ANGPTL（angiopoietin-like）タンパク質は1から8までのファミリーをなしており、その中で3、4、8はリポ蛋白リパーゼ活性を阻害することで中性脂肪（TG）の血清濃度を上げる作用がある。したがって、ANGPTL3、4、8を阻害することでTGを低下させ、ひいては動脈硬化性疾患の減少につながることが期待されている。すでにANGPTL3に対するモノクローナル抗体医薬であるエビナクマブは2021年にFDAおよびEMAにより承認され、本邦においても2024年1月18日に承認されている。抗ANGPTL4抗体薬についても開発が進められていたが、REGN1001という抗体薬は前臨床のマウス投与実験において副作用が多発したため、開発中止となった。　一方、本論文で用いられているMarea Therapeutics社が開発する抗ANGPTL4抗体医薬であるMAR001については、非ヒト霊長類に対する投与実験を行い、重大な副作用を起こすことなく、TGやApoB等を低下させることが示された。この結果を受けて、本論文では初めてヒトに対して投与した第I相および第Ib/IIa相試験を施行した結果が報告されている。第I相試験では健康な被験者に対して皮下注射によるMAR001投与を行い、最大450mgまでの用量における安全性が確認された。第Ib/IIa相試験においては、高TG血症や糖尿病等の代謝異常を有する被験者に対して150mg、300mg、450mgの用量でプラセボとのランダム割り付けで投与され、450mg投与の場合に重大な副作用が発生することなく、TGが52.7％、レムナントコレステロールが52.5％低下することが示された。今後治験が順調に進めば、また新たな脂質異常症治療薬が誕生するかもしれない。

薬剤師獲得に苦戦…といっても、苦戦しているのは薬局や病院だけではなく、なんと薬剤師会も同様のようです。日本薬剤師会は、新卒薬剤師の初年度会費無料キャンペーンについて、施行時期が来年4月予定であることを28日の都道府県会長協議会に示した。当初、今年度中にスタートする予定だったが、都道府県薬剤師会から「年度途中では入会した薬剤師で不公平が生じる」などの異論が出たため、来年度からの開始を目指すこととした。同キャンペーンでは、今年度中に薬学部・薬科大学を卒業した者で、薬剤師国家試験に合格し薬剤師免許を取得した者のうち、B会費会員に限り2026年度中の会費を無料とする。6月の定時総会で審議する。（2025年5月30日付　薬事日報）「初年度会費無料キャンペーン！」と聞いて何事かと思ったら、新卒薬剤師を対象とした日本薬剤師会の会費無料キャンペーンとのことでした。新卒薬剤師で今年度すでに入会した人もいるので、年度の途中の開始では不公平感が出るとの意見があり、来年度からの開始で決まりそうです。現在、日本薬剤師会では薬学生会員は会費が無料となっています。しかしながら、新卒薬剤師は会費面での優遇措置はなく、管理者かそれ以外かといった会員の区別はありますが、通常のB会費会員（主に管理者以外）では7,000円の年会費が必要になります。このような団体に入会するメリットとしては、会誌やイベントなどがメリットとして挙げられますが、個人で情報を入手することがそれほど大変ではない近年において、お金を出して入会するということのメリットを感じにくく、若手薬剤師の入会率が低い状況にあるということは容易に想像できます。すでにいくつかの都道府県薬剤師会では新卒薬剤師を対象に会費を無料とする取り組みが行われています。神奈川県薬剤師会では、若手薬剤師の入会を促すために2023年に会費無料のトライアルを実施しました。その際にトライアルメンバーに対して県薬への入会意向を聞くと共に、どんな情報提供・研修、コンテンツがあれば入会したいかなどを聞き、薬剤師会が実施している取り組みで満足度が高いものや改善点を把握したと報じられています。そして今年度から薬学部4年生から薬剤師3年目までを対象として最長6年間無料で入会できる「ルーキーメンバー制度」を始めたということです。今回の日本薬剤師会の「初年度会費無料キャンペーン」の内容を知り、「無料期間が1年じゃ短いのでは…？」と思ったのは私だけではないと思います。2020年末時点での日本薬剤師会の会員数は、厚生労働省届出薬剤師の約31％で約10万1千人です。これがどのくらい伸びるのか。若手の意見を取り入れたい！ 若手に多く入会してもらって会を繁栄させたい！ と思うなら、学会発表ができそうな年次、たとえば30歳くらいまで無料期間を延ばしてどんどん学会発表してもらうのがよいのではないかと思います。さまざまな組織で直面している「若手にいかに多く入ってもらうか」という課題が解決できるのか、今後の展開が楽しみです。

番外編：肥満症の薬物治療Q142肥満症に適応のある持続性GLP-1受容体作動薬は何か？

首や顔のマッサージで脳の老廃物除去？脳脊髄液（CSF）排出を促す顔や首のマッサージが、やがてはアルツハイマー病などの神経疾患の治療の助けになるかもしれません。脳を浸すCSFは衝撃から脳を守ることに加えて神経伝達物質、代謝物、アルツハイマー病やパーキンソン病などの神経疾患と関連するアミロイドタンパク質やその他の老廃物を中枢神経系（CNS）の外へ排出する役割を担います。CSFの流れが滞ることは老化や神経変性疾患に寄与しうるとの考えを受けて、CSF排出の仕組みの研究が盛んになっています。CSFがどういう経路を経て排出されるかは関心の的の1つで、脳の周りのくも膜下腔のCSFが頭蓋の底の髄膜リンパ管から鼻咽頭リンパ網（nasopharyngeal lymphatic plexus）を経由して首の奥まったところのリンパ節に流れていくことが韓国のGou Young Koh氏らのチームが昨年報告した研究で発見されています1）。髄膜リンパ管を増やしたり減らしたりすることでCSF排出を調節することが可能となり、CSF排出を標的とする疾患の治療の可能性が見出されつつあります。たとえば、CGRP伝達が髄膜リンパ管を害することがマウスに片頭痛様の痛みを引き起こすことが示唆されており2)、CSF排出の促進が片頭痛の治療の助けになるかもしれません。別の研究ではα/β遮断薬3剤（プラゾシン、atipamezole、プロプラノロール）の併用でCSFの排出を促して外傷性脳損傷マウスの脳浮腫を減らして身のこなしを改善しうることが示されています3）。これらの降圧薬は安全性が確立していて、どうやら神経に良い働きがあるらしいことも示唆されており、なかなか使い勝手がよさそうです。Koh氏らは上述の研究の後のマウスやサルの検討でより皮膚に近い新たなCSF排出路を発見し、さらには顔や首を軽くマッサージするという何とも簡単な方法でCSF排出を促しうることを示しました4-6）。皮膚から5mmばかり下を通るそのCSF排出経路は、眼鼻口のあたりのリンパ管とそれに続く首の表在性リンパ管（superficial cervical lymphatic、scLV）を介して顎下リンパ節（submandibular lymph node、smLN）へと通じています。scLVを介してsmLNへと通じる経路を、綿棒のような器具で顔や首の皮膚を軽く叩いていわばマッサージすることでCSFの排出を促しうることが示されました。老化マウスにも有効で、マッサージした老化マウスのCSFの流れはより若いマウスと同じぐらいになりました。未発表ですがサルでも同様の結果が得られています6）。さらには死者の皮下のリンパ管の配置の検討からヒトのCSFの流れもどうやらマッサージで促せそうです。とはいえマウスやサルとヒトの体の構造は違っており、さらなる検討が必要です。それに、CSF排出促進で脳の老化を遅らせたり、神経変性疾患を予防したりできるかどうかは不明です。Koh氏はアルツハイマー病の特徴を示すマウスでCSF排出促進の効果を調べるつもりです6）。 参考 1） Yoon JH, et al. Nature. 2024;625:768-777. 2） Nelson-Maney NP, et al. J Clin Invest. 2024;134:e175616. 3） Hussain R, et al. Nature. 2023;623:992-1000. 4） Jin H, et al. Nature. 2025 Jun 4. [Epub ahead of print] 5） New non-invasive method discovered to enhance brain waste clearance / Eurekalert 6） Massaging the neck and face may help flush waste out of the brain / NewScientist

