耐久性ポリマー・ゾタロリムス溶出ステントは、生分解性ポリマー・バイオリムス溶出ステントに対し非劣性であることが、デンマーク・オールボー大学のBent Raungaard氏らによる無作為化試験「SORT OUT VI」の結果、示された。新世代の薬剤溶出ステントは、とくに複雑疾患や病変を有する患者における冠動脈イベントリスクを低減するが、ステント材質の違い、ポリマーおよび抗増殖性の薬剤であることがアウトカムに影響を及ぼすかについては明らかになっていなかった。Lancet誌オンライン2015年1月15日号掲載の報告より。耐久性ポリマー・ゾタロリムスvs. 生分解性ポリマー・バイオリムス　SORT OUT（Scandinavian Organization for Randomized Trials with Clinical Outcome）VIは非盲検無作為化の多施設非劣性試験で、西デンマークの3つの大学病院で2011年3月～2012年8月にわたって行われた。安定性冠動脈疾患または急性冠症候群で、1枝以上の冠動脈病変（狭窄50％超）を有する患者を被験者適格とした。　研究グループは、第3世代のステントの安全性と有効性を調べるため、適格患者を、耐久性ポリマー・ゾタロリムス溶出ステントまたは生分解性ポリマー・バイオリムス溶出ステントを受ける群に無作為に割り付けて、追跡評価した。　主要エンドポイントは、12ヵ月時点で評価した安全性（標的病変に起因していることが明らかな心臓死および心筋梗塞で評価）と有効性（標的病変の再血行再建術で評価）の複合とし、事前規定の非劣性マージンは0.025であった。安全性、有効性についてステント間に有意差なし　試験は7,103例がスクリーニングを受け、ゾタロリムス群に1,502例（病変1,883枝）が、バイオリムス群に1,497例（1,791枝）が無作為に割り付けられた。　結果、主要エンドポイント達成は、ゾタロリムス群79例（5.3％）、バイオリムス群75例（5.0％）で、絶対リスク差0.0025、95％信頼区間（CI）上限値は0.016％であり、耐久性ポリマー・ゾタロリムス溶出ステントの生分解性ポリマー・バイオリムス溶出ステントに対する非劣性が示された（p＝0.004）。　なお主要エンドポイントの安全性、有効性の各評価項目についても、ステント間で有意差は認められなかった。

　パーソナリティ特性は認知症リスクと関連している。しかし、認知機能の推移との関連はほとんどわかっていない。イタリア・ボローニャ大学のMartina Luchetti氏らは、高齢者における主要なパーソナリティ特性と認知機能ならびにその低下との関連性を検討し、既報のメタアナリシスを行った。その結果、パーソナリティは高齢者における認知機能低下と関連しており、これはすでに確立している臨床因子やライフスタイル因子に匹敵することが明らかになった。The journals of gerontology. Series B, Psychological sciences and social sciences誌オンライン版2015年1月12日号の掲載報告。　著者らは、大規模全国サンプル（1万3,987例）の4年間のフォローアップから、パーソナリティ特性、客観的・主観的記憶、認知状態についての情報を収集した。各パーソナリティ特性について、パーソナリティと認知機能の変化を検討するため、5つの前向き研究からメタアナリシスを行った。　主な結果は以下のとおり。・神経症傾向（neuroticism）の高さは、すべての認知機能の低いパフォーマンスおよび記憶力低下と関連していた。一方で、統制性（conscientiousness）や開放性（openness）が高い高齢者は、同時記憶のパフォーマンスがより高く、継時的な記憶力低下がより少なかった。 ・すべての特性は、主観的記憶と関連していた。・統制性の高さと外向性（extraversion）の低さは、高い認知状態および認知機能低下の少なさと関連していた。・わずかではあるものの、これらの関連性は、高血圧、糖尿病、精神疾患の治療歴、肥満、喫煙、運動不足よりも概して大きかった。・本検討により、神経症傾向および統制性パーソナリティと認知機能低下との関連性が裏付けられた。【関連コンテンツ】 認知症タイプ別、各認知機能の経過を比較 抗コリン薬は高齢者の認知機能に悪影響 軽度認知障害からの進行を予測する新リスク指標

