スイス・ロシュ社は12月18日（現地時間）、HER2陽性の転移性胃がん（胃または胃食道接合部の転移性腺がん）患者の治療に対する標準的な化学療法とHerceptin（trastuzumab）の併用について、欧州医薬品審査庁（EMEA）のヒト用医薬品委員会（CHMP）が肯定的な見解を発出したことを発表した。25日、中外製薬株式会社が報告した。高いアンメットメディカルニーズと国際共同臨床試験であるToGA試験の良好なデータから、Herceptinは欧州において記録的な速さで、この新規効能・効果に対する肯定的な見解を受領したという。この試験では、Herceptinと化学療法（Xelodaまたは5-FU持続静注とcisplatin）の併用により、悪性度の高いがん患者の生存期間が延長されることが立証された。さらに、HER2高発現の患者の全生存期間中央値は、化学療法単独の患者が11.8ヵ月であるのに対して、Herceptin投与を受けている患者では16ヵ月だったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=NIHYDOPADRGFGCSSUIHCFEQ?documentId=doc_16801&lang=ja

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 メディカルカンパニーは、企業における禁煙啓発活動の一環として、全国の20歳代以上の企業の社長・役員（以下、経営陣）の男女500名を対象に、「禁煙と企業経営」に関する意識調査を2009年12月上旬に実施し、その結果を24日に報告した。調査結果では、企業の『喫煙対策』を開始する時期についての問いに、「年明けの始業日」（48.8%）が最も多く、次いで、「世界禁煙デー」（22.2%）、「営業期首」（17.8%）、4月1日（15.0%）となった。企業の『喫煙対策』に対して「賛成」（54.6%）の経営陣と、「どちらかといえば賛成」（23.4%）の経営陣を併せると、経営陣の大半が賛成（78.0%）という結果となった。また、多くの企業が『喫煙対策』を実施しており（77.0%）、実施している企業の半数以上が「分煙」（50.6%）だった。喫煙が企業にもたらすリスク要因で、経営陣が最も知っていた項目は、「従業員の健康への被害」（84.4%）で、最も知らなかった項目は、「約6坪の喫煙場所に、分煙のためにかかる維持管理費は、年間で数百万円」（15.8%）と最下位だった。詳細はプレスリリースへhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/1224/index.html

閉塞性睡眠時無呼吸症候群の治療の主要な選択肢として体重減少が推奨されており、軽度の場合の改善例はこれまでにも示されているが、中等度～重度の場合はどうなのか。スウェーデンKarolinska Institutet医学部肥満症部門のKari Johansson氏らの研究グループが、肥満男性で中等度～重度の閉塞性睡眠時無呼吸症候群の患者を対象に、超低エネルギー食によるケンブリッジ・ダイエットで体重を落とした場合の影響を評価した。BMJ誌2009年12月12日号（オンライン版2009年12月3日号）より。通常の3分の1の超低エネルギー食、ケンブリッジ・ダイエットで体重減少試験は、Karolinska Institutet付属大学病院の肥満外来クリニックで、1センター2部門併行、無作為化対照オープンラベルにて行われた。治療割付にはブロック無作為化の手法が用いられた。対象は、中等度～重度（AHI〔無呼吸・低呼吸指数〕：≧15）の閉塞性睡眠時無呼吸症候群で、持続陽圧呼吸療法（CPAP）による治療が行われていた肥満男性63例（BMI：30～40、年齢30～65歳）。30例が介入群に、33例が対照群に無作為化された（うち対照群2例は割当に不満だとして直ちに中止。残りの患者は試験を完了した）。体重を落とすため介入群には、ケンブリッジ・ダイエットに従って液体超低エネルギー食（2.3MJ/日、参考：1MJ＝239kcal）を7週間摂取した後、2週間にわたって徐々に標準食を導入し、9週時点で6.3MJ/日まで戻した。一方、対照群は9週の間、通常の食事を食べ続けた。主要評価項目はAHIで、無作為化された全患者のデータをintention to treat解析が行われた。超低エネルギー食治療の効果は重症ほど大きかった両群ともベースラインの平均AHIは、37/h（SD：15）だった。9週時点で、介入群は対照群より、平均体重は20kg（95%信頼区間：18～21）低く、平均AHIは23/h（同：15～30）低かった。介入群30例のうち5例（17%）は、介入後、症状がなくなり（AHI：30）と中等度（AHI：15～30）との比較で、体重減少は両群で同様だったが（－19.2対－18.2kg、P=0.55）、重度の患者の方が、ベースライン時AHIからの改善幅が有意に大きかった（AHI：－38対－12、P