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにおいて、世界中でさまざまな誤情報が拡散した。ワクチンの有効性や安全性に関する内容も多く、これらの誤情報がワクチン忌避につながったことが多くの先行研究で報告されている。東京大学国際高等研究所新世代感染症センターの古瀬 祐気氏と東北大学大学院医学系研究科の田淵 貴大氏の研究グループは、ワクチンに関する誤情報が、日本における新型コロナワクチン接種率およびCOVID-19による死亡者数に及ぼした影響について、数理モデルを用いた反実仮想シミュレーションによって解析した。その結果、誤情報対策による接種率の変動よりも、ワクチン導入のタイミングが、死亡者数抑制により大きな影響を与えた可能性が示された。本結果はVaccine誌2025年6月20日号に掲載。　本研究では、COVID-19感染者数、年齢層別ワクチン接種率、ワクチンの有効性、SARS-CoV-2変異株の種類といったデータを用い、COVID-19による死亡者数を予測する数理モデルを開発した。次に、「ワクチン接種記録システム（VRS）」と、2021年9～10月に15歳以上の3万1,000例を対象にオンラインで実施されたアンケート調査「日本における新型コロナウイルス感染症問題および社会全般に関する健康格差評価研究（JACSIS）」1）のデータを再解析した。　コロナワクチンは、2021年2月より医療従事者を対象に、4月より高齢者や基礎疾患のある人を対象に、6月より12歳以上のすべての人を対象に接種開始された。誤情報対策の失敗と成功の想定や、ワクチン導入タイミングの反事実シナリオを設定し、オミクロン株出現前の2021年1月1日～12月7日の期間において、数理モデルでCOVID-19による死亡者数の予測シミュレーションを行った。　主な結果は以下のとおり。・2021年の日本では、COVID-19による死亡者数は累計1万4,994例であった。2021年末時点での日本全体のワクチン接種率は83.4％であった。数理モデルのシミュレーションにより、実際のワクチン接種で死亡者数が3万117例回避されたことが示された。・ワクチンに関する7つの誤情報を信じているかについて、ワクチン受容者の8.5％、ワクチン忌避者の36.6％が少なくとも1つの誤情報を信じていた。・誤情報対策が失敗した場合、ワクチン接種率は83.4％から76.6％に低下し、死亡者数は1,020例増加した可能性がある。・誤情報対策が成功した場合、ワクチン接種率は83.4％から88.0％に上昇し、死亡者数は431例減少した可能性がある。・ワクチン接種開始が3ヵ月遅れていた場合、死亡者数は2万2,216例増加した可能性がある。・接種開始が3ヵ月早まった場合、死亡者数は7,003例減少した可能性がある。　著者らは本結果について、日本では2021年末までにワクチン接種率が比較的高かったため、誤情報管理を改善して接種率をさらに上昇させることによる死亡率への影響は、接種開始時期の変更による影響と比較して限定的であったと述べている。一方で、ワクチン接種開始が3ヵ月早ければ、COVID-19による死亡者数は半減した可能性も示唆された。誤情報対策による死亡者数の変動も決して無視できる数ではなく、パンデミックにおけるこれらの要因分析の重要性を強調している。

　CDK4/6阻害薬＋アロマターゼ阻害薬（AI）による1次治療後に病勢進行したホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）転移乳がん患者において、経口AKT阻害薬ipatasertib＋フルベストラント併用療法は、プラセボ＋フルベストラントと比較して無増悪生存期間（PFS）を統計学的有意に延長した。カナダ・BC Cancer AgencyのStephen K. L. Chia氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの41施設で実施された無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験（CCTG/BCT MA.40/FINER試験）の結果を発表した。・対象：閉経前/後の女性もしくは男性のHR+/HER2-の転移乳がん患者（StageIV、CDK4/6阻害薬＋AI治療歴あり、ECOG PS0/1、測定または評価可能な病変あり）　250例・試験群：ipatasertib（28日サイクルで400mgを1～21日目に経口投与）＋フルベストラント（500mgを1、14、28日目に筋注）　125例・対照群：プラセボ＋フルベストラント　125例・評価項目：［主要評価項目］ITT集団におけるRECIST 1.1による治験担当医師評価に基づくPFS［重要な副次評価項目］全生存期間（OS）、PIK3CA/PTEN/AKT遺伝子変異陽性コホートにおけるPFS、安全性、QOLなど・層別因子：PIK3CA/PTEN/AKT遺伝子変異（陽性vs.陰性/不明）※、endocrine resistance（primary vs.secondary）※FoundationOne Liquid CDxを用いて判定　主な結果は以下のとおり。・ベースラインにおける患者特性は両群でバランスがとれており、年齢中央値が試験群60（29～89）歳vs.対照群59（33～83）歳、女性が98％vs.99％、ECOG PS0/1が56％/44％vs.61％/39％、de novo転移が39％vs.40％、PIK3CA/PTEN/AKT遺伝子変異陽性が46％vs.43％であった。・追跡期間中央値15.2ヵ月時点のITT集団におけるPFS中央値は、試験群5.32ヵ月（95％信頼区間[CI]：3.58～5.62）vs.対照群1.94ヵ月（95％CI：1.84～3.22）であった（ハザード比[HR]：0.61、95％CI：0.46～0.81、p＝0.0007）。・PIK3CA/PTEN/AKT遺伝子変異陽性コホートにおけるPFS中央値は、試験群5.45ヵ月（95％CI：3.55～11.01）vs.対照群1.91ヵ月（95％CI：1.77～3.48）であった（HR：0.47、95％CI：0.31～0.72、p＝0.0005）。・OS中央値は未成熟なデータであるが、試験群23.13ヵ月（95％CI：18.6～31.08）vs.対照群24.87ヵ月（95％CI：19.91～NR）であった（HR：1.07、95％CI：0.68～1.69、p＝0.75）。・試験群で多くみられたGrade3以上の有害事象は、下痢（16.1％）、疲労（3.2％）、嘔吐、斑状丘疹状皮疹（ともに1.6％）であった。　Chia氏はこれらの結果について、「ipatasertib＋フルベストラント併用療法は、CDK4/6阻害薬＋AIによる1次治療後に病勢進行したHR+/HER-転移乳がん患者における治療オプションとなる可能性がある」とまとめ、現在も追跡調査および追加解析が進行中とした。

