睡眠で休養がとれている感覚）が得られる、ご自身にとって必要な睡眠時間を見つけましょう“休養感”のある睡眠のために・日中は活動的に過ごし、昼と夜（活動と休息）のメリハリをつけましょう・日中の長時間の昼寝は避けるようにしましょう出典：厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド 2023」Copyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.

第8回：肺がん周術期のサンドイッチ療法って何？パーソナリティ日本鋼管病院　田中 希宇人 氏ゲスト神奈川県立がんセンター　加藤 晃史 氏※番組冒頭に1分ほどDoctors'PicksのCMが流れます関連サイト専門医が厳選した、肺がん論文・ニュース「Doctors'Picks」（医師限定サイト）講師紹介

第154回　英語で「カルテに追記する」は？《例文1》Dr. Smith, could you please create an addendum to your note to include the results of the latest blood test?（スミス先生、最新の血液検査の結果を含めるようにカルテに追記していただけますか？）《例文2》I need to use an addendum to update my previous note with the patient's updated medication list.（患者の更新された薬剤リストを含めるため、前回のカルテに追記して更新する必要があります）《解説》“Could you please add/create an addendum?”という表現は、医療現場では比較的頻繁に使用される専門的な言い回しです。ここで使われている“addendum”（アデンダム）は、既存の文書や記録への「追記」「補足」「訂正」という意味を持つ名詞で、とくに医療記録や法的文書の文脈でよく使用されます。完成する前のカルテの修正や追記には使われず、「完成して、署名した後」のカルテに追記する場合にこの言葉が用いられます。この“addendum”は、電子カルテ上でよく目にすることになる単語ですが、医療機関でなぜこのようなプロセスが重要かと言えば、既存の記録はそのまま残しながら新しい情報を追加したり修正を加えたりすることが、法的な観点から必要とされるためです。このようなプロセスを経ることで、修正前の記録をバックアップで残しつつ、医療記録の正確性と完全性を保ちながら、修正した経緯を明確にすることができます。こうしたプロセスを、英語圏の医療環境では“addendum”という専門用語を用いて表現するのです。日常会話ではまず使うことのない単語ですが、カルテのやりとりではしばしば目にすることになる単語ですから、今後英語圏で臨床現場に触れる予定がある方はぜひ覚えておくとよいでしょう。講師紹介

妊娠はウイルス様配列を目覚めさせて胎児発育に必要な造血を促す体内の赤ちゃんを育てるにはいつもに比べてかなり過分な血液が必要で、赤血球は妊娠9ヵ月の終わりまでにおよそ2割増しとなって胎児や胎児を養う胎盤の発達を支えます1）。その赤血球の増加にホルモンが寄与していますが、ヒトやその他の哺乳類が妊娠中に赤血球をどういう仕組みで増やすかはよくわかっていませんでした。先週24日にScienceに掲載された研究で、哺乳類ゲノムにいにしえより宿るウイルス様要素が妊娠で目覚め、免疫反応を誘発して血液生成を急増させるという思いがけない仕組みが判明しました2,3）。それらのウイルス様配列はトランスポゾンや動く遺伝子（jumping gene）としても知られます。トランスポゾンは自身をコピーしたり挿入したりしてゲノム内のあちこちに移入できる遺伝配列で、ヒトゲノムの実に半数近くを占めます。哺乳類の歴史のさまざまな時点でトランスポゾンのほとんどは不活性化しています。しかしいくつかは動き続けており、遺伝子に入り込んで形成される長い反復配列や変異はときに体を害します。トランスポゾンは悪さをするだけの存在ではなく、生理活性を担うことも示唆されています。たとえば、トランスポゾンの一種のレトロトランスポゾンは造血幹細胞（HSC）を助ける作用があるらしく、炎症反応を生み出すタンパク質MDA5の活性化を介して化学療法後のHSC再生を促す働きが先立つ研究で示唆されています4）。妊娠でのレトロトランスポゾンの働きを今回発見したチームははなからトランスポゾンにあたりをつけていたわけではありません1）。University of Texas Southwestern Medical Centerの幹細胞生物学者Sean Morrison氏とその研究チームは、妊娠中に増えるホルモン・エストロゲンが脾臓の幹細胞を増やして赤血球へと発達するのを促すことを示した先立つ取り組みをさらに突き詰めることで今回の発見を手にしました。研究チームはまず妊娠マウスとそうでないマウスの血液幹細胞の遺伝子発現を比較しました。