インスリン自動投与システムautomated insulin delivery（AID）の有効性は1型糖尿病患者においては確立されている1）。AIDにはいくつかの種類があるが、本試験で使用されたのはTandem Diabetes CareのControl-IQ+である。Control-IQ+は、基礎インスリン分泌に加えて高血糖時の補正インスリンcorrection bolusも自動化した新しいclosed-loop systemである。本試験は、すでに米国食品医薬品局（FDA）から1型糖尿病患者に対して承認されているControl-IQ+の、2型糖尿病患者への承認を目指しての臨床試験と思われる。　試験参加者をインスリン頻回注射療法MDIにDexcom G6を併用する群（対照群）とControl-IQ+にDexcom G6を併用する群（AID群）に振り分けて、試験開始13週後のHbA1cを主要評価項目とした。結果は、主要評価項目のHbA1cは対照群で8.1％から7.7％に低下したのに対し、AID群では8.2％から7.3％に低下した。さらに副次評価項目のTIRは対照群で51％から52％に上昇したのに対し、AID群では48％から64％に上昇した。両指標ともにAID群で対照群に比較して有意な改善を認め、AIDは2型糖尿病患者においてもMDIに比較して血糖コントロールの改善に有効であることが示された。　FDAはInsuletのAIDであるOmnipod 5をSECURE-T2D試験2）の結果に基づいて、2型糖尿病患者への使用をすでに承認している。Control-IQ+も本年2月に2型糖尿病患者に対して承認された。2型糖尿病患者に対するAIDが普及するのも時間の問題である。しかしインスリン分泌が保たれている2型糖尿病患者において、AIDを用いてHbA1cをわずかに低下させることが患者の予後を改善するかは、筆者には少々疑問である。2型糖尿病患者におけるAIDの使用については、医療資源の観点も含めた議論が必要であると思われる。

患者さん用画 いわみせいじCopyright© 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.説明のポイント（医療スタッフ向け）診察室での会話患者最近、何もないところでつまずいたりして…。それに、歯の調子も良くなくて…。医師 それは心配ですね。歯の本数が少なくなると、転倒しやすいことがわかっていますからね。患者 えっ、そうなんですか。医師 はい。歯の本数が20本以上の人に比べると、19本以下の人は転倒するリスクが2.5倍にもなるそうですよ。画 いわみせいじ患者 本当ですか！ けど、どうして歯がないと転びやすいんですか？（怪訝な顔）医師 その理由の1つは頭のバランスです。（身振り手振りを加えながら）患者 頭のバランス？医師 そうです。人間の頭はほかの動物と比べても大きいのですが、ものを食べる筋肉（咀嚼筋）や歯（歯根膜）から脳に向かう神経伝達で、頭部のバランスをとっています。ところが、歯がなくなったり、入れ歯をつけずに、咬み合わせが悪いと、それらがうまくできなって転倒しやすくなるんです。それに…。患者 なるほど。それに？医師 それに、かみ合わせが悪いと、力が入りにくくなって、転びそうになったときに何かにつかまることができなかったり、踏ん張ることができずに、転倒しやすくなるんです。患者 なるほど。歯は本当に大事なんですね。（納得した顔）ポイントお口の健康と転倒予防が関連することをわかりやすく説明します。Copyright© 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

尋常性ざ瘡の短時間接触療法薬「ベピオウォッシュゲル5％」今回は、尋常性ざ瘡治療薬「過酸化ベンゾイル（商品名：ベピオウォッシュゲル5％、製造販売元：マルホ）」を紹介します。本剤は、わが国初の尋常性ざ瘡の短時間接触療法薬であり、外用薬の患部への接触を短時間にすることで、副作用を軽減しながら治療効果を発揮することが期待されています。＜効能・効果＞尋常性ざ瘡の適応で、2025年3月27日に製造販売承認を取得しました。＜用法・用量＞1日1回、洗顔後、患部に適量を塗布し、5～10分後に洗い流します。＜安全性＞副作用として、紅斑（5％以上）、皮膚剥脱（鱗屑・落屑）、刺激感、そう痒、皮膚炎、接触皮膚炎（アレルギー性接触皮膚炎を含む）、びらん、皮脂欠乏性湿疹、AST増加（いずれも5％未満）、乾燥、湿疹、蕁麻疹、間擦疹、乾皮症、脂腺機能亢進、腫脹、ピリピリ感、灼熱感、汗疹、違和感、皮脂欠乏症、ほてり、浮腫、丘疹、疼痛、水疱、口角炎、眼瞼炎、白血球数減少、白血球数増加、血小板数増加、血中ビリルビン増加、ALT増加、血中コレステロール減少、血中尿素減少、呼吸困難感（いずれも頻度不明）があります。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、にきび（尋常性ざ瘡）を治療する塗り薬です。2.にきびの原因菌（アクネ菌など）が増えるのを抑え、にきびの原因となる毛穴のつまりを改善します。3.1日1回、洗顔後、患部に塗布し、5～10分後に洗い流してください。眼、口唇、その他の粘膜や傷口は避けてください。4.この薬には漂白作用があるので、髪や衣料などに付着しないように注意してください。5.この薬を使用中は、強い日光に当たるのをなるべく避けるようにしてください。6.過敏反応や強い皮膚刺激症状が現れたときは使用を中止し、医師または薬剤師に相談してください。＜ここがポイント！＞尋常性ざ瘡は、一般的に「にきび」として知られる炎症性疾患です。好発部位は顔面や胸背部などの脂漏部位で、思春期以降に発生しやすく、病因にはホルモンバランスの乱れ、皮脂の過剰産生、角化異常、Cutibacterium acnes（C. acnes）などの細菌の増殖が複雑に関与しています。過酸化ベンゾイルは強力な酸化作用を持ち、尋常性ざ瘡の原因菌であるC. acnesなどの細菌に対する抗菌作用と、閉塞した毛漏斗部での角層剥離作用を有しています。国内では2.5％のゲルおよびローション製剤が販売されていますが、1日1回洗顔後に患部に塗布する必要があり、刺激やかぶれなどの副作用に加え、衣類に対する脱色作用に注意が必要です。本剤は、国内初の短時間接触療法（Short contact therapy）用ゲル製剤であり、既承認医薬品のゲル製剤（商品名：ベピオゲル2.5％）の新用量医薬品として開発されました。本剤は過酸化ベンゾイルを5％含有しており、外用薬の患部への接触を短時間にすることで副作用を軽減しながら治療効果を発揮します。商品名に「ウォッシュ」とあるように、1日1回、洗顔後に患部に塗布したのち、5～10分後に洗い流すという用法が特徴です。本剤は、高濃度の主薬成分を含む製剤を塗布部位から手早く除去できるように、洗浄力の高いアニオン性界面活性剤2種類を配合しています。顔面に尋常性ざ瘡を有する患者を対象とした第III相プラセボ対照試験（M605110-05試験）において、主要評価項目である治療開始12週後のベースラインからの総皮疹数の減少率（最小二乗平均値）は、本剤群55.90％（両側95％信頼区間：49.89～61.90）であり、プラセボ群の43.85％（38.06～49.64）と比較して統計学的に有意な差が認められました。この結果により、プラセボ群に対する本剤群の優越性が検証されました。