ザナミビル（商品名：リレンザ）、オセルタミビル（同：タミフル）といったノイラミニダーゼ阻害薬の、健康成人のインフルエンザ症状に対する効果は「ささやかなものである」との報告が、Tom Jefferson氏らコクラン・急性呼吸器感染症共同研究グループによって発表された。ノイラミニダーゼ阻害薬（特にオセルタミビル）は世界的な抗インフルエンザ薬となり、インフルエンザ症状に対し予防効果があり、症状発現から48時間以内に服用すれば疾患期間が1日短くなると言われる一方、合併症への効果や毒性が議論の的にもなっている。BMJ誌2009年12月12日号（オンライン版2009年12月8日号）より。コクランデータベースから20試験を抽出・解析Jefferson氏らは、2005コクラン・レビューを更新するため、ノイラミニダーゼ阻害薬の効果（健康成人におけるインフルエンザ症状および感染拡大、合併症の予防と改善）と、有害反応の頻度推計を目的に、システマティックレビューとメタ解析を行った。論文検索は、コクランライブラリー2009（issue 2）、急性呼吸器感染症研究グループ専門レジスター、Medline（1950年～2009年8月）、Embase（1980年～2009年8月）、市販後調査データ、比較安全コホート研究から行った。選択基準は、季節性インフルエンザに罹患した健康成人に関するノイラミニダーゼ阻害薬の無作為化プラセボ対照試験とし、予防4試験、治療12試験、曝露後予防4試験の計20試験を選択した。主要評価項目は下気道感染症または類する症状の継続期間と発現率、有害事象とした。2人のレビュアーが基準を適用して、試験の質の評価、データ抽出を行った。データは予防、治療、有害事象ごとに、アウトカムと投与量でさらに細分化され解析された。合併症に効果なく、副作用データは過少報告か？予防に関しては、ノイラミニダーゼ阻害薬は、インフルエンザ様疾患または無症候性インフルエンザに対する効果は認められなかった。診断がついたインフルエンザでの経口オセルタミビルは、75mg/日で有効率61%（リスク比：0.39、95%信頼区間：0.18～0.85）、150mg/日で73%（0.27、0.11～0.67）だった。吸入型のザナミビルは、10mg/日で62%（0.38、0.17～0.85）だった。曝露後予防では、オセルタミビルは家庭で行われた2試験でそれぞれ58%（95% CI 15～79%）と84%（49～95%）の有効率だった。ザナミビルも同様の試験が行われ、インフルエンザ様疾患が軽減するまでの時間に関するハザード比は、オセルタミビル1.20（1.06～1.35）、ザナミビル1.24（1.13～1.36）だった。合併症に関する試験（未発表8試験）は不適格として除外された。残った試験データのエビデンスから、オセルタミビルがインフルエンザに関連した下気道合併症を緩和しなかったこと（リスク比：0.55、95%信頼区間：0.22～1.35）、また嘔気を誘発することも明らかになった（オッズ比：1.79、95%信頼区間：1.10～2.93）。なお、研究グループは、市販後調査の「ごくまれ」とする有害事象のエビデンスは、質が悪いか、過少報告された可能性があると指摘している。以上を踏まえ研究グループは、「ノイラミニダーゼ阻害薬の効果はささやかで、曝露後のインフルエンザには効果的だが、これはインフルエンザ様疾患の一部に過ぎず、このアウトカムでは効果的な治療薬とは言えない。季節性インフルエンザの症状を軽減させるオプションと考えるべき」と述べている。また、良質なデータが不足していることは、オセルタミビルのインフルエンザ合併症予防に関する過去の所見を蝕んでしまった。それによって生じた疑念を解消するには独立した無作為化試験が必要だと結論づけている。

グラクソ・スミスクライン株式会社は、子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」を、12月22日に発売した。サーバリックスは、日本初の子宮頸がん予防ワクチンであり、日本では、同社がワクチン事業を展開する最初のワクチンとなる。同社が10月16日に厚生労働省から製造販売承認を取得しており、世界ではすでに100ヵ国以上で承認されている。接種対象者は10歳以上の女性で、通常、1回0.5ｍLを3回（初回、初回から1ヵ月後、初回から6ヵ月後）、上腕の三角筋部に筋肉内接種する。また同社は、一般向けの子宮頸がんウェブサイト　allwomen.jp（http://allwomen.jp/）を通じて、子宮頸がんの情報に加え、サーバリックス発売日以降、ワクチン接種可能な医療機関を検索できるようにした。携帯サイトからもアクセスできる。詳細はプレスリリースへhttp://www.glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000601.html

