米国・ブラウン大学のEric Jutkowitz氏らは、認知症によるコストを見積もるために、非認知症者をケアするコストと、それを上回る認知症者ケアコストを比較、検討した。Journal of the American Geriatrics Society誌オンライン版2017年8月17日号の報告。　著者らは、新たに認知症と診断された方の疾患進行をシミュレートする、エビデンスベースの数学的モデルを開発した。認知、機能、行動および心理学的症状のデータドリブン曲線を用いて疾患進行をモデル化し、コストを予測した。モデルを用いて、認知症者の生涯および年間コストの評価、認知症の臨床的特徴の有無によるコストの比較、12ヵ月間の機能低下または行動および心理学的症状の10％低下（MMSEスコア21点以下）による影響の評価を行った。　主な結果は以下のとおり。・診断時（平均83歳）から、認知症者の生涯総ケアコストは、32万1,780ドルであった。・コスト負担は、家族70％（22万5,140ドル）、メディケイド（公的医療保険）14％（4万4,090ドル）、メディケア（高齢者および障害者向け公的医療保険）16％（5万2,540ドル）であった。・認知症者の生涯ケアコストは、非認知症者と比較し、18万4,500ドル（家族負担86％）高かった。・年間総コストは8万9,000ドル、純コストは7万2,400ドルでピークに達した。・機能低下または行動および心理的症状を10％軽減することで、自然な疾患進行よりも、生涯コストはそれぞれ3,880ドル、680ドル軽減された。　著者らは「認知症は、生涯ケアコストを大幅に増加させる。家族が最も多くのコストを負担するため、家族支援のための長期にわたる効果的な介入が必要である」としている。■関連記事認知症になりやすい職業は米国の認知症有病率が低下、その要因は認知症の根治療法研究、どの程度進んでいるか

　慢性炎症性皮膚疾患のアトピー性皮膚炎（AD）に対しては、しばしば長期にわたる局所治療が必要となるが、ホスホジエステラーゼ4（PDE4）阻害薬のcrisaborole軟膏は、長期投与においても治療関連有害事象の発現率が低いことが示された。米国・カリフォルニア大学のLawrence F. Eichenfield氏らが、2件の第III相試験を完遂後のAD患者を対象とした48週間の延長試験で明らかにした。なお、本試験では、長期有効性については解析されていない。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2017年8月17日号掲載の報告。　研究グループは、crisaborole軟膏の長期安全性を評価する目的で、2歳以上の軽症～中等症AD患者を対象にcrisaborole軟膏を28日間投与する第III相ピボタル試験2件（AD-301試験［NCT02118766］、AD-302試験［NCT02118792］）を完遂した患者を対象に、48週間の延長試験（AD-303試験）を行った。　医師による全般重症度評価（Investigator's Static Global Assessment：ISGA）を4週ごとに行い、軽度以上（ISGAスコアが2以上）であればcrisaborole軟膏による治療（1日2回塗布、1サイクル4週間）を開始し、ISGAスコアが1以下は休薬とした。　評価項目は、有害事象（治療下に発現した有害事象［TEAE］）および重篤な有害事象である。　主な結果は以下のとおり。・ピボタル試験およびAD-303試験の期間中、TEAEは65％の患者で認められ、ほとんどは軽度（51.2％）または中等度（44.6％）で、93.1％は治療と関連なしと判定された。・AD-303試験において、12週毎のTEAEの発現率および重症度は一貫していた。・ピボタル試験およびAD-303試験における治療関連有害事象の発現率は10.2％で、主なものはAD（3.1％）、塗布部位疼痛（2.3％）および塗布部位感染（1.2％）であった。・TEAEのため延長試験を中止したのは、9例（1.7％）であった。

　高血圧患者における試験では、厳格な降圧が心血管疾患死や全死亡のリスクを低下させる一方、慢性腎臓病（CKD）の発症や進行のリスクを高める可能性が示唆されている。これまで、一般的なCKD患者において厳格な降圧が死亡におけるベネフィットと関連するのかどうか不明である。今回、米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校のRakesh Malhotra氏らが無作為化試験（RCT）の体系的レビューとメタ解析を行った結果、高血圧とCKD（ステージ3～5）の併存患者において、厳格な降圧が低強度の降圧より死亡リスクが低かった。JAMA Internal Medicine誌オンライン版2017年9月5日号に掲載。　本研究では、1950年1月1日～2016年6月1日において、定義された2つの血圧目標を比較した試験（降圧治療vs.プラセボまたは無治療、もしくは、厳格降圧vs.低強度降圧）で、18歳以上のステージ3～5（eGFR＜60mL/分/1.73m2）のCKD患者が登録されたRCT、もしくはCKDのサブグループが記載されたRCTを、Ovid MEDLINE、Cochrane Library、EMBASE、PubMed、Science Citation Index、Google Scholar、clinicaltrials.govの電子データベースを用いて抽出した。2人の研究者が独立して試験の質を評価し、各試験の介入期間でのCKD患者の特徴と死亡を抽出した。CKD群での結果が公表されていなかった場合はCKDサブセットのデータを研究者に依頼した。主要アウトカムは治療期間中の全死亡率とした。　主な結果は以下のとおり。・選択基準に潜在的に合致する30のRCTを特定した。・CKDサブセットにおける死亡データは18試験で抽出され、1万5,924例のCKD患者のうち1,293例が死亡していた。・ベースラインの平均収縮期血圧は、厳格降圧および低強度降圧の両群で148（SD：16）mmHgであった。・平均収縮期血圧は、厳格降圧群では16mmHg低下し132mmHgに、低強度降圧群では8mmHg低下し140mmHgになった。・厳格降圧群の全死亡リスクは低強度降圧群より低く（オッズ比：0.86、95％CI：0.76～0.97、p＝0.01）、この結果は有意な異質性がなく、複数のサブグループにわたって一貫していた。