マロリーワイス症候群へのPPI問題53歳男性が吐血を主訴に来院した。上部内視鏡検査では食道胃接合部近くの粘膜に縦走する裂傷を認め、マロリーワイス症候群と診断された。2週間のプロトンポンプ阻害薬（PPI）による治療を受け退院した。その後、4週間PPI内服を続け経過観察のため外来を受診した。身体所見に問題はないためPPIを中止した。

画像を拡大するTake home messageマリバビルは難治性サイトメガロウイルス（CMV）感染症に対する新規抗ウイルス薬。使用に関する重要なポイントを押さえよう。マリバビル（maribavir）は、これまでの治療で反応しない難治性サイトメガロウイルス（CMV）感染症に対して登場した新しい経口抗ウイルス薬です。臓器移植や造血幹細胞移植後の免疫抑制下の患者において、マリバビルはその治療選択肢の1つとして注目されています。1）適応造血幹細胞移植を含む臓器移植を受けた患者において、既存の抗CMV療法に難治性を示すCMV感染症が適応となります。具体的には、ガンシクロビル、バルガンシクロビル、ホスカルネットなどに効果が乏しい、あるいは副作用により継続困難な状態を指します。2）作用機序UL97遺伝子は、CMVがコードするウイルス特有のプロテインキナーゼ（タンパク質リン酸化酵素）を産生します。マリバビルはこのUL97プロテインキナーゼを特異的に阻害することで抗ウイルス効果を発揮します。これまでの抗ウイルス薬（DNAポリメラーゼ阻害）とは異なる作用点を持ちます。また、重要な点としては、ガンシクロビル、バルガンシクロビルとは拮抗関係にあるため、併用は避ける必要があります。3）用量通常400mgを1日2回経口投与します。4）腎機能調整腎機能による用量調整は原則不要です。ただし、透析患者における有効性や安全性は十分に検証されていないことには留意が必要です。5）副作用味覚異常（37％）が最も多く報告されており、患者への十分な説明が必要です。その他、嘔気（21％）、下痢（19％）などの消化器症状がみられることがあります。一方、ガンシクロビル、バルガンシクロビルにおいて問題となる骨髄抑制、ホスカルネットで問題となる腎機能障害がいずれも少ないのは、マリバビルの優れた点だといえます。6）注意点マリバビルはCYP3A4を介した薬物相互作用に注意が必要です。とくにタクロリムス（タクロリムスの血中濃度上昇）や、リファンピシン（マリバビルの血中濃度低下）などとの併用時はモニタリングを行うことが推奨されます。また、マリバビルの耐性獲得にも注意が必要です。7）ほかのウイルスに対する活性マリバビルは、ガンシクロビル、バルガンシクロビル、ホスカルネットとは異なり、単純ヘルペスウイルス（HSV）や水痘帯状疱疹ウイルス（VZV）には効果がありません。したがって、マリバビルに切り替える際には、HSV、VZVに対する予防的抗ウイルス薬の内服を追加する必要があるかどうかを、ケースごとに検討しなければなりません。まとめマリバビルは、難治性CMV感染症に対する新しい選択肢として、作用機序、副作用の面で従来の抗CMV薬剤と異なる特徴を有します。薬物相互作用や耐性獲得の懸念はあるものの、これまでのCMV治療の追加の一手として今後期待されていることから、皆さんもマリバビルに関する知識を深めましょう。1）Avery RK, et al. Clin Infect Dis. 2022;75:690-701.