その結果、幹細胞はレトロトランスポゾンの急増に応じて抗ウイルス免疫反応に携わるタンパク質を生み出すようになり、やがてそれら幹細胞は増え、一部は赤血球になりました。一方、主だった免疫遺伝子を欠くマウスは妊娠中の赤血球の大幅な増加を示しませんでした。また、レトロトランスポゾンが自身をコピーして挿入するのに使う酵素を阻止する逆転写酵素阻害薬を投与した場合でも妊娠中に赤血球は増えませんでした。研究はヒトに移り、妊婦11人の血液検体の幹細胞が解析されました。すると妊娠していない女性（3人）に比べてレトロトランスポゾン活性が高い傾向を示しました。HIV感染治療のために逆転写酵素阻害薬を使用している妊婦6人からの血液を調べたところヘモグロビン濃度が低下しており、全員が貧血になっていました。逆転写酵素阻害薬を使用しているHIV患者は妊娠中に貧血になりやすいことを示した先立つ試験報告5）と一致する結果であり、逆転写酵素阻害薬使用はレトロトランスポゾンがもたらす自然免疫経路の活性化を阻害することで妊婦の貧血を生じ易くするかもしれません。より多数の患者を募った試験で今後検討する必要があります。他の今後の課題として、妊娠がどういう仕組みでレトロトランスポゾンを目覚めさせるのかも調べる必要があります。レトロトランスポゾンを目覚めさせる妊娠以外の要因の研究も価値がありそうです。たとえば、細菌が皮膚細胞（ケラチノサイト）の内在性レトロウイルスを誘って創傷治癒を促す仕組みが示されており6）、組織損傷に伴って幹細胞のレトロトランスポゾンが活性化する仕組みがあるかもしれません。また、組織再生にレトロトランスポゾンが寄与している可能性もあるかもしれません。参考1）Pregnancy wakes up viruslike ‘jumping genes’ to help make extra blood / Science 2）Phan J, et al. Science. 2024 Oct 24. [Epub ahead of print]3）Children’s Research Institute at UT Southwestern scientists discover ancient viral DNA activates blood cell production during pregnancy, after bleeding / UT Southwestern 4）Clapes T, et al. Nat Cell Biol. 2021;23:704-717.5）Jacobson DL, et al. Am J Clin Nutr. 2021;113:1402-1410.6）Lima-Junior DS, et al. Cell. 2021;184:3794-3811.

　これまでの多くの研究から、食事からの微量栄養素の摂取と便秘発生との相関関係が示されている。中国・蘇州大学付属病院Wenyi Du氏らは、国民健康栄養調査（NHANES）の成人参加者におけるデータを用い、食事におけるビタミンB1摂取と慢性便秘との関連を調べた。BMC Gastroenterology誌2024年5月17日号の報告。　2005～10年に実施されたNHANESのデータを使用した。ビタミンB1摂取に関するデータは24時間の総栄養摂取量インタビューを通じて収集された。参加者はデータ収集前の30日間に記録された糞便の特徴と排便頻度に関する情報を提供し、便秘は排便頻度（週3回未満）または便の硬さ（ブリストル便スケールタイプ1または2）によって判定された。ビタミンB1摂取量に基づいて低量群（0.064～1.20mg）、中量群（1.21～1.75mg）、多量群（1.76～12.61mg）の3群に分け、年齢、性別、人種、BMI、婚姻状況、アルコール摂取、喫煙状況、世帯収入と貧困率の比率（PIR）、既存の併存疾患、食事摂取因子で調整した。　主な結果は以下のとおり。・対象となった成人1万371例のうち1,123例（10.8％）が慢性便秘症だった。多重ロジスティック回帰分析により、ビタミンB1の食事摂取量の増加が便秘のリスク低下と有意に関連していることが示された（オッズ比[OR]：0.87、95％信頼区間[CI]：0.77～0.99）。・ビタミンB1摂取量が多いほど、便秘の発生率が有意に低下した。便秘の有病率は多量群では7.69％、中量群では10.7％、低量群では14.09％だった。・サブグループ分析により、ビタミンB1摂取量と便秘有病率に有意な逆相関が見られるグループが特定された。男性は20％、高血圧のない人は16％、糖尿病のない人は14％、それぞれ便秘リスクが減少することが判明した。　研究者らは「この研究で、食事中のビタミンB1の摂取と慢性便秘の発生との間に逆相関があることが明らかになった。この関連は、食事によるビタミンB1の摂取量を増やすと便が柔らかくなり、腸の運動が活発になり、便秘症状が緩和される可能性があることを示唆している。医療専門家は、医学的介入に先立つ初期治療アプローチとして、バランスの取れた食事の促進を優先するようアドバイスすべきだ」としている。