　オーストラリア・シドニー大学のMarlene Fransen氏らによるシステマティックレビューの結果、陸上での運動療法は変形性膝関節症（膝OA）の疼痛軽減および身体機能改善に有用であり、その効果は治療終了時だけではなく、終了後2～6ヵ月まで持続することが示唆された。膝OAの治療において、運動療法は主要な非薬理学的介入の1つであり国際的なガイドラインで推奨されている。レビューの結果を踏まえて著者は、「陸上での運動療法の治療効果は中等度で比較的短期であるが、非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）に関して報告されている結果と同程度と思われる」と結論付けた。なお「本レビューの知見が今後の研究で変わることはないと確信しているため、盲検試験は多くないがエビデンスの質は低いとはしなかった」と補足している。Cochrane Database of Systematic Reviews誌オンライン版2015年1月9日号の掲載報告。　研究グループは、5つのデータベースを用いて2013年5月までの論文などを検索し、膝OA患者において、水中ではなく陸上で行われる運動療法と非運動療法または非治療を比較したすべての無作為化試験（RCT）を選択した。　評価項目は膝痛、身体機能およびQOLで、2人のレビュアーからなる3つのチームが独立してデータの抽出、バイアスリスクの評価、エビデンスの質（GRADE）の評価を行った。　主な結果は以下の通り。・レビューには54試験が組み込まれた。・全体としてバイアスリスクは低いと思われたが、患者も盲検化されたRCTは4件のみで、多くのRCTは評価者盲検であったにもかかわらず、疼痛、身体機能およびQOLは患者の自己申告であった。・陸上運動療法は、治療終了時に疼痛を軽減することが認められた（標準化平均差[SMD]：－0.49、95％信頼区間[CI]：－0.39～－0.59）（RCT：44件、3,537例、エビデンスの質：高）。疼痛スコア（0［疼痛なし］～100ポイント）の推定値は対照群が44ポイントで、陸上運動療法群は12ポイント（95％CI：10～15）低かった。・陸上運動療法は、治療終了時に身体機能を改善することが認められた（SMD：－0.52、95％CI：－0.39～－0.64）（RCT：44件、3,913例、エビデンスの質：中）。身体機能スコア（0［機能消失なし］～100ポイント）の推定値は対照群が38ポイントで、陸上運動療法群は10ポイント（95％CI：8～13）低く改善が認められた。・陸上運動療法は、治療終了時にQOLを改善することも認められた（SMD：0.28、95％CI 0.15～0.40）（RCT：13件、1,073例、エビデンスの質：高）。QOLスコア（0～100［最良］）の推定値は対照群が43ポイントで、陸上運動療法群は4ポイント（95％CI：2～5）の改善が認められた。・治療の脱落は、両群とも同程度であった（RCT：45件、4,607例、エビデンスの質：高）。脱落率は対照群15％、陸上運動療法群14％で有意差はなかった（オッズ比：0.93、95％CI：0.75～1.15）。・治療終了2～6ヵ月後のデータが、膝痛に関して12件（1,468例）、身体機能に関して10件（1,279例）あり、持続的な治療効果が示された。・疼痛は6ポイント低減（SMD：－0.24、95％CI：－0.35～－0.14）、身体機能は3ポイント改善（同：－0.15、－0.26～－0.04）であった。・個別の運動プログラム提供のほうが、グループ運動や在宅運動より、疼痛軽減および身体機能改善が大きい傾向がみられた。

　米国・大塚製薬のArash Raoufinia氏らは、統合失調症患者に対するアリピプラゾール月1回投与（アリピプラゾール持効性注射薬400mg：AOM400）の導入について、薬物動態学的（PK）データ、PKシミュレーションおよび臨床試験を概説し発表した。すべてのデータ所見は、統合失調症患者へのAOM導入時の投与量は400mgとすることを支持するものであり、すでに経口アリピプラゾールを服用し症状が安定している患者への導入の有効性、安全性、忍容性が確認されていることなどを報告した。Current Medical Research & Opinion誌オンライン版2015年1月14日号の掲載報告。　概説は、薬物動態学的（PK）試験データ、PKシミュレーションデータ、対照臨床試験および自然主義的研究のデータを対象としたものであった。　主な結果は以下の通り。・PKデータは、AOMの開始および維持用量について400mgを支持するものであった。・AOM400開始後のアリピプラゾールの血中濃度プロファイルは、経口アリピプラゾール10～30mg/日投与と一致していた。・PKシミュレーションおよび単剤投与臨床試験は、AOM400導入後7日間でアリピプラゾールの血中濃度が治療域に達することを示した。・患者間にばらつきがあったが、経口アリピプラゾールまたはその他抗精神病薬を服用時は、確実に治療域に達するのに必要と思われた重複期間は14日間であった。・臨床試験において、AOM400導入患者が経口アリピプラゾール（10～15mg/日で安定）を併用している場合、またはその他の抗精神病薬の継続服用が14日以内の場合は、4週間後に（平均血中濃度93～112ng/mL）、規定されているアリピプラゾールの治療濃度域（94.0～534.0ng/mL）に達した。・同じく臨床試験において、AOMの開始用量は400mgが有効であり忍容性が良好であった。・期間やデザインが異なる試験を包含して分析した結果、1,296/1,439例（90.1％）の患者がAOM400で開始し、用量の変更を必要としていなかった。・また同分析で、効果が認められず試験を中断したAOM400治療患者の割合は低かった（範囲：2.3～10.0％）。・自然主義的研究の事後解析では、AOM400開始前にその他経口抗精神病薬から経口アリピプラゾールに切り替える（cross-titration）場合、1週間超～4週間の期間が、1週間以内よりも忍容性が良好であった。このことは、切り替え期間中の有害事象発生による中断率の割合が低い（2.7％[7/239例] vs. 10.4％[5/48例]）というエビデンスで支持されるものであった。・主要な維持療法試験におけるAOM400開始月の有効性および安全性は、経口アリピプラゾール10または30mg服用の患者集団と類似したものであった。・以上のように、PKデータ、PKシミュレーション、臨床試験からの所見はすべて、統合失調症患者への適切なAOM導入用量は400mgであることを示していた。・AOM導入前に経口アリピプラゾールに切り替える際、経口アリピプラゾール用量を漸増（目標用量10～30mg/日）する一方でそれまでの経口抗精神病薬を漸減するにあたっては、期間を1週間超～4週間とするのが有効な戦略と思われた。・AOM400の有効性、安全性、忍容性は、患者がすでに経口アリピプラゾール10または30mg/日服用もしくはその他の抗精神病治療で安定していたか否かにかかわらず、また同一の経口抗精神病薬をAOM400導入後14日間継続していた場合でも、類似したものであった。関連医療ニュース アリピプラゾール注射剤、維持療法の効果は アリピプラゾール経口剤⇒注射剤への切り替え、その安全性は 統合失調症患者の突然死、その主な原因は  担当者へのご意見箱はこちら