家庭用洗濯機の病原菌除染は不十分かもしれない医療者が自宅で仕事着（ユニフォーム）を洗うことは、抗菌薬耐性感染症を院内で知らずに広めてしまっているかもしれません1,2）。米国や英国の医療者が自宅で仕事着を洗うことはよくあることです。英国の医療者をSARS-CoV-2感染症（COVID-19）流行の最中に調べたところ、ほとんどが看護師で占められる1,277人のうち、実に86％（1,099人）が家庭の洗濯機で仕事着を洗っていました3）。そんな英国では、政府の保健部門NHSが医療者の仕事着を確実に除染して感染が同居人にうつらないようにするための事細かな手段を2020年に示しています4）。たとえば、他の洗濯物と分けて洗うこと、できるだけ熱いお湯で洗うこと、洗濯量が多すぎないようにすること、洗濯機を定期的に洗浄することが推奨されています。とはいえ家庭用洗濯機はNHSが推奨する水温基準を満たして稼働しているかどうかが確認されることなく使われます。それに長く使った場合の性能もよくわかりませんし、使われる洗剤もまちまちで、水の硬度も洗濯性能に影響を及ぼしうることが知られています。そこで英国の大学（De Montfort University）の研究チームは、医療者の仕事着が家庭での洗濯でどれだけ除染できるかを病原性細菌（フェシウム菌）の減少を指標にしていくつかの条件を設定して調べてみました。試した6台の家庭用洗濯機のうち4台は60℃の熱水での標準コース（full-length cycle）でフェシウム菌を十分に減らせました。一方、お急ぎコース（rapid cycle）だと3台の洗濯機は規定水準の60±4℃に達しておらず、フェシウム菌を十分に減らせませんでした。さらに6台の洗濯機を加えた12台の洗濯機からの検体を調べたところ、解析に十分なDNA濃度が得られた8台からの検体に病原性となりうる細菌が見つかりました。抗菌薬抵抗性と関連する遺伝子も検出されました。また、家庭用の洗濯洗剤に細菌が抵抗性を獲得し、それが仇となって抗菌薬耐性も増やしうることも示されました。それらの結果を受けて、害が生じないようにするために医療者の仕事着の自宅での洗濯方針の手直しが必要だと著者は言っています。たとえば、バイオフィルムの蓄積や微生物の混入を減らす定期的な洗浄や抗菌作用がある洗剤の医療者への配給や提示が必要かもしれません。しかし、自宅での洗濯方針を示したところで家庭用洗濯機が除染に必要な水温に達していない恐れがあります。今回の研究でも60℃前後に達するとされているのにそうはならない場合がありました。実際、家庭での洗濯物を発端とする感染流行が発生しています。ゴードニア細菌（Gordonia bronchialis）が定着していた家庭用洗濯機で汚染された手術衣が原因らしい術後感染の3例が2012年に報告されています5）。2019年の報告では、母親の衣類の洗濯用に準備された小児病院の家庭用洗濯機で図らずも洗濯された新生児の帽子や靴下を介して、多剤耐性のクレブシエラ オキシトカが新生児や乳児にうつったとされています6）。できれば医療者任せの洗濯をやめ、適切に管理されて運用される専門の洗濯設備を各職場が準備するか、専門の洗濯会社を利用することで抗菌薬耐性病原体の広がりを防いで患者の安全性を改善できそうです。 参考 1） Cayrou C, et al. PLoS One. 2025;20:e0321467. 2） Home washing machines fail to remove important pathogens from textiles / Eurekalert 3） Owen L, et al. Am J Infect Control. 2022;50:525-535. 4） Uniforms and workwear: guidance for NHS employers / NHS 5） Wright SN, et al. Infect Control Hosp Epidemiol. 2012;33:1238-1241. 6） Schmithausen AE, et al. Appl Environ Microbiol. 2019;85:e01435-19.

　クロザピンは、1989年より米国において使用が再開された抗精神病薬であり、米国の添付文書は、時代遅れとなっていることが指摘されている。米国・ Wayne State UniversityのJose de Leon氏らは、クロザピンの添付文書改訂案を作成するため、文献の包括的レビューを実施した。Journal of Clinical Psychopharmacology誌オンライン版2025年4月9日号の報告。　パートIでは、407件の関連論文に基づき基礎薬理学（クリアランス、薬物動態および薬力学、モニタリングツール）に焦点を当て検討した。パートIIでは、WHOのグローバル医薬品安全性監視データベースより、2023年1月15日までに米国より報告されたデータを用いて、臨床的側面および医薬品安全性監視に焦点を当て、致死的な臨床アウトカムおよび5つの警告（そのうちの4つはクロザピン特有で、重度の好中球減少、発作、起立性調節障害、心筋炎であり、1つはすべての抗精神病薬に関連する認知症高齢者への使用）に関して検討した。　主な結果は以下のとおり。・パートIでは、次の9つの主要な問題点が特定された。（1）in vivo試験において、クロザピンの代謝はCYP1A2に依存していることが示唆された（2）CYP2D6の影響が小さいことから、CYP2D6低代謝患者におけるクロザピンの減量に関する記載を削除する必要がある（3）非毒性濃度において、CYP3A4は代謝に関与しておらず、強力なCYP3A4阻害薬は臨床的に関連する影響を及ぼさない（4）最新のエビデンスに基づき、いくつかの薬物相互作用に関する知見を更新する必要がある（5）全身性炎症は、クロザピン代謝を低下させ、クロザピン中毒リスクを高める可能性がある（6）肥満は、クロザピン代謝を低下させる可能性がある（7）アジア系およびアメリカ先住民族の患者では、クロザピンを減量する必要がある（8）プロスペクティブ研究が利用可能になるまで、個別化用量設定およびC反応性タンパク質モニタリングを検討すべきである（9）米国では、夜間単回投与の頻度が高いため、半減期に関する項を修正する必要がある・パートIIでは、米国におけるクロザピンに関する報告件数は最も多く、5万6,003件の報告および9,587件の関連致死的アウトカムが報告されていた。・クロザピンに関する4つの警告は、534件の死亡例と関連していた（重度の好中球減少218件、発作131件、起立性調節障害125件、心筋炎36件、心筋症24件、僧帽弁逸脱症0件）。・警告以外では、肺炎で674件、感染の兆候である白血球数増加で596件の死亡例と関連していた。・重複を考慮すると、肺炎と白血球数増加は900件の死亡例、つまり9,587件の死亡例のうち9.4％を占めることが明らかとなった。・米国FDAは、重度の好中球減少に注目しているが、これは死亡例の218件（2.3％）にしかすぎなかった。一方、米国のクロザピン治療患者で報告された死亡例の97.7％は、別の原因によるものであった。　著者らは「これらの結果は、44の国と地域、124人の米国以外のクロザピン専門家からの支持を得られた。とくに、クロザピン治療患者の将来の死亡リスクを抑制するためにも、感染症による致死的アウトカムに焦点を当てるべきである。米国におけるクロザピンの添付文書改訂は、世界中の添付文書に改訂につながる可能性がある」と結論付けている。