　本邦では、心不全患者に五苓散が用いられることがあるが、そのエビデンスは症例報告などに限られている。そこで、磯貝 俊明氏（東京大学大学院医学系研究科 ヘルスサービスリサーチ講座/東京都立多摩総合医療センター）らの研究グループは、DPCデータを用いた後ろ向き研究により、心不全に対する標準治療への五苓散併用の有用性を検討した。その結果、五苓散を併用しても1年以内の心不全による再入院リスクは低下しなかったが、腎疾患を有する患者では、再入院リスクが低下することが示唆された。Journal of Cardiology誌オンライン版2024年9月26日号掲載の報告。　本研究は、日本全国の急性期病院から収集されたDPCデータを用いて実施した。対象は、2016年4月～2022年3月の期間に心不全により初回入院し、心不全に対する標準治療を受けた後に退院した患者43万1,393例とした。対象患者を退院時の薬物療法に基づき、標準治療に五苓散を併用した群（併用群）と標準治療のみの群（非併用群）に分類し、1対4の傾向スコアマッチングを行った。主要評価項目は、1年以内の心不全による再入院とし、主要な副次評価項目は、1年以内の心不全による再入院と再入院中（入院理由は問わない）の死亡の複合とした。　主な結果は以下のとおり。・対象のうち、五苓散が処方されていた割合は0.45％（1,957例）であった。・傾向スコアマッチング後、併用群は1,957例、非併用群は7,828例となった。・傾向スコアマッチング後、主要評価項目である1年以内の心不全による再入院が発生した割合は、併用群が22.1％、非併用群が21.8％であり、両群間に有意差はみられなかった（ハザード比[HR]：1.02、95％信頼区間[CI]：0.92～1.13）。・主要な副次評価項目の1年以内の心不全による再入院と再入院中（入院理由は問わない）の死亡の複合が発生した割合は、併用群が24.8％、非併用群が24.5％であり、こちらも両群間に有意差はみられなかった（HR：1.01、95％CI：0.92～1.12）。・1年以内の心不全による再入院についてサブグループ解析を実施したところ、五苓散の併用の有無と腎疾患の有無には交互作用が認められた（p for interaction＝0.009）。・腎疾患を有する患者集団において、1年以内の心不全による再入院が発生した割合は、併用群が22.3％であったのに対し、非併用群は28.1％であり、併用群でリスク低下がみられた（HR：0.77、95％CI：0.60～0.97）。

　第86回日本血液学会学術集会では、10月12日（土）に『リーダーシップと女性のキャリア形成促進』と題して、女性医師キャリアシンポジウムが開催された。このシンポジウムは、三谷 絹子氏（獨協医科大学 内科学［血液・腫瘍］）が女性初の会長を務めた2016年の第78回日本血液学会学術集会より続けられている。そうした背景もあり、現在、本学会における女性会員の比率は25％を超え、女性評議員が14％を占めるまでになっている。しかし一方で、「日本の女性は本来あるべき地位をいまだ得ていない」「管理職における男女格差は依然大きい」といった指摘もある。熱田 由子氏（日本造血細胞移植データセンター）は、「女性医師がいかにリーダーシップを発揮し、自身のキャリアを築き上げていくのかを、お招きした先生方にご教授賜りたい」と、本シンポジウムの開会を宣言した。女性活躍のこれからを考える―九州大学における取り組み　女性の活躍は、多様性（Diversity）、公平性（Equity）、包括性（Inclusion）の推進における重要な要素である。これは、第一次世界大戦時の労働力として注目されたことに始まり、第二次世界大戦やベトナム戦争での同様の動きが女性の参政権獲得や社会進出へとつながった。そして現在、SDGs（持続可能な開発目標）にジェンダー平等が重要なテーマとして盛り込まれ、さまざまな施策が進められている。　このような歴史的変遷をたどる中、赤司 浩一氏（九州大学医学部 第一内科）がかつて在籍していたハーバード大学・ダナ・ファーバーがん研究所では、女性のエンパワーメントに関する問題が報告された。これにより女性限定の研究助成プログラムが開始され、2016年には初の女性プレジデントLaurie H. Glimcher氏の取り組みによって、今では女性研究者が40％以上を占めるまでになっている。ただ、「各大学のSTEM（科学・技術・工学・数学）分野の女性教員比率は、日本はもとより米国においても依然として低水準」と、赤司氏は指摘する。　こうした問題解決の糸口を探るべく、九州大学では2007年より『女性活躍促進プロジェクト』が開始される。2009〜18年の「女性優遇ではなく、均等な機会を与える」との考え方に基づく独自事業によって女性教員は順調に増加するも、昇格による他大学への転出が早く、2016年以降の伸びは停滞に転じる。