　初回心筋梗塞患者では、使用された抗血栓薬の数が多くなるに従って出血による入院のリスクが増大することが、デンマークCopenhagen大学Gentofte病院循環器科のRikke Sorensen氏らによる調査で明らかとなった。急性心筋梗塞の発症後は、虚血イベントの低減を目的にアスピリン（商品名：アスピリンなど）とクロピドグレル（同：プラビックス）の併用投与が推奨されているが、さらにビタミンK拮抗薬（同：ワーファリンなど）の追加が適応となる場合もある。一方で、抗血栓薬の多剤併用療法は出血リスクを高めるというジレンマがあるが、これまでに実施された臨床試験では主に効果に焦点が当てられ、安全性に関する検討は乏しいという。Lancet誌2009年12月12日号掲載の報告。初回心筋梗塞患者4万例を後ろ向きに解析　研究グループは、急性心筋梗塞に対する抗血栓療法に関連した出血による入院のリスクを検討するために、デンマークの全国的な登録データを基にレトロスペクティブな解析を行った。　2000～2005年までに初回心筋梗塞で入院した30歳以上の患者40,812例が解析の対象となった。退院時に処方されたレジメンによって、アスピリン、クロピドグレル、ビタミンK拮抗薬の単剤療法、アスピリン＋クロピドグレル、アスピリン＋ビタミンK拮抗薬、クロピドグレル＋ビタミンK拮抗薬の2剤併用療法、これら3剤の併用療法に分類した。　薬剤曝露を時変的共変量とするCox比例ハザードモデルを用いて、出血による入院、心筋梗塞の再発、死亡について評価した。出血リスクは、アスピリン単剤が最も低く、クロピドグレル＋ビタミンK拮抗薬併用群と3剤併用で実質的に高い　平均フォローアップ期間476.5日における出血による入院率は4.6%（1,891/40,812例）であった。　年間出血発生率（/人・年）は、アスピリン単剤群が2.6%と最も低く、クロピドグレル単剤群は4.6%、ビタミンK拮抗薬単剤群は4.3%、アスピリン＋クロピドグレル併用群は3.7%、アスピリン＋ビタミンK拮抗薬併用群は5.1%、クロピドグレル＋ビタミンK拮抗薬併用群は12.3%であり、3剤併用群は12.0%であった。クロピドグレル＋ビタミンK拮抗薬併用群と3剤併用群は実質的に発生率が高かった。　アスピリン単剤群をreferenceとすると、出血の補正ハザード比はクロピドグレル単剤群が1.33、ビタミンK拮抗薬単剤群が1.23、アスピリン＋クロピドグレル併用群が1.47、アスピリン＋ビタミンK拮抗薬併用群が1.84、クロピドグレル＋ビタミンK拮抗薬併用群が3.52、3剤併用群は4.05であった。ビタミンK拮抗薬単剤群を除き、アスピリン単剤群よりも有意に出血リスクが高かった。　1年に1例の出血が発現するのに要する抗血栓療法施行例数は、アスピリン＋クロピドグレル併用群が81.2例、アスピリン＋ビタミンK拮抗薬併用群が45.4例、クロピドグレル＋ビタミンK拮抗薬併用群が15.2例、3剤併用群は12.5例であり、クロピドグレル＋ビタミンK拮抗薬併用群と3剤併用は実質的に出血リスクが高かった。　試験期間中に心筋梗塞を再発あるいは死亡した症例の割合は、非致死的出血が見られなかった群の18.4%（7,178/38,960例）に対し、非致死的な出血をきたした群は37.9%（702/1,852例）と有意に高かった（ハザード比：3.00、p＜0.0001）。　著者は、「心筋梗塞患者では、使用された抗血栓薬の数が多くなるにしたがって出血による入院のリスクが増大した」と結論したうえで、「3剤の併用やクロピドグレルとビタミンK拮抗薬の併用療法は、個々の患者のリスクを徹底的に評価し、リスク/ベネフィット比を注意深く考慮したうえでなければ処方すべきでない」と指摘する。

HPV-16/18 AS04アジュバントワクチン（商品名：サーバリックス）の接種により、6年以上が経過しても子宮頸がん発生に対する良好な予防効果が持続することが、カナダAlberta大学のBarbara Romanowski氏らが実施したフォローアップ試験で確認された。子宮頸がんは女性の悪性腫瘍のうち世界で2番目に頻度が高く、2002年にはほぼ50万人が新たに診断を受け約27万人が死亡しているが、その多くが開発途上国の女性だという。2001年に始まった本ワクチンの有効性に関する主試験の成果がすでに報告され、2003年に開始された長期フォローアップ試験についても2度の中間解析の結果が発表されている。なお、本ワクチンは日本でも2009年10月に承認を受けている。Lancet誌2009年12月12日号（オンライン版2009年12月3日号）掲載の報告。6.4年のフォローアップ試験と主試験の解析研究グループは、HPV-16/18 AS04アジュバントワクチンの有効性、免疫原性、安全性について評価する二重盲検プラセボ対照無作為化試験の接種後6.4年におけるフォローアップデータの解析を行った。スクリーニング時にHPV-16/18血清反応陰性、発がん性HPV DNA（14タイプ）陰性で細胞診が正常と診断された15～25歳の女性が、ワクチン接種群（560人）あるいはプラセボ群（553人）に無作為に割り付けられた。フォローアップ試験には3ヵ国27施設から登録された776人（ワクチン群393人、プラセボ群383人）が参加した。HPV DNA検査用の子宮頸部検体は6ヵ月毎に採取された。細胞診で異常所見を認めた場合の管理法は事前に規定され、HPV-16/18抗体力価の検査が行われた。HPV-16、HPV-18あるいは両方の子宮頸部感染に対するワクチンの長期的な予防効果について評価した。6.4年の時点におけるフォローアップ試験とともに、主試験の解析も行った。主要評価項目である有効性に関してaccording-to-protocol（ATP）解析を行い、grade 2以上の子宮頸部上皮内がん（CIN2+）については全ワクチン接種者（TVC）を対象に解析を行った。接種後6.4年の予防効果は95.3%、抗体濃度は自然感染の12倍以上を維持主試験とフォローアップ試験の統合解析ではワクチン群465人とプラセボ群454人についてATP解析を行い、TVC解析の対象となったのはそれぞれ560人、553人であった。HPV-16/18感染に対するワクチンの予防効果は95.3%であり、12ヵ月持続感染の予防効果は100%であった。CIN2+の予防効果は、HPV-16/18関連病変については100%、HPV DNA非検出病変では71.9%であった。HPVに自然感染した女性は新たに同型のHPVに感染しやすい状態が続くが、これは自然感染後の抗体濃度がHPVの予防には十分でないためとされる。今回、ELISA法で測定したところ、ワクチンで誘導された抗体濃度は、HPV-16、HPV-18ともに自然感染による抗体濃度の12倍以上が維持されていた。安全性のアウトカムは両群で同等であり、フォローアップ試験中に重篤な有害事象を発現したのはワクチン群が8%（30/373人）、プラセボ群は10%（37/369人）であった。そのうちワクチン接種に関連、あるいはその可能性があると判定されたものはなく、死亡者も認めなかった。著者は、「HPV-16/18 AS04アジュバントワクチンは、接種後6.4年が経過しても極めて良好な長期的有効性を示すとともに高い免疫原性が持続し、良好な安全性が確認された」と結論し、「本ワクチンはHPV DNAが検出されない病変やHPV-31、HPV-45の予防効果をも併せ持つことが確認された。今回のデータからは、HPV-16/18の予防効果はさらに長期にわたって持続すると予測される」としている。（菅野守：医学ライター）

