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ホルモン受容体陽性早期乳がん対象のpalbociclib大規模国際共同第III相試験

 2015年8月26日-Alliance Foundation Trials, LLC(AFT)、オーストリア乳がん・結腸直腸がん研究グループ(ABCSG)、ファイザー社は、PALLAS(Palbociclib Collaborative Adjuvant Study:Palbociclibの術後補助療法に関する共同研究)試験を開始したことを発表した。この国際共同第III相臨床試験は、早期乳がん患者を対象としたもので、Breast International Group(BIG)、German Breast Group(GBG)、National Surgical Adjuvant Breast and Bowel Project(NSABP)、およびPrECOG, LLC(PrECOG)と共同で実施される。 PALLAS試験は、ホルモン受容体陽性HER2陰性乳がんを対象とし、palbociclibと標準療法の併用によりPFSの改善、再発予防を評価するもの。同試験は、ステージ2またはステージ3のHR+/HER2-早期乳がんを有する閉経前および閉経後の女性または男性を対象とした多施設・前向き無作為化オープンラベル2群間比較国際共同第III相試験。被験者は、2群に無作為に割り付けられ、試験薬群では、palbociclibを2年間投与(1~21日目に125mg/日経口投与し7日間休薬する28日サイクル)に並行して標準的内分泌術後補助療法を少なくとも5年間投与する。比較対照群では、単独の標準的内分泌術後補助療法を少なくとも5年間投与する。 サイクリン依存性キナーゼ(CDK4/6)は細胞周期の調節に主要な役割を果たしており、細胞増殖を引き起こす。palbociclibはCDK4/6を阻害する経口薬であり、ER+/HER2-閉経後進行乳がんに対する初期内分泌療法として、2015年2月に米国食品医薬品局(FDA)の承認を取得している。ファイザー株式会社のプレスリリースはこちら

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アレルギー持ちのミドル~シニア層はがん・全死因死亡が低い?

 中高年~高齢者で花粉アレルギーを有する患者では、免疫機能に影響を及ぼし、特定の原因による死亡に対して保護的に作用する可能性が、東京大学の小西 祥子氏らによって報告された。Clinical & Experimental Allergy誌オンライン版2015年9月14日掲載の報告。花粉アレルギーを有する患者は悪性腫瘍による死亡も有意に低かった 本研究は「こもいせコホート疫学研究」データを使用して、花粉症(アレルギー性鼻炎型)の罹患の有無が全死因死亡、原因別死亡を予測するかどうかを調査するために実施された。本コホートは群馬県の2エリアに住む40~69歳の住民が1993年から登録された。 現在の研究は、2000年のフォローアップ研究から得られた花粉アレルギーの情報を基に行われた。死亡や転居の情報は、2008年12月までのフォローアップ期間を通して得られた。比例ハザードモデルで花粉アレルギーと死亡率との関係を調べた。 花粉アレルギーと死亡率との関係を調べた主な結果は以下のとおり。・2000年のフォローアップ研究において、コホート参加者の12%(8,796例中1,088例)が過去12ヵ月で花粉アレルギーの症状がみられた。・7万6,186人年のフォローアップ中、全死因で748人が死亡した(外因性37人、心血管208人、呼吸器74人、悪性腫瘍329人)。潜在的な交絡因子を調節した後、花粉アレルギーを有する患者では有意に全死因死亡の割合が低かった(ハザード比:0.57、95%CI:0.38~0.87)。・悪性腫瘍による死亡も同様の結果であった(ハザード比:0.48、95%CI:0.26~0.92)。