3回目のセフェム系抗菌薬静注後に熱感を訴えた糖尿病の女性症例161歳・女性経過3日前に家族でスキーに行ったが途中で疲れてしまい、本人は山小屋で家族が滑り終わるのを待ってホテルに戻った。翌日の夜から微熱があり、当日は38.5℃の発熱と頭痛があるため受診。既往歴高血圧、糖尿病服用薬剤イミダプリル（商品名：タナトリル）5mg、グリメピリド（同：アマリール）1mg

患者さん用説明のポイント（医療スタッフ向け）■診察室での会話 患者最近、物忘れが多くて、認知症が心配で・・・。 医師それは心配ですね。確かに糖尿病の人は、健康な人と比べると、認知症に2倍くらいなりやすいですからね。 患者えっ、そんなになりやすいんですか！？ 医師それでは、認知症になっていないかどうか、簡単なゲームをやってみましょう。 患者えっ！どんなゲームですか？難しいのは嫌ですよ。 医師そんなに難しくはありませんよ。1分間に動物の名前がいくついえるかという簡単なゲームです。ただし、干支を順番にいうのは禁止ですよ。それでは、スタート（ストップウォッチを押す）。 患者えっと、イヌ、ネコ、ウマ、ゾウ・・・（考えながら順に動物の名前をいう）。 医師はい、1分です。18個、いえましたね。優秀です。14個以上いえれば一安心です。 患者ちょっと緊張しました。時々、こうやって頭を使わないとだめですね。●ポイント1分間ゲームを楽しく行うことで、簡単な認知症のスクリーニングできます 1） Ohara T, et al. Neurology. 2011; 77: 1126-1134. 2） Hanyu H, et al. J Am Geriatr Soc. 2009; 57: 1130-1131. *カットオフ値13で、アルツハイマー病がスクリーニングできる（感度91％、特異度81％）

　非特異的腰痛に対する植物薬（herbal medicine）の有効性を検討する目的で、米国・ミシガン大学のHanna Oltean氏らはシステマティックレビューを行った。その結果、トウガラシはプラセボに比べ疼痛軽減に有効であることを報告した。また、デビルズクロー、セイヨウシロヤナギ、ヒレハリソウおよびラベンダー精油もプラセボより有効である可能性が示唆されたが、エビデンスの質が低～中であったという。今後、適切にデザインされた大規模試験による検討が必要だと指摘している。Cochrane Database of Systematic Reviews誌2014年12月23日号の掲載報告。　研究グループは、MEDLINE、EMBASE、CENTRAL、CINAHL、Clinical Trials.gov、WHO国際臨床試験登録（WHO ICTRP）およびPubMedなどのデータベースから、2014年9月までに発表された論文、ガイドラインなどを検索し、18歳以上の急性・亜急性・慢性の非特異的腰痛患者を対象に植物薬を用いた無作為化比較試験を選択した。　主要評価項目は疼痛と機能で、2人の研究者がバイアスリスク、エビデンスの質（GRADE）、CONSORT声明の遵守について評価した。　主な結果は以下のとおり。・無作為化試験14件、計2,050例が解析対象となった。・Solidago chilensis Meyen（Brazilian arnica）含有ゲル1日2回塗布は、プラセボと比較して疼痛を軽減し可動性も改善した（RCT：1件、20例、エビデンスの質：非常に低い）。・Capsicum frutescens（キダチトウガラシ）のクリームや膏薬については、慢性腰痛患者においてプラセボより良好な結果が得られた（RCT：3件、755例、エビデンスの質：中）。一方、急性腰痛患者におけるトウガラシクリームの有効性は明らかではなかった（RCT：1件、40例、エビデンスの質：低）。また、キダチトウガラシクリームの効果はホメオパシー軟膏と同等という報告もあったが、エビデンスの質が非常に低かった（RCT：1件、161例）。・Harpagophytum procumbens（デビルズクロー）については、ハルパゴシドとして50mgまたは100mg/日服用によりプラセボと比べ疼痛の短期的な改善効果が良好であり、鎮痛薬のレスキュー使用量を減少できる可能性が示唆された（RCT：2件、315例、エビデンスの質：低）。デビルズクローの効果はロフェコキシブ12.5mg/日と同程度という報告もあったが、エビデンスの質が非常に低かった（RCT：1件、88例）。・Salix alba（セイヨウシロヤナギの樹皮）については、サリシンとして120mgまたは240mg/日服用によりプラセボに比べ疼痛が短期的に改善し、鎮痛薬のレスキュー使用量が減少することが示唆された（RCT：2件、261例、エビデンスの質：中）。ロフェコキシブ12.5mg/日と相対的に同等という報告もあったが、エビデンスの質が非常に低かった（RCT：1件、228例）。また、アセチルサリチル酸の心保護的用量に対して、血小板血栓症への影響がわずかであった（RCT：1件、51例）。・Symphytum officinale L（ヒレハリソウ、コンフリー）については、エキス含有軟膏がプラセボより疼痛の短期的な改善が良好である（RCT：1件、120例、エビデンスの質：低）。・ラベンダーアロマオイル（精油）を用いた指圧は、非治療者と比べて疼痛の軽減、腰椎屈曲ならびに歩行時間の改善が示された（RCT：1件、61例、エビデンスの質：低）。・顕著な有害事象は、解析に含んだ試験においてみられなかった。