経皮的冠動脈インターベンション（PCI）施行例への抗血小板薬として、新規開発中の非チエノピリジン系のADP受容体P2Y12阻害薬cangrelorの前投与（静注）は、チエノピリジン系のクロピドグレル（商品名：プラビックス）との比較で優越性は認められないことが報告された。現行ガイドラインでは、PCI時のリスク低減のためにクロピドグレル投与が推奨されているが、その効果は非常に不安定である。そのためcangrelorに、迅速性、予測可能性、可逆性という点での優越性が期待され大規模国際的な第III相無作為化試験が行われた。試験は薬剤投与がPCI前「CHAMPION PCI」とPCI後「CHAMPION PLATFORM」の2試験が行われたが、いずれも同様の結果が報告されている。本論は、CHAMPION PCIからの報告で、NEJM誌2009年12月10日号（オンライン版2009年11月17日号）で掲載された。全死因死亡・心筋梗塞・虚血による血行再建術の複合を主要エンド有効性ポイントにCHAMPION PCIは、急性冠動脈症候群でPCIを受ける患者を、cangrelor群（30μg/kgをボーラス静注後、4μg/kg/分を注入）とクロピドグレル群（600mgを経口投与）に無作為に、二重盲検ダブルダミーの実薬対照に割り付け行われた。cangrelor静注は、PCIの30分前より2時間以上もしくはPCI終了時（いずれか長時間の方）まで行われた（担当医の判断で4時間継続静注も可）。有効性の主要エンドポイントは、48時間時点での全死因死亡・心筋梗塞・虚血による血行再建術の複合とした。試験は70％の中間解析時点で、cangrelorの優越性が低いことが判断され、もう一方のCHAMPION PLATFORMでの70％中間解析でも同様の結果が得られた時点（2009年5月）で、試験登録は打ち切られた。そのためCHAMPION PCIには14ヵ国268施設から8,877例（当初予測の98.6％）が参加、PCI施行例はそのうち8,716例だった。48時間時点のオッズ比1.05主要エンドポイントの発生は、cangrelor群は7.5％、クロピドグレル群7.1％で、cangrelor群がクロピドグレルに優れることはなかった（オッズ比：1.05、95%信頼区間：0.88～1.24、P=0.59）。30日時点でも同様だった。また大出血（ACUITY基準に準拠）の発生率は、cangrelor群（3.6％）がクロピドグレル群（2.9％）に比べ、統計的に有意に近い差で高かった（オッズ比：1.26、95%信頼区間：0.99～1.60、P=0.06）。ただしその症例は、TIMI基準による大出血、GUSTO基準の重大あるいは致死的出血ではなかった。第2エンドポイント（予備解析）の全死因死亡・Q波心筋梗塞・虚血による血行再建術の複合は、cangrelor群で低下の傾向が見られたが、有意ではなかった（0.6%対0.9%、オッズ比：0.67、95%信頼区間：0.39～1.14、P=0.14）。（医療ライター：武藤まき）

直接トロンビン阻害作用を持つdabigatranは、血液凝固モニタリングを要せず、急性静脈血栓塞栓症治療において、ワルファリン（商品名：ワーファリンなど）の代替薬としての可能性が期待されている。カナダ・マクマスター大学のSam Schulman氏らが無作為化二重盲検非劣性比較試験「RE-COVER試験」で有効性、安全性を検討した結果、いずれも同等であることが報告された。NEJM誌2009年12月10日号（オンライン版2009年12月6日号）掲載より。定量dabigatranとINRワルファリンを無作為割り付けRE-COVER試験は、発症初期に中央値で9日間（4分位範囲8～11日）にわたり非経口の抗凝固療法を施行された急性静脈血栓塞栓症患者を対象とした。被験者は、dabigatran投与群（150mgを1日2回経口投与）と、ワルファリン投与群（プロトロンビン時間国際標準比〈INR〉2.0～3.0維持を基準に経口投与）に割り付けられ追跡された。　主要評価項目は、投与開始から6ヵ月時点の、客観的に確かめられた静脈血栓塞栓症の再発と関連死の発生とした。安全性エンドポイントは出血イベント、急性冠症候群、その他の有害事象と肝機能検査結果などとした。抗凝固効果は同等、モニタリング不要という点でdabigatranが優位？再発は、dabigatran群1,274例の患者のうち30例（2.4%）で、ワルファリン投与群1,265例のうち27例（2.1%）でそれぞれ発生した。リスク差は0.4パーセンテージ・ポイント（95%信頼区間：－0.8～1.5、事前特定された非劣性マージンP