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抗精神病薬でけいれん発作リスクが増大する疾患は

 スイス・バーゼル大学のMarlene Bloechliger氏らは、統合失調症、情動障害、認知症患者における抗精神病薬の使用と初回けいれん発作発生との関連を検討した。その結果、情動障害患者では、中~高力価第1世代抗精神病薬の使用は抗精神病薬非服用に比べけいれん発作のリスクを2.5倍に増加したが、その他の抗精神病薬使用とけいれん発作との関連は認められなかった。また認知症患者では、アミスルプリド、アリピプラゾール、リスペリドン、スルピリドを除く抗精神病薬で、その使用がけいれん発作リスクを増大させる所見が示されたことを報告した。CNS Drugs誌2015年7月号の掲載報告。 研究グループは、1998~2013年のUK-based Clinical Practice Research Datalinkデータベースを用いて、コホート内症例対照分析法による追跡研究を実施した。統合失調症、情動障害、認知症患者を特定し、けいれん発作誘発可能性が示唆されている4種の抗精神病薬――(1)オランザピンまたはクエチアピン、(2)アミスルプリド、アリピプラゾ-ル、リスペリドンまたはスルピリド、(3)低~中力価の第1世代抗精神病薬(クロルプロマジン、ズクロペンチキソール、フルペンチキソール、ペリシアジン、プロマジン、チオリダジン)、(4)中~高力価の第1世代抗精神病薬(ハロペリドール、プロクロルペラジン、トリフロペラジン)を服用している患者、および抗精神病薬を非服用患者における、けいれん発作の発生頻度を推定した。交絡調整のため、情動障害または認知症患者におけるけいれん発作のオッズ比を、抗精神病薬の使用と使用時期で層別化し、独立して推測した。 主な結果は以下のとおり。・コホートの総患者数は6万121例であった。・それらのけいれん発作頻度は、1万人年当たり、(1)オランザピンまたはクエチアピン使用者で32.6(95%信頼区間[CI]:22.6~42.6)、(2)アミスルプリド、アリピプラゾール、リスペリドンまたはスルピリド使用者で24.1(同:13.2~34.9)、(3)低~中力価の第1世代抗精神病薬使用者で49.4(同:27.7~71.0)、(4)中~高力価の第1世代抗精神病薬使用者で59.1(同:40.1~78.2)、そして抗精神病薬非服用患者では11.7(同:10.0~13.4)であった。・認知症患者は、抗精神病薬使用の有無にかかわらず、情動障害患者と比べ初回けいれん発作の発生頻度が有意に高かった。・情動障害患者では、非服用者と比べ(3)低~中力価の第1世代抗精神病薬使用が、けいれん発作のリスク増加と関連したが(調整オッズ比:2.51、95%CI:1.51~4.18)、他の抗精神病薬の使用との関連は認められなかった。・認知症患者においては、非服用者と比べ(1)オランザピンまたはクエチアピンの使用(調整オッズ比:2.37、95%CI:1.35~4.15)、(3)低~中力価の第1世代抗精神病薬の使用(同:3.08、1.34~7.08)、(4)中~高力価の第1世代抗精神病薬の使用(同:2.24、1.05~4.81)は、けいれん発作のリスク増加と関連したが、(2)アミスルプリド、アリピプラゾール、リスペリドンまたはスルピリドの使用との関連は示されなかった(同:0.92、0.48~1.75)。・統合失調症患者における抗精神病薬の使用に関しては、対象数が少なく検討できなかった。関連医療ニュース 抗精神病薬の適応外処方、年代別の傾向を調査 せん妄患者への抗精神病薬、その安全性は 認知症への抗精神病薬、用量依存的に死亡リスクが増加  担当者へのご意見箱はこちら

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デブと呼んでごめんね! DEB改めDCB、君は立派だ(解説:中川 義久 氏)-419

 PCI(経皮的冠動脈インターベンション)の歴史は、再狭窄との戦いであったといわれます。現在の進化した薬剤溶出性ステント(DES)を用いても、依然として再狭窄は一定の確率で生じます。このステント内再狭窄に対する再治療をいかに行うかは、今なお残された重大な課題です。 薬物溶出性ステントを用いて治療することも1つの戦略です。しかし、ここで再度の再狭窄を生じれば2枚重ねのステントの内部の狭窄病変ということになります。このような病変への治療は非常に難渋します。ステントを何枚も重ねることなく治療する方法が望まれてきました。バルーンで拡張するだけの方法では不十分であることがわかっていました。そこで登場したのが、薬剤被覆バルーン:Drug coated balloon (DCB)です。 現在主流のDCBは、パクリタキセルを薬剤として用いています。この薬剤は脂溶性であるため組織への移行性に優れるとされるからです。しかし、これまでは、ステント内再狭窄へのDCBを含む治療成績の報告はありましたが、個々の報告の症例数は結論を下すには十分なものではありませんでした。 薬剤溶出性ステント内の再狭窄治療に対する27のランダマイズ試験の結果を、メタ解析で検討した結果がLancet誌に報告されました。その結果では、最も有効であったのがエベロリムス溶出性ステント(EES)による再PCI、次に有効だったのはDCBを用いた治療でした。DCBを用いた治療が、再度DESを用いて治療することに取って代わるということを示したわけではありませんが、このDCBの有効性を確認した研究として非常に大切な報告と考えられます。 DCBは、つい最近まで薬剤溶出性バルーン:Drug eluting balloon (DEB)と呼称されていました。薬剤が徐放性に溶け出すステントが薬剤溶出性ステント(DES)と呼ばれることに対応した用語でした。しかし、正確には徐放性を有せず拡張の際に薬剤が壁に刷り込まれるだけであることから、薬剤被覆バルーン(DCB)と名前を変えたのです。この古い呼称であるDEBの時代には、このデバイスは皆から「デブ」、「デブ」と呼ばれていました。その言葉の中には「デブ」って本当に効くの? といったイメージも重なっていました。今回のしっかりしたメタ解析の結果から「デブ」を見直した、というのが正直な感想です。「君はもうデブじゃない、DCBとして役割をしっかり果たしてくれ!」と応援メッセージを送ります。 また、このメタ解析論文を構成する個々の研究の中には、日本の倉敷中央病院からの発信された研究も重要な要素として含まれていることも強調したい点です。