　EGFR exon20挿入変異を有する非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対し、2024年にアミバンタマブが使用可能となった。しかし、アミバンタマブで病勢進行が認められた場合や有害事象などによって中止となった場合、アミバンタマブが使用できない場合の治療選択肢は確立していない。そこで、新規EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）のzipalertinibが開発されている。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Helena Alexandra Yu氏（米国・メモリアルスローンケタリングがんセンター）が、EGFR exon20挿入変異を有する既治療のNSCLC患者を対象とした国際共同第I/II相試験「REZILIENT1試験」の第IIb相の結果を報告した。本試験において、zipalertinibはプラチナ製剤を含む化学療法±アミバンタマブによる治療歴のあるNSCLC患者においても有効であることが示唆された。本研究結果は、Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2025年6月1日号に同時掲載された1）。・試験デザイン：国際共同第I/II相非盲検試験・対象：EGFR exon20挿入変異を有するNSCLC患者で、プラチナ製剤を含む化学療法±EGFR exon20挿入変異標的療法（アミバンタマブまたはmobocertinib）による治療歴のある患者・投与方法：zipalertinib 100mg、1日2回・第II相コホート1（化学療法既治療コホート）：プラチナ製剤を含む化学療法による治療歴があり、EGFR exon20挿入変異標的療法による治療歴のない患者　143例・第II相コホート2（化学療法＋標的療法既治療コホート）：プラチナ製剤を含む化学療法およびEGFR exon20挿入変異標的療法による治療歴のある患者　101例・評価項目：［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）による奏効率（ORR）および奏効期間（DOR）［副次評価項目］無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）、安全性など・解析計画：有効性の解析は、zipalertinib 100mgを少なくとも1回以上投与され、8ヵ月以上の追跡期間を有する患者を対象とした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は65歳（化学療法既治療コホート66歳、化学療法＋標的療法既治療コホート62歳）、脳転移を有する割合は42％（それぞれ34％、55％）であった。・有効性解析対象（176例）の追跡期間中央値9.3ヵ月時点におけるORRは、化学療法既治療コホート40％（全例PR）、化学療法＋標的療法既治療コホート24％（CR 1例、PR 11例）であった。なお、化学療法＋標的療法既治療コホートのうち、標的療法がアミバンタマブのみの集団ではORRは30％であった。・DOR中央値は、化学療法既治療コホート8.8ヵ月、化学療法＋標的療法既治療コホート8.5ヵ月であった。・有効性解析対象のうちベースライン時に脳転移を有する集団（68例）におけるORRは31％、DOR中央値は8.3ヵ月であった。・PFS中央値は、化学療法既治療コホート9.5ヵ月、化学療法＋標的療法既治療コホート7.3ヵ月であった。12ヵ月PFS率は、それぞれ32.0％、24.8％であった。・12ヵ月OS率は、化学療法既治療コホート73.4％、化学療法＋標的療法既治療コホート59.8％であった。・Grade3以上の治療関連有害事象（TRAE）は29.5％に発現した。治療中止に至ったTRAEは8.2％に発現した。治療関連死が2例報告され、内訳は肺臓炎、低酸素症であった。・主なTRAE（20％以上に発現）は、爪囲炎（38.5％）、発疹（30.3%）、ざ瘡様皮膚炎（24.6％）、皮膚乾燥（24.6%）、下痢（21.7%）、口内炎（20.1%）であった。主なGrade3以上のTRAEは貧血（7.0％）、発疹（2.5％）、下痢（2.0％）であった。　本結果について、Yu氏は「プラチナ製剤を含む化学療法±アミバンタマブで病勢進行が認められたEGFR exon20挿入変異を有するNSCLC患者において、zipalertinibが有望な治療選択肢であることを支持するものである」とまとめた。なお、EGFR exon20挿入変異を有するNSCLCの1次治療におけるzipalertinibの有用性を検証する国際共同第III相試験「RELILIENT3試験」も進行中である。

　GLP-1受容体作動薬（GLP-1薬）およびSGLT2阻害薬と2型糖尿病患者のアルツハイマー病およびアルツハイマー病関連認知症（ADRD）のリスクを評価した結果、両剤はともに他の血糖降下薬と比較してADRDリスクの低下と関連しており、GLP-1薬とSGLT2阻害薬の間には有意差は認められなかったことを、米国・University of Florida College of PharmacyのHuilin Tang氏らが明らかにした。JAMA Neurology誌2025年4月7日号掲載の報告。　GLP-1薬およびSGLT2阻害薬とADRDリスクとの関連性はまだ確認されていない。そこで研究グループは、2型糖尿病患者におけるGLP-1薬およびSGLT2阻害薬に関連するADRDリスクを評価するために、2014年1月～2023年6月のOneFlorida+ Clinical Research Consortiumの電子健康記録データを使用して、無作為化比較試験を模倣するターゲットトライアルエミュレーションによる検証を実施した。対象は50歳以上の2型糖尿病患者で、ADRDの診断歴または認知症治療歴がない者とした。ADRDは臨床診断コードを用いて特定した。　2型糖尿病患者39万6,963例のうち、（1）GLP-1薬と他の血糖降下薬の比較コホートが3万3,858例（平均年齢：65歳、女性：53.1％）、（2）SGLT2阻害薬と他の血糖降下薬の比較コホートが3万4,185例（65.8歳、49.3％）、（3）GLP-1薬とSGLT2阻害薬の比較コホートが2万4,117例（63.8歳、51.7％）であった。潜在的な交絡因子を調整するため逆確率重み付け（IPTW）を用いたCox比例ハザード回帰モデルで、ハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。（1）GLP-1薬開始群のADRD発症率は、他の血糖降下薬開始群よりも低かった。・発症率差（RD）：1,000人年当たり－2.26、95％CI：－2.88～－1.64・HR：0.67、95％CI：0.47～0.96（2）SGLT2阻害薬開始群のADRD発症率は、他の血糖降下薬開始群よりも低かった。・RD：1,000人年当たり－3.05、95％CI：－3.68～－2.42・HR：0.57、95％CI：0.43～0.7（3）GLP-1薬開始群とSGLT2阻害薬開始群の間にはADRD発症率の差は認められなかった。・RD：1,000人年当たり－0.09、95％CI：－0.80～0.63・HR：0.97、95％CI：0.72～1.32　これらの結果より、研究グループは「2型糖尿病患者では、GLP-1薬とSGLT2阻害薬はどちらも他の血糖降下薬と比較してADRDのリスク低下と統計学的に有意に関連しており、両薬剤間に差は認められなかった。本研究の結果は、GLP-1薬とSGLT2阻害薬による神経保護を支持するものであり、2型糖尿病患者のADRD予防戦略における役割を示唆するものである」とまとめた。

　中国・Capital Medical UniversityのTianwei Wu氏らは、10代の若者におけるうつ病治療に対する各種抗うつ薬の有効性を評価し、思春期うつ病に対する治療の有効性および忍容性を評価するため、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。BMC Psychiatry誌2025年5月10日号の報告。　対象は、各種診断基準（DSM-5、CCMD-3、DSM-4、ICD10/11）でうつ病と診断された6〜18歳の青年。2024年10月までに公表されたランダム化比較試験（RCT）を主要データベース（PubMed、Cochrane Library、Web of Science）よりシステマティックに検索した。検索に使用したキーワードは、うつ病、うつ病性障害、感情障害、青年期、若年成人、未成年者、fluoxetine、セルトラリン、パロキセチン、agomelatine、vilazodone、エスシタロプラム、ベンラファキシンとした。バイアスリスクは、Cochraneバイアスリスクツールを用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・15件のRCT（1万2,258例）をネットワークメタ解析に含めた。・ほとんどの研究では、ランダム化および割り付けの盲検化に関してバイアスリスクが低かったが、盲検化やアウトカム評価の実施が不明瞭な研究もみられた。・ネットワークメタ解析では、Children's Depression Rating Scale-Revised（CDRS-R）、臨床全般印象度（CGI-S）、Child Global Assessment Scale（CGAS）などいくつかの主要指標では、agomelatine（平均差[MD]：−0.34、95％信頼区間[CI]：−0.59〜−0.09）、fluoxetine（MD：−0.31、95％CI：−0.42〜−0.21）、セルトラリン（MD：−0.27、95％CI：−0.47〜−0.06）は、プラセボと比較して、CDRS-Rスコアの有意な改善が認められた。・CGI-Sについては、セルトラリンがより有効であった（MD：−4.39、95％CI：−4.77〜−4.01）。・CGASについては、エスシタロプラムがより有効であった（MD：2.08、95％CI：1.33〜2.84）。・累積順位曲線下面積（SUCRA）値では、エスシタロプラムは、CGASおよび臨床全般印象度の改善度（CGI-I）において他の薬剤よりも優れた効果を示し（各々：96.1％、86.4％）、agomelatineは、CDRS-Rスコアの改善において他の薬剤よりも優れていた（86.4％）。・セルトラリン使用は、CGI-Iスコアの上昇抑制に対して最も可能性の高い戦略であることが示唆された（100％）。・Montgomery Asbergうつ病評価尺度（MADRS）スコアについては、パロキセチンは、他の薬剤よりも有意に優れていた（99.9％）。　著者らは「症状重症度尺度では、agomelatineとパロキセチン、機能改善尺度ではエスシタロプラムが最も高い評価を示した。セルトラリンは、CGI-SおよびCGI-Iにおいて優位性を示した」ことから「思春期うつ病の機能回復にはエスシタロプラム、迅速な症状改善が必要な重症患者にはセルトラリンを優先すべきである」と結論付けている。