　急性心筋梗塞に対する経皮的冠動脈インターベンション（PCI）施行時の抗凝固療法について、bivalirudinとヘパリンの単独投与を比較検討した結果、追跡180日間の死亡・心筋梗塞再発・大出血に関して有意な差は認められなかった。スウェーデン・ルンド大学のDavid Erlinge氏らが、多施設共同無作為化レジストリベースの非盲検臨床試験の結果、報告した。現行プラクティスに従い、橈骨動脈アプローチ法を用いたPCIを受け、強力なP2Y12阻害薬を投与するが糖蛋白IIb/IIIa阻害薬の投与予定のない急性心筋梗塞患者において、どの抗凝固療法戦略が有効かは明白になっていない。bivalirudinとヘパリンの比較に関する先行研究では相反する結果が示されており、またそれら試験では、ヘパリンは無作為化前に、bivalirudinはPCI後にと、異なるアプローチが用いられていた。P2Y12阻害薬の投与についても異なっていた。NEJM誌オンライン版2017年8月27日号掲載の報告。180日間の全死因死亡・心筋梗塞・大出血の複合発生率を比較　研究グループは、ST上昇型心筋梗塞（STEMI）または非STEMI（NSTEMI）で、PCI施行、強力なP2Y12阻害薬（チカグレロル、プラスグレル、cangrelor）による治療を受けるが糖蛋白IIb/IIIa阻害薬の投与予定はない患者を登録し検討した。　被験者を、PCI施行中に、bivalirudinまたはヘパリンを投与する群に無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは、追跡180日間に発生した全死因死亡・心筋梗塞・大出血の複合であった。　試験登録は、スウェーデン国内のPCIセンター29施設中25施設で行われ、2014年6月～2016年9月に、計6,006例（STEMI：3,005例、NSTEMI：3,001例）が登録され、bivalirudin群3,004例、ヘパリン群3,002例に無作為に割り付けられた。　PCIは、大半（90.3％）で橈骨動脈アプローチ法が用いられた。P2Y12阻害薬（94.9％がチカグレロル）は、被験者の61.6％においてPCI施行の少なくとも1時間前に投与された。ヘパリン（≦5,000U）が手術室入室前に投与されたのは36.6％であった。　PCI中の平均最長ACTは、bivalirudin群386秒、ヘパリン群305秒であり、bivalirudin群の65.3％で長時間投与（平均57分）が行われた。レスキュー糖蛋白IIb/IIIa阻害薬の発生は、bivalirudin群2.4％、ヘパリン群2.8％であった。bivalirudin群12.3％、ヘパリン群12.8％で有意差なし　180日時点の主要エンドポイント発生率は、bivalirudin群12.3％（369/3,004例）、ヘパリン群12.8％（383/3,002例）で、有意な差はなかった（ハザード比[HR]：0.96、95％信頼区間[CI]：0.83～1.10、p＝0.54）。この結果は、STEMI患者、NSTEMI患者別にみても、また主要なサブグループ別にみても変わらなかった。　個別エンドポイントのうち、心筋梗塞の発生はbivalirudin群2.0％、ヘパリン群2.4％であり（HR：0.84、95％CI：0.60～1.19、p＝0.33）、重大出血は両群とも8.6％であった（1.00、0.84～1.19、p＝0.98）。また、確認されたステント血栓症は0.4％、0.7％（0.54、0.27～1.10、p＝0.09）、死亡は2.9％、2.8％（1.05、0.78～1.41、p＝0.76）であった。

　EGFR変異陽性進行NSCLCの1次治療として、第1世代EGFR-TKIによる標準治療に比べ、オシメルチニブ（商品名：タグリッソ）が病勢増悪および死亡のリスクを54％減少させた。第Ⅲ相ランダム化比較試験FLAURAの結果に基づき、米国Winship Cancer Institute of Emory UniversityのSuresh Ramalingam氏がスペイン・マドリードにおける欧州臨床腫瘍学会（ESMO2017）のPresidential Symposiumで報告した。　EGFR変異陽性進行NSCLCの1次治療は、ゲフィチニブやエルロチニブの第1世代EGFR-TKIが標準治療として推奨されているが、半数以上の患者はT790M変異による獲得耐性を生じる。オシメルチニブはEGFR変異およびT790M耐性変異の両方を阻害し、中枢神経系（CNS）転移に対する臨床活性を発揮する第3世代EGFR-TKIである。　FLAURA試験では、WHO PS 0～1、Del19またはL858RのEGFR遺伝子変異を有する未治療の局所進行または転移性NSCLC患者を対象とし、オシメルチニブ（80mg、1日1回内服）群および標準治療群（ゲフィチニブ250mg、1日1回内服またはエルロチニブ150mg、1日1回内服）に1:1の割合で無作為に割り付けた。層別化因子は、遺伝子変異のタイプ（Del19/L858R）および人種（アジア人/非アジア人）である。いずれの治療群でも病勢増悪が認められるまで治療を継続し、6週ごとにRECIST 1.1基準による評価を行った。標準治療群の患者では、病勢増悪およびT790M陽性が確認された場合、オシメルチニブへのクロスオーバー投与が許容された。主要評価項目は治験担当医師評価による無増悪生存期間（PFS）で、副次評価項目は奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、全生存期間（OS）、安全性などであった。　アジア、欧州、および北米より556例が登録され、オシメルチニブ群に279例、標準治療群に277例が割り付けられた。患者背景は両群でバランスがとれており、62％がアジア人、遺伝子変異タイプはDel19が63％、登録時にCNS転移を伴う症例はオシメルチニブ群で19％、標準治療群で23％であった。今回は、データカットオフ2017年6月12日の解析結果が報告された。　主要評価項目のPFS中央値は、オシメルチニブ群が18.9ヵ月（95％CI: 15.2～21.4）、標準治療群が10.2ヵ月（95％CI: 9.6～11.1）であり、ハザード比0.46（95％CI: 0.37～0.57、p＜0.0001）と有意なPFS延長が示された。両治療群のカプランマイヤー曲線は治療開始直後から大きく乖離していた。　登録時にCNS転移を合併していた患者（116例）におけるPFS解析では、オシメルチニブ群の標準治療群に対するハザード比は0.47（95％CI: 0.30～0.74、p=0.0009）であり、CNS転移を合併していなかった患者（440例）におけるハザード比0.46（95％CI: 0.36～0.59、p＜0.0001）と同等のPFSに対する改善効果が示された。　ORRはオシメルチニブ群が80％、標準治療群が76％（オッズ比1.28）であった。DOR中央値はオシメルチニブ群17.2ヵ月、標準治療群8.5ヵ月と、オシメルチニブ群で約2倍に延長していた。OS解析にはまた十分なイベントが起こっておらず、両治療群ともに生存期間中央値には未到達であったが、中間解析のハザード比は0.63（95％CI: 0.45～0.88）とオシメルチニブ群におけるOS延長傾向が認められた。　オシメルチニブ群における安全性プロファイルは、標準治療群とほぼ同等であったが、オシメルチニブ群のほうがGrade 3以上の有害事象の発現頻度が低く、治療中止に至る患者の割合も低かった。　以上の結果から、Ramalingam氏は「オシメルチニブはEGFR変異陽性の進行NSCLC患者に対する新しい標準治療となる」との結論を述べた。■参考ESMO2017プレスリリースFLAURA試験（Clinical Trials.gov）■関連記事EGFR変異陽性NSCLC1次治療薬としてのオシメルチニブの評価／JCOオシメルチニブ、肺がんFLAURA試験の主要評価項目を達成