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FFRの賞味期限と消費期限を知っていますか?(解説:中川 義久 氏)-420

 小生は、天理よろづ相談所病院で循環器内科の部長を務めさせていただいておりますが、実は、栄養部部長も兼任しております。食事を通じて患者さんの健康を増進するために、管理栄養士や調理師の方々と共に頑張っております。栄養部で学んだ言葉に「賞味期限」と「消費期限」があります。それぞれの言葉は耳にしたことがあっても、その言葉の定義や違いを明確に説明できる方は少ないのではないでしょうか。 賞味期限とは、未開封の状態で表示されている保存方法に従って保存したときに、おいしく食べられる期限を示します。賞味期限内においしく食べましょう。ポイントは、賞味期限を過ぎても食べられなくなる訳ではないことです。スナック菓子、缶詰など、冷蔵や常温で保存がきく食品に表示されます。 消費期限とは、未開封の状態で表示されている保存方法に従って保存したときに、食べても安全な期限を示します。消費期限を過ぎた食品は食べないほうが良いとされます。生クリームを使用したケーキや弁当など、長く保存がきかない食品に表示されます。閑話休題 FAME試験の5年追跡の結果が、ロンドンで開催されたESC Congress 2015で発表されました。この結果はLancet誌に同時掲載されています。 FAME試験は、PCIが予定されている多枝冠動脈疾患患者において、FFR(冠血流予備比:狭窄血管の最大血流量/正常血管の最大血流量比)を指標として冠動脈病変の生理的意義を評価して、機能的に虚血が証明された病変に対してのみPCIを施行することで、予後が改善すると同時に医療費が削減できるという結果を報告したものです。 従来は、造影所見に基づく解剖学的狭窄度に応じて病変を同定していましたが、FFRに基づく機能的完全血行再建の有用性を示した点で、画期的な報告でした。死亡・心筋梗塞・血行再建術再施行の複合エンドポイントで定義される主要有害心イベントは、1年の時点で造影ガイド群の18%に比べて、FFRガイド群において13%と有意に低いことが主論文として報告されています(p=0.02)1)。今回の5年の追跡結果では、主要有害心イベントには有意差はなく、それぞれ31%と28%でした(p=0.31)。両群の差は、主に初期の3ヵ月間に生じ2年まで拡大し、それ以降は並行線をたどっていました。多枝疾患患者において、FFRガイドPCIの長期の有効性と安全性が確認されたと結論付けています。 この結果の小生の解釈は、FFRによる評価の「賞味期限」は2年間、「消費期限」は5年以上であるというものです。FFRガイドPCIが造影ガイドPCIに比べて有意に優ることが担保される期間、つまり、おいしく食べることができる期間は2年間であるといえます。今回の報告で新たに確認されたことは、2年を過ぎて少なくとも5年まではFFRガイドPCIの有効性と安全性が示されたことです。つまり、食べても大丈夫な期間は5年以上あるということです。この賞味期限と消費期限の例えが良い例えかどうかわかりませんが、栄養部部長として妙に気に入っている私です。皆さんの評価はいかがでしょうか?

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事例72 リザトリプタン安息香酸塩(商品名:マクサルトRPD)錠10mgの査定【斬らレセプト】

解説事例は、片頭痛と確定診断された女性患者に対して、効果のあったリザトリプタン安息香酸塩(マクサルトRPD®)錠10mgを内服投与したところ、D事由(告示・通知の算定要件に合致していないと認められるもの)にて査定となったものである。同薬の効能・効果は、確定診断がついている片頭痛であり、用法・用量には、通常、成人にはリザトリプタン安息香酸塩として1回10mgを片頭痛の頭痛発現時に経口投与する。効果が不十分な場合には、1日の総投与量を20mg以内として追加投与することができるとある。さらに、使用上の注意には、「片頭痛の頭痛発現時に限り使用し、予防的に投与しない」ことなどが記載されている。頭痛の発現時に臨時的に服用させる薬なのである。したがって、「内服投与は算定要件に合致しない」と判断され、屯服への減額査定になったものである。新薬の採用時などには、用法・用量の誤用が生じやすいので、細心の注意を払われて算定いただきたい。

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エンパグリフロジン、心血管死リスクを有意に低下/NEJM