　インフルエンザ発症者へのバロキサビルの単回経口投与は、プラセボと比較し家庭内接触者へのインフルエンザウイルスの伝播を有意に抑制したことが示された。米国・University of Michigan School of Public HealthのArnold S. Monto氏らが、世界15ヵ国で実施された国際共同第IIIb相試験「CENTERSTONE試験」の結果を報告した。バロキサビルはインフルエンザウイルスの排出を速やかに減少させることから、ウイルス伝播を抑制する可能性が示唆されていた。ノイラミニダーゼ阻害薬（オセルタミビルなど）による治療では、接触者への伝播を予防するという十分なエビデンスは示されていなかった。NEJM誌2025年4月24日号掲載の報告。初発患者にバロキサビルまたはプラセボを投与、家庭内接触者への伝播予防効果を評価　研究グループは2019年10月～2024年4月に、インフルエンザのPCR検査または抗原検査が陽性、新型コロナウイルスの同検査が陰性で、症状発現後48時間以内にスクリーニングを受け、1人以上の家庭内接触者がいる5～64歳の患者（指標患者）を、バロキサビル群またはプラセボ群に1対1の割合で無作為に割り付け、無作為化後2時間以内にそれぞれ単回経口投与した。　主要エンドポイントは、無作為化後5日目までの指標患者から家庭内接触者へのインフルエンザウイルスの伝播（家庭内接触者のインフルエンザPCR検査が陽性、かつウイルスの型と亜型が指標患者と一致することで判定）、第1副次エンドポイントは、臨床症状を認めた5日目までのインフルエンザウイルスの伝播であった。家庭内接触者の補正後感染率はバロキサビル群9.5％、プラセボ群13.4％　指標患者1,457例、家庭内接触者2,681例が登録され、指標患者はバロキサビル群に726例、プラセボ群に731例が割り当てられた。　無作為化後5日目までの家庭内接触者へのインフルエンザウイルス伝播の補正後発生率は、バロキサビル群9.5％、プラセボ群13.4％であった。補正後オッズ比（OR）は0.68（95.38％信頼区間[CI]：0.50～0.93、p＝0.01）であり、補正後相対リスクは29％（95.38％CI：12～45）低下した。　無作為化後5日目までの臨床症状を認めたインフルエンザウイルスの伝播の補正後発生率は、バロキサビル群5.8％、プラセボ群7.6％であった。補正後ORは0.75（95.38％CI：0.50～1.12、p＝0.16）であり、両群間に有意差は認められなかった。　有害事象の発現割合は、バロキサビル群4.6％（33例）、プラセボ群7.0％（51例）で、ほとんどの有害事象はGrade1または2であった。これらのうち、バロキサビル群4例、プラセボ群6例が、治験薬と関連があると判定された。　追跡期間中に、指標患者のバロキサビル群でバロキサビルを投与されシークエンス解析のためのベースライン前とベースライン後の検体があった208例のうち、15例（7.2％、95％CI：4.1～11.6）に薬剤耐性ウイルスの出現が認められたが、家庭内接触者では認められなかった。

　最近の健康ブームに乗って、全身MRI検査やCT検査にお金をかけようとしている人はいないだろうか？　もしそうであるなら、その行動が気候変動を加速させる一因になり得ると認識すべきことが、新たな研究で示された。メディケア受給者が受けた分だけでも、不必要な画像検査によって排出された温室効果ガスの二酸化炭素換算量（CO2e）は人口7万2,000人の町の電力消費により排出される年間の温室効果ガス排出量に相当する129.2キロトン（kT）に達することが明らかになった。米レーヘイ・ホスピタル＆メディカル・センターのGregory Cavanagh氏らによるこの研究の詳細は、「Journal of the American College of Radiology」に3月28日掲載された。　論文の共著者の1人である米ハーヴィー・L・ニーマン医療政策研究所のElizabeth Rula氏は、「われわれの解析から、不必要な画像検査のオーダーを減らすことで、カーボンフットプリントを大幅に削減できる可能性のあることが明らかになった」と同研究所のニュースリリースの中で述べている。カーボンフットプリントとは、製品やサービスが製造・使用・廃棄・リサイクルされる過程で排出される温室効果ガスの量をCO2eで表したものをいう。　この研究では、2017年から2021年の間に約3000万人のメディケア受給者に対して実施された画像検査（MRI検査、CT検査、X線検査、超音波検査）のデータが解析された。先行研究では、メディケア受給者の患者にオーダーされた画像検査のうち、不必要な検査が占める割合は26％にも達すると推定されていた。研究グループはこのデータを用いて、不必要な画像検査と、それに関連する温室効果ガス排出量を調べた。温室効果ガス排出量はCO2eとして数値化した。　その結果、対象とされた5年間に患者が受けた全種類の画像検査から排出された1年当たりのCO2eの平均は、MRI検査で8.1～136kT、CT検査で25～178kT、X線検査で7.1～46kT、超音波検査で2.7～23kTと推定された。　また、全種類の画像検査に占める不必要な検査の割合は4〜26％と推定された。これらの不必要な検査による年間のCO2eは平均3.55〜129.2kTであり、特にMRI検査とCT検査によるCO2eが多いことも示された（MRI検査：0.621〜33.8kT、CT検査：1.24〜64.8kT）。なお、3.55～129.2kTのCO2eは、それぞれ人口2,000人と7万2,000人の町での1年間の電力使用により排出される温室効果ガスの量に近いという。　Cavanagh氏は、「最大推定値は、画像検査間の待機モードの状態、あるいは次の検査までの稼働段階にある状態のときに必要とされるエネルギーも考慮したものだった」と同ニュースリリースの中で述べている。　一方、共著者の1人で米ミシガン大学アナーバー校臨床分野のJulia Schoen氏は、「画像検査の実施件数は、全体的には過去10年間で持続的に増加していることに加え、気候変動に関連する曝露やイベントによりさらに増加する見込みがある。これらを考慮すると、今後も温室効果ガスの排出量は増え続ける可能性が高い」と同ニュースリリースの中で述べている。　研究グループは、不必要な画像検査を減らすことは地球を守ることにつながると結論付けている。Rula氏は、「今回の研究結果から、不必要な画像検査の利用を減らすべき重要な理由が新たに加わった。不必要な画像検査の削減は、患者のリスクやコスト、医療システムのコストの抑制に加え、放射線科における人手不足の一因となっている大量の画像検査の実施件数を減らすことにもつながる」と述べている。