赤司氏は「女性研究者の上位職への早期登用の必要性を痛感した」という。　そこで2019年、ダイバーシティ・スーパーグローバル教員育成研修（SENTAN-Q）を開始。将来のリーダー候補となる多様で秀逸な女性および若手人材を対象に、2～3年以内の上位職登用ならびに学内ネットワーク形成やアンコンシャス・バイアスのない環境醸成といった組織改革を目指した研修やメンターシップ、海外研修などにより、着実な成果を生んでいるとのことである。　なお、女性比率の上昇は意思決定への影響やリーダーシップの可能性につながり、絶対数の増加は女性同士のサポートネットワーク形成やリーダーの持続的確保につながるという。そのため赤司氏は、「組織における女性の活躍は、短期的には比率を上げ、長期的には絶対数を増やすといった相乗効果で達成」され、「縦割り組織に起因する女性の孤立は当面の問題」としつつも、「組織改革による女性リーダーの育成は大学のみならず、病院単位でも必要」と強調した。順天堂大学 血液内科における女性リーダー育成に向けた取り組み　リーダーシップには生まれつきの素質もあるが、学習と実践によって身に付けられるものでもある。また、リーダーシップの本質は、意思決定者として自分の信念を見極め、それに従って勇気を出して行動し、人のために価値を作り出そうと努力する“心構え”とされる。　ところが、わが国の国立大学医学部における女性教員の上位職比率は低く、職位が上がるにつれて低下傾向が認められる1）。安藤 美樹氏（順天堂大学 血液内科）は、「2023年度でも女性教授の比率は6.9％にすぎず、いまだ改善の余地がある」と指摘する。　また、女性研究者が少ない理由として、研究と家庭生活の両立の困難さ、男性中心の組織文化、アンコンシャス・バイアスという3つの要因が挙げられている。つまり、研究キャリアの重要な時期の出産・子育てといったライフイベント、家庭よりも仕事優先といった根強い考え方、それに自身の能力を過小評価する傾向が、女性研究者の活躍や上位職へのキャリアアップを阻んでいる。　安藤氏はこれらを踏まえ、「当科では当直の免除や柔軟な研修プログラムを採り入れることで、ワークライフバランスの確保と女性医師のキャリア支援に努めている。また、男性医師の意識改革と共に、女性医師には長期的なキャリア志向を促すことで、活躍の場を広げようとしている」と述べた。　「子育てしながらキャリアアップを図ることは難しい時期もあるが、ジレンマに苦しんでいる女性や将来に不安を感じている女性には私の米国での体験を伝え、どのような形でも常に復帰を意識し、積極的に上位職を目指してほしい。そして、ロールモデルとなる先輩医師の存在も、困難を乗り越えて活躍し続けるために重要」とした。　キャリアの継続には家族の理解と支援が欠かせない。また、システム整備や意識改革と共に、女性リーダーとしての明るさや強さ、公平な視野、優しさが大切で、時には組織を守るための厳しさも必要だ。安藤氏は、「聡明で患者や同僚に優しい医師を育てることが当科の目標」と結んだ。女性医師のキャリア形成とリーダーシップの在り方　キャリアとは生涯を通しての人間の生き方・表現である。厚生労働省の定義では「職業経験を通して職業能力を蓄積していく過程の概念」であり、キャリア形成とは「関連した職務経験の連鎖を通して職業能力を形成していく」こと、そしてそのプロセスは「職業を通して自己実現を図っていく」こととされる2）。また、人間は“自分が人生の中でやるべき仕事は何か”という目的意識に強く動機付けられ、そのために努力をし、結果として心理的･客観的成功を得ることができるという3）。　医師のキャリア形成について酒井 リカ氏（神奈川県立がんセンター 血液・腫瘍内科）は、「専門職の取得がまず思い浮かぶだろう。これは医師が高い専門性を持つ職能集団であり、プロフェッショナリズムの成熟をイメージすることが多いためである。しかし、“女性”という枕詞が付くと、仕事と家庭の両立、職業継続支援や復職支援といったテーマが重視される」とする。　そして、「女性医師がキャリア形成の中で、出産・子育てによりキャリアの中断を余儀なくされる背景には、アンコンシャス・バイアスやジェンダー・ステレオタイプといった考えが社会の中で刷り込まれていることが影響している。これらを常に意識し、自身の考えがゆがめられていないかどうかに注意を払う必要がある」とした。　なお、チーム全員がビジョンを持ち、全員がリーダーシップを執りながら互いに啓発し合い、知識・意見を交換するスタイルが、組織に最良の結果をもたらすとされる。酒井氏は、「自分のビジョンをしっかり持つことが、キャリア形成においても、リーダーシップにおいても重要」という。　1年半前に現職に就き、臨床の現場から管理職へと転身した酒井氏。「この35年間、多くの仕事仲間や家族に支えられながら臨床の道を歩んできた中で思うのは、わが国の医療の継続にはジェンダーを超えたプロフェッションとライフを考えながらのキャリア形成が必要であるということだ」と結論した。