 心血管ハイリスク2型糖尿病患者に対して、標準治療へのエンパグリフロジン(商品名:ジャディアンス)の追加投与は、主要複合心血管系アウトカムおよび全死因死亡を低下したことが、カナダ・トロント大学のBernard Zinman氏らによる無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果、示された。エンパグリフロジンは、新規クラスのナトリウム依存性グルコース共輸送担体2(SGLT2)阻害薬。これまで、心血管ハイリスク2型糖尿病患者への上乗せ治療効果については検討されていなかった。NEJM誌オンライン版2015年9月17日号掲載の報告。エンパグリフロジンの上乗せ治療効果を対プラセボで検証 試験は、標準治療を受ける心血管ハイリスク2型糖尿病患者において、エンパグリフロジンの上乗せ治療による心血管系疾患の罹患および死亡への効果を、プラセボと比較することを目的としたものであった。 検討は、患者を、エンパグリフロジン10mgまたは25mg、プラセボを投与(いずれも1日1回)する群に無作為に割り付けて行われた。 主要アウトカムは、心血管死・非致死的心筋梗塞・非致死的脳卒中の複合とし、エンパグリフロジンのプール群 vs.プラセボ群で解析を行った。 また、キー副次複合アウトカムは、主要複合アウトカムの各項目と不安定狭心症による入院とし評価を行った。主要アウトカム発生のハザード比0.86 2010年9月~13年4月に7,028例が無作為化を受け、7,020例(プールエンパグリフロジン群4,687例、プラセボ群2,333例)が主要解析に包含された。観察期間の中央値は3.1年。 主要アウトカムの発生は、エンパグリフロジン群490/4,687例(10.5%)、プラセボ群282/2,333例(12.1%)で、ハザード比(HR)は0.86(95.02%信頼区間[CI]:0.74~0.99、優越性p=0.04)であった。 両群間で、心筋梗塞(4.8% vs.5.4%)、脳卒中(3.5% vs.3.0%)については有意な差は認められなかったが、心血管死は、エンパグリフロジン群で有意に減少し(3.7% vs.5.9%、相対リスク38%減少、p<0.001)、また、心不全による入院(2.7% vs.4.1%、相対リスク35%減少、p=0.002)、全死因死亡(5.7% vs.8.3%、相対リスク32%減少、p<0.001)についても有意に減少した。 キー副次アウトカムについては、有意差は認められなかった(12.8% vs.14.3%、HR:0.89、95.02%CI:0.78~1.01、優越性p=0.08)。 有害事象については、エンパグリフロジン群で生殖器感染症の増大がみられたが、その他の有害事象の増大は報告されなかった。

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冬の高齢者の血圧上昇、暖房の指導が有効

 冬季の心血管疾患による死亡率増加の原因の1つに、寒冷曝露によって引き起こされる血圧上昇がある。寒冷曝露を減らすよう、医師が家庭での暖房使用を指導することは実現可能な選択肢であるが、有効性は不明である。奈良県立医科大学の佐伯 圭吾氏らは、その有効性を調査するため、冬季にオープンラベル単純無作為化比較試験を実施した。その結果、暖房使用の指導により室内温度が有意に上昇し、高齢者の自由行動下血圧が有意に低下した。このことから、家庭の暖房に関する指導が冬季の心血管系疾患発症予防に短期的に有効であることが示唆された。Journal of hypertension誌オンライン版2015年9月12日号に掲載。 介入群の参加者には、予想される起床時刻の1時間前に、居間の暖房機器の設定温度を24℃にセットして起動することと、起床後2時間までは居間でできるだけ長く過ごすように要請した。自由行動下血圧、身体活動、起床後4時間までの室温について、ランダム切片のマルチレベル線形回帰モデルを用いて評価した。 主な結果は以下のとおり。・合計359人の適格な参加者(平均年齢±SD:71.6±6.6歳)を、対照群(n=173)と介入群(n=186)に無作為に割り付けた。・年齢、性別、降圧薬、世帯収入、身体活動などの交絡因子を調整し評価したところ、介入により居間の温度は有意に上昇し(2.09℃、95%CI:1.28~2.90)、収縮期血圧および拡張期血圧は有意に減少した(4.43/2.33mmHg、95%CI:0.97~7.88/0.08~4.58mmHg)。

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「第14回 With You Tokyo ~あなたとブレストケアを考える会~」開催のご案内