　重症うつ病は、双極性障害（BD）へと診断が変わるリスク因子の可能性がある。また精神病性うつ病（PD）は、BDと一貫した関連が認められる。徳島大学の中村 公哉氏らは、重症うつ病を有し初回入院した患者の、BDのリスクと精神病性特徴を調べ、重症うつ病診断の安定性、およびPDと非PDとの違い、さらに電気痙攣療法（ECT）の効果について検討した。Acta Neuropsychiatrica誌オンライン版2014年12月22日号の掲載報告。　2001～2010年に、重症うつ病（ICD-10に基づく）で入院した、精神病症状あり/なしの患者について、後ろ向き評価で検討した。被験者は89例で、平均年齢は55.6（SD 13.9）歳であった。　主な結果は以下の通り。・フォローアップ評価75ヵ月の間に、患者11例（12.4％）がBDを発症した。そのうち9例は、入院後1年以内の発症であった。・BD発症と有意に関連していたのは、閾値下の軽躁症状のみであった。・うつ病エピソード数や身体疾患歴は、PD患者との比較において非PD患者で有意に多かった。一方でECTの実施は、非PD患者よりもPD患者で有意に多かった。・入院期間の長さと、入院からECT実施までの日数には、有意な関連が認められた。・閾値下の軽躁症状は、とくに抗うつ薬の服用に慎重な高齢患者において、BDの前駆症状や顕性フェノタイプの指標となりうる可能性があった。・重症うつ病において、しばしば非PDは身体疾患が続いて起こり、PDを有する患者よりも再発が多く、それが“プライマリな”障害となり、ECTを要する頻度が高いと思われた。・ECTは、精神病性特徴を問わず重症うつ病には有効であった。ECTは早期であればあるほど、治療アウトカムが良好となることが予想された。関連医療ニュース うつ病から双極性障害へ転換するリスク因子は うつ病の5人に1人が双極性障害、躁症状どう見つける？ 双極性障害とうつ病で自殺リスクにどの程度の差があるか  担当者へのご意見箱はこちら

　肺炎による入院歴がある集団では、これがない集団に比べ心血管疾患（CVD）の発症率が、短期的および長期的にも高いことが、カナダ・オタワ大学のVicente F. Corrales-Medina氏らの検討で示された。65歳以上では、30日発症率が約4倍に達し、その後10年まで有意なリスクの増大がみられ、65歳未満でも2年目まで有意なリスク上昇が確認された。CVDの至適な予防戦略を確立するには、リスク因子の特性化が重要であり、感染症はCVDの短期的、長期的なリスク因子である可能性が指摘されている。JAMA誌2015年1月20日号掲載の報告。2つのコホート研究から肺炎のCVDリスクを評価　研究グループは、肺炎による入院と、CVDの短期的、長期的リスクの関連を検討するマッチ化コホート試験（matched-cohort study）を実施した（国立心肺血液研究所[NHLBI]、国立神経疾患・脳卒中研究所[NINDS]、国立老化研究所[NIA]の助成による）。　Cardiovascular Health Study（CHS、5,888例、登録時年齢65歳以上、登録期間1989～1994年）と、Atherosclerosis Risk in Communities study（ARIC、1万5,792例、登録時年齢45～64歳、登録期間1987～1989年）の、2つの地域住民ベースの多施設共同観察的コホート研究のデータを使用した。フォローアップは2010年12月31日まで行われた。　個々の研究の参加者のうち肺炎で入院した患者を選出し、それぞれの研究の対照群と背景因子をマッチさせた。マッチング後10年間、肺炎群と対照群におけるCVDの発症状況を追跡した。人口統計学的因子、CVDのリスク因子、潜在性CVD、併存疾患、身体機能状態などで補正したハザード比（HR）を推算した。CVD（心筋梗塞、脳卒中、致死性の冠動脈心疾患）の発症を主要評価項目とした。30日発症率がCHSで約4倍、ARICでも2倍以上に　CHSの1,773例［肺炎群：591例（平均年齢73.9歳、女性57.8％）、対照群：1,182例（72.6歳、65.8％）］、ARICの2,040例［680例（55.8歳、53.8％）、1,360例（55.4歳、56.8％）］が解析の対象となった。　CHSの肺炎群591例のうち、入院から10年の間に206例（34.85％）がCVDを発症した［心筋梗塞104例（50.5％）、脳卒中35例（17.0％）、致死性冠動脈心疾患67例（32.5％）］。対照群と比較した肺炎群のCVDリスクは、入院後1年までが最も高く（0～30日：HR 4.07、95％信頼区間[CI]：2.86～5.27／31～90日：2.94、2.18～3.70／91日～1年：2.10、1.59～2.60）、その後10年にわたり有意に高い状況が持続した（9～10年：1.86、1.18～2.55）。　ARICでは、肺炎群の680例のうち入院後10年間で112例（16.5％）がCVDを発症した（心筋梗塞：33例［29.5％］、脳卒中36例［32.1％］、致死性冠動脈心疾患：43例［38.4％］）。2年目までは、対照群に比べ肺炎群でCVDリスクが有意に高い状態が続いた（0～30日：HR 2.38、95％CI：1.12～3.63／31～90日：2.40、1.23～3.47／91日～1年：2.19、1.20～3.19／1～2年：1.88、1.10～2.66）が、2年以降は有意な差はなくなった（9～10年：1.54、0.74～2.34）。　著者は、「肺炎による入院は短期的および長期的にCVDリスクを増大させており、肺炎はCVDのリスク因子である」と結論している。感染がCVDリスクを増大させる機序については、短期的なメカニズムに関する議論はいくつかあるが、長期的メカニズムはほとんどわかっていないという。