　CheckMate 214試験において、進行淡明細胞型腎細胞がん患者の1次治療として、ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法はスニチニブ単剤療法と比較して有意な生存ベネフィットを示したことが報告されている。今回、米国・メモリアルスローンケタリングがんセンターのRobert J. Motzer氏が追跡期間中央値9.3年の最終解析結果を米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表。ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法は全試験対象集団において生存の改善および持続的な奏効を示し、新たな安全性シグナルは確認されなかった。・対象：未治療の進行淡明細胞型腎細胞がん患者（≧18歳、KPS≧70％、RECIST v1.1に基づく測定可能病変あり）・試験群：ニボルマブ（3mg/kg）＋イピリムマブ（1mg/kg）3週ごと4回→ニボルマブ2週ごと　550例（うちIMDC分類中/高リスク425例）・対照群：スニチニブ（50mg）1日1回4週→2週休薬　546例（うちIMDC分類中/高リスク422例）・評価項目：［主要評価項目］IMDC分類での中/高リスクの患者における全生存期間（OS）、独立画像判定委員会（IRRC）判定による無増悪生存期間（PFS）、奏効率（ORR）［副次評価項目］ITT集団におけるOS、IRRC判定によるPFS、ORR、安全性　主な結果は以下のとおり。IMDC分類中/高リスクの患者における主要結果・OS中央値：試験群46.7ヵ月vs.対照群26.0ヵ月（ハザード比[HR]：0.69、95％信頼区間[CI]：0.59～0.81）・PFS中央値：12.4ヵ月vs.8.5ヵ月（HR：0.73、95％CI：0.61～0.87）・ORR：42.4％vs.27.5％・奏効期間（DOR）中央値：82.8ヵ月vs.19.8ヵ月（HR：0.48、95％CI：0.33～0.69）ITT集団における主要結果・OS中央値：52.7ヵ月vs.37.8ヵ月（HR：0.71、95％CI：0.62～0.82）・PFS中央値：12.4ヵ月vs.12.3ヵ月（HR：0.88、95％CI：0.76～1.04）・ORR：39.5％vs.33.0％・DOR中央値：76.2ヵ月vs.25.1ヵ月（HR：0.53、95％CI：0.38～0.73）治療期間、後治療、安全性・治療期間中央値は7.9ヵ月vs.7.8ヵ月、治療関連有害事象（TRAE）による試験治療中止が24％vs.13％であった。・試験治療後に全身治療を受けた患者の割合は58％vs.70％で、試験群ではスニチニブが25％と最も多く、対照群ではいずれかのPD-1阻害薬が46％と最も多かった。・全GradeのTRAEの発現率は94％vs.98％と同等であったが、Grade3以上のTRAEの発現率は試験群で少なかった（49％vs.64％）。・試験群において発現した全Gradeの免疫介在性有害事象（imAE）のうち、発現率が高かったのは下痢（44％）、皮疹（29％）、甲状腺機能低下症（20％）などであった。試験群の患者のうち31％がimAEのマネージメントを目的として、コルチコステロイドの投与を受けていた。またimAEの多くが12ヵ月以内に発現していた。　Motzer氏は今回の結果について、進行淡明細胞型腎細胞がん患者の1次治療としてニボルマブ＋イピリムマブ併用療法が標準治療であることを支持するものとまとめている。また、ニボルマブの皮下注製剤が静注製剤と同等の臨床効果を示したと報告されていることに触れ、本療法の維持療法における代替となる可能性があるとした。

　III期大腸がんの標準的な補助化学療法は、フッ化ピリミジンまたはオキサリプラチン併用療法である。ATOMIC試験は、StageIIIでミスマッチ修復機能欠損（dMMR）を有する患者において、補助療法として5-フルオロウラシル＋レボホリナート＋オキサリプラチン（mFOLFOX6）に抗PD-L1抗体アテゾリズマブを追加投与することで、患者予後を改善できるかを評価するために実施された。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）のプレナリーセッションにおいて、米国・メイヨークリニックのFrank A. Sinicrope氏が本試験の2回目の中間解析結果を発表した。・試験：多施設共同無作為化第III相試験・対象：術後StageIIIのdMMR大腸がん患者（化学療法、放射線療法未治療）・試験群：mFOLFOX6とアテゾリズマブ（840mgを2週ごと）を12サイクル（6ヵ月）投与後、アテゾリズマブ単剤を13サイクル（計12ヵ月）投与（アテゾ群）355例・対照群：mFOLFOX6を12サイクル（6ヵ月）投与（mFOLFOX6群）357例・評価項目：［主要評価項目］無病生存期間（DFS）［副次評価項目］全生存期間（OS）、安全性　主な結果は以下のとおり。・2017年9月～2023年1月、712例がランダム化され、アテゾ群またはmFOLFOX6群に1対1で割り付けられた。患者年齢の中央値は64歳、55.1％が女性だった。腫瘍の分類では、83.8％が近位部、53.9％が高リスク（T4および/またはN2）だった。治療期間中央値はアテゾ群で10.9ヵ月、mFOLFOX6群で5.4ヵ月だった。・追跡期間中央値は37.2ヵ月で、124例のDFSイベントが観察された。3年DFS率は、アテゾ群で86.4％（95％信頼区間[CI]：81.8～89.9）、mFOLFOX6群で76.6％（95％CI：71.3～81.0）を示し、試験群で有意な改善が認められた（ハザード比：0.50、95％CI：0.35～0.72）。アテゾ群の有効性は、70歳以上および低リスク群と高リスク群を含むサブグループで一貫していた。・追跡期間中央値42.5ヵ月におけるOSは未成熟だった。・Grade3以上の治療関連有害事象は、アテゾ群の72.3％、mFOLFOX6群の59.2％で発現した。Grade3/4で多くみられたのは好中球数減少（43％と30％）末梢神経障害（19％と15％）だった。　Sinicrope氏は「アテゾリズマブをmFOLFOX6に追加することは、dMMRのStageIII大腸がん患者におけるDFSを有意に改善した。このレジメンを新たな補助療法の標準治療として検討すべきだ」とした。　現地で聴講した相澤病院・がん集学治療センターの中村 将人氏は「3年DFS率が有意差をもって改善し、プラクティスチェンジとなる発表だった。一方、実臨床に用いる際には、アテゾリズマブとの併用は広く使われるCAPOXレジメンではダメなのか、MMR/MSI検査を行うタイミングなどの点が議論になりそうだ」とコメントした。