 With You ~あなたとブレストケアを考える会~は、10月25日(日)に「第14回 With You Tokyo ~あなたとブレストケアを考える会~」を東京にて開催する。同会は、ブレストケアの質の向上を図るために、患者およびその家族と乳腺診療に携わる多職種の方々が同じ土俵に立って意見を交わすことのできる会で、患者や家族のケアに目を向け、地域に根ざした活動を行っている。これまで、全国7ヵ所(北海道・東北[仙台]・東京・名古屋・関西[大阪]・九州[福岡]・沖縄)で開催されており、東京での開催は14回目を迎える。■開催概要【会期】2015年10月25日(日)13:00~17:00(12:00 開場・受付開始)【会場】聖路加国際大学 アリス・C・セントジョン メモリアルホールアクセス情報はこちら。(PDF)【対象】乳がん患者さんとそのご家族、乳がん診療に携わる医療従事者【参加費】一般:1,000円/ 医療従事者:2,000円/ 医師:3,000円※グループワーク参加希望の方は、所定のハガキによる事前申し込みが必要です。 下記ホームページからの登録も可能です。 http://withyou-tokyo.s2.weblife.me/photo.html (グループワーク参加申し込み締切:2015年9月末日 消印有効)【プログラム】第1部:グループワーク●グループワーク(各教室)さまざまなテーマ(手術/ 乳房再建/ 治療・再発・生活などに対する不安や疑問/ 20~30歳代の患者、仕事をしながら治療を受けている方/ リンパ浮腫(デモンストレーションあり)/ 心のケア/ 家族のグループ/ 緩和ケア/ 乳がん体験者の妊娠・出産について)に関して、患者と医療従事者が意見交換できる。●何でも質問コーナー(グループワークに参加されない方)講堂にて乳がん診療のスペシャリストが参加者からの質問に答える『何でも質問コーナー』を開催。第2部:ミニレクチャー●「乳がん関連情報update 2015」講師:鈴木 正人氏(国立病院機構 千葉医療センター 乳腺外科)乳がんに関する、すぐに役に立つ情報満載の最新の乳がん関連情報●「乳がんと遺伝」講師:喜多 瑞穂氏(がん研有明病院 遺伝子診療部)アンジェリーナ・ジョリーの報道で近年話題となっている遺伝性乳がんについて解説●「骨密度のお話」講師:佐藤 信吾氏(東京医科歯科大学 整形外科 助教)内分泌療法に伴う骨密度の低下について解説第3部:特別講演●『笑顔は最高の万能薬!! ―QOLを高める心と身体のエクササイズ―』講師:広瀬 真奈美氏(一般社団法人キャンサーフィットネス 代表理事)がんサバイバーが、QOLを高めるための心と身体のエクササイズについて講演し、参加者もその場でエクササイズを体感できる。「第14回 With You Tokyo ~あなたとブレストケアを考える会~」の詳細はこちら。「With You ~あなたとブレストケアを考える会~」14年間の活動についてはこちら。画像を拡大する

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統合失調症、心臓突然死と関連するプロファイルは

 統合失調症患者の心臓突然死(SCD)には、心血管プロファイルと服用する抗精神病薬の因子のほかに、身体的攻撃性が重大なリスク因子として関与していることが明らかにされた。台湾市立病院精神科医療センターのPing-Yi Hou氏らが、大規模患者コホート研究にて、SCDの発生率とリスク因子を調査し報告した。統合失調症患者は早期死亡リスクが高く、その潜在的要因としてSCDへの注目が増していた。Schizophr Research誌オンライン版2015年7月22日号の掲載報告。 検討は、1985年1月1日~2008年12月31日までに台湾北部の精神科医療センターで統合失調症(DSM-III-R、DSM-IV基準による)と診断された連続患者8,264例を対象に行われた。国の死亡データベースとリンクし、64件のSCD症例を特定し、標準化死亡比(SMR)を推算。リスクセットサンプリングを用いて1対2で無作為に選んだ対照と適合して評価した。各被験者の社会人口統計学的および臨床的特徴、処方薬のデータを集めて、標準化されたカルテレビューを行い、多変量条件付きロジスティック回帰分析にて、指標入院時および直近入院時のSCDの相関性を調べた。 主な結果は以下のとおり。・SCDのSMRは、4.5であった。・指標入院時にSCDリスクとの関連が認められた臨床的プロファイルは、身体的疾患(補正後リスク比[aRR]:2.91、p<0.01)、攻撃行動(同:3.99、p<0.01)であった。・直近入院時に関しては、心電図異常(aRR:5.46、p<0.05)、第1世代抗精神病薬(同:5.13、p<0.01)がSCDリスク上昇と関連していた。また、攻撃行動(同:3.26、p<0.05)もリスク増大と関連しており、同要因の一貫した関連が認められた。関連医療ニュース 抗精神病薬は統合失調症患者の死亡率を上げているのか 統合失調症患者の突然死、その主な原因は 認知症への抗精神病薬使用は心臓突然死リスクに影響するか

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109)ココナッツオイルの効果を患者さんと考える【高血圧患者指導画集】