　シダーズ・サイナイ・コネクト（Cedars-Sinai Connect）は、自宅などから24時間いつでも医療専門家にアクセスできる、AI（人工知能）を活用したバーチャル救急診療サービスおよびプライマリケアサービスである。このような環境で診察を受けた患者に対し、医師とAIのどちらが正確な診断やより良い治療方針を提案できるのだろうか。新たな研究によると、医師とAIモデルにはそれぞれ異なる強みがあり、救急医療における一般的な訴えに関しては、AIの提案の方が人間の医師の提案よりも優れていたという。テルアビブ大学（イスラエル）経済学准教授のDan Zeltzer氏らによるこの研究の詳細は、「Annals of Internal Medicine」に4月4日掲載された。　シダーズ・サイナイ・コネクトでは、AIが構造化されたチャットで患者の問診を行い、十分な信頼度（AIが自身の予測について、どの程度正しいと確信しているかを数値化したもの）が得られた場合のみ、診断と治療に関する提案（処方箋、検査、紹介状）を提示する。研究グループによると、このAIは、医師が一生のうちに目にする量をはるかに超える量の高品質なリアルワールドデータを用いてトレーニングされたという。　今回の研究は、2024年6月12日から7月14日の間に、呼吸器・泌尿器・膣・目・歯の症状が現れていた成人患者に対して、AIが十分な信頼度を持って診断や治療の提案を行い、医師が実際に管理し、完全な医療記録が残っていた461件の診療を対象にしたもの。診断と治療方針に関して、AIによる最初の提案と医師による最終的な提案が一致していなかった全ての症例と一致していた症例について、家庭医療、内科、救急医療分野でそれぞれ少なくとも10年の経験を持つ4人の熟練した医師が「最適」「妥当」「不十分」「有害な可能性」の4段階で評価した。　その結果、262件の診療（56.8％）で、AIと医師の提案が一致していたことが明らかになった。重み付けされた461件の診療に対する評価で「最適」とされたのは、AIによる提案では77.1％であったのに対し、医師による提案では67.1％にとどまっていた。また、AIと医師の提案の質についての評価では、AIの方が優れていると評価されたのは20.8％に上ったのに対し、医師の方が優れていると評価されたのは11.3％にとどまっていた。残りの67.9％は同等の質と評価された。　こうした結果となった理由について研究グループは、「AIは診療ガイドラインに厳密に従うように設計されており、医師が見逃す可能性のある些細なことや医療記録のメモを拾うことができるためかもしれない」と考察している。　米Cedars-Sinai Division of Informaticsの共同ディレクターで本研究の上席著者であるJoshua Pevnick氏によると、AIは、例えば尿路感染症など救急医療現場でよく遭遇する訴えに対する初期の診断・治療方針については、人間の医師よりも高い評価を得ていた。一方、医師は、患者からより完全な病歴を聞き出し、それに応じて治療方針を適切に調整する傾向が認められたという。　こうしたことを踏まえて研究グループは、「人間の医師の指導下で責任を持ってAIを導入すれば、即座にセカンドオピニオンが提供されるようになるため、患者のケアを改善できる可能性がある」と結論付けている。

　日中も夜間も高気温が続く熱波の間には、心疾患による死亡者数が増えることが新たな研究から明らかになった。特に、夜になっても暑さが和らぐことのない複合熱波と呼ばれる熱波での心疾患による死亡リスクは、日中の気温だけが大幅に上昇した場合よりもはるかに高かったという。復旦大学（中国）公共衛生学院教授のRenjie Chen氏らによるこの研究の詳細は、「Journal of the American College of Cardiology」に4月8日掲載された。　Chen氏らは今回、2013年から2019年に中国本土で発生した2390万2,254件の心疾患による死亡データを解析し、気温との関係を調べた。熱波を、昼間のみの熱波、夜間のみの熱波、および昼夜を通して続く複合熱波に分類し、熱波による超過積算温度（excess cumulative temperatures in heatwaves；ECT-HW）と呼ばれる新しい指標を用いて死亡率を推定するとともに、従来の熱波指標を用いて推定した死亡率と比較した。ECT-HWは、熱波の有無だけを示す従来の指標とは異なり、熱波の強度（温度の上昇幅）、持続期間、および季節内での発生時期といった詳細な特性を捉えることが可能だという。　その結果、複合熱波の場合、心疾患による死亡リスクはECT-HWの全範囲において一貫して増加し、明確な閾値は確認されなかった。死亡のオッズ比は、複合熱波下では1.86と推定されたのに対し、夜間のみの熱波下では1.16、日中のみの熱波下では1.19と推定された。さらに、複合熱波下では、特に突然の心停止、心筋梗塞、心不全による死亡が多いことも示された。　ECT-HWと従来の指標のそれぞれを用いて熱波による心疾患の超過死亡数を推定したところ、複合熱波では、ECT-HWに基づく推定で4万1,869件（心疾患による死亡全体の1.75％）、従来の指標に基づく推定では2万7,036件、夜間のみの熱波ではそれぞれ9,092件（同0.38％）と2,871件、昼間のみの熱波ではそれぞれ9,809件（同0.41％）と4,785件であり、ECT-HWに基づく推定値の方が高いことが示された。　こうした解析結果は、都市部での冷却シェルターの整備や家庭での空調コントロールの改善など、持続的な暑さから人々を守るための取り組みの強化が必要であることを示していると研究グループは述べている。　Chen氏は、「気候変動によって複合熱波の頻度と強度が高まりつつあることを踏まえると、この研究結果は、リスクにさらされている人を守るための特定の疾患に応じた予防戦略と公衆衛生ガイドラインの改訂の必要性を明確に示したものだと言える」と指摘している。　研究グループは次の段階として、さまざまな気候変動のシナリオのもとで、熱波に関連した心疾患により死亡する可能性が高い人がどの程度いるのかを予測する予定だとしている。