　既治療のCLDN18.2陽性進行胃または食道胃接合部がん患者において、医師が選択した治療と比較してsatricabtagene autoleucel（satri-cel、自家CLDN18.2特異的キメラ抗原受容体［CAR］T細胞療法）による治療は、無増悪生存期間（PFS）を有意に延長し、全生存期間（OS）について有意差はないものの臨床的に意義のある改善をもたらし、安全性プロファイルは管理可能であることが、中国・Peking University Cancer HospitalのChangsong Qi氏らが実施した「CT041-ST-01試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2025年6月7日号に掲載された。中国の無作為化実薬対照比較第II相試験　CT041-ST-01試験は、既治療のCLDN18.2陽性進行胃・食道胃接合部がんにおけるsatri-cel治療の有効性と安全性の評価を目的とする非盲検無作為化実薬対照比較第II相試験であり、2022年3月～2024年7月に中国の24施設で参加者のスクリーニングを行った（CARsgen Therapeuticsの助成を受けた）。　年齢18～75歳、CLDN18.2陽性の進行胃・食道胃接合部がんで、2ライン以上の前治療に不応であった患者を対象とした。被験者を、satri-cel（細胞量250×106、最大3回まで）を投与する群、または医師が選択した治療（TPC）を受ける群に、2対1の割合で無作為に割り付けた。TPCは、標準治療薬（ニボルマブ、パクリタキセル、ドセタキセル、イリノテカン、rivoceranib［apatinib］）から1つを選ぶこととした。　主要評価項目は、ITT集団におけるPFSとし、盲検下独立中央判定とした。奏効率、病勢コントロール率も良好　156例（年齢中央値52.0歳［四分位範囲：44.5～59.0］、女性69例［44％］、胃腺がん136例［87％］、食道胃接合部腺がん20例［13％］）を登録し、satri-cel群に104例、TPC群に52例を割り付けた。それぞれ88例（85％）および48例（92％）が実際に試験薬の投与を受けた。satri-cel群では、28例（27％）が3ライン以上の前治療を受けており、72例（69％）が腹膜転移を有していた。TPC群では、それぞれ10例（19％）および31例（60％）であった。　PFSの追跡期間中央値は、satri-cel群9.07ヵ月、TPC群3.45ヵ月だった。ITT集団におけるPFS中央値は、TPC群が1.77ヵ月（95％信頼区間[CI]：1.61～2.04）であったのに対し、satri-cel群は3.25ヵ月（2.86～4.53）と有意に延長した（ハザード比[HR]：0.37［95％CI：0.24～0.56］、片側log-rank検定のp＜0.0001）。　OS中央値は、satri-cel群が7.92ヵ月（95％CI：5.78～10.02）、TPC群は5.49ヵ月（3.94～6.93）であり（HR：0.69［95％CI：0.46～1.05］、片側log-rank検定のp＝0.0416）、有意差はないもののsatri-cel群で臨床的に意義のある良好な傾向を認めた。　奏効率（完全奏効＋部分奏効）はsatri-cel群22％、TPC群4％（部分奏効2例のみ）、病勢コントロール率（完全奏効＋部分奏効＋安定）はそれぞれ63％および25％であった。奏効期間中央値はsatri-cel群が5.52ヵ月で、TPC群の部分奏効の2例ではそれぞれ4.47ヵ月および5.42ヵ月だった。奏効までの期間中央値はsatri-cel群が1.94ヵ月、TPC群の部分奏効例はそれぞれ1.77ヵ月および2.96ヵ月であった。固形がんでの世界初の無作為化対照比較試験　安全性解析は、試験薬の投与を少なくとも1回受けたすべての患者で行った。試験治療下でのGrade3以上の有害事象は、satri-cel群で88例中87例（99％）、TPC群で48例中30例（63％）に発現した。試験治療下での有害事象による死亡は、それぞれ1例（播種性血管内凝固症候群による）および1例（血液凝固障害による）にみられた。　satri-cel群で最も頻度の高いGrade3以上の治療関連有害事象は、リンパ球数の減少（86/88例［98％］）、白血球数の減少（68例［77％］）、好中球数の減少（58例［66％］）であった。サイトカイン放出症候群は、satri-cel群の84例（95％）で発現した。　著者は、「本試験は、固形がんにおけるCAR T細胞療法の世界初の無作為化対照比較試験と考えられる」「これらの結果は、satri-celが進行胃・食道胃接合部がんの既治療患者における標準治療となる可能性を示唆しており、より早期の治療ラインでのさらなる検討を支持するものである」としている。