女性リーダーを増やすための本学会への提言　中高一貫校で男女分け隔てのない教育を受けた橋井 佳子氏（大阪国際がんセンター 小児科）は、医学部に入るとジェンダーの違いによる差別や偏見に悩まされ、自信を失いかけたという。　女性がリーダーを目指すものの、徐々にその意欲が低下する理由として、社会的要因の影響は大きい。つまり、リーダーに期待されるのは、タフさ、自立性、責任感、行動力であり、これは男性に求められる特性に近い。こうしたジェンダー・ステレオタイプにさらされ続けたことで、「不安や懸念が喚起されて従属的な立場に固定された結果、自信の低さや自己効力感の低下につながった」と、橋井氏は考える。　そのため、「女性がリーダーになるには覚悟と自己効力感の確立が必要」で、「リーダーシップに対する自信の低さは、リーダーシップ能力の欠如を意味するものではない」と付け加えた。そもそも女性と男性で能力に差はなく、リーダーとしての能力にも差はないのである。　橋井氏は、「小児がんに対する免疫療法というニッチな場所を見つけて自信を取り戻し、リーダーとしての地位を得ることができた。若い女性医師には思い切って“ファーストペンギン”になってほしい」という。　そして、本学会に期待したいこととして、ジェンダー・バイアスやステレオタイプに関するスキルトレーニング・セミナーの開催、リーダーシップ育成セミナーの開催、クォータ制を含めた女性活躍推進の検討を提言した。女性医師の活躍をこれからも後押しするために　最後に三谷氏は、「熱田先生が企画されたこのシンポジウムは、女性のリーダーシップを考えるものであり、これまでにない異色の試みであった。学会の各種委員会にさらに多くの女性を登用させることで多様な意見を反映させ、より成熟した社会を目指す改革が進むことに期待したい」と締めくくった。

　香川大学の中村 祐氏らは、日本人アルツハイマー病患者におけるアジテーション（攻撃的行動および発言、非攻撃的行動の亢進、焦燥を伴う言動等）の治療に対するブレクスピプラゾールの有効性および安全性を評価した。Alzheimer's & Dementia誌オンライン版2024年10月6日号の報告。　本研究は、第II/III相多施設ランダム化二重盲検プラセボ対照並行群間試験として実施された。アルツハイマー病に伴うアジテーションを有する患者は、ブレクスピプラゾール1mg/日群または2mg/日群、プラセボ群に3：4：4でランダムに割り付けられ、10週間投与を行った。主要エンドポイントは、ベースラインから10週目までのCohen-Mansfield Agitation Inventory（CMAI）合計スコアの変化とした。　主な結果は以下のとおり。・CMAI合計スコアの変化は、ブレクスピプラゾール1mg/日群および2mg/日群において、プラセボ群と比較し、統計学的に有意な改善が認められた。【ブレクスピプラゾール2mg/日群】最小二乗平均差：−7.2、95％信頼区間[CI]：−10.0〜−4.3、p＜0.0001【ブレクスピプラゾール1mg/日群】最小二乗平均差：−3.7、95％CI：−6.8〜−0.7、p＝0.0175・治療関連有害事象の発生率は、ブレクスピプラゾール1mg/日群で76.8％、2mg/日群で84.6％、プラセボ群で73.8％であり、ブレクスピプラゾールの忍容性は、おおむね良好であった。　著者らは「アルツハイマー病に伴うアジテーションを有する日本人患者に対するブレクスピプラゾール1mg/日および2mg/日による10日間治療は、有効性および忍容性が良好であることが確認された」と結論付けている。

　持続性、再発または転移を有する子宮頸がんの1次治療において、標準治療の化学療法単独と比較して、化学療法にPD-1とCTLA-4のシグナル伝達経路を同時に遮断する二重特異性抗体cadonilimabを追加すると、無増悪生存期間（PFS）と全生存期間（OS）を有意に改善し、安全性プロファイルは管理可能であることが、中国・復旦大学上海がんセンターのXiaohua Wu氏らが実施した「COMPASSION-16試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2024年10月26日号で報告された。中国の無作為化プラセボ対照第III相試験　COMPASSION-16試験は、標準治療の化学療法へのcadonilimab追加の有用性の評価を目的とする二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2021年9月～2022年6月に中国の59施設で患者を登録した（Akeso Biopharmaの助成を受けた）。　年齢18～75歳、持続性、再発または転移（StageIVB）を有する子宮頸がんと診断され、根治的手術または同時化学放射線療法の適応がなく、病変に対する全身療法による前治療歴がなく、全身状態の指標であるEastern Cooperative Oncology Group performance status（ECOG PS）が0または1の患者を対象とした。　