　米国FDAが迅速審査で承認された薬剤を対象として、承認前と承認後の臨床研究について調査がなされた。迅速審査は悪性腫瘍や難病などの重篤な疾患に対して適用される制度であり、代替エンドポイントの結果に基づいて承認がなされる。その代わり、承認後に真のエンドポイントで科学的に立証することが求められている。2009～13年に迅速承認された22剤（24適応）が、今回の調査対象となった。そのうちの79％（＝19/24）は悪性腫瘍領域であった。承認前に実施された臨床研究は30件、承認後に実施された臨床研究は18件であった。　迅速承認された薬剤のうち、3年以内に求められた臨床研究を完了して論文化されたのは半分しかなかった。また、24適応のうち42％は承認後に必須事項を終わらせたが、58％（14適応）では完了できなかった。その中で、臨床効果を立証できなかったのが2適応、途中中止が2適応、1年以上も遅延したのが3適応、そして継続中が7適応あった。8つの適応については、5年以上経過しても臨床効果が確認できていなかった。　代替エンドポイントで迅速審査することは規制緩和の一環で出現したようだが、確かに末期がんや難病などの患者にとっては福音になったことだろう。しかしながら、承認後に行うべき臨床研究が遅延したこと、真のエンドポイントで立証できなかった例も多々あったこと、これは由々しき事実であろう。安倍内閣の岩盤規制緩和もそれ自体は良いことだが、その中身に疑問が呈されると崩壊しかねない。迅速審査制度もそれに似ている。承認後の臨床研究デザインが十分とはいえないようだった。抗がん剤が多いためか、承認前は腫瘍縮小という代替エンドポイントが70％を占めていたが、承認後でも50％で腫瘍縮小を評価していた。一方で、生存率という真のエンドポイントを使用した例は39％にとどまっていた。また、RCTは理想の試験デザインといわれるが、承認前40％に対して承認後56％までしか増えていなかった（統計学的に非有意な増加）。　このような研究はレギュラトリーサイエンス研究と呼ばれる。規制科学と呼ばれることもある。海外では医学領域のみならず、公衆衛生や経済などの研究者が実施する例も多い。日本でもレギュラトリーサイエンス学会が7～8年前に設立されたが、研究水準は欧米に比べるとまだ見劣りする。

　ファイザー社は2017年9月1日、inotuzumab ozogamicinが再発又は難治性の前駆B細胞性急性リンパ性白血病（ALL）の成人患者に対する治療薬として、米国食品医薬品局（FDA）より承認を受けたことを発表した。　今回の承認は、再発または難治性の前駆B細胞性ALL成人患者326例を対象とした第Ⅲ相INO-VATE ALL試験の結果に基づく。　本試験は、inotuzumab ozogamicinの安全性と有効性を、治験責任医師が選択した標準化学療法と比較したランダム化非盲検国際多施設共同試験。結果、血球数の回復の有無を問わない血液学的完全寛解率（CR/CRi）は、inotuzumab ozogamicin投与群で81%（95%CI：72%～88%）、標準化学療法群で29% （95%CI：21%～39%）であった。CR/CRiを達成した患者の微小残存病変（MRD）陰性率は、inotuzumab ozogamicin投与群の78%（95%CI：68%～87%）の方が、標準化学療法群の28%（95%CI：14%～47%）より高い値となった。造血幹細胞移植（HSCT）を施行した患者の割合は、inotuzumab ozogamicin投与群で48%、標準化学療法群で22%であった。全生存期間（OS）中央値は、inotuzumab ozogamicin投与群で7.7ヵ月（95%CI：6.0～9.2）、標準化学療法群で6.2ヵ月（95%CI：4.7～8.3）であった。本OSの結果は、予め設定した統計学的有意性の基準（HR：0.75、97.5%CI：0.57～0.99）を満たさなかった。　致死的および生命を脅かすものを含め、inotuzumab ozogamicinによる治療を受けた患者の14%に静脈閉塞性肝疾患（VOD）が発現した。HSCT施行後の非再発死亡率も、inotuzumab ozogamicinによる治療を受けた患者（39%）の方が標準化学療法を受けた患者（23%）よりも高い値となった。inotuzumab ozogamicinに関連して最も多く（20%以上）認められた有害事象は、血小板減少症、好中球減少症、感染症、貧血、白血球減少症、疲労、出血、発熱、悪心、頭痛、発熱性好中球減少症、トランスアミナーゼ増加、腹痛、γグルタミルトランスフェラーゼ増加、高ビリルビン血症であった。　inotuzumab ozogamicinは抗体薬物複合体（ADC）で、ほぼすべてのB細胞性ALLのがん細胞に発現する細胞表面抗原であるCD22を標的とするモノクローナル抗体および細胞傷害性化合物で構成されている。inotuzumab ozogamicinがB細胞性悪性腫瘍のCD22抗原と結合すると、細胞内に取り込まれ、細胞障害性を有するカリケアマイシンが放出されて細胞を破壊する。■参考ファイザー株式会社プレスリリース■関連記事inotuzumab ozogamicin、CD22＋前駆B細胞性ALLに欧州で承認