＜先週の動き＞ 1.医師への食事提供ルールが来春から厳格化、MRとの懇親が制限対象に／医薬品公取協 2.医療費削減のため風邪薬・湿布が保険外に？ 医師会は反発／政府 3.三党合意で11万床削減の波紋、病床再編と医療DXの両輪は進むか／政府 4.「医療費タダ乗り」批判に本腰、外国人の社会保障制度見直しへ／政府 5.iPhoneでマイナ保険証対応へ、医療機関も対応準備を／デジタル庁 6.特定健診実施率、過去最高も目標未達、背景に情報提供の不足も／厚労省 1．医師への食事提供ルールが来春から厳格化、MRとの懇親が制限対象に／医薬品公取協医療用医薬品製造販売業公正取引協議会（医薬品公取協）は5月30日、講演会や情報提供における飲食提供のルールを13年ぶりに見直し、明確な金額基準と提供形態の規定を導入する新運用基準を発表した。来春の2026年4月1日から実施。新基準では、医師への飲食提供の上限は「飲酒を伴う飲食」で2万円、「飲酒を伴わない食事」で3,000円に統一された。講演会の役割者や医療機関から委託された業務に伴う飲食は上限2万円まで許容されるが、施設外でのMR活動における飲食は廃止され、食事のみ・上限3,000円に厳格化された。これは「飲酒を伴う情報提供は適切でない」との判断による。また、社内研修会の講師への慰労飲食は“乱用の恐れが大きい”として禁止され、従来1万円以下で認められていた着席型の懇親会も認めない方針とした。懇親行事は原則として立食形式に限定される。この見直しは、2012年の改定以降の社会変化－コロナ禍、情報提供のデジタル化、働き方改革など－を反映したもの。従来、飲食に関する基準は不明瞭で違反リスクも高かったことから、公務員倫理規程を参考に「国民・患者からの理解」重視で簡素化と整合性を図った。あわせて2024年度には、病院長への10年以上にわたる社有車送迎による規約違反が「指導」対象となるなど、透明性向上と規律強化が求められている。医薬品公取協の新会長には安川 健司氏（アステラス製薬）が就任し、改定ルールの周知と規約遵守、業界全体の信頼向上に取り組む姿勢を表明した。 参考 1） 飲食提供ルールを改定へ－施設外での酒席認めず、医療用医薬品製造販売業公正取引協議会（薬事日報） 2） メーカー公取協 飲食や食事の提供に関する運用基準見直し 上限額明記 社内研修会の慰労会は許容せず（ミクスオンライン） 2．医療費削減のため風邪薬・湿布が保険外に？ 医師会は反発／政府政府は2026年度から、医療費削減策として「OTC類似薬」の一部を医療保険の適用外とする方向を正式に打ち出した。風邪薬や湿布薬、胃薬など、効能が市販薬と類似する処方薬が対象で、維新の会の試算では最大3,500億円の医療費削減が見込まれる。これにより、現役世代の保険料軽減が期待される一方で、高齢者や慢性疾患患者への影響は避けられず、日本医師会は「健康被害のリスクがある」として強く反発している。このような制度改革と並行して、製薬業界でもOTC市場への展開が活発化している。2025年6月、エーザイは国内で初めてPPI（プロトンポンプ阻害薬）のOTC化を実現し、「パリエットS」を発売した。同剤は医療用と同量のラベプラゾールナトリウムを含み、要指導医薬品として薬剤師の対面販売が義務付けられている。今後はアリナミン製薬（タケプロンS）や佐藤製薬（オメプラールS）も参入予定であり、OTC胃薬市場に構造変化をもたらす可能性が高い。さらにED治療薬「タダラフィル」のスイッチOTC化も動き出した。エスエス製薬が申請を進めており、薬剤師による問診と適正使用指導、医療機関との連携体制を構築する方針だ。偽造薬の蔓延や未受診者の多さ（ED患者の88％が未治療）を背景に、正規ルートでの治療アクセス拡充が期待されている。こうした変化により、軽症疾患の自己管理が推奨される一方で、診断機会の喪失や副作用管理の困難性が課題となる。医師にとっては、患者のセルフメディケーションを前提にした服薬管理の支援や、重症化リスクの早期発見の啓発がより重要となる。 参考 1） OTC類似薬、保険除外へ 26年度から一部、骨太明記 政府、患者負担配慮（共同通信） 2） “OTC類似薬見直し”で風邪薬や湿布が保険適用外に？ 膨張する医療費の削減目的が背景「健康被害広まる」と医師会は反発（FNNプライムオンライン） 3） 国内初、OTCのPPI「パリエットS」が発売（日経ドラッグインフォメーション） 4） 緊急避妊薬のOTC化「面前服用は必要」意見多数（同） 3．三党合意で11万床削減の波紋、病床再編と医療DXの両輪は進むか／政府政府が6月6日に公表した「経済財政運営と改革の基本方針2025（骨太の方針）」に加え、自民・公明両党と日本維新の会の三党合意により、医療業界にとって重大な政策転換が進もうとしている。今回の合意では、全国で約11万床の病床削減と、電子カルテ普及率100％に向けた医療DXの加速が明記され、医療提供体制と経営構造に抜本的な変革が迫られることになる。三党は人口減少によって将来的に不要とされる病床が11万床にのぼると推定し、2040年を見据えた新たな地域医療構想の開始時期である2027年度までに、調査を踏まえて削減を図る方針。維新の試算では、この病床削減により年間約1兆円の医療費抑制効果が見込まれるとされるが、自民党側はこの数字への責任を明言せず、合意文書では「一定の合理性のある試算」との曖昧な表現に止まっている。他方、「骨太方針2025」では医療・介護給付費の対GDP比の上昇に対して制度改革を進める方針が打ち出されており、医師の地域偏在是正、在宅医療体制の整備、ICT活用の推進が重点項目となっている。とくに地方では医療・介護の維持そのものが課題となっており、病床の削減は地域医療体制の崩壊リスクを伴う。電子カルテ普及率の5年以内の実質100％実現も明記され、医療DXが急速に進む見通しである。医療情報の共有による効率化が期待される一方で、初期投資やシステム整備の負担が中小病院や診療所に重くのしかかる可能性がある。これに加え、介護分野でも人材確保と処遇改善、公的制度の見直しがセットで進められる。このような一連の改革は、医療の質の担保と地域格差の是正を両立させる必要があり、数値目標ありきで進めれば、現場の疲弊や医療難民の増加を招く恐れもある。全国自治体病院協議会も声明で「数字ありきではなく、適正な病床再編を」と強調している。現場の声を踏まえつつ、持続可能な医療・介護体制をどう築くか。今回の合意は社会保障改革の一里塚であると同時に、医療現場への重大な問いかけでもある。 参考 1） 経済財政運営と改革の基本方針 2025原案（経済財政諮問会議） 2） 自公維 “病床削減などで国民負担軽減”社会保障改革 合意（NHK） 3） 人口減で全国11万床が不要に…自公と維新が病床削減で合意、医療法改正案の年内成立目指す（読売新聞） 4） 自公維・社会保険料の負担軽減協議 余剰病床の削減で合意 11万床で1兆円の医療費削減（FNNプライムオンライン） 4．「医療費タダ乗り」批判に本腰、外国人の社会保障制度見直しへ／政府政府は6月6日、「経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）2025」の原案において、「外国人との秩序ある共生社会の実現」を掲げ、外国人による医療費の「タダ乗り」対策を中心とする制度見直しを明記した。外国人による社会保障の不適正利用や滞納への懸念が高まる中、入国審査の厳格化、在留資格更新への制限、情報基盤整備など、多方面からの対策が進められる。厚生労働省の調査では、外国人世帯主の国民健康保険納付率は全国平均で63％に止まり、日本人世帯の93％と比べて大きな差がある。政府はこれを受け、医療費の未払い履歴を入国管理や在留資格の審査に反映させる仕組みを構築し、保険制度の適用範囲の見直しも検討する。また、医療費未払いを理由とした外国人観光客の再入国拒否や、社会保険料滞納者への在留資格更新の不許可も新たな対応策として盛り込まれた。制度の実効性を高めるため、内閣官房に新たな司令塔組織を設置し、「外国人材の受け入れ・共生に関する関係閣僚会議」を中心に、法令順守や情報の透明性向上に取り組む方針。さらに、2028年度導入を目指す電子渡航認証制度や入国・出国情報の一元管理により、出入国管理の強化も進める。急増する外国人観光客や就労者との共生を前提に、制度の整合性と持続性が問われる中、国民の不安を背景にしたこの一連の対策は、今後の外国人政策全体の方向性を左右する転機となる可能性がある。 参考 1） 経済財政運営と改革の基本方針 2025原案（経済財政諮問会議） 2） 外国人医療費「タダ乗り」対策強化 政府「骨太の方針」原案 外国人関連部分の全容判明（産経新聞） 3） 医療費未払い、入国審査を厳格化 外国人材受け入れで司令塔組織－政府（時事通信） 5．iPhoneでマイナ保険証対応へ、医療機関も対応準備を／デジタル庁デジタル庁は6月6日、2025年6月24日からiPhoneにマイナンバーカード機能を搭載可能とする方針を発表した。これにより、iPhoneユーザーは物理カードを持ち歩かなくても、マイナポータルへのログインや、住民票などの証明書の取得が可能となる。ウォレットアプリへの登録後、顔認証や指紋認証で本人確認を行い、各種行政手続きに対応できる。医療現場にとって注目すべきは、9月以降に「マイナ保険証」機能もiPhone上で利用可能になる点だ。現在はAndroid端末のみが先行対応していたが、今後はiPhoneでも対応となる予定で、保険証確認がスマートフォン1台で完結する時代が到来する。厚生労働省は7月から一部の医療機関で実証実験の開始を予定。従来のカードリーダーにスマホ読取用アタッチメントを追加する形で運用される見込みだ。セキュリティ対策として、AppleのFace IDやTouch IDで保護されており、医療情報や銀行口座情報はスマホに保存されない設計。万が一の紛失時も24時間体制のフリーダイヤルやAppleの「探す」アプリから即時利用停止が可能となる。iPhoneへの対応により、患者側の利便性が大幅に向上する一方で、医療機関としては新たな読み取り機器や受付対応の見直しが求められる可能性がある。今後の制度設計や導入指針に注目が集まる。 参考 1） 2025年6月24日から「iPhoneのマイナンバーカード」を開始予定です（デジタル庁） 2） iPhoneにマイナ機能搭載、24日から…カードが手元になくても行政手続き可能に（読売新聞） 3） 「iPhoneのマイナンバーカード」6月24日開始（Impress Watch） 4） iPhoneへのマイナンバーカード搭載は6月24日から－秋には保険証にも 運転免許証対応は？（CNET Japan） 6．特定健診実施率、過去最高も目標未達、背景に情報提供の不足も／厚労省厚生労働省が公表した2023年度の「特定健康診査・特定保健指導」の実施状況によると、特定健診の実施率は59.9％、保健指導の実施率は27.6％となり、いずれも制度開始（2008年度）以来で過去最高となった。ただし、国が掲げる2023年度の目標値（健診70％以上、保健指導45％以上）には届かず、2029年度までの達成が継続課題となっている。健診の実施率は、健康保険組合や共済組合が80％超と高い一方で、市町村国保は38.2％に止まり、保険者間の格差が大きい。年代別では40～60代前半で60％を超えたが、高齢層では実施率が低下傾向にある。一方、東京都が行った2024年度「都民の健康と医療に関する実態と意識」調査によれば、健康意識は高まっているものの、特定健診の受診率は66％とコロナ前の72.3％には戻っておらず、保健指導の未実施者も多い。指摘内容は、「脂質異常」「高血圧」「肥満」が中心で、保健指導を受けた人のうち約7割が「おおむね」または「一部」実行していると回答した。生活習慣の改善意欲を持つ人は9割近くに上ったが、特定保健指導を「案内されていない」とする人が約4割おり、対象者への確実な情報提供や参加促進策が課題とされる。今後は、対象者の掘り起こしや、働き盛り世代・高齢層への個別アプローチの強化、保険者間の格差是正が、生活習慣病予防と医療費抑制に向けた鍵となる。 参考 1） 2023年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況（厚労省） 2） 特定健診実施率は59.9％ 23年度、保健指導は27.6％（MEDIFAX） 3） 特定健診実施率59.9％、23年度 過去最高も国の目標未達（CB news） 4） 「都民の健康と医療に関する実態と意識」の結果（東京都）