被験者を、cadonilimab（10mg/kg）またはプラセボを静脈内投与する群に1対1の割合で無作為化に割り付けた。全例に、ベバシズマブ（15mg/kg）の投与または非投与下に、化学療法（シスプラチン［50mg/m2］またはカルボプラチン［AUC 4～5］＋パクリタキセル［175mg/m2］）を3週ごとに6サイクル施行し、引き続き3週ごとに最長2年間の維持療法を行った。　主要評価項目は2つで、最大の解析対象集団（FAS）におけるPFS（盲検下独立中央判定による）とOSとした。2年全生存率は、cadonilimab群62.2％ vs.プラセボ群48.4％　445例の女性を登録し、222例をcadonilimab群に、223例をプラセボ群に割り付けた。ベースラインの全体の年齢中央値は56歳（四分位範囲：50～62）で、287例（64％）はECOG PSが1、370例（83％）は扁平上皮がん、215例（48％）は同時化学放射線療法による前治療歴あり、323例（73％）は転移性病変を有していた。ベバシズマブは、265例（60％）が使用していた。　追跡期間中央値17.9ヵ月の時点におけるPFS中央値は、プラセボ群が8.1ヵ月（95％信頼区間[CI]：7.7～9.6）であったのに対し、cadonilimab群は12.7ヵ月（11.6～16.1）と有意に延長した（病勢進行または死亡のハザード比[HR]：0.62、95％CI：0.49～0.80、p＜0.0001）。　追跡期間中央値25.6ヵ月時のOS中央値は、プラセボ群の22.8ヵ月（95％CI：17.6～29.0）に比べ、cadonilimab群は未到達（27.0～評価不能）であり有意に優れた（死亡のHR：0.64、95％CI：0.48～0.86、p＝0.0011）。24ヵ月全生存率は、cadonilimab群62.2％（95％CI：55.2～68.5）、プラセボ群48.4％（41.1～55.4）だった。10％でGrade3以上の免疫関連有害事象　盲検下独立中央判定による客観的奏効（完全奏効＋部分奏効）の割合はcadonilimab群で高く（83％ vs.69％）、完全奏効の割合もcadonilimab群で高率（36％ vs.23％）だったが、病勢コントロール率は両群で同程度であった（94％ vs.92％）。また、奏効期間中央値はcadonilimab群で長く（13.2ヵ月 vs.8.2ヵ月）、奏効までの期間中央値は両群で同じ（1.5ヵ月 vs.1.5ヵ月）だった。　Grade3以上の試験治療下での有害事象は、cadonilimab群で85％、プラセボ群で80％に発現し、両群とも好中球数の減少（cadonilimab群41％、プラセボ群46％）、白血球数の減少（28％、36％）、貧血（17％、26％）の頻度が高かった。試験薬の投与中止に至った有害事象は、cadonilimab群28％、プラセボ群11％に、死亡に至った有害事象はそれぞれ5％（12例）および3％（7例）に発現し、このうち治療関連死は4％（9例）および3％（6例）だった。　Grade3以上の治療関連有害事象は、cadonilimab群で82％、プラセボ群で79％に、Grade3以上の免疫関連有害事象はそれぞれ10％（22例）および＜1％（2例）に発現した。　著者は、「これらの知見は、プラチナ製剤ベースの化学療法±ベバシズマブにcadonilimabを追加することで、PD-L1の陽性/陰性を問わず、またベバシズマブの投与が可能か否かにかかわらず、生存ベネフィットがもたらされる可能性を示唆する」「これまでの臨床試験は、参加者のほとんどが白人であるか、高所得地域で実施されたものであったが、本試験の結果はアジア人および中所得国におけるエビデンスを付加するものである」としている。

　高齢2型糖尿病患者の認知症リスクに対するSGLT2阻害薬（SGLT2i）の影響は、GLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）のデュラグルチドと同程度ではないかとする研究結果が報告された。推定リスク差の95％信頼区間は－2.45～0.63パーセントポイントだという。成均館大学（韓国）薬学部のBin Hong氏らの研究の結果であり、詳細は「Annals of Internal Medicine」に8月27日掲載された。　SGLT2iとGLP-1RAはいずれも、2型糖尿病に対して血糖降下以外の多面的な作用のあることが知られており、神経保護作用も有する可能性が報告されている。ただし、認知症予防という点での評価は定まっておらず、これら両剤の有効性を比較し得るデータは限られており、臨床上の疑問点として残されている。これを背景としてHong氏らは、リアルワールドデータを用いてランダム化比較試験を模倣する、ターゲット試験エミュレーション研究を行い、SGLT2iとGLP-1RAであるデュラグルチドの認知症リスクを比較検討した。　