大豆製品の摂取は、乳がん患者の総死亡率を約3割削減する可能性があるようだ。以前から大豆製品に含まれるイソフラボンは、エストロゲン受容体調節因子として乳がんリスクの削減効果があると予想されていた。一方で、イソフラボンにはエストロゲン類似作用があり、乳がんを促進するのではないかとの懸念、さらにはイソフラボンとタモキシフェン(商品名：ノルバデックスなど)の相互作用可能性に関する心配もあった。報告は、米国Vanderbilt大学疫学センターのXiao Ou Shu氏らが、中国人の乳がん患者5,000人超について前向きに調べた大規模住民ベースコホート試験「Shanghai Breast Cancer Survival Study」の結果で、JAMA誌2009年12月9日号で発表されている。大豆摂取の最多四分位範囲群、最小四分位範囲群に比べ死亡ハザード比は0.71研究グループは2002年3月～2006年4月にかけて、20～75歳の乳がん患者、合わせて5,042人に対し調査を開始し、2009年まで追跡した。乳がんの診断後6ヵ月、18ヵ月、36ヵ月、60ヵ月のそれぞれの時点で、治療法や生活習慣、病気の進行度などについて調査を行った。被験者のうち、切除術を行わなかった9人を除く、5,033人について分析を行った。追跡期間の中央値は3.9年（0.5～6.2年）で、その間の死亡は444人、乳がんの再発または乳がんによる死亡は534人だった。その結果、大豆製品の摂取が最も多い四分位範囲群は、最も少ない四分位範囲群に比べ、総死亡に関するハザード比は0.71（95％信頼区間：0.54～0.92）、再発または乳がんによる死亡に関するハザード比は0.68（同：0.54～0.87）だった。エストロゲン受容体陽性・陰性やタモキシフェン服用にかかわらず、死亡リスク減補正後4年生存率は、大豆製品摂取が最も多い四分位範囲群が7.4％、最も少ない四分位範囲群が10.3％だった。再発または乳がんによる死亡の発生率は、同摂取の最多四分位範囲群が8.0％、最小四分位範囲群が11.2％だった。また、こうした傾向は、エストロゲン受容体陽性・陰性にかかわらず、認められた。さらに、タモキシフェンの服用・非服用者の両方で、同傾向が見られた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

群発頭痛の症状緩和には、高流量酸素治療が有効であることが、英国ロンドンNational Hospital for Neurology and NeurosurgeryのAnna S. Cohen氏らの調べで明らかにされた。現在、急性の群発頭痛に対して公認されている治療法は、スマトリプタン（商品名：イミグラン）の皮下注射のみである。JAMA誌2009年12月9日号で発表された。高流量酸素100％を12L/分で吸入研究グループはロンドンにあるNational Hospital for Neurology and Neurosurgeryで2002～2007年にかけて、国際頭痛学会（International Headache Society）の基準で群発性頭痛の認められた、109人（18～70歳）について、二重盲無作為化プラセボ対照交差試験を行った。被験者はそれぞれ4回の頭痛について、高流量酸素治療とプラセボ治療を交互に受けた。高流量酸素群は、群発頭痛の発症時に、高流量酸素100％を12L/分の割合で顔マスクから吸入した。15分後の痛み消失は、高流量酸素群で78％、プラセボ群は20％分析対象としたのは、反復発作性群発頭痛の57人、慢性群発頭痛の19人だった。第1エンドポイントの、治療開始後15分の痛みの消失が認められた割合は、プラセボ群が20％（95％信頼区間：14～26％、148発作）だったのに対し、高流量酸素群では78％（同：71～85％、150発作）と有意差が見られた（p

大日本住友製薬株式会社は12月21日、肝細胞がん治療剤「ミリプラ動注用70mg」（一般名：ミリプラチン水和物）を、2010年1月20日付で発売すると発表した。同剤専用の懸濁用液として「ミリプラ用懸濁用液4mL」（一般名：ヨード化ケシ油脂肪酸エチルエステル）も同時に発売するとのこと。「ミリプラ動注用70mg」は、「ミリプラ用懸濁用液4mL」に懸濁して肝動脈内に投与する。ミリプラは、ヨード化ケシ油脂肪酸エチルエステルへの懸濁性に優れている。また、肝動脈内投与後は腫瘍局所に滞留し、長期間に渡って白金成分が徐放され、全身への曝露は少ないという。同社の臨床試験では、再発率の高い肝細胞癌において、初回治療だけでなく、肝切除等の他の治療後に再発した患者に対しても良好な抗腫瘍効果を示したとのこと。また、本治療法で知られている一般的な副作用が認められたが、本治療法に精通した施設においては忍容可能なものであったという。本剤投与による肝動脈の血管障害の報告もなかったとのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20091215.pdf