出演：日本赤十字社医療センター 骨髄腫アミロイド―シスセンター顧問　鈴木 憲史氏経過観察が常識化しているくすぶり型多発性骨髄腫（SMM）。リスク評価の細密化により、治療介入が有用なハイリスクSMMが研究されている。そのような中、ダラツムマブの介入を評価したAQUILA試験の結果が発表された。同試験の共同研究者である日本赤十字社医療センターの鈴木憲史氏に視聴者からの事前の質問も含めて解説いただいた。参考Dimopoulos MA, et al. N Engl J Med. 2024 Dec 9. [Epub ahead of print]

Cox比例ハザード回帰モデルの基本的な考え方今回からは、生存時間分析における多変量解析について解説します。われわれのResearch Question（RQ）のプライマリアウトカムは末期腎不全であり、そのアウトカム指標は末期腎不全の発生率です（連載第40回参照）。仮想データ・セットを使ってExcel関数で末期腎不全の発生率を計算する方法を示しました（第41回参照）。ここで用いた仮想データ・セットには「打ち切り」（連載第37回参照）のデータも含まれています。この「打ち切り」という事象も考慮し、Kaplan-Meier法を用いた生存時間曲線を描き、さらに厳格低たんぱく食遵守群と非遵守群の2群でLog-rank検定を用いて比較するまでのEZR（Eazy R）の操作手順についても解説しました（連載第42回、第43回、第44回参照）。発生率やKaplan-Meier曲線は生存時間に関する記述統計です（連載第50回参照）。この項では、アウトカム指標（目的変数）の型が生存時間である場合に適応される多変量解析手法、「Cox比例ハザード回帰モデル」（連載第49回、第50回参照）の基本的な考え方とその実際について述べていきます。まず初めに、生存時間分析において使用される「ハザード」と「ハザード比」、さらに「比例ハザード性」といった生物統計学の重要な概念について説明します。ハザードとハザード比ハザードとは、「ある瞬間におけるイベント発生のリスク」のことであり、「瞬間的なイベント発生率」と言い換えることもできます。ハザードは時間とともに変化する（時間依存的）ことがあります。例：透析導入直後は死亡のリスクが高く（ハザードが高い）、透析導入後ある程度時間が経過するにつれて安定しリスクが下がる（ハザードが低い）が、加齢に伴いリスクが再上昇する（ハザードが高い）、など。ハザード比（Hazard ratio：HR）は2つの比較群におけるハザードの比です。HRは、一方の群が他方の群と比較して、どの程度イベント発生のリスクが高いかを相対的に示しています。HRは単に「イベントが発生したかどうか」だけでなく、「いつイベントが発生したか」という「時間」の要素を考慮したリスク指標です。それゆえ、HRは時間経過が重要な生存時間分析において、治療効果やリスク要因の影響を評価する際によく使われ、主に「Cox比例ハザード回帰モデル」を用いて推定されます。比例ハザード性HRを解釈するうえでの重要な前提条件の1つに「比例ハザード性」があります。「比例ハザード性」とは、異なる群間におけるハザードの比が時間によらず一定である、という仮定です。前述したように、ハザード（瞬間的なイベント発生率）自体は観察期間中に経時的に変化し得るものの、HRは観察期間を通じて一定である、ということです。生存時間分析において、「Cox比例ハザード回帰モデル」はこの「比例ハザード性」の仮定のもとにHRを推定します。Kaplan-Meier曲線は生存時間分析において、イベントが発生するまでの時間（生存時間）の分布を視覚的に表現するグラフでした（連載第42回参照）。主に、異なる群間の生存率（イベント非発生率）の時間経過に伴う変化を比較する際に用いられます（連載第43回、第44回参照）。Kaplan-Meier曲線は「比例ハザード性」の仮定を視覚的に評価する簡便な手段でもあります。それでは、以前に仮想データ・セットからEZRで描画したKaplan-Meier曲線を確認してみましょう（連載第43回、第44回参照）。この図のように、2つのKaplan-Meier曲線がおおむね平行に推移し、観察期間の途中で交差したり、曲線間の距離が大きく変化したりしていない場合は、「比例ハザード性」の仮定が成立している可能性が高いとされます。したがって、われわれのRQの生存時間分析の多変量解析手法として、「Cox比例ハザード回帰モデル」を適用することは妥当と考えられます。

解説骨粗鬆症にて治療中の患者に、エルカトニン筋注を毎週のように実施していたところ、D事由（告示・通知の算定要件に合致していないと認められるもの）にて査定となりました。カルテでエルカトニンの注射初日を確認したところ、肋骨骨折の診療開始日からほぼ毎週実施されて2月に至っていました。エルカトニンの添付文書には「6ヵ月間を目安とし、長期にわたり漫然と投与しないこと」との注意書きがあります。過去にしばしば、「6ヵ月を超える長期投与には、漫然と投与しないこと」と返戻がありました。本事例では、7ヵ月目にもエルカトニンの注射が毎週のように続けられていたにもかかわらず、医学的必要性がレセプト上に表現されていなかったことが査定の原因となったものと推測ができます。レセプトチェックシステムでは、6ヵ月超えのアラートが表示されていましたが、そのまま提出されてしまったようです。レセプトチェック担当者には、見落としの無いように依頼しました。医師のオーダー時には限度期間を超えていることがわかるように表示し、注意を促す改修を行い査定対策としています。

医学用語紹介：肺炎 pneumonia患者さんに「肺炎」を説明する際に、専門用語であるpneumoniaが通じなかった場合、どのような一般用語で言い換えればよいでしょうか？講師紹介

　第10回日本がんサポーティブケア学会学術集会において、国立がん研究センター東病院の橋本 麻子氏は「がん患者を対象としたワクチン接種に関する2年間のアンケート調査」の内容をもとに、がん患者におけるワクチン接種の実態と課題について発表した。低い肺炎球菌、帯状疱疹のワクチン接種率　がん患者は、治療や疾患の進行に伴って免疫機能が低下していることが多く、感染症予防は非常に重要である。そのため、学会などでも季節性インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹、新型コロナウイルスワクチンの定期接種が推奨されている。　2023年および2024年に実施されたアンケート調査の結果から、がん患者のワクチン接種状況が明らかになった。がん種は乳がん、肺がん、大腸がん、その他さまざまながん患者が含まれていた。　ワクチン接種率（インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹、新型コロナウイルスのいずれかを接種したことがある患者）は2023年、2024年とも約9割にのぼる。しかし、内訳を見ると、インフルエンザワクチンは約50%、新型コロナワクチンは約60%の接種率を示しているものの、肺炎球菌ワクチンは約20%、帯状疱疹ワクチンは5%以下にとどまっている。医療者からの推奨が、がん患者のワクチン接種行動につながる　医療者からワクチン接種推奨があったかについて尋ねたところ、2023年、2024年とも約20%の患者が推奨があったと回答した。推奨者は、がん担当医が6〜7%、かかりつけ医が9〜10%で、かかりつけ医のほうが多かった。　ワクチンを推奨された患者が、その後ワクチン接種に至った割合は全体で80〜100%であった。インフルエンザワクチンを推奨された患者の接種率は76.2%、推奨されていない患者の接種率は10.4%であった。肺炎球菌ワクチン、帯状疱疹ワクチンともに推奨されていない患者に比べ、推奨された患者で高く、医療者からのワクチンの推奨は接種行動につながることが明らかになった。　また、家族など同居者の感染は患者の感染症発症に影響するため、同居者のワクチン接種も重要である。今後は多職種が連携し、がん患者および家族へのワクチン接種を推奨できるよう、医療者の教育の啓発継続も課題である。