患者さん用説明のポイント(医療スタッフ向け)■診察室での会話 患者先生、じつは認知症予防にココナッツオイルがいいっていうのを、テレビでやっていて、最近、ココナッツオイルを使っているんです。 医師どんな風に使っているんですか?(使用法の確認) 患者朝、ココナッツオイルを食べたり、油の代わりに使ったり、お菓子を作ったり……。 医師なるほど。ココナッツオイルには、「中鎖脂肪酸」という脂肪酸が含まれていて、「アルツハイマー病の人に投与したら認知機能が改善した」というアメリカの医師の本を皮切りに日本でも話題になっていますね。ただし……。 患者ただし? 医師これはすでにアルツハイマー病が起こっている人に、ココナッツオイルを投与したら、ブドウ糖の代わりにケトン体を脳が利用できて、認知機能が改善したということで、健康な人が摂取したからといって、よくなるかどうかは、わかっていません。それに……。 患者それに? 医師ココナッツオイルは、大さじ1杯(14g)で126kcalあります。ご飯と比較すると、3分の2くらいと一緒ですかね。使用上の注意にも書いてあると思いますが、お腹が緩くなる人もあり、大さじ2杯までが上限でしょうか。 患者えっ、そんなにカロリーがあるんですか。大さじ2杯までなら私、完全に使いすぎています。値段も結構するのに効果がないなら、止めておいた方がいいですね。●ポイント話題の食品について、栄養成分表示や摂取上の注意などの読み方も含めて説明します 1) Doty L. Clinical Practice.2012;1:12-17.

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明日から役立つ内科診療ベストライブ

Fever パネルディスカッション 後編「発熱カンファレンス」出題者:忽那 賢志氏(国立国際医療研究センター感染症内科/国際感染症センター)<パネリスト>徳田 安春氏(地域医療機能推進機構本部 総合診療顧問)岩田 健太郎氏(神戸大学病院感染症内科 教授)佐田 竜一氏(亀田総合病院総合内科)狩野 俊和氏(国立国際医療研究センター国府台病院免疫疾患診療室リウマチ科)國松 淳和氏(国立国際医療研究センター総合診療科)

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米国直近の糖尿病有病率は12.4%、1988年から増加傾向続く/JAMA

 米国の2011~12年の糖尿病有病率は12.4%であり、1988~94年の9.8%、2001~02年の10.8%から増加傾向が続いていることが明らかになった。同様の傾向は、男女別にみても、また年齢別や人種別にみた場合も認められたという。米国疾病予防管理センター(CDC)のAndy Menke氏らが、米国民健康栄養調査(National Health and Nutrition Examination Survey:NHANES)のデータを基に調べ報告した。JAMA誌2015年9月8日号掲載の報告。非入院の米国住民について、横断研究 調査は、1988~94年、1999~2012年それぞれの期間、非入院の米国住民を対象に行われた。2011~12年の有病率予測には、2,781人のデータを利用。1988~2010年の傾向の予測には、さらに2万3634人のデータを加えて推算を行った。 有病率の定義は、糖尿病診断歴あり、または(1)HbA1c値が6.5%以上または空腹時血糖値(FPG)が126mg/dL以上、(2)食後2時間血糖値が200mg/dL以上とした。糖尿病前症の定義は、HbA1c値が5.7~6.4%、FPG値が100~125mg/dL、食後2時間PGが140~199mg/dLとした。本調査定義の糖尿病患者のうち25~36%が未診断者 評価分析の結果、2011~12年の、補正前糖尿病有病率は、14.3%(95%信頼区間[CI]:12.2~16.8%)であった。このうち糖尿病と診断歴ありは9.1%で、5.2%は未診断の人だった。 糖尿病前症の補正前有病率は、38.0%(同:34.7~41.3)で、このうち36.4%の人が未診断の人だった。 有病率定義のうち、(1)または(2)を用いた場合の、補正前糖尿病有病率は12.3%(同:10.8~14.1)で、うち未診断の人の割合は3.1%(同:2.5~3.9%)であり、また、糖尿病前症の補正前有病率は36.5%(同:33.2~40.0%)で、うち未診断の人の割合は25.2%(同:21.1~29.8)だった。 人種別の年齢補正後糖尿病有病率は、白人11.3%に対して、黒人が21.8%(p<0.001)、アジア人20.6%(p=0.007)、ヒスパニック系22.6%(p<0.001)と後者が高かった。 年齢補正後の糖尿病有病率(HbA1c値またはFPGによる)は、1988~94年の9.8%から2001~02年の10.8%へ、さらに2011~12年の12.4%へと、有意な増加傾向が認められた(傾向p<0.001)。また、性別、年齢、人種/民族、教育レベル、収入対貧困比率の三分位群のいずれのサブグループでみた場合も、同様の有意な増加傾向が認められた。

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脳卒中後の予防的抗菌薬投与、肺炎を抑制せず/Lancet