過去40年に実施されたプロスペクティブ試験のメタ解析の結果、塩分摂取量が多いと、少ない場合に比べ脳血管および心血管イベントの発生リスクが増大することが確認された。実験的研究、疫学調査、そして介入試験によっても、習慣的な塩分摂取量と血圧の間の因果関係が示され、減塩により高血圧患者だけでなく正常血圧者においても有意な降圧が得られることが報告されている。しかし、これらのうち十分な統計学的なパワーを持つ臨床試験はほとんどなく、また現状では同様の臨床試験を行うには大きな困難が伴うという。そこで、イタリア・ナポリ大学医学部臨床・実験医学科のPasquale Strazzullo氏らは過去の臨床試験のメタ解析を行い、BMJ誌2009年12月5日号（オンライン版2009年11月24日号）で報告した。塩分摂取量の多寡と脳卒中、心血管疾患リスクの関連を検討した前向き試験のメタ解析研究グループは、習慣的な塩分摂取と脳卒中、心血管疾患のアウトカムの関連について評価するために、プロスペクティブ試験に関する系統的なレビューを行い、メタ解析を実施した。1966～2008年までの医学関連データベースを検索した。適格基準を満たした論文から相対リスクおよび95%信頼区間（95%CI）を抽出し、分散逆数で重み付けした変量効果モデルを用いてプールした。不均一性および出版バイアスを評価し、サブグループ解析、メタ回帰解析を行った。適格基準には、1）成人を対象としたプロスペクティブな試験、2）ベースラインにおける塩分摂取の評価、3）アウトカムとしての脳卒中あるいは心血管疾患の評価、4）少なくとも3年以上のフォローアップ、5）個々の塩分摂取量別の対象人数およびイベント発生数の記述があることなどが含まれた。1日の塩分摂取量が5g多いと脳卒中が23%、心血管疾患が17%増える13の試験から19の独立コホートのサンプルが得られ、17万7,025人が解析の対象となった。フォローアップ期間は3.5～19年、脳血管および心血管のイベント数は1万1,000件以上にのぼった。塩分摂取量が多い群は、少ない群よりも脳卒中のリスクが有意に高く（相対リスク：1.23、95%CI：1.06～1.43、p＝0.007）、心血管疾患リスクは有意差はないものの高い傾向が見られた（相対リスク：1.14、95%CI：0.99～1.32、p＝0.07）。有意な出版バイアスは認めなかった。心血管疾患について感受性解析を行ったところ、1つの試験を除外するとプールされた相対リスクの推定値が1.17（95%CI：1.02～1.34）となり、有意な差が示された（p＝0.02）。これら関連性は、塩分摂取量の差が大きくなるほど、またフォローアップ期間が長くなるにしたがって増強した。本試験における塩分摂取量の多い群と少ない群の摂取量の差の平均値は約5g/日（小さじ1杯分）であった。西欧諸国の習慣的な1日塩分摂取量は約10gである（東欧やアジア諸国はさらに多い）が、この5g分を減塩するとWHOの推奨摂取量である5g/日となる。著者は、「塩分摂取量が多いと、脳卒中および心血管疾患のリスクが有意に増大し、このリスクは摂取量依存性に上昇することが示された」と結論し、「塩分摂取量の測定の不正確さゆえに、効果量（effect size）が過小評価されている可能性がある」としたうえで、「心血管疾患を予防するには、一般人口における実質的な減塩の役割が大きいことが示唆される」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

インフルエンザによるパンデミックのイギリス経済への影響については、疾患そのものよりも、学校閉鎖と「普段の生活」とのバランス、および有効なワクチンの十分な備蓄が重大な決定要因であることが、イギリス・ロンドン大学公衆衛生学・熱帯医学大学院のRichard D Smith氏らによる推計で示された。パンデミックへの備えとして、経済的損失を最小限に止めるための「普段の生活（business as usual）」の維持と、健康への悪影響を最小限にするための「社会距離戦略（social distancing、感染者と非感染者の接触を減少させる方策、学校や職場の閉鎖など）」とのバランスをとることが重要とされる。しかし、不安による行動の変化や政府による職場および学校の閉鎖が経済に実質的なインパクトを及ぼし、経済的損失と健康上のベネフィットのバランスが崩れる可能性があるという。BMJ誌2009年12月5日号（オンライン版2009年11月19日号）掲載の報告。パンデミックの深刻度別のシナリオにおける経済的インパクトを評価研究グループは、公表されたデータを用いて、インフルエンザによるパンデミック、ワクチンの効果、学校閉鎖、予防的欠勤がイギリス経済に及ぼすインパクトについて一般均衡モデルによる推計を行った。最新の適切なイギリス経済データとして2004年度のデータを用い、国内総生産（GDP）、各経済セクターの生産高、等価変分（equivalent variation）に関して、パンデミックの深刻度別のシナリオ（3段階の発病率と3段階の致死率の組み合わせ）におけるワクチン接種、学校閉鎖、予防的欠勤の経済的インパクトを評価した。学校閉鎖と予防的欠勤は大きな経済的損失をもたらし、有効なワクチンは損失を軽減する疾患のみに関連したコストは、低致死率のシナリオの場合はGDPの0.5～1.0%に相当し、高致死率のシナリオでは3.3～4.3%、極度の致死率では6.0～9.6%に達した。学校閉鎖の経済的インパクトは、軽度のパンデミックのシナリオの場合に特に大きかった。広範な行動の変化が起き、大規模な予防的欠勤が生じた場合には、経済的損失は著明に増大し、健康上のベネフィットはほとんど得られなかった。パンデミック前にワクチン接種を行った場合は、GDPの0.13～2.3%に相当する額が損失されずに済んだ。適合ワクチンの1回接種ではGDPの0.3～4.3%が損失されずに済み、2回接種では全シナリオを通じて経済的損失はGDPの約1%にまで抑制された。著者は、「インフルエンザによるパンデミックのイギリス経済への影響については、疾患そのものよりも、学校閉鎖と“普段の生活”とのバランス、および有効なワクチンの十分な備蓄が重大な決定要因であり、感染への不安による予防的欠勤はかなりの経済的損失をもたらす可能性がある」と結論している。また、「パンデミックの深刻度が最も低い場合でも、ワクチン接種に要するコストよりも、それによって得られる経済的恩恵の方が大きい。高～極度のパンデミックの場合は、適合ワクチン接種が、不安による行動変化がもたらす未曾有の経済的損失を回避する唯一の方法となる可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

2009年12月、急性静脈血栓塞栓症（VTE）に対する新規経口トロンビン阻害薬ダビガトランの有用性を検討した大規模臨床試験RE-COVERがNew England Journal of Medicineオンライン版に発表された。【RE-COVER試験】RE-COVER試験は、二重盲検並行群間無作為化比較試験で、非経口抗凝固剤を用いた初期治療（５～11日間）後、６ヵ月の急性症候性VTE治療期間中に、ダビガトラン群（1回150mg、1日2回投与）（1,274例）の有効性が、治療域に維持されたワルファリン群（1,265例）に非劣性であるかを調べた非劣性試験である。主要評価項目は、症候性VTE再発と全死亡の複合評価項目が設定された。RE-COVER試験の結果、ダビガトラン群のVTE再発率は2.4％、治療域に維持されたワルファリン群は2.1％となり、ダビガトランのワルファリンに対する非劣性が認められた（ハザード比1.10、95％CI 0.65～1.84、p