インデックスページへ戻る第4回　ギモンを解決！一問一答質問15　重回帰式で求められた回帰係数の解釈は？前回は、重回帰分析の際の説明変数の選び方についてご説明しました。今回は、重回帰式で求められた回帰係数を、どのように解釈すればよいのかについてご説明いたします。回帰係数は、実績値と理論値をできるだけ近くする値であることを述べました。ところが、回帰係数の役割はそれだけではなく、それぞれの説明変数の目的変数に及ぼす貢献度も導いてくれます。■回帰係数を解釈するまず、回帰係数にはデータ単位があり、目的変数のデータ単位と同じになることを知っておいてください。「サプリメントXの売上事例」の重回帰式を再掲します。売上額＝0.00786×広告費＋0.539×店員数＋1.1481.148を「定数項」といいます。回帰係数は売上額のデータ単位が1千万円なので、回帰係数は次のようになります。広告費の回帰係数　0.00786（千万円）→ 7.86万円店員数の回帰係数　0.539　（千万円）→ 539万円定数項　　　　　　1.148　（千万円）→1,148万円広告費のデータ単位は「1万円」、店員数のデータ単位は「1人」でした。つまり、上記の回帰係数から、広告費を1万円使うと売上額が7.86万円、店員数を1人投入すると売上額が539万円増えることがわかります。このように、回帰係数から「説明変数の目的変数に対する貢献度」がわかります。※貢献度：説明変数のデータ単位当たりの売上額表1の定数項1,148万円は、広告費を0、店員数を0としたときの売上額です。表1　説明変数の目的変数に対する貢献度■標準回帰係数で重要度を把握する「サプリメントXの売上事例」の重回帰式を再掲します。売上額＝0.00786×広告費＋0.539×店員数＋1.148ここで、回帰係数の値は店員数のほうが広告費より大きいので、売上額を高めるのに重要な要因は「店員数のほうである」といってよいでしょうか？結論は「いえない！」です。では、この理由を次で確かめてみましょう。表2は、「サプリメントXの売上事例」で、売上額と店員数のデータ単位はそのままで、広告費のデータ単位を「万円」から「百万円」にして重回帰分析を行った結果です。表2　広告費の単位を「百万円」に変更した重回帰式表3は、広告費の単位を「万円」に戻した「サプリメントXの売上事例」データと重回帰式です。表3　広告費の単位を「1万円」に戻した重回帰式上記の表2と表3のデータは同じものなのに、広告費のデータ表記の仕方を変えただけで、広告費の回帰係数は異なる値となりました。このことから、「説明変数間の回帰係数を比較し、値の大小で重要度を見ることはできない」といえます。回帰係数は、説明変数の売上貢献度を把握できますが、説明変数間の重要度の比較には適用できません。上記の2つのケースについて、広告費の売上貢献度を調べてみます。表2　広告費のデータ単位が百万円のときに見込める売上額は、0.786（千万円）より786万円です。表3　広告費のデータ単位が1万円のときに見込める売上額は、0.00786（千万円）より7.86万円です。「データ単位1万円→売上貢献度7.86万円」と「データ単位百万円→売上貢献度786万円」は同じ意味で、データ表記を変えても売上貢献度は同じとなります。■標準回帰係数説明変数のデータ単位の取り方によって回帰係数の値は変わるので、回帰係数の大小を比較しても、どの説明変数が重要なのかを明らかにすることはできません。データ単位が同じならば、係数を大きい順に並べて、大きい説明変数ほど重要であるといえます。したがって、各説明変数のデータ単位が異なっていれば、データ単位を同じにして重回帰分析を行い、回帰係数を求めればよいのです。基準値あるいは偏差値によってデータ単位をそろえることができます。表4で「サプリメントXの売上事例」データの基準値と偏差値を求めてみます。表4　サプリメントXの売上事例データの基準値と偏差値基準値のデータに重回帰分析を行います。売上額＝0.687×広告費＋0.449×店員数＋0.000※定数項は0になります。※重回帰分析を偏差値で行っても、回帰係数は基準値で求めた値と同じです。データの単位をそろえたので、説明変数間の回帰係数は比較できます。売上額との関係（影響度）において、具体的には、売上をアップするための要因または売上を予測するための要因として、広告費のほうが店員数より重要であるといえます。基準化したデータに重回帰分析を行い、求められた回帰係数を「標準回帰係数」といいます。標準回帰係数は、データを基準値にして重回帰分析を行うという面倒なことをせずに求めることができます。※偏差平方和は質問9 その2を参照「サプリメントXの売上事例」の標準回帰係数は次のようになります。この結果から、売上をアップするための要因または売上を予測するための要因としては、広告費のほうが店員数より重要だといえます。次回は、重回帰分析が変数相互の影響を除去した真の関係を見いだすことができる、とても便利なツールであることをご説明いたします。今回のポイント1）重回帰式の回帰係数は、それぞれの説明変数の目的変数に及ぼす貢献度を導いてくれる！2）回帰係数にはデータ単位があり、目的変数のデータ単位と同じになる！3）回帰係数の値からどの説明変数が重要な要因であるとはいえない！4）基準化したデータに、重回帰分析を行い求められた回帰係数である標準回帰係数の値からであれば、どの説明変数が重要な要因であるといえる！インデックスページへ戻る

　ケアネットでは、会員医師の「金融資産について」のアンケート調査を実施した。今回、その結果がまとまったので、概要をお伝えする。　調査は、2017年8月3日にCareNet.comの医師会員を対象に、インターネット上で実施。回答者総数は324名。その内訳は、20～30代：22％、40代：28％、50代：33％、60代：15％、70代以上：2％、所属別では勤務医師：79％、開業医師：21％だった。金融資産は安全な預貯金が主流　設問1で「（負債を含まない）金融資産合計」を質問したところ、1,000万円未満（37％）が最も多く、次いで1,000～3,000万円（26％）、3,000～6,000万円（19％）、6,000万円～1億円（8％）、1～3億円（7％）、5億以上（2％）、3～5億円（1％）という結果となり、3,000万円以下という回答が全体の約6割を占めた。　設問2で「資産の内訳について、その資産の項目（複数回答）」を質問したところ、円建て預貯金（258回答）が最も多く、次いで生命保険・個人年金（110回答）、株券（76回答）、不動産（73回答）、投資信託（54回答）、外貨建て預貯金（47回答）、国債・債権（27回答）、金などの実物資産（24回答）、その他（8回答）という順になった。　比較的安全な金融商品を選択し、銀行などへの預貯金や生命保険などが過半数を占めるなど、会員の安全志向が見受けられた。70代では1億円以上の資産が必要!?　設問3で「資産形成で実践したいと思っている内容について（複数回答）」を質問したところ、とくに何もない（104回答）が最も多く、次いで円建て預貯金（101回答）、株式投資（87回答）、外貨建て預貯金、投資信託が同数（各50回答）、不動産経営（32回答）、FX［外国為替証拠金取引］（31回答）、生命保険、金などの実物資産への投資が同数（各27回答）、国債・債権投資（24回答）、ビットコインなどの仮想通貨への投資（12回答）の順となった。　安全な預貯金のほか、株式投資への意欲もある一方で「とくに何もない」の回答が多く、資産形成には関心があまりないという傾向も読み取れた。　設問4で「各年代で必要だと考える金融資産額について」質問したところ、20～30代では1,000万円以内、40代では1,000～3,000万円、50代では3,000～6,000万円、60代では6,000万円～1億円、70代以上では1億円以上という回答が最も多かった。　年金制度への将来的な不安や老後の充実した生活への準備のため、高額化していく傾向が見受けられた。知りたい情報の1位は？　設問5で「手取り収入の何％を貯蓄しているか」の質問では、手取り収入の10％未満（27％）が一番多く、10％（21％）、20％（19％）、30％（12％）、50％（9％）、50％以上（7％）、40％（5％）という順になった。　回答者の約半数が、月収入の10％前後しか貯蓄に配分していないことが判明した。　設問6で「資産形成で一番知りたい情報について」質問したところ、資産形成の具体的方法［金融商品の種類、安全性など］（40％）が一番多く、次いでライフスタイル別の必要な金融資産の額（19％）、資産管理の具体的方法［節税方法やFPなどの必要性など］（17％）、医師に有利な社会制度について（13％）、医師と負債について［融資、金融機関との関係など］（6％）、そのほか（5％）という順だった。　関心としては、資産形成の細かいノウハウについての情報を求めている反面、融資や借入には関心が薄いことがうかがわれた。　最後に「医師とお金に関して取り上げてもらいたいテーマ」について自由記載で質問したところ、「税に関する事項」が一番多く、次に「投資全般」、「相続・継承」についての回答が寄せられた。　今回の調査の詳細と、寄せられた具体的なコメントなどはCareNet.comに掲載中。