　喫煙習慣のない肥満関連のがんサバイバーは、米国がん協会（ACS）が推奨する食事と身体活動に関するガイドラインを遵守することで死亡リスクが低下する可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。ACS疫学研究の主任科学者であるYing Wang氏らによるこの研究結果は、「Journal of the National Cancer Institute」に4月3日掲載された。　Wang氏は、「がんの診断がきっかけで、どうすれば生活習慣をより健康的にできるかを考える人は多い。多くのがんサバイバーは、長生きする可能性を高めるためにできる生活習慣の是正について知りたがっている」とACSのニュースリリースで述べている。　ACSは2022年にがんサバイバー向けの栄養と身体活動に関するガイドラインを改訂した。改訂ガイドラインでは、健康的な体重の維持、定期的な身体活動、健康的な食生活、飲酒の制限が強調されている。具体的な推奨事項は以下の通り。・毎週、中強度の身体活動を150～300分、または高強度の身体活動を70～150分、あるいはこれらを組み合わせて行うこと。・座って過ごす時間を減らすこと。・野菜、果物、全粒穀物を豊富に摂取すること。・赤肉や加工肉、甘い飲み物、高度に加工された食品、精製された穀物の摂取を制限するか、摂取しないこと。・飲酒量を制限、または禁酒すること。・健康的な体重を維持すること。　Wang氏らは今回、1992年に始まったがんリスクに関する長期研究（Cancer Prevention Study-II Nutrition Cohort）に参加した喫煙習慣のないがんサバイバー3,742人（平均年齢67.6歳）の生活習慣を分析し、ガイドラインの推奨事項の有効性を検討した。これらのがんサバイバーは、1992年から2002年の間に、胃がん、大腸がん、肝臓がん、胆嚢がん、膵臓がん、乳がん、子宮がん、腎臓がん、甲状腺がん、神経系のがん、血液がんなどの肥満関連のがんの診断を受けていた。追跡は2020年まで行われた（追跡期間中央値15.6年）。がん診断後のBMI、身体活動、食生活、飲酒の4つの領域に関するガイドライン遵守度は、それぞれに0〜2点の合計0〜8点で評価された。　追跡期間中に2,430人が死亡していた。解析の結果、ガイドラインの遵守度のスコアが6〜8点だった人は、0〜3点だった人に比べて全死亡リスクが24％（ハザード比0.76、95％信頼区間0.68〜0.85）、心血管疾患による死亡リスクが33％（同0.67、0.54〜0.83）、がん特異的死亡リスクが21％（同0.79、0.64〜0.97）低いことが明らかになった。　領域別に見ると、BMIの遵守度が最も高い人（2点）では最も低い人（0点）に比べて、全死亡リスクが10％、心血管疾患による死亡リスクが27％低かったが、がん特異的死亡リスクについては統計学的に有意な差は認められなかった。同様に、身体活動の遵守度が最も高い人（2点）では最も低い人（0点）に比べて、全死亡リスクが22％、心血管疾患による死亡リスクが26％低かった。　Wang氏は、「これらの結果は、生活習慣を適切にすることが、がんサバイバーの生存に影響することを明示している」と述べている。

　週7日のうち3日の摂取エネルギー量を8割減らし、残りの4日間は自由に摂取する「4：3断続的断食」という方法は、毎日の摂取エネルギー量を少しずつ減らすよりも、減量効果が大きいとする研究結果が報告された。米テネシー大学ノックスビル校のDanielle Ostendorf氏らの研究であり、詳細は「Annals of Internal Medicine」に4月1日掲載された。　Ostendorf氏は本研究の背景を、「毎日のカロリー制限を長期間続けるのは、多くの人にとって困難である」と説明。得られた結果を基に、「身体活動を組み込んだ総合的な減量プログラムの一環としての4：3断続的断食は、毎日のカロリー制限に比較して優れた減量効果をもたらし、新たな減量戦略となり得る」としている。　この研究は、BMIが27～46で年齢18～60歳の成人を対象とする、ランダム化比較試験として実施された。4：3の断続的断食（intermittent fasting）を行う「4：3IMF群」は、1週間のうち連続していない3日の摂取エネルギー量を80％制限し、残りの4日は自由摂取（制限なし）とした。一方、カロリー制限（daily caloric restriction）を連日行う「DCR群」は、1週間の総摂取エネルギー量が4：3IMF群と一致するように、毎日の摂取エネルギー量を34％カットすることとした。なお、両群ともに、グループ単位での行動変容サポートを受け、中強度の身体活動を週300分（米国の身体活動ガイドラインの推奨である150分の2倍）実施するよう指示された。　4：3IMF群84人、DCR群81人、計165人（ベースライン時点において、平均年齢42±9歳、女性73.9％、BMI34.1±4.4）のうち、125人が介入を終了した。ITT解析（介入意図からの逸脱や脱落も含めた事前割り付けどおりの解析）の結果、12カ月時点で4：3IMF群の減量幅はDCR群よりも有意に大きかった（平均差2.89kg〔95％信頼区間0.14～5.65kg〕、P＝0.040）。　このほかにも、12カ月間で10％以上の減量を達成した割合は、DCR群は16％であったのに対して4：3IMF群は38％と多かった。また、DCR群は12カ月間の介入中に約30％が脱落したのに対して、4：3IMF群では19％と脱落が少なかった。さらに、4：3IMF群は全体的に摂取エネルギー量がより少なくなる傾向が見られ、血圧やコレステロール値、血糖値の改善も認められた。　研究者らは、「カロリー制限を毎日続けるのは難しく、その代替として断続的断食が注目を集めている。断続的断食の魅力は、カロリー計算が不要で、かつ摂取制限を連日続ける必要がないことだ。さらに、毎日のカロリー制限で生じることのある絶え間ない空腹感が、断続的断食では軽減される可能性がある」と話している。