　HR+乳がんの内分泌療法に伴うホットフラッシュなどの血管運動神経症状（VMS）はQOLに影響し、アドヒアランスを低下させ乳がんの転帰を悪化させるが、有効な治療法はほとんどなく承認された薬剤もない。今回、内分泌療法を受けているHR+乳がん治療中もしくは乳がん発症リスクが高い女性を対象に、ニューロキニン（NK）-1,3受容体拮抗薬elinzanetant（EZN）の有用性を検討した多施設無作為化二重盲検プラセボ対照第III相OASIS-4試験の結果を、ポルトガル・ABC Global AllianceのFatima Cardoso氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で報告した。本試験において、EZNが内分泌療法に伴うVMSの頻度と重症度を早期に減少させ、その効果は52週まで継続し、忍容性も良好であったという。この結果はNEJM誌オンライン版2025年6月2日号に同時掲載された。・対象：HR+乳がんの治療中もしくは乳がん発症リスクが高い18～70歳の女性で、内分泌療法（タモキシフェンまたはアロマターゼ阻害薬、GnRHアナログ併用/非併用）に伴う中等度～重度のVMSを週35回以上経験した女性・試験群：1日1回EZN（120mg）を52週間投与（316例）・対照群：プラセボを12週間投与、その後EZNを40週間投与（158例）・評価項目：［主要評価項目］1日の中等度～重度VMSの頻度の平均のベースラインから4週および12週までの平均変化［重要な副次評価項目］Patient-Reported Outcomes Measurement Information System Sleep Disturbance Short Form（PROMIS SD SF）8b合計スコア、Menopause-Specific Quality of Life（MENQOL）質問票合計スコアのベースラインから12週までの平均変化［副次評価項目］1日の中等度～重度VMSの頻度の平均のベースライン～1週の平均変化および経時変化、1日の中等度～重度VMSの重症度の平均のベースライン～4週および12週の平均変化、治療中に発現した有害事象（TEAE）　主な結果は以下のとおり。・1日の中等度～重度VMS頻度の平均（95％信頼区間[CI]）は、ベースラインでEZN群11.4（10.7～12.2）、プラセボ群11.5（10.5～12.5）であった。ベースラインからの減少は1週から認められ、4週ではEZN群が－6.51、プラセボ群が－3.04で有意差が認められた（最小二乗平均差：－3.5、95％CI：－4.4～－2.6、p＜0.0001）。12週においてもEZN群が－7.76、プラセボ群が－4.20で有意差が認められた（最小二乗平均差：－3.4、95％CI：－4.2～－2.5、p＜0.0001）。・1日の中等度～重度VMSの重症度の平均におけるベースラインからの低下は、4週ではEZN群で－0.73、プラセボ群で－0.43、12週ではENZ群で－0.98、プラセボ群で－0.53と、いずれもEZN群のほうが大きかった。・プラセボ対照期間（12週まで）にTEAEが報告された患者はEZN群で220例（69.8％）、プラセボ群で98例（62.0％）であった。疲労、傾眠、下痢がEZN群のほうが多かった。　なお、52週の試験期間後、患者意思による任意の2年間の延長が進行中であり、追加の安全性データが集積されている。

　局所進行または転移を有する尿路上皮がん患者の1次治療において、エンホルツマブ ベドチン（EV）＋ペムブロリズマブ併用療法と化学療法の有効性を比較したEV-302/KEYNOTE-A39試験の探索的解析の結果、EV＋ペムブロリズマブ群で完全奏功（CR）を達成した患者の割合は化学療法群の約2倍であり、レスポンダー（CR＋部分奏功［PR］症例）では適切な用量調整のもとで長期間治療を継続していることが明らかとなった。米国・Cleveland Clinic Taussig Cancer InstituteのShilpa Gupta氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。　EV-302/KEYNOTE-A39試験では、EV＋ペムブロリズマブ併用療法が化学療法と比較して、無増悪生存期間（PFS）と全生存期間（OS）を有意に延長したことが報告されている。・対象：未治療の局所進行/転移を有する尿路上皮がん患者（GFR≧30mL/分、ECOG PS≦2）・試験群：EV（1.25mg/kg、3週ごと1・8日目に静脈内投与）＋ペムブロリズマブ（200mg、3週ごと1日目に静脈内投与）　437例・対照群：ゲムシタビン＋シスプラチン（シスプラチン不適格例ではゲムシタビン＋カルボプラチン）　441例・評価項目：［主要評価項目］盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS、OS［副次評価項目］奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性など・層別因子：シスプラチン適格性、PD-L1発現状況、肝転移の有無　主な結果は以下のとおり。・本探索的解析のデータカットオフは2024年8月8日、追跡期間中央値は29.1ヵ月であった。・confirmed ORRは試験群67.5％（295例）vs.対照群44.2％（195例）、confirmed CRは30.4％（133例）vs.14.5％（64例）であった。・試験群のCR＋PR症例のベースライン特性はITT集団とおおむね一致しており、年齢中央値が69（37～87）歳、ECOG PS1/2が43.7％/2.0％、肝転移ありが20％、シスプラチン不適格が41.7％であった。・CR＋PR症例におけるDOR中央値は、試験群23.3ヵ月（95％信頼区間[CI]：17.8～NE）vs.対照群7.0ヵ月（95％CI：6.2～9.0）であった。・CR＋PR症例におけるDOR中央値をシスプラチン適格性ごとにみると、シスプラチン適格患者では試験群24.4ヵ月（95％CI：17.8～NE）vs.対照群8.3ヵ月（95％CI：5.9～10.8）、シスプラチン不適格患者では21.9ヵ月（95％CI：15.7～NE）vs.6.6ヵ月（95％CI：5.5～9.3）であった。・CR＋PR症例におけるOS中央値は、試験群39.3ヵ月（95％CI：36.5～NE）vs.対照群32.1ヵ月（95％CI：26.8～NE）で（層別ハザード比[HR]：0.59、95％CI：0.44～0.79）、24ヵ月時点での試験群のCR＋PR症例の生存率は76.3％であった。・試験群における治療サイクル中央値は、EVが全体集団：9（1～54）サイクル/CR＋PR症例：12（1～54）サイクル/CR症例：13（1～50）サイクル、ペムブロリズマブが全体集団：11（1～35）サイクル/CR＋PR症例：17（1～35）サイクル/CR症例：27（1～35）サイクルであった。・試験群におけるGrade3以上の治療関連有害事象（TRAE）発生率は、全体集団：57.3％、CR＋PR症例：61.4％、CR症例：61.7％であった。・EVの安全性プロファイルは、全体集団とCR＋PR症例でおおむね一致しており、Grade3以上のTRAEとして多くみられたのは、皮疹（全体集団：15.2％、CR＋PR症例：17.3％）、高血糖（6.4％、7.5％）、末梢性感覚ニューロパチー（4.8％、6.4％）などであった。・ペムブロリズマブの安全性プロファイルは、全体集団とCR＋PR症例でおおむね一致しており、Grade3以上のTRAEとして多くみられたのは、重度の皮膚障害（全体集団：12.3％、CR＋PR症例：12.9％）、肺臓炎（3.9％、4.1％）、肝炎（2.0％、2.4％）などであった。・用量調整は全体集団と比較してCR＋PR症例でより多く実施されており、CR＋PR症例では休薬がEV：69.2％/ペムブロリズマブ：62.4％、EVの減量が53.9％で行われていた。　Gupta氏は「今回のデータは、局所進行または転移を有する尿路上皮がん患者の1次治療として、シスプラチン適格性を含むベースライン特性によらずEV＋ペムブロリズマブ併用療法が標準治療であることを支持するものである」とまとめている。