　摂食障害治療では、一般的に薬物療法が行われる。米国・コロンビア大学のHaley Davis氏らは、神経性過食症、過食性障害（BED）、神経性やせ症の治療に用いられる薬剤に関してレビューを行った。最近の研究開発に焦点を当てつつ、適切な場合には、薬理学的薬剤を用いた摂食障害治療のための現在のエビデンスベースの概要を検討するため、古い研究から重要な知見を加えてレビューを行った。Current opinion in psychiatry誌オンライン版2017年8月12日号の報告。　主な結果は以下のとおり。・薬物治療は、神経性過食症やBED患者に対し、一般的に有用であった。・神経性過食症では、抗うつ薬が主要な薬理学的治療であり、限られているものの新たな研究が完了していた。・BEDでは、lisdexamfetamineが一般的に忍容性、有効性が認められていると報告されており、BED治療のためにFDAが必要とした最初の薬剤である。・神経性やせ症では、薬物治療のベネフィットを裏付けるエビデンスは限られていた。・第2世代抗精神病薬（とくにオランザピン）は、神経性やせ症の体重増加に対していくつかのベネフィットを示すが、スタンドアローン治療としては勧められていない。・ホルモン剤の経皮投与も、神経性やせ症において骨の健康状態を改善するために検討されている。　著者らは「神経性過食症およびBEDに対する薬物療法の有用性は確立しているが、摂食障害、とくに神経性やせ症に対する薬物治療に関しては、さらなる研究が必要である」としている。■関連記事神経性過食症と境界性パーソナリティ障害との関連女子学生の摂食障害への有効な対処法オランザピンの代謝異常、原因が明らかに：京都大学

　20017年9月8日、欧州臨床腫瘍学会（ESMO 2017）で発表された第2相KEYNOTE-059試験の最新結果によると、ペムブロリズマブは既治療の転移性胃がん患者に対し有望な奏効を示した。　KEYNOTE-059試験は、再発または転移性胃がんにおける免疫治療の大規模試験であり、3つのコホートが含まれている。コホート1は、2ライン以上の化学療法治療後にペムブロリズマブの単独投与を受けた転移性胃がん患者（259例）、コホート2は新たに転移性胃がんと診断され、ペムブロリズマブと化学療法の併用療法を受けた患者（25例）、コホート3は、新たに転移性胃がんと診断されペムブロリズマブ単独投与を受けた患者（31例）。主要評価項目は安全性（3つすべてのコホート）、コホート1と3における客観的奏効率（ORR）であった。　6ヵ月間の中央値追跡調査後、コホート1の既治療患者におけるペムブロリズマブ単独投与の治験担当医によるORRは12％であった。PD-L1発現患者は、非発現患者よりも良好な奏効を示し、ORRはそれぞれ16％および6％であった。また、効果は多くが持続的であった。Grade3〜5の治療関連有害事象は、コホート1の患者の18％で生じ、3％が結果として治療中止となった。　新たに診断された転移性がん患者では、併用療法（コホート2）とペンブロリズマブ単独（コホート3）の両方が安全で有望な活動を示した。　英国Royal Marsden Hospitalのmedical oncologistであるIan Chau氏は、このESMOでの結果について「現在のところ、転移性胃がんの3ライン以降の標準治療はないが、KEYNOTE-059コホート1の結果は、ONO-4538ランダム化試験における東アジアの患者で報告されたニボルマブの有効性が、西洋人集団にも適用できることを確認したもの」とコメントした。■参考ESMO2017プレスリリースKeynote-059試験（Clinical Trials.gov）■関連記事進行胃がん、ペムブロリズマブの治療効果は？KEYNOTE-059／ASCO2017ペムブロリズマブの胃がん適応拡大に優先審査：FDA

　コレステリルエステル転送蛋白（CETP）阻害薬anacetrapibは、強化スタチン療法を受けているアテローム動脈硬化性血管疾患患者の主要冠動脈イベントを抑制することが、HPS3/TIMI55-REVEAL Collaborative Groupの検討で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2017年8月29日号に掲載された。CETPは、血中のHDL粒子とアポリポ蛋白B含有アテローム促進性粒子との間で、コレステリルエステルとトリグリセライドの転送を促進する。CETPを薬理学的に阻害すると、HDLコレステロール（HDL-C）が増加し、非HDL-C（とくにLDL-C）が低下するが、これまでに行われた3つのCETP阻害薬の無作為化試験は、いずれも約2年のフォローアップ後に無効または有害事象のため中止されている。3万例以上を登録、治療期間4年以上　本研究は、強化スタチン療法を受けているアテローム動脈硬化性血管疾患患者において、anacetrapib併用の有用性を評価する二重盲検プラセボ対照無作為化試験である（Merck社などの助成による）。　対象は、年齢50歳以上で、心筋梗塞、アテローム動脈硬化性脳血管疾患、末梢動脈疾患、症候性冠動脈心疾患を伴う糖尿病の既往歴を有する患者であった。被験者は、無作為割り付け前の導入期間にLDL-C＜77mg/dLを目標に強化アトルバスタチン療法を受け、8～12週後に、anacetrapib 100mg/日またはプラセボを追加する群に無作為に割り付けられた。　2011年8月～2013年10月に、欧州、北米、中国の431施設に3万449例（男性：2万5,534例、女性：4,915例）が登録され、anacetrapib群に1万5,225例が、プラセボ群には1万5,224例が割り付けられた。主要評価項目は、初回主要冠動脈イベント（冠動脈死、心筋梗塞、冠動脈血行再建術の複合）であった。　ベースラインの平均年齢は67歳で、冠動脈心疾患、脳血管疾患、末梢動脈疾患、糖尿病の既往歴はそれぞれ88％、22％、8％、37％に認められ、平均LDL-C値は61mg/dL、非HDL-C値は92mg/dL、HDL-C値は40mg/dLであった。フォローアップ期間中央値は4.1年で、この間に2,277例（7.5％）が死亡した。主要評価項目を達成、死亡、がん、重篤な有害事象に差はない　主要評価項目の発生率は、anacetrapib群が10.8％（1,640/1万5,225例）と、プラセボ群の11.8％（1,803/1万5,224例）に比べ有意に低下した（率比：0.91、95％信頼区間[CI]：0.85～0.97、p＝0.004）。　試験期間の中間点（約2年時）における平均HDL-C値は、anacetrapib群が85mg/dL、プラセボ群は42mg/dL（絶対差：43mg/dL［p＜0.001］、相対差：104％）、LDL-C値はそれぞれ38、64mg/dL（－26mg/dL［p＜0.001］、－41％）、非HDL値は79、96mg/dL（－17mg/dL［p＜0.001］、－18％）であった。　副次評価項目である主要アテローム性イベント（冠動脈死、心筋梗塞、潜在性虚血性脳卒中の複合）の発生率は、anacetrapib群が9.1％、プラセボ群は9.7％（率比：0.93、p＝0.052）、潜在性虚血性脳卒中はそれぞれ3.2、3.2％（0.99）、主要血管イベント（主要冠動脈イベント、潜在性虚血性脳卒中の複合）は13.6、14.5％（0.93、p＝0.02）であった。　心血管死の発生率は、anacetrapib群が3.4％、プラセボ群は3.7％（p＝0.17）、全死因死亡はそれぞれ7.4、7.6％（p＝0.46）であり、いずれも有意な差はなかった。また、がんの発生率は、anacetrapib群が6.4％、プラセボ群は6.3％（p＝0.71）と有意差はなかったが、新規糖尿病は5.3、6.0％（p＝0.0496）であり、anacetrapib群で有意に低かった。重篤な有害事象の発現は両群に差はなかった。　著者は、「anacetrapibの効果が十分に現れるには、少なくとも1年以上の治療を要する可能性が示唆された。脂質値への効果が本薬とほぼ同様のevacetrapibは、26ヵ月の治療で無効と判定されたが（ACCELERATE試験、1万2,092例）、血管イベントへの効果が発現するにはフォローアップ期間が短すぎた可能性がある」と指摘している。