　入院を要する市中肺炎患者の治療において、プレドニゾンの7日間投与による補助療法を行うと、臨床的安定の達成までの期間が有意に短縮することが、スイス・バーゼル大学病院のClaudine Angela Blum氏らの検討で示された。市中肺炎では、血中への炎症性サイトカインの過剰放出により肺機能障害が引き起こされるが、ステロイドは全身性の炎症過程を抑制し、さらに肺炎球菌性肺炎に対する効果も確認されている。一方、ステロイド補助療法のベネフィットに関する議論は1950年代から続いているが、最近の臨床試験の結果は相反するものだという。Lancet誌オンライン版2015年1月18日号掲載の報告。ステロイド追加の有用性をプラセボと比較　研究グループは、市中肺炎に対する短期的ステロイド療法の有用性を評価する多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験を行った（Swiss National Science Foundationなどの助成による）。対象は、年齢18歳以上、入院後24時間以内の市中肺炎患者であった。　被験者は、プレドニゾン50mg/日を7日間経口投与する群またはプラセボ群に無作為に割り付けられた。主要評価項目は臨床的安定までの期間（バイタルサインが24時間以上安定するまでの日数）とし、intention-to-treat（ITT）解析を行った。　臨床的安定は、体温37.8℃以下、心拍数100回/分以下、自発呼吸数24回/分以下、昇圧薬の投与なしで収縮期血圧90mmHg以上（高血圧患者の場合は100mmHg以上）、精神状態が発症前レベルに回復、経口摂取が可能、適正な酸素供給（PaO2≧60mmHgまたはパルスオキシメトリ≧90％）のすべてを満たす場合と定義した。臨床的安定までの期間が1.4日短縮　2009年12月1日～2014年5月21日に、スイスの7つの3次病院に785例（ITT集団）が登録され、ステロイド群に392例（年齢中央値74歳、男性61％）、プラセボ群には393例（73歳、63％）が割り付けられた。　臨床的安定までの期間中央値は、ステロイド群が3.0日と、プラセボ群の4.4日に比べ有意に短かった（ハザード比[HR]：1.33、95％信頼区間[CI]：1.15～1.50、p＜0.0001）。　30日以内の肺炎関連合併症（急性呼吸促迫症候群、膿胸、肺炎の持続）の発現率は、ステロイド群が3％であり、プラセボ群の6％よりも低かったが、有意な差は認めなかった（オッズ比[OR]：0.49、95％CI：0.23～1.02、p＝0.056）。　退院までの期間（6.0 vs. 7.0日、p＝0.012）および抗菌薬静注投与期間（4.0 vs. 5.0日、p＝0.011）はステロイド群で有意に短かったが、肺炎の再発や再入院、ICU入室、全死因死亡、抗菌薬治療期間などは両群間に差はなかった。　有害事象は、ステロイド群の24％、プラセボ群の16％に発現し、有意差が認められた（OR：1.77、95％CI：1.24～2.52、p＝0.0020）。ステロイド群では、インスリン治療を要する高血糖の院内発症率が19％と、プラセボ群の11％に比し有意に高かった（OR：1.96、95％CI：1.31～2.93、p＝0.0010）。他のステロイド投与に特徴的な有害事象はまれであり、プラセボ群との間に差を認めなかった。　著者は、「プレドニゾン7日間投与は、合併症を増加させずに臨床的安定を早期にもたらした」とまとめ、「この知見は患者の立場からも実際的な価値があり、入院費や有効性の決定要因としても重要である」と指摘している。なお、今回の結果をこれまでのエビデンスに加えてメタ解析を行ったところ、入院期間の有意な短縮が確認されたという。また、著者は「高血糖の発現は予期すべきであり、ステロイド禁忌についても考慮する必要がある」としている。