　脳卒中、認知症、老年期うつ病は17個のリスク因子を共有しており、これらの因子のうちの一つでも改善すれば、3種類の疾患全てのリスクが低下する可能性のあることが、新たな研究で示唆された。米マサチューセッツ総合病院（MGH）脳ケアラボのSanjula Singh氏らによるこの研究結果は、「Journal of Neurology, Neurosurgery and Psychiatry」に4月3日掲載された。　研究グループによると、脳卒中の少なくとも60％、認知症の40％、老年期うつ病の35％は修正可能なリスク因子に起因しており、これらの疾患が共通の病態生理学的背景を持つため、リスク因子にも多くの重複が見られるという。　Singh氏らは、論文データベースから、修正可能なリスク因子が脳卒中、認知症、老年期うつ病の発症に及ぼす影響について検討したメタアナリシスを182件抽出。その中から最も関連性の高い59件のメタアナリシスのデータを用いて、これら3疾患の複合アウトカムに対するさまざまなリスク因子の影響の大きさを、障害調整生存年数（DALY）で重み付けして算出した。　その結果、脳卒中、認知症、老年期うつ病のうち2つ以上に共通する修正可能なリスク因子として、飲酒、血圧、BMI、空腹時血糖、総コレステロール、余暇の認知的活動（パズルなど）、抑うつ症状、食事、難聴、腎機能、痛み、身体活動、人生における目的、睡眠、喫煙、社会との関わり、ストレスの17個が特定された。　これらのリスク因子の中で、特に、高血圧と重度の腎臓病は、脳卒中、認知症、老年期うつ病の発症と疾病負担に最も大きな影響を与えていることが示された。一方で、身体活動や余暇の認知的活動は、これらの疾患のリスク低下と関連していた。ただし、研究グループは、「脳の疾患が進行するほど、運動や知的活動はできなくなる傾向があるため、この関連は、原因というより症状の現れなのかもしれない」との見方を示している。　論文の筆頭著者であるMGH脳ケアラボのJasper Senff氏は、「認知症、脳卒中、老年期うつ病は互いに関連し合っているため、いずれかを発症すると、将来的に別の疾患を発症するリスクが大幅に高まる」と話す。同氏はさらに、「これらの疾患は、互いにリスク因子を共有しているため、予防のための努力により複数の疾患の発症リスクを低下させることができ、それが結果的に加齢に伴う脳疾患の負担軽減につながる可能性がある」と述べている。　研究グループはこれらの結果を使って、脳の健康を守るための取り組みを測定するために開発した「脳ケアスコア」の精度を高める予定だとしている。論文の共著者の1人である、MGH神経学科長のJonathan Rosand氏は、「医療は複雑化する一方だが、今回の研究結果は、疾患の予防が非常に簡単であることを思い起こさせてくれる。なぜなら、最も一般的な疾患の多くが同じリスク因子を共有しているからだ」とMGHのニュースリリースで述べている。

患者さん用画 いわみせいじCopyright© 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.説明のポイント（医療スタッフ向け）診察室での会話医師患者医師患者医師患者医師患者医師患者医師患者医師患者医師患者最近、血糖値と血圧が高めですね。それに体重も…。そうなんです。最近、在宅ワークが多くて、運動不足で、お昼は袋めんを使うことが多いです。なるほど。お昼は袋めんですか。いいですね。どんな袋めんがお好きですか？一番好きなのは〇〇で、他には△△もよく食べています。なるほど。袋めんで上手にダイエット、そして、減塩をされている人もいますよ！えっ、どんな風にされているんですか？まずは、袋めんを半分にします。画 いわみせいじえっ、どうやって。包丁で切ったら、バラバラになりそうだし。そうですね。包丁は使わずに、袋のまま手で半分にしてみて下さい。〇〇なら、めんが半分に折りたたまれて2層になっていますので、そこで割るのも1つの方法ですね。なるほど。そんな割り方があるんですね。けど、半分にしたらお腹が空きそう…。（抵抗）そうですね。その方はトッピングとしてもやしを使っておられます。もやしを軽く湯通しするとシャキシャキになりますからね。私も、もやしが大好きなので、それやってみます。あと、スープも半分にしておいて下さいね。そうしないと次の日、食べられませんから。ハハハ、わかりました。これで、糖質だけでなく、塩分も減るし、野菜も摂れて、血圧も下がると思いますよ！はい、わかりました。頑張ってやってみます。（嬉しそうな顔）ポイント袋めんダイエットで血糖や体重だけでなく、血圧も下がることを説明します。Copyright© 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