 脳卒中ユニットで治療中の嚥下障害がある脳卒中後患者について、予防的抗菌薬投与を行っても肺炎発症は抑制されず、同治療は推奨できないとする見解を、英国・キングス・カレッジ・ロンドンのLalit Kalra氏らがクラスター無作為化試験の結果、報告した。脳卒中後肺炎は、死亡の増大および機能的アウトカムの不良と関連している。研究グループは、予防的抗菌薬の有効性を調べるため今回の検討を行ったが、アルゴリズムに基づく発症率の補正後オッズ比は1.21であるなど、肺炎の発症に有意な差は認められなかったという。Lancet誌オンライン版2015年9月3日号掲載の報告。7日間の抗菌薬投与+通常ケア vs.通常ケアで検討 検討は、英国内48の脳卒中ユニットで、UK National Stroke Auditに認定・包含された18歳以上の新規脳卒中後嚥下障害患者を募って実施された。試験は、前向き非盲検、エンドポイントを盲検化して行われた。対象者について、抗菌薬投与が禁忌、嚥下障害が発症前に既往または感染症が認められる、もしくは14日間の生存が見込めない患者は除外した。 被験者は発症48時間以内にユニット単位で、7日間の抗菌薬投与+通常ケアを行う群、または通常ケアのみを行う(対照)群に、コンピュータで無作為に割り付けられた。割り付けは、入院件数の層別化および専門的ケアを評価するため最小化にて行われた。また、被験者、評価および解析スタッフは、割り付けユニットについて知らされなかった。 主要アウトカムは、当初14日間における脳卒中後肺炎の発生で、intention-to-treat集団にて、階層的アルゴリズムと医師の診断の両者の診断基準に基づく評価を行った。また、安全性についてもintention-to-treat解析を行った。アルゴリズム定義および医師の診断に基づく発生率とも、両群間で有意差みられず 2008年4月21日~2014年5月17日に、48ヵ所の脳卒中ユニット(患者は全ユニット総計1,224例)を2つの治療群(各群24ヵ所)に無作為に割り付けた。無作為化後14日間を待たずに、11ユニットと患者7例が試験中止となった。intention-to-treat解析には残る37ユニット1,217例の患者が組み込まれた(抗菌薬群615例、対照群602例)。 結果、予防的抗菌薬投与は、アルゴリズム定義の脳卒中後肺炎の発生に影響を及ぼさなかった。発生率は、抗菌薬群13%(71/564例) vs.対照群10%(52/524例)で、周辺補正後オッズ比(OR)1.21(95%信頼区間[CI]:0.71~2.08、p=0.489)、クラス内相関係数(ICC)0.06(95%CI:0.02~0.17)であった。なお、アルゴリズム定義の脳卒中後肺炎は、データ損失のため129例(10%)の患者について確認できなかった。 医師の診断に基づく脳卒中後肺炎の発生状況についても、両群間の差は認められなかった。同発生率は、16%(101/615例) vs.15%(91/602例)で、補正後OR:1.01(95%CI:0.61~1.68、p=0.957)、ICC:0.08(95%CI:0.03~0.21)であった。 有害事象は、感染症とは無関係の脳卒中後肺炎(主に尿路感染症)の頻度が最も高かったが、同発生頻度は抗菌薬群のほうが有意に低率であった(4%[22/615例] vs.7%[45/602例]、OR:0.55[95%CI:0.32~0.92]、p=0.02)。 クロストリジウム・ディフィシル感染症の発生は、抗菌薬群2例(1%未満)、対照群4例(1%未満)であった。また、MRSAコロニー形成の発生は、抗菌薬群11例(2%)、対照群14例(2%)であった。

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浴槽内アルコール関連死の疫学

 浴槽内での死亡は、50歳以上の習慣的に飲酒をする人、とくにアルコール関連の胃腸疾患を持つ人で多いことが、東京都監察医務院の鈴木 秀人氏らによる研究で明らかになった。浴槽内での死亡を減少させるためには、これらの人々をターゲットに予防戦略を立てるべきであると考えられる。日本アルコール・薬物医学会雑誌2015年4月号の報告。 入浴前のアルコール摂取は、浴槽での突然死のリスク因子の1つであり、日本では比較的頻繁に発生している。本研究は、浴槽でのアルコール関連死の疫学を明確にすることを目的として実施された。 2009年から2010年の間に東京都監察医務院で行われた剖検5,635例のうち、浴槽で死亡した357例の年齢、性別、血中エタノール濃度、死因およびその種類、アルコール摂取、アルコール関連の胃腸疾患に関するデータを抽出し、評価した。また、血中エタノール濃度によって3群[なし(対照群)、低値(低値群)、高値(高値群)]に分け、それらのデータを比較した。 主な結果は以下のとおり。・すべての群の大多数が50~89歳であった。・血中エタノール高値群の平均年齢(61.7歳)は、対照群(71.1歳)に比べて有意に若かった(p<0.01)。・男性の割合は、血中エタノール低値群で70.1%、高値群で75.5%であり、対照群(55.9%)と比べて有意に多かった(p<0.05)。・毎日の飲酒の割合は、血中エタノール低値群で49.5%、高値群で87.8%であり、対照群(23.2%)と比べて有意に多かった(p<0.01)。・アルコール関連の胃腸疾患は、血中エタノール低値群で26.8%、高値群で63.3%に認められ、対照群(4.3%)と比べて有意に多かった(p<0.01)。