　経年的な認知症発症の傾向をよりよく理解するためには年齢とコホート効果を分ける必要があるが、この手法を用いた先行研究はほとんどない。今回、米国・アルベルト・アインシュタイン医学校のCarol A. Derby氏らが、アインシュタイン・エイジング研究に登録された70歳以上の参加者において認知症発症率および心血管系合併症の有病率の傾向を調べた結果、認知症発症率の低下が確認された。しかしながら、著者らは「人口の高齢化を考慮すると、発症率の低下が認知症負担の軽減につながるかどうかは不明」と述べている。JAMA neurology誌オンライン版2017年9月5日号に掲載。　本研究では、1993年10月20日～2015年11月17日にアインシュタイン・エイジング研究に登録された人の認知症発症率を出生コホートで分析した。ニューヨーク州ブロンクス郡で体系的に1,348人を募集した。参加者は、登録時に70歳以上の非認知症者で、1年以上追跡した。ポアソン回帰を用いて認知症発症率を年齢、性別、教育レベル、人種、出生コホートの関数としてモデル化し、また、プロファイル尤度を用いて発症率の有意な増加または減少のタイミングを特定した。主要アウトカムは認知症発症率で、毎年実施される標準化された神経心理学的および神経学的検査の結果に基づき、DSM-IVの基準を用いてコンセンサス症例カンファランスで決定した。　主な結果は以下のとおり。・1,348人（ベースライン時の平均年齢[SD]：78.5[5.4]歳、女性830人[61.6％]、非ヒスパニック系白人915人[67.9％]）のうち、5,932人年（平均追跡期間[SD]：4.4[3.4]年）の間に150人が認知症を発症した。・認知症発症率は連続した出生コホートにおいて減少し、100人年当たりの認知症発症数は、1920年より前の出生コホートで5.09、1920～1924年の出生コホートで3.11、1925～1929年の出生コホートで1.73、1929年より後の出生コホートで0.23であった。・1929年7月（95％CI：1929年6月～1930年1月）より後に生まれた人では認知症発症率が有意に低下し、1929年7月より前と後の出生コホートを比較した相対的比率は0.13（95％CI：0.04～0.41）であった。・脳卒中および心筋梗塞の有病率は連続した出生コホートにわたって減少したが、糖尿病の有病率は増加した。これらの心血管系合併症について調整しても、近年の出生コホートの認知症発症率の低下を説明できなかった。

　心血管疾患の2次予防において、アスピリンにリバーロキサバン（商品名：イグザレルト）を併用すると、アスピリン単剤に比べ転帰が改善するが、大出血が増加することが、カナダ・マックマスター大学のJohn W. Eikelboom氏らが行ったCOMPASS試験で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2017年8月27日号に掲載された。心血管疾患の長期的な予防治療として、アスピリンに替わるさまざまな抗血栓療法レジメンが検討されてきた。2次予防では、アスピリンはプラセボに比べ主要有害心血管イベントのリスクを19％、心血管死のリスクを9％低下させることがメタ解析で示されている。また、選択的直接第Xa因子阻害薬リバーロキサバンは、静脈血栓塞栓症の予防、治療や、心房細動における脳卒中や全身性塞栓症の予防に用いられている。33ヵ国2万7,395例を登録、3群をダブルダミーで比較　本研究は、心血管疾患の2次予防におけるリバーロキサバン＋アスピリン、リバーロキサバン単剤、アスピリン単剤の有用性を比較する二重盲検ダブルダミー無作為化試験である（Bayer社の助成による）。　対象は、安定期アテローム動脈硬化性血管疾患（冠動脈疾患、末梢動脈疾患あるいはこれら双方）患者であった。被験者は、リバーロキサバン（2.5mg、1日2回）＋アスピリン（100mg、1日1回）、リバーロキサバン（5mg、1日2回）＋プラセボ（1日1回）、アスピリン（100mg、1日1回）＋プラセボ（1日2回）のいずれかを投与する群に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、心血管死・脳卒中・心筋梗塞の複合であった。　2013年3月～2016年5月に、日本を含む33ヵ国602施設に2万7,395例が登録され、リバーロキサバン＋アスピリン群に9,152例、リバーロキサバン群に9,117例、アスピリン群には9,126例が割り付けられた。　ベースラインの全体の平均年齢は68.2歳、女性は22.0％であった。脂質低下薬は89.8％、ACE阻害薬またはARBは71.2％の患者が使用していた。平均収縮期血圧は136mmHg、平均拡張期血圧は78mmHgで、平均総コレステロール値は162mg/dLであり、90.6％が冠動脈疾患、27.3％が末梢動脈疾患の既往歴を有していた。　本試験は、平均フォローアップ期間23ヵ月時にリバーロキサバン＋アスピリン群の優越性が確認されたため中止となった。アスピリン単独よりも主要評価項目が24％低下、大出血は70％増加　主要評価項目の発生率は、リバーロキサバン＋アスピリン群が4.1％（379例）、リバーロキサバン群が4.9％（448例）、アスピリン群は5.4％（496例）であった。リバーロキサバン＋アスピリン群は、アスピリン群に比べ発生率が有意に低かった（ハザード比[HR]：0.76、95％信頼区間[CI]：0.66～0.86、p＜0.001）。リバーロキサバン群とアスピリン群には有意差は認めなかった（HR：0.90、95％CI：0.79～1.03、p＝0.12）。　一方、大出血の発生率は、リバーロキサバン＋アスピリン群が3.1％（288例）、リバーロキサバン群が2.8％（255例）、アスピリン群は1.9％（170例）であった。リバーロキサバン＋アスピリン群およびリバーロキサバン群は、アスピリン群に比し発生率が有意に高かった（HR：1.70、95％CI：1.40～2.05、p＜0.001、HR：1.51、95％CI：1.25～1.84、p＜0.001）。リバーロキサバン＋アスピリン群とアスピリン群の差は、主に入院を要する出血によるもので、脳出血および致死的出血の発生率には有意な差を認めなかった。　全死因死亡の発生率は、リバーロキサバン＋アスピリン群が3.4％（313例）、アスピリン群は4.1％（378例）であった（HR：0.82、95％CI：0.71～0.96、p＝0.01、有意差を示すp値の閾値は0.0025）。　net clinical benefit（心血管死、脳卒中、心筋梗塞、致死的出血、重要臓器の症候性出血の複合）の発生率は、リバーロキサバン＋アスピリン群が4.7％（431例）と、アスピリン群の5.9％（534例）よりも有意に良好であった（HR：0.80、95％CI：0.70～0.91、p＜0.001）。　著者は、「早期有効中止となった本試験は、治療効果が過大評価されている可能性があるが、データ安全性監視委員会は中止前に1年以上にわたり併用群でベネフィットの漸進的な増加を観察している」としている。