現役期間中の主観的に不良な健康状態は、退職によって実質的に改善されることが、スウェーデンStockholm大学ストレス研究所のHugo Westerlund氏らが行ったGAZELコホートに関する調査で明らかとなった。人口の高齢化が進み、多くの先進国政府は定年延長による労働力人口の増加を模索しているが、低年齢化の傾向にある引退年齢を逆行させるのは難しく、特に健康状態が不良で退職後の健康的な生活に期待を寄せながら働いている高齢の労働者の場合はそうである。「健康意識」は罹病率や死亡率とともに早期退職率の強力な予測因子であるが、仕事と退職が高齢勤労者の健康意識に及ぼす影響についてはほとんど知られていないという。Lancet誌2009年12月5日号（オンライン版2009年11月9日号）掲載の報告。退職の前後で自己評価による健康状態を調査研究グループは、高齢労働者において仕事および退職が自己評価による主観的な健康に及ぼす影響について検討する縦断的なコホート研究を実施した。1989～2007年まで毎年、GAZELコホートの労働者1万4,714人を対象に、最長で退職前7年～退職後7年までの14年にわたって自己評価による健康状態を調査した。GAZELコホートは、フランス電力・ガス公社（EDF-GDF）の労働者で構成される。彼らは公務員に準じる地位にあり、典型的には20歳代に雇用されて定年まで勤める終身雇用である。参加者の健康やライフスタイル、家族や仕事の背景に関する情報はフランス国立衛生研究所（INSERM）によって収集された。解析には、一般化推定方程式（GEE）による反復測定ロジスティック回帰を用いた。退職により不良な健康状態が有意に5%低減、労働生活を再設計すべき全体として、自己評価による不良な健康状態は加齢とともに増加した。一方、退職前後の8～10年間で主観的な健康が増進し、退職前と退職後では不良な健康状態の推定有病率が19.2%から14.3%へと低減した。この退職による主観的な健康の改善は男女ともに、また職能等級の高い者、低い者ともに有意であり、その効果は退職後7年間を通じて持続した。退職前の劣悪な労働環境および健康上の愁訴は、不良な健康状態有病率の急峻な年次増加を現役期間中持続的に促進し、退職による健康改善効果はさらに増大した。その一方で、職能等級が高くて需要が低く、かつ仕事に対する満足度の高い労働者においては、このような退職関連の改善効果は示されなかった。これらの知見は、「主観的な健康問題に関しては、理想的な就労環境にある者は別にして、すべての労働者が退職によって実質的に不健康の負担から解放されることを示唆する」と著者は結論し、「労働力人口を増やすには、高齢勤労者がより高度な労働市場へ参画できるよう、労働生活（working life）を再設計する必要がある」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

低出力レーザー治療（low-level laser therapy：LLLT）は、急性期および慢性期の頸部痛の治療法として有効なことが、オーストラリアSydney大学脳・精神研究所のRoberta T Chow氏らによる系統的レビューとメタ解析の結果から判明した。人口の高齢化が進む先進諸国では、今後30年間で慢性疼痛が蔓延(まんえん)すると予測されている。なかでも慢性頸部痛は発症率が10～24%と高頻度に見られるが、薬物療法の効果および副作用に関するエビデンスは限定的で費用がかさむ病態である。頸部痛には非温熱レーザー照射が適用とされ、非侵襲的治療法であるLLLTは相対的に一般的ではないのが現状だという。Lancet誌2009年12月5日号（オンライン版2009年11月13日号）掲載の報告。LLLTとプラセボあるいは実薬対照の比較試験に関するメタ解析研究グループは、頸部痛に対するLLLTの有効性を評価した無作為化対照比較試験について系統的なレビューを行うとともにメタ解析を実施した。急性および慢性頸部痛を対象に、LLLTとプラセボあるいは実薬対照を比較した試験をデータベースで検索した。疼痛の強度を主要評価項目とした試験を抽出し、その効果量（effect size）は100mm視覚アナログスケール（VAS）の変化の差をプールした平均推定値と定義された。急性頸部痛を直ちに軽減、慢性頸部痛を最長22週にわたり緩和16の無作為化対照比較試験に登録された820例が解析の対象となった。急性頸部痛については、2つの試験でプラセボに比べLLLTの疼痛改善効果が有意に優れた（相対リスク：1.69）。カテゴリーデータが提示された5つの試験では、慢性頸部痛に対してプラセボに比しLLLTが有意に疼痛を改善した（相対リスク：4.05）。VASの変化を報告した11の試験では、疼痛強度が19.86mm低減した。7つの試験が治療終了後1～22週のフォローアップデータを記載しており、短期的な疼痛緩和とともに中期的にはVASによる疼痛強度が22.07mm低減していた。LLLTによる有害事象は軽度であり、プラセボとの差は認めなかった。著者は、「LLLTにより急性頸部痛は即座に軽減され、慢性頸部痛は最長で治療終了後22週にわたり緩和された」と結論し、「LLLTは運動と併用するといっそう効果的な可能性がある。また、広範に使用されている既存の治療法、特に薬物療法に匹敵する治療アプローチであることが示された」と考察している。（菅野守：医学ライター）