この研究では、韓国国民健康保険公団から入手した2010～2022年の同国における医療データを用いて、SGLT2iまたはデュラグルチドで治療が開始された60歳以上の2型糖尿病患者を抽出。主要評価項目を、臨床データに基づき推定される認知症とし、その発症は認知症の診断の記録から1年前と仮定した。交絡因子を調整後に、処方開始から5年間のリスク比とリスク差を求めた。　傾向スコアにより背景因子をマッチさせた結果、SGLT2iで治療が開始されていた1万2,489人（ダパグリフロジン51.9％、エンパグリフロジン48.1％）と、デュラグルチドで治療が開始されていた1,075人が解析対象となった。中央値4.4年の追跡期間中に、主要評価項目イベントはSGLT2i群で69人、デュラグルチド群で43人に発生。推定リスク差は－0.91パーセントポイント（95％信頼区間－2.45～0.63）、推定リスク比は0.81（同0.56～1.16）と計算され、いずれも非有意だった。　この結果に基づき著者らは、「われわれのデータから、SGLT2iとデュラグルチドの2型糖尿病患者の認知症リスクに対する影響はほとんど差がないことが分かった」と結論付けている。ただし、本研究の限界点として、HbA1cや糖尿病の罹病期間が調整されておらず、そのほかにも残余交絡が存在する可能性、および、GLP-1RAについては比較的初期に登場したデュラグルチドのみを評価対象としたことなどを挙げている。また、「われわれの研究結果は既報研究と一致するものではあるが、より新しいGLP-1RAを含めた解釈の一般化が可能か否かは不明であり、さらなる研究が求められる」と付け加えている。

　9歳と10歳の子ども約1万人を2年間追跡した研究で、テレビやその他のスクリーンの視聴時間（以下、スクリーンタイム）の長さは抑うつなどのメンタルヘルス症状のリスク上昇と関連することが明らかにされた。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）のJason Nagata氏らによるこの研究の詳細は、「BMC Public Health」に10月7日掲載された。Nagata氏は、「スクリーンタイムにより、身体活動、睡眠、対面での交流、抑うつや不安を軽減するその他の行動に費やされる時間が失われている可能性がある」と述べている。　Nagata氏らは、ティーンの間でメンタルヘルスに問題を抱える者が増えていると話す。同氏らによると、2000年代初期に比べると現代のティーンはうつ病になる可能性が50％高く、2000年から2018年にかけて自殺リスクは30％も上昇したという。一方、スクリーンタイムも増加傾向にあり、トゥイーン（8～12歳の子ども）の1日当たりのスクリーンタイムは平均5.5時間であるが、ティーンになるとそれが8.5時間に増えるという。　研究グループは、メンタルヘルスに問題を抱える若年者の増加とスクリーンタイムの増加が関係しているのではないかと考えた。それを調べるために、米国の大規模研究であるABCD（Adolescent Brain Cognitive Development）研究に2016年から2018年の間に参加した9歳と10歳の子ども9,538人（平均年齢9.9±0.6歳、男児51.2％、白人52.4％）の2年間のデータを用いて、ベースライン時のスクリーンタイムと、親が子どもの行動チェックリストを用いて評価した過去6カ月間のメンタルヘルス症状との関連を検討した。　その結果、長いスクリーンタイムはあらゆるメンタルヘルス症状と関連していることが明らかになった。特に関連が強かったのは抑うつで、そのほか、行動障害、身体的症状、注意欠如・多動症（ADHD）との関連も強かった。抑うつ症状とスクリーンタイムとの関連を、スクリーンタイムのタイプ別に検討すると、ビデオ通話、テキストメッセージのやりとり、YouTubeなどの動画視聴、ビデオゲームとの間に有意な関連が認められた。スクリーンタイムと抑うつ症状、ADHD、反抗挑発症（反抗挑戦性障害）の症状との関連は、黒人よりも白人において、また、スクリーンタイムと抑うつ症状との関連は、アジア系よりも白人において、より強かった。　Nagata氏は、「人種/民族的マイノリティに属する子どもにとって、スクリーンやソーシャルメディアは、同じような背景や経験を持つ仲間とつながるための重要なプラットフォームとして、白人の子どもとは異なる役割を果たしている可能性がある」と話す。そして、「テクノロジーは、対面での人間関係に取って代わるのではなく、子どもが身近な環境を超えてサポートネットワークを拡大するのに役立つかもしれない」との考えを示している。　一方でNagata氏は、「もちろん、親が子どもをスクリーンから遠ざけ、より健康的な活動に向かわせる方法もある」とし、「米国小児科学会（AAP）は、それぞれの子どものニーズを考慮した家族メディア利用計画を作成することを推奨している」と述べている。