　医療機器の場合、しばしば適応追加（対象拡大）や設計変更がなされる。承認済みの医療機器の変更申請に際して、米国FDAでは大別してTraditional PMAとPanel-track PMA supplementという方法がある（Guidance for Industry and FDA Staff: Modifications to Devices Subject to PMA）。後者のほうが厳しくない方法のようだが、それにも6つのパスウェイがある。そのうち、今回はPanel-track supplementパスウェイに焦点を当てた。これは、医療機器の設計・性能上の重大な変更、および新たな適応追加に適用されるパスウェイである。ここでは、必ず臨床研究データの提出が要求される。本調査では、要求された臨床研究データの特徴について調査した。対象となったのは、米国FDAで2006～15年の約10年間に承認された、ハイリスク医療機器78件である。　医療機器の変更理由としては、適応追加などの添付文書改訂が79％、設計・仕様などの変更が18％、その他3％であった。その根拠とした臨床研究数は1～4件（平均1.1件）、申請から承認までの期間は平均約1年、優越性試験26％・非劣性試験14％・同等性試験2％・単群試験58％、盲検試験30％、代替エンドポイント81％、患者数中央値185例であった。承認後に宿題の付いた例は37％であった。　本論文によると、Panel-track supplementパスウェイを利用した追加申請で、根拠とした臨床データの品質が低すぎるという結論であった。上に示したように、医薬品の治験と比べると確かに品質は低いと思われる。優越性試験、盲検試験、真のエンドポイントなどを採用した例が少ない。また、例数もそれほど大きくない。しかしながら、医療機器ではどうだろう。詳しくは知らないが、日本の医療機器ではこの水準にも達していないことはないだろうか。

CareNet.comでは、過日、会員医師の方々に金融資産に関するアンケートへのご協力をお願いしました。今回、その結果がまとまりましたので、3回に分けて報告しています。2017年8月3日にCareNet.comの会員医師を対象にインターネット上でアンケートを実施、回答者総数は324名でした。最終回は、資産形成について知りたい情報についての結果です。結果概要知りたい情報の1位は？設問6で「資産形成で一番知りたい情報について」質問したところ、資産形成の具体的方法［金融商品の種類、安全性など］（40％）が最も多く、次いでライフスタイル別の必要な金融資産の額［住宅資金、教育資金など］（19％）、資産管理の具体的方法［節税方法やFPなどの必要性など］（17％）、医師に有利な社会制度について［法人化など］（13％）、医師と負債について［融資、金融機関との関係など］（6％）、そのほか（5％）という順でした。知りたい情報としては、資産形成や資産管理の細かいノウハウ、ライフスタイル別での必要資産についてなどが求められ、融資や借入への関心は薄いことがうかがわれました。■設問6　先生が、資産形成に関して一番知りたいと思う内容をご教示ください。1) 資産形成の具体的方法（金融商品の種類、安全性など）2) 資産管理の具体的方法（節税方法やFPなどの必要性）3) ライフスタイル別の必要な金融資産の額（子弟の教育にいくら必要か）4) 医師に有利な社会制度について5) 医師と負債について（融資、金融機関との関係など）6) そのほか最後に設問7として「医師とお金に関して取り上げてもらいたいテーマ」について自由記入で質問したところ、「税に関する事項」が一番多く、次に「投資全般」、「相続・継承」についての回答が多く寄せられました。コメント抜粋（一部割愛、簡略化しておりますことをご了承ください）税についてサラリーマンのための節税一般勤務医のための節税方法確定申告や節税のためのテクニック住民税の対策について節税のために法人化は必要か優遇税制について資産全般についてリスクの少ない資産運営法クリニック開業後の資産運用勤務医のための資産運営について資産運営知識ゼロの医師のために、初歩からのアドバイスが欲しい低金利時代の資産減損の最適な方法について投資信託の選び方。とくに確定拠出年金での運用方法について相続について相続の方法、生前贈与の具体的方法相続税対策について贈与と相続ではどちらが得か年金について安全な個人年金の情報不動産について家の購入相場について不動産の管理・経営について貯金、貯蓄について安心して老後を迎えられる最低目標額家族構成や生活のスタイル別による貯蓄プランニングについて老後に向けた有効な貯め方株式について株の仕組みを教えて欲しい株式投資の具体的なステップアップ法金融商品についてビットコインの安全性ふるさと納税のやり方仮想通貨は危険かどうか日本国債の長期的価値、格付けそのほかクリニック開業に必要な資金公務員の勤続年数の損益分岐点収入を上げるための転職について地方と都市での年収差

　心房細動（AF）と左室収縮不全は、十分なレートコントロールが行われていても頻繁に併存する。しかしながら、AFおよびさまざまな要因に伴う左室収縮不全に関するこれまでのランダム化研究では、リズムコントロールの有益性を裏付ける十分なエビデンスがない。そこでオーストラリア・メルボルン大学のSandeep Prabhu氏ら研究グループが、AFを有する原因不明の左室収縮不全において、AFに対するカテーテルアブレーションが、薬物によるレートコントロールと比べて左室収縮不全を改善するかについて検討を行った。Journal of American College of Cardiology誌2017年8月22号に掲載。多施設ランダム化試験でカテーテルアブレーションと薬物レートコントロールを比較　本研究は多施設のランダム化試験であり、持続性AFと原因の特定できない心筋症（LVEF≦45％）を有する症例を対象とした。レートコントロール後、患者は心臓MRIで左室の機能および心筋の線維化を示唆する後期ガドリニウム増強の評価を受け、カテーテルアブレーション群とレートコントロール群に振り分けられた。カテーテルアブレーションでは肺静脈隔離と後壁の隔離を行った。カテーテルアブレーション後のAFの頻度は、植込み型のループレコーダーを用いて評価し、薬物レートコントロールが適切になされているかは、ホルター心電図を繰り返し行うことでモニタリングした。プライマリエンドポイントは、6ヵ月後の心臓MRI によるEFの変化とした。薬物レートコントロール群に比べカテーテルアブレーション群でEFが著明に改善　2013年11月～16年10月の期間、301例がスクリーニングを受け、68例が試験に組み込まれた。このうち2例が脱落し、それぞれのアームには33例ずつ振り分けられた。カテーテルアブレーション後の全心拍に対するAFの割合は、平均6ヵ月後において、1.6±5.0％であった。ITT解析（治療意図の原理による解析）では、LVEFの絶対値はカテーテルアブレーション群で18±13％の増加で、薬物レートコントロール群では4.4±13％で（p＜0.0001）、左室の収縮が正常化した患者（LVEF≧50％）は58％と9％であった（p＝0.0002）。　また、カテーテルアブレーションを受けた患者では、後期ガドリニウム増強が認められないことが、EFの大きな改善（＋10.7％、p＝0.0069）と6ヵ月後の左室の収縮の正常化（73％ vs.29％、p＝0.0093）の予測因子となっていた。なお、カテーテルアブレーション群の33％で抗不整脈薬が続けられ、14％で電気的除細動が行われた。薬物レートコントロール群では全症例でAFが持続していた。カテーテルアブレーションによる洞調律維持が心機能の改善をもたらす　十分なレートコントロールがなされている症例においても、AFは左室収縮不全の可逆的な原因であることがしっかりと認識されていない。一方、とくに心臓MRIで心室の線維化がない状態においては、カテーテルアブレーションで洞調律を取り戻すことが心室の著明な改善をもたらす。このことは、AFと左室収縮不全に対してはレートコントロールが適切であるという現在の治療法に対し疑問を突き付けるものである。関連コンテンツ循環器内科　米国臨床留学記