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うつ病へのボルダリング介入、8週間プログラムの成果は

 うつ病は、先進国における最も一般的な疾患の1つである。そして、うつ病患者の身体活動は、重要な治療介入であると考えられる。ロッククライミングやボルダリングは、うつ病治療に有用であると考えられる多くの側面を有しているが、うつ病患者に対するボルダリングのグループ介入の研究はほとんど行われていなかった。ドイツ・フリードリヒ・アレクサンダー大学エアランゲン=ニュルンベルクのKatharina Luttenberger氏らは、ボルダリングによる心理療法的介入の8週間プログラムを開発し、その介入効果を評価した。BMC psychiatry誌2015年8月25日号の報告。 ボルダリング介入は、週に1回3時間を8週間実施した。参加者は、介入群と待機群の2群に無作為に割り付けられた。介入群は、ベースライン測定直後よりボルダリング介入を実施し、非介入群は通常治療8週間後よりボルダリング介入を行った。8週間隔で4測定点において、ベックうつ病評価尺度-II(BDI-II)、症状チェックリスト-90-R(SCL-90)、リソースと自己管理スキルに関するアンケート(FERUS)、注意テストd2-Rを実施した。合計47例が試験を完了し、データは記述統計学を用い分析した。エフェクトサイズはCohen's dを用い算出した。主要仮説は、回帰分析と治療必要数(NNT;BDI-IIにおける6点以上の改善)にて算出した。 主な結果は以下のとおり。・ボルダリング介入8週間後、うつ病の指標でプラスの効果が認められた(BDI-II:Cohen's d=0.77)。これは、唯一有意なうつ病の症状変化の予測因子として、グループの回帰分析で示された(p=0.007)。・NNTは4であった。・本知見は、ボルダリング介入がうつ病の効果的な治療法である可能性を示す最初の報告であり、さらなる研究が必要である。関連医療ニュース うつ病にダンスセラピー、その効果は 少し歩くだけでもうつ病は予防できる 日本人治療抵抗性うつ病患者へのCBT併用試験とは:FLATT Project  担当者へのご意見箱はこちら

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PRIMIT試験:インターネットによる手洗いの奨励がもたらす効果(解説:小金丸 博 氏)-418

 インフルエンザなどの気道感染症の感染経路は、飛沫感染と接触感染が主であると考えられている。接触による感染の伝播防止には手洗いが有効であり、新型インフルエンザA(H1N1)のパンデミック期には、世界保健機関(WHO)は手洗いを推奨した。手洗いの教育がもたらす感染予防効果について、小児を対象とした質の高い研究があるものの、非貧困地域における成人を対象とした質の高い研究は、今まで存在しなかった。 本研究は、インターネットを介した手洗いの奨励が、気道感染症をどれくらい防止できるかを検討した無作為化比較試験である。イギリスのgeneral practitioner(GP)の患者リストから、年齢18歳以上、同居家族が1人以上いる者を抽出し、ウェブベースの介入を受ける介入群(1万40例)と、受けない対照群(1万26例)に割り付けた。ウェブベースのセッションは週1回×4週実施され、インフルエンザの重要性や手洗いの役割に関する情報提供が行われた。また、手洗い行動の動機付け、モニタリング、個人へのフィードバックなども行われた。プライマリアウトカムは、16週の追跡調査を完了した参加者の気道感染症の発症件数とした。 16週の追跡調査を完了したのは、1万6,908例(介入群8,241例、対照群8,667例)だった。16週間後、介入群の51%(4,242例)で1回以上の気道感染症発症の報告があったのに対し、対照群では59%(5,135例)であり、介入群で有意に感染予防効果を認めた(多変量リスク比:0.86、95%信頼区間:0.83~0.89、p<0.0001)。同居者の気道感染症、インフルエンザ様疾患、消化管感染症の発症数も、介入群で有意に抑制された。また、介入により同居者からの感染も抑制された。 本研究では、インターネットによる手洗いの奨励によって手洗いの回数が増加し、結果として気道感染症の発症を抑制できることが示された。統計学的有意差が得られたのは、試験登録者数の多さによるところが大きいと思われるが、気道感染症の感染予防に対する手洗いの重要性を再認識できる結果である。 先進国においては、インターネットへのアクセスは容易であり、多くの人が情報収集の手段として利用している。感染予防の啓発や研究の手段として、インターネットの利用は有用であると考える。

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