健康的な食事を増やすと血圧が下がります健康的な食事による降圧効果上の血圧下がった血圧値（平均）(mmHg)下の血圧減らした方が良い増やした方が良い2.5(肉、乳製品、砂糖）(野菜、果物、魚)5.0血圧上昇血圧下降Sacks FM et al. N Engl J Med. 2001; 344: 3-10. より作図

お酒の量を控えることで 血圧を下げられます普段よりお酒の量を控えることで得られた降圧効果上の血圧下がった血圧値（平均）下の血圧２.03.3Xin X et al. Hypertension. 2001; 38: 1112-1117. より作図

16週間の運動で下の血圧が 5 低下mmHg下の血圧上の血圧1409213890136134132運動しなかった人たち運動した人たち運動しなかった人たち885mmHg低下86841308212880126運動した人たち78Kokkinos PF et al. N Engl J Med. 1995; 333: 1462-1467. より作図

減量4kgにつき上の血圧が 4.5 ずつ低下mmHg減量4kgにつき得られる降圧効果上の血圧下がった血圧値（平均）下の血圧3.24.5Aucott L et al. Hypertension. 2005; 45: 1035-1041.より作図

良い睡眠は高血圧にも良い(危ない)2.1高血圧のなりやすさ7～8時間眠れている人を1とすると…1.215時間6時間以下7～8時間1.09時間 (長い)以上睡眠時間Gangwisch JE et al. Hypertension. 2006; 47: 833-839. より作図

　40年間にわたる地域への心血管疾患予防プログラムの継続的な介入により、継続しなかった地域と比較して、同期間の入院率および死亡率が低下したことが報告された。米国・フランクリン記念病院（メイン州）のN. Burgess Record氏らによる同州低所得地域フランクリン郡への介入継続観察研究の結果、示された。総合的な心血管リスク減少プログラムは、とくに地方の低所得地域では10年以上行われている例がほとんどなく、罹患率や死亡率へのリスク因子の改善効果が不明であった。今回の結果を踏まえて著者は、「同様のプログラム効果が他の米国地域（とくに過疎の地方で）、また世界的に普遍的に認められるのかについて、さらなる検討が必要だ」とまとめている。JAMA誌2015年1月13日号掲載の報告より。過疎の低所得地域への継続的なプログラム介入効果を観察研究　研究はメイン州フランクリン郡で1970年に開始され、同郡の住民2万2,444例を対象に40年間にわたる心血管疾患予防プログラムの効果を、他のメイン州15郡（以下、メイン州）の平均データと比較した。　ベースライン値は1960～1970年のデータから算出した。また、1970年時点の主な人口動態データは、平均人口密度がメイン州31.3人/m2、フランクリン郡11.7人/m2、住民年齢中央値は29.1歳と26.8歳、収入中央値は8,217ドルと7,993ドルで、住民の99％が白人であった。　プログラムは、健康システム（インフラ整備、医療アクセス、質）、リスク因子（高血圧、コレステロール、糖尿病）、健康行動（喫煙、食事、身体活動）をキーエレメントに、各項目をターゲットとしたものが複数の自治体および地方病院、医師の後援の下で順次、導入実施されていた。　主要評価項目は、中央値でみた人口動態状況、高血圧および脂質異常症の発見と治療およびコントロール状況、喫煙をやめた人の割合、所得中央値補正後の1994～2006年の入院率、所得および年齢補正後の1970～2010年の死亡率であった。健康指標は改善、入院率、死亡率は他の地域平均と比べ有意に低下　2010年時点で、平均人口密度はメイン州43.1人/m2、フランクリン郡18.1人/m2、住民年齢中央値は40.7歳と43.4歳、収入中央値は4万6,541ドルと3万9,628ドルであった。白人住民の割合は95.2％と97.2％であった。　結果、フランクリン郡では40年間で順次、心血管疾患リスク因子をターゲットとしたプログラムが導入されたことで、健康指標は改善されていた。高血圧がコントロールされていた人（プログラム導入1974年）は、1975年18.3％から1978年43.0％へと24.7％増大し、コレステロール上昇がコントロールされていた人（導入1986年）は、1986年0.4％から2010年は28.9％と28.5％増大していた。　禁煙率（1988年導入）は、48.5％（1994～95年）から69.5％（1996～2000年）に改善し、州平均（58％から61％に改善）の改善よりも有意に良好であった（観察値－期待値[O－E]：11.3％、95％信頼区間[CI]：5.5～17.7％、p＜0.001）。なお、2000年以降は、メイン州の禁煙率が上昇し両者間の差はなくなっている。　フランクリン郡1人当たりの入院件数は、1994～2006年の評価期間において期待値よりも少なかった（退院O－E：－17件/住民1,000人、95％CI：－20.1～－13.9、p＜0.001）。　補正後死亡率は、フランクリン郡は唯一同州で一貫して予測値よりも少なく、1970～1989年の死亡O－Eは－60.4件/10万（p＜0.001）、1990～2010年の同－41.6件/10万（p＝0.005）であった。