解像度の高いマルチスライス・コンピューター断層撮影（CT）の、肺がんリスクの高い人への肺がんスクリーニング活用で、非石灰化肺結節が見つかる機会が増えている。しかし、そうした場合に臨床家が取るべき最善の行動指針（有病誤診率を増すことなく安価で手間のかからないフォローアップのあり方）に関しては明確になっておらず、各国で無作為化試験による模索が進められている。オランダ・エラスムス医療センターのRob J. van Klaveren氏らは、同国で行われている無作為化試験「NELSON」について、さらに詳細な基準（非石灰化肺結節の体積と体積倍加時間）規定のための無作為化試験評価を行い発表した。NEJM誌2009年12月3日号報告より。非石灰化肺結節の体積と体積倍加時間を評価Klaveren氏らは、全体で7,557例の参加者を、第1回CTスクリーニング（基線試験）、第2回CTスクリーニング（第1回後1年後に実施）、第3回CTスクリーニング（第2回後2年後に実施）に無作為化した試験を行った。被験者は、第1回で非石灰化肺結節発見有無にかかわらず最終的に肺がんと診断されなかった場合は、2回目以降にも参加した。本試験で評価したのは、非石灰化肺結節の体積と体積倍加時間で、2回のCT検査の間に体積が25%以上増加した場合、増大したと定義した。第1回CTスクリーニングでは、結節が見つかった場合も50立方mm未満なら陰性と診断され、50～500立方mmでも3ヵ月後のフォローアップCTで増大していなかったら陰性と、さらに増大していた場合でも体積倍加時間が400日以上である場合は陰性と診断された。その結果、陽性だったのは2.6％（196例）だった。なお最終的に肺がんと診断されたのは0.9％（70例）。第2回CTスクリーニング（7,289例が参加）では、陽性との診断に至ったのは1.8%（128例）だった。陰性で2年後に肺がんが見つかるのは3/1,000第1回CTスクリーニングの精度は94.6%（95%信頼区間：86.5～98.0）、陰性検出率は99.9%（同：99.9～100.0）だった。第1回CTスクリーニングの結果、陰性だった7,361例の被験者のうち、フォローアップ2年後に行ったCTスキャンで20例に肺がんが検出された。Klaveren氏は、1回目のCTスクリーニングで陰性だった人で、1年後に肺がんが見つかる可能性は1/1,000、2年後に見つかる可能性は3/1,000だったと報告している。（医療ライター：朝田哲明）

進行心不全患者の生存率およびQOLは、内科的治療よりも、拍動流型左心補助人工心臓の植込み手術治療を受けた方が改善されることは知られているが、新型の連続流型人工心臓「HeartMate II」はこの拍動流型よりも小型で、拍動流型装置を上回る耐久性が期待されている。米国イリノイ州Advocate Christ Medical CenterのMark S. Slaughter氏ら新型人工心臓の研究グループが、無作為化試験を行い、その評価結果を、NEJM誌2009年12月3日号（オンライン版2009年11月17日号）で発表した。連続流型 vs. 拍動流型で2年生存率を検証試験は、心臓移植手術が不適格とされた進行心不全患者を登録し、新型の連続流型人工心臓群（134例）と、現在承認されている拍動流型人工心臓群（66例）に、2：1の比率で無作為に割り付け行われた。　主要複合エンドポイントは、植込み手術後2年時点の、障害が残る脳卒中、装置修理または交換のための再手術が行われていない生存率とした。副次エンドポイントは、生存率、有害事象の頻度、QOL、心機能とした。患者の術前特性は両群で同様だった。年齢中央値は64歳（範囲26～81歳）、平均左室駆出率17%、そして約80%の患者が強心薬の静脈内投与を受けていた。2年生存率は新型に軍配主要複合エンドポイントは、新型の連続流型群の方が134例中62例（46%）で、拍動流型群66例中7例（11%）より達成した患者が多かった（ハザード比：0.38、95%信頼区間0.27～0.54、P

集中治療室（ICU）で治療を受ける患者のおよそ半数以上が、感染症を発症していることが、75ヵ国の調査結果で明らかになった。ベルギーのErasme大学病院集中治療部門のJean-Louis Vincent氏らEPIC 2研究グループが、約1万4,000人のICU患者を調べた結果で、JAMA誌2009年12月2日号で発表された。ICU患者の感染症に関する、世界的な調査結果報告がほとんどない中、本試験は1992年に行われたEPIC研究（西欧17ヵ国、ICU 1,417ヵ所）データのup-to-dateを目的に行われた。感染者のうち気道感染が64％Vincent氏らは、2007年5月8日に、75ヵ国、1265ヵ所のICUで治療を受けていた、合わせて1万4,414人の患者について調査を行った。分析対象となったのは、そのうちの1万3,796人（18歳超）についてだった。被験者のうち、感染症が認められたのは、51％にあたる7,087人で、抗菌薬の投与を受けていたのは71％の9,084人だった。そのうち、気道感染は4,503人（感染者の64％）、微生物培養の結果が陽性だったのは4,947人（同70％）だった。分離菌がグラム陰性菌だったのは62％、グラム陽性菌は47％、また真菌への感染は19％だった。感染者の院内死亡率は、非感染者の1.51倍調査日までのICU滞在日数が長い患者の方が、感染率は高く、特に耐性ブドウ球菌、アシネトバクター、シュードモナス、カンジダへの感染が多かった。感染者のICU死亡率は25％で、非感染者の同率は11％、また院内死亡率も、感染者が33％に対し非感染者が15％と、それぞれ2倍以上だった（p