　発酵乳製品が加齢に伴う歩行速度の低下を抑制することを示唆するデータが報告された。摂取頻度の多寡によって、男性では歩行速度に7.3年分に相当する差が生じ、さらに日常の歩数の多寡も考慮した場合、最大で22.0年分の差が生じる可能性があるという。東京都健康長寿医療センター研究所運動科学研究室の青栁幸利氏らの研究によるもので、詳細は「Beneficial Microbes」に7月5日掲載された。　加齢に伴い身体機能およびストレス耐性が低下した、要介護予備群とも言える「フレイル」への公衆衛生対策が急務となっている。フレイルの予防には適度な運動とバランスの良い食事が大切と考えられていて、特に食事に関してはタンパク質摂取の重要性とともに近年、ヨーグルトなどの発酵乳製品の有用性が示されてきている。ただし、その効果を実際にヒトで検討した研究報告はまだ少ない。　以上を背景として青栁氏らは、群馬県中之条町で行われている地域在住高齢者対象疫学研究「中之条研究」のデータを用い、横断的および縦断的解析を実施した。解析対象は、自立した生活を送っていて、慢性・進行性疾患（がん、認知症、関節炎、パーキンソン病など）のない65歳以上の高齢者。栄養士が食事調査を行い、発酵乳製品（チーズを除く）の摂取頻度が週3日未満/以上で二分。また、加速度センサーで把握された歩数が1日7,000歩未満/以上で二分した上で、歩行速度を比較検討した。　横断的解析の対象は581人（年齢範囲65～92歳、男性38.6％）で、発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上の割合は、男性では56.3％、女性は71.1％。男性・女性ともに両群間で年齢、BMI、および1日の歩数に有意差はなかった。男性の日常の歩行速度は、発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上の群が1.37±0.21m/秒、摂取頻度が3日未満の群は1.31±0.20m/秒であり、最大歩行速度は同順に2.15±0.45m/秒、2.02±0.42m/秒だった。交絡因子（年齢、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、およびエネルギー摂取量またはタンパク質摂取量）を調整後、両群の歩行速度に有意差が観察された。女性の歩行速度については、有意差が認められなかった。　一方、1日の歩数が7,000歩以上の割合は、男性では48.2％、女性は45.1％であり、7,000歩以上の群は年齢が若くBMIが低かった。交絡因子（年齢、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣）を調整後、性別にかかわらず日常の歩行速度および最大歩行速度ともに、歩数7,000歩以上の群の方が有意に速いことが分かった。　発酵乳製品の摂取頻度と歩行速度を組み合わせて全体を4群に分けて比較すると、男性では発酵乳製品の摂取頻度が高くて歩数が多い群の日常の歩行速度が最も速く、他の3群との間に有意差が認められ、女性もほぼ同様の結果（歩数7,000歩以上で発酵乳製品の摂取頻度3日/週未満の群との差は非有意）だった。　なお、男性では、1歳高齢になるごとに日常の歩行速度が0.0082m/秒低下すると計算された。発酵乳製品摂取頻度の多寡による2群間の歩行速度の差は0.06m/秒であったことから、歩行速度上は7.3年分の年齢差が存在していると考えられた。さらに歩数の多寡を考慮した場合、発酵乳製品の摂取頻度が高くて歩数が多い群と発酵乳製品の摂取頻度が低くて歩数が少ない群との群間差は0.18m/秒であり、22.0年分の年齢差が生じていると計算された。　縦断的解析は、2014年と5年後の2019年の調査に参加した240人（年齢範囲65～91歳、男性42.9％）を対象として実施された。2014年時点で発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上だったのは68.8％だった。2019年の日常の歩行速度は、摂取頻度が週3日未満の群では5年前と比べて0.11±0.14m/秒低下していたのに対して、摂取頻度が3日以上の群の低下幅は0.064±0.169m/秒にとどまっており、交絡因子（年齢、性別、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、2014年時点の日常の歩行速度）を調整後に有意な群間差が認められた。　これら一連の結果を基に著者らは、「発酵乳製品の習慣的な摂取が高齢者の歩行速度の低下抑制に寄与する可能性があり、また歩数が多いことと相加効果も期待できるのではないか」と述べている。なお、発酵乳製品の効果発現のメカニズムとしては、既報研究からの考察として、発酵乳製品中に含まれる微生物による腸管内の短鎖脂肪酸の増加を介して筋肉にエネルギーが供給されたり、慢性炎症が抑制されたりすることの関与が考えられるとしている。