　学校ベースの自殺防止プログラムにより、生徒の自殺企図や重大な自殺念慮を減らすことができたことを、スウェーデン・カロリンスカ研究所のDanuta Wasserman氏らが、多施設共同集団無作為化対照試験SEYLEの結果、報告した。若者の自殺は深刻な公衆衛生問題となっており、根拠に基づく予防プログラムへの期待が高まっている。今回の結果について著者は、「学校でのユニバーサルな自殺予防介入が有益であることが実証された」と述べている。Lancet誌オンライン版2015年1月8日号掲載の報告より。QPR、YAM、ProfScreenの3つの介入群と対照群について検討　研究グループが行ったSEYLE（Saving and Empowering Young Lives in Europe）研究は、学校ベースの自殺行動予防介入の有効性について検討したもので、2009年11月1日～2010年12月14日の間に、欧州168校から年齢中央値15歳（IQR：14～15歳）、1万1,110例の生徒を集めて行われた。　学校単位で無作為に、3つの介入群の1つまたは対照群に割り付けた。各介入群には、（1）教師など学校関係者への質問・説得・照会（Question、Persuade、and Refer：QPR）のゲートキーパートレーニング、（2）生徒を対象とした気付きのためのメンタルプログラム（Youth Aware of Mental Health Programme：YAM）、（3）専門家によるリスクがある生徒のスクリーニング（ProfScreen）がそれぞれ行われた。　主要評価項目は、フォローアップ3ヵ月、12ヵ月間の自殺企図件数とした。分析には、これまでに自殺を企図した生徒や研究開始前2週間以内に重大な自殺念慮が認められた生徒を除き、全生徒のデータを含んで行われた。生徒を対象としたYAMプログラム群で有意な効果　被験者は、QPR群に40校（2,692例）、YAM群に45校（2,721例）、ProfScreen群に43校（2,764例）、対照群に40校（2,933例）が無作為に割り付けられた。　結果、フォローアップ3ヵ月時点では介入群と対照群に有意差は認められなかった。　12ヵ月時点ではYAM群で、対照群と比較して自殺企図発生（オッズ比[OR]：0.45、95％信頼区間[CI]：0.24～0.85、p＝0.014）、および重大な自殺念慮発生（同：0.50、0.27～0.92、p＝0.025）の有意な低下が認められた。それぞれの発生は、自殺企図がYAM群14件（0.70％）、対照群34件（1.51％）、重大な自殺念慮は15件（0.75％）と31件（1.37％）であった。　なお試験期間中、自殺に至った生徒はいずれの群でもいなかった。

　以前より、NSAIDsの使用が大腸がんのリスクを低減するという実質的なエビデンスがあるが、どのようなサブグループで化学的予防効果が副作用のリスクを上回るかについては特定されていない。米国・Fred Hutchinson Cancer Research CenterのXiaoliang Wang氏らは、VITAL試験のコホートを対象に、大腸がんのあらゆるリスク因子とNSAIDs使用との関連性を調べた。その結果、NSAIDsの高頻度・長期投与と大腸がんリスクとの関連性について、サブグループ間の有意差は認められなかったとしたうえで、「NSAIDsは他の因子に大きく影響されることなく、大腸がん予防において全体的に有益な役割を持つ」と結論付けた。Cancer epidemiology, biomarkers & prevention誌オンライン版2015年1月22日号掲載の報告。　2000年から2002年の間に、計7万3,458例（50～76歳）がすべてのアンケートに回答した。そのうち674例が2010年までの間に大腸がんを発症した。主な結果は以下の通り。・層別解析において、いずれの種類のNSAIDsであっても高頻度・長期投与（週4日以上を4年以上）は、性別、BMI、身体活動レベル、喫煙、飲酒、スクリーニングや食事に関する因子で層別化したすべてのサブグループにおいて、統計的に有意な大腸がんリスクの減少に関与していた。・より強い関連性を示した群は、男性、肥満、大量飲酒者であった。しかしながら、これら3群ともその交互作用はその他の群との比較において統計学的な有意差に至らなかった。・この関連性は、大腸がんリスクの高スコア群（ハザード比：0.62、95％信頼区間：0.49～0.79）と低スコア群（ハザード比：0.61、95％信頼区間：0.42～0.88）において、ほぼ同じであった。・さらに、がんの部位や病期によって影響が異なるかを検討した。その結果、NSAIDsの使用は近位部vs遠位部の大腸がん（群間差のp＝0.06）、もしくは遠隔転移病期vs局所病期（同p＝0.04）のいずれにおいても大幅なリスク低減に関連していた。