　タイ・マヒドン大学のKanokporn Sukhato氏らは、うつ病に利用可能なすべての家庭での非薬理学的介入に関する無作為化比較試験（RCT）のシステマティックレビュー、ネットワークメタ解析を行い、その効果を比較した。BMJ Open誌2017年7月12日号の報告。　Medline、Scopus、CINAHLの各データベースを用いて、2016年8月7日までの研究を検索した。研究には、うつ病患者に対する家庭での非薬理学的介入と通常ケアを比較したRCTが含まれた。主要アウトカムは、治療終了時のうつ症状スコアおよび寛解率とした。　主な結果は以下のとおり。・本レビューには、17研究が抽出された。・家庭での非薬理学的介入は、心理的介入、運動介入、心理的介入と運動介入の組み合わせ、補完的な薬物介入に分類された。補完的な薬物介入のアプローチは、異質であるため、メタ解析から除外した。・通常ケアと家庭での各非薬理学的介入のうつ症状スコアの標準化平均変化差は、心理的介入で－0.57（95％CI：－0.84～－0.31）、運動介入で－1.03（95％CI：－2.89～0.82）、心理的介入と運動介入の組み合わせで－0.78（95％CI：－1.09～－0.47）であった。・これらの結果より、家庭での心理的介入および心理的介入と運動介入の組み合わせが、うつ症状スコアを有意に低下させることが示唆された。・通常ケアと比較して、家庭での心理的介入（プールされたリスク比：1.53、95％CI：1.19～1.98）および心理的介入と運動介入の組み合わせ（プールされたリスク比：3.47、95％CI：2.11～5.70）の寛解率は有意に高かった。・研究されたすべての介入において、家庭での心理的介入と運動介入の組み合わせが寛解をもたらす可能性が最も高いことが示唆された。　著者らは「本研究において、うつ病治療における家庭での心理的介入および心理的介入と運動介入の組み合わせの有効性が確認された。家庭での心理的介入と運動介入の組み合わせは、最善の治療であり、うつ病管理のための臨床ガイドラインに含めることを考慮すべきである」としている。■関連記事たった2つの質問で、うつ病スクリーニングが可能早期改善が最も期待できる抗うつ薬はうつ病の再発を予測する3つの残存症状：慶應義塾大

　炭水化物摂取量の多さは全死亡リスク上昇と、また総脂質および脂質の種類別の摂取は全死亡リスクの低下と関連する。さらに総脂質および脂質の種類は、心血管疾患（CVD）、心筋梗塞、CVD死と関連していないが、飽和脂質は脳卒中と逆相関していることが確認された。カナダ・マックマスター大学のMahshid Dehghan氏らが、5大陸18ヵ国で全死亡および心血管疾患への食事の影響を検証した大規模疫学前向きコホート研究（Prospective Urban Rural Epidemiology：PURE）の結果、報告した。主要栄養素とCVDや死亡との関連性については、これまでのデータのほとんどが栄養過剰の傾向にある欧州や北米の集団からのもので、他の集団にも当てはまるか不明であった。著者は、「今回の結果を踏まえ、世界的な食事ガイドラインを再検討すべきである」と提言している。Lancet誌オンライン版2017年8月29日号掲載の報告。18ヵ国の13万5千例以上を約7年半追跡　研究グループは、2003年1月1日～2013年3月31日に、高所得国（カナダ、スウェーデン、アラブ首長国連邦）、中所得国（アルゼンチン、ブラジル、チリ、中国、コロンビア、イラン、マレーシア、パレスチナ自治区、ポーランド、南アフリカ、トルコ）、低所得国（バングラデシュ、インド、パキスタン、ジンバブエ）の計18の国・地域において、35～70歳の13万5,335例を登録し、食事摂取量を食事摂取頻度調査票（FFQ）により調査した後、中央値7.4年（IQR：5.3～9.3）追跡した。　主要アウトカムは、全死亡（total mortality）および主要心血管イベント（致死的CVD、非致死的心筋梗塞、脳卒中、心不全）。副次アウトカムは、心筋梗塞、脳卒中、CVD死、非CVD死であった。　炭水化物、脂質（総脂質と種類別［飽和脂肪酸、一価不飽和脂肪酸、多価不飽和脂肪酸］）およびタンパク質の摂取量を、エネルギー比に基づき5分位で分類し、摂取量と各評価項目との関連について多変量Cox frailtyモデルを用いハザード比（HR）を算出した。全死亡リスクは、炭水化物の摂取量が多いほど増加、逆に脂質では低下　追跡期間中に、死亡が5,796例、主要心血管イベントの発生が4,784例記録された。炭水化物は、摂取量が多いほど全死亡リスクが高く、最低5分位群（エネルギー比中央値46.4％）に対する最高5分位群（同77.2％）のHRは1.28（95％信頼区間[CI]：1.12～1.46、傾向のp＝0.0001）であった。CVDまたはCVD死のリスクとの関連は確認されなかった。　一方、脂質は総脂質および種類別のいずれも、摂取量が多いほど全死亡リスクは低かった。最低5分位群に対する最高5分位群のHRは、総脂質が0.77（95％CI：0.67～0.87、傾向のp＜0.0001）、飽和脂肪酸は0.86（95％CI：0.76～0.99、傾向のp＝0.0088）、一価不飽和脂肪酸は0.81（95％CI：0.71～0.92、傾向のp＜0.0001）、多価不飽和脂肪酸は0.80（95％CI：0.71～0.89、傾向のp＜0.0001））であった。　また、飽和脂肪酸は、摂取量が多いほど脳卒中のリスクが低い関連が認められた（最高5分位群 vs.最低5分位群のHR：0.79、95％CI：0.64～0.98、傾向のp＝0.0498）。総脂質、飽和および不飽和脂肪酸の摂取量は、心筋梗塞またはCVD死のリスクと有意な関連はみられなかった。　なお著者は、FFQは絶対的摂取量を測定した調査ではないことや、食事摂取量の調査がベースライン時のみで、またトランス脂肪酸の摂取量は未測定であることなどを研究の限界として挙げている。