　最近のデータで、抗精神病薬治療と統合失調症患者における皮質灰白質減少との関連が示され、抗精神病薬の脳の構造・機能へのダメージに関する懸念が生じている。しかし、統合失調症患者個人の皮質機能を直接測定し、抗精神病薬に関連する灰白質の減少を示した研究はこれまで行われていなかった。米国・カリフォルニア大学のTyler A. Lesh氏らは、初回エピソード統合失調症患者を対象としたケースコントロール横断研究を実施し、抗精神病薬が脳の構造と機能に及ぼす影響を検討した。その結果、抗精神病薬による治療を行った患者は、行わなかった患者に比べ前頭葉皮質の有意な菲薄化が認められたが、前頭葉機能の活性亢進ならびに行動パフォーマンスの上昇がみられたことを報告。有害な影響ばかりではなく認知機能の改善に働く可能性を示唆した。JAMA Psychiatry誌オンライン版2015年1月14日号の掲載報告。抗精神病薬は脳委縮などのダメージと関連したが脳機能の活性とも関連した　研究グループは、初回エピソード統合失調症患者における抗精神薬の脳構造および脳機能に及ぼす影響について、皮質厚測定ならびに事象関連機能的MRIによるAXバージョンContinuous Performance Task（AX-CPT）を用いて検討した。2004年11月から2012年7月までに、カリフォルニア大学デービス校のImaging Research Centerにてケースコントロールによる横断的調査を実施。被験者は、初回エピソード統合失調症に特化した外来診療部Early Diagnosis and Preventive Treatment Clinicより収集した。　抗精神病薬を投与している初回エピソード統合失調症患者（抗精神病薬群）（23例）、抗精神病薬を投与していない患者（非抗精神病薬群）（22例）、健常対照群（37例）に対し、1.5-Tスキャナーを使用した機能的MRIを実施した。行動パフォーマンスを測定し（タスク実施の正確性、反応時間、d'-contextスコアによる）、またVoxelwise統計的パラメトリックマップによりAX-CPT実施中の脳機能活性の差異を検査し、皮質厚のvertexwiseマップにより全脳域にわたる皮質厚の差異を検査した。　抗精神薬の脳に及ぼすダメージについて検討した主な結果は以下の通り。・抗精神病薬群では、前頭葉（平均減少値[MR]：0.27mm、p＜0.001）、側頭葉（同：0.34mm、p＝0.02）、頭頂部（同：0.21mm、p＝0.001）、後頭部（同：0.24mm、p＝0.001）の大脳皮質各部において、対照群に比べ有意な皮質の菲薄化が確認された。・非抗精神病薬群と対照群の間で、クラスタ補正後の皮質厚に有意差は認められなかった。・抗精神病薬群は非抗精神病薬群と比べ、背外側前頭前皮質（DLPFC）（MR：0.26mm、p＝0.001）、側頭皮質（同：0.33mm、p＝0.047）において皮質の菲薄化が認められた。・抗精神病薬群、非抗精神病薬群とも、対照群と比べAX-CPT実施中DLPFC活性の減少が認められた（対抗精神病薬群p＝0.02、対非抗精神病薬群p＜0.001）。・ただし、抗精神病薬群は非抗精神病薬群と比べDLPFCの活性が高く（p＝0.02）、行動パフォーマンスも高かった（p＝0.02）。・抗精神病薬治療と脳の構造面、機能面、そして統合失調症に繰り返し認められる行動面での欠陥との関係が明らかになった。・抗精神病薬による短期治療は前頭葉の菲薄化と関連していたが、認知機能の改善および前頭葉の機能活性との関連も認められた。・本知見は、抗精神病薬の脳に及ぼす影響に関して増えている研究論文に重要な流れを与え、脳の神経解剖学的変化が脳機能に対し有害な影響を与える可能性があるという解釈への警告を示唆するものであった。関連医療ニュース 若年発症統合失調症、脳の発達障害が明らかに 抗精神病薬が脳容積の減少に関与か 抗精神病薬は統合失調症患者の死亡率を上げているのか  担当者へのご意見箱はこちら

　化学療法＋トラスツズマブはHER2陽性乳がんの再発を抑制し、全生存期間を延長するが、これらの臨床試験は腫瘍径が1cmあるいは2cmを超えるものが対象となっており、1cm以下を対象としたランダム化比較試験は行われていない。そのため、「乳癌診療ガイドライン2013年版」、「NCCNガイドライン2014年版」では0.5cm以下（T1a）のN0症例には術後補助化学療法は推奨されず、0.6～1.0cm（T1b）には考慮するとされている。　後ろ向き解析でMD Anderson Cancer Centerより、1cm以下、N0のHER2陽性乳がん98例（術後化学療法なし）の5年無再発生存率は77.1%と報告されている1)。NCCNデータベースでは、T1bN0症例の5年IDFS（invasive disease free survival）はホルモン受容体および補助療法の有無により68～94%と報告されている2)。　この試験は、腫瘍径3cm以下かつリンパ節転移陰性のHER2陽性乳がん406例（うち1cm以下49.5%）を対象に、パクリタキセルとトラスツズマブによる治療を単アームで検証している。結果は3年IDFSが98.7％であり、有効と判断された。腫瘍径（1cm以下と1cm超）、ホルモン受容体（陽性と陰性）により効果に差は認めなかった。有害事象はGrade2以上の末梢神経障害が13.1％、うっ血性心不全は0.5%に認められたが、トラスツズマブ中止により回復した。　腫瘍径1cmを超える症例が50%登録されていることを考慮すると良好な結果であるが、問題点は比較試験でないこと、対象が3cmまで含まれており従来の試験と重複があること、観察期間が4年と短いことである。従来のアンスラサイクリン＋タキサンを中心とする標準治療を塗り替える程の試験ではないが、より毒性の軽い治療としてのオプションになりうる。全症例とも10年までの観察が予定されており、長期予後を確認する必要がある。