地域医療構想を揺るがすナーシングホームの隆盛と不正請求問題ナーシングホームに関連した不正請求の問題が相次いで明るみに出ています。2023年9月、パーキンソン病患者などを対象にした「PDハウス」を運営するサンウェルズ社に関する不正請求の疑惑が報じられたのを皮切りに、2024年3月には同業大手のアンビスホールディングスが、複数拠点において診療報酬の過剰・不正請求を行っていたとする報道が共同通信などよりなされました。これを受けて同社は外部弁護士を含む特別調査委員会を設置し、社内調査を進めています。ナーシングホームは、医療ニーズの高い高齢者や神経難病患者を受け入れる体制を整えた施設で、訪問看護ステーションを併設し、医療機関との連携が密なことから、急性期病院からの退院先として急速に普及しました。とくに独居高齢者や高齢世帯にとっては、低価格かつ、看取りまで可能な医療体制が整っているという点で歓迎されてきました。ナーシングホームの制度的盲点ナーシングホームの制度設計には大きな盲点があります。多くのナーシングホームは「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」という住まいの枠組みで整備されており、厚生労働省所管の医療施設とは異なり、夜間の看護体制などの人員配置基準が実質的に存在しません。さらに、訪問看護を医療保険で請求できる仕組みを悪用することで、高い利益率を叩き出している実態もあります。実際、サンウェルズ社の営業利益率は11.1％、アンビス社にいたっては24.9％と異常に高い利益率です。不正内容としては、難病指定の患者に対して訪問看護師が1日3回以上訪問することで7,200円の加算を受ける仕組みを利用し、実際には数分の滞在にも関わらず30分相当の看護行為をしたと偽り請求するケースが疑われています。こうした行為は制度上の「隙間」をついた不正であり、厚労省による是正が急がれます。ナーシングホームが急拡大する一方で、減少する病床ナーシングホームが急拡大する一方で、従来の慢性期病院や有床診療所は衰退傾向にあります。有床診療所の病床数は全国的に減少しており、これは看護人材の引き抜きや収益性の低下による影響が大きいと考えられます。さらに、ナーシングホームの普及は、高度急性期病院にも影響を与えています。従来であれば、がんの終末期患者は在宅療養を経て、緩和ケア病棟での看取りが行われる流れがありましたが、ナーシングホーム入居後はそのまま施設内で看取りまで完結するケースが増加しています。その結果、全国のがん拠点病院における緩和ケア病棟の入院患者数や死亡数は減少傾向にあります（※日本ホスピス緩和ケア協会の資料より）。ナーシングホームが果たしている役割自体は否定できません。実際、大手4社（サンウェルズ、アンビス、日本ホスピスHD、シーユーシー）の総定員は1.2万人を超えています。この他にも筆者が働く尾張西部医療圏では合計200床以上を有する独立系法人によるナーシングホームが6施設存在し、他にも複数の施設が地域の医療需要を一部担っています。しかし、これらは地域医療構想における病床数にはカウントされておらず、「住まい」としての扱いのまま、実質的には病院や有床診療所と同等の医療行為を担っているのが実態です。愛知県の病床整備計画では、尾張西部で457床の不足とされているものの、ナーシングホームが実質的にその代替を果たしているとすれば、むしろ「供給過剰」とも言えます。近い将来心配される病院の不採算今後、各都道府県が進める第8次地域医療構想において、基準病床数をもとに整備が進められますが、実態と乖離した病床数計画のままでは、地域の中小病院が経営不振に陥り、「病院倒産」が相次ぐ可能性も否めません。制度の「隙間」を突いて拡大してきたナーシングホームは、確かに患者や家族にとって新たな選択肢を提供してきましたが、その一方で、医療制度全体の持続性を脅かす構造的問題も孕んでいます。これからは、訪問看護ステーションの過剰請求に対する監視体制の強化や、医療・介護の適正な連携体制の整備が急務です。来年の診療報酬改定では、これらの問題への是正措置が期待されます。 参考 1） 老人ホームのサンウェルズ、ほぼ全施設で不正請求 調査委が報告書（毎日新聞） 2） 東証プライム上場サンウェルズが老人ホームほぼ全てで介護報酬不正請求！社長の「インサイダー取引」疑惑に発展か（ダイヤモンドオンライン） 3） 難病向け老人ホームで不正か　訪問看護、過剰請求指摘も（共同通信） 4） ホスピス最大手で不正か 全国120カ所「医心館」（同） 5） 老人ホーム紹介業者が病院側接待 倫理綱領や業務指針に違反か（同） 6） 「疑問を持ってはいけない会社」ホスピス住宅最大手で私が見たもの 「社会課題の解決」どころか地域医療が壊れる？（同） 7） 医心館、調査委員会を設置 診療報酬の不正請求報道で（同） 8） 高額請求の事業者に適正な指導監督を要望へ 訪問看護2団体 厚労省に（CB news） 9） 令和5年（2023年）有床診療所の現状調査（日医総研ワーキングペーパー No.479） 10） 第2回 有料老人ホームにおける望ましいサービス提供のあり方に関する検討会（厚労省）

医学用語紹介：嚥下困難 dysphagia「嚥下困難」について説明する際、医学用語ではdysphagiaと表現します。では、医療現場で、患者さんはどのように訴えてくるでしょうか？ 講師紹介

【5月5日　熱中症対策の日】〔由来〕「立夏」（5月5日頃）の頃から熱中症患者の報道が出始めることから、早期の注意と熱中症予防にはこまめな水分補給が大切であることの啓発を目的に「熱中症ゼロへ」プロジェクト（日本気象協会）と日本コカ・コーラが共同で2014年に制定。関連コンテンツ熱中症、初動が大事！【救急診療の基礎知識】第226回　医療従事者の熱中症リスク、アンケートでみえてきたこと【バズった金曜日】番外編（1）：熱中症の重症度分類【一目でわかる診療ビフォーアフター】3秒の自己診断でみつける脱水症【患者説明用スライド】最重症群「IV度」を追加、熱中症診療ガイドライン2024公開

　WHOの声明によると、人間の健康に対する安全なアルコール摂取量は存在しないとされている。しかし、アルコール摂取とアルツハイマー病の病態との関連は、依然としてよくわかっていない。ギリシャ・Harokopio UniversityのArchontoula Drouka氏らは、アルコール摂取の頻度やパターンが神経変性バイオマーカーの予測と関連するかを明らかにするため、非認知症の中年成人コホートによる検討を行った。European Journal of Nutrition誌2025年4月1日号の報告。　対象は、ALBION試験より組み入れられた非認知症者195人。アルコール摂取頻度のサブグループ（非飲酒者、時々飲酒者、軽度〜中等度の飲酒者）、地中海食型アルコール食生活パターン順守のサブグループにおける脳脊髄液（CFS）中のアルツハイマー病バイオマーカー（タウ［Tau］、リン酸化タウ［P Tau］、アミロイドβ［Aβ］）を評価するため、多変量ロジスティック回帰分析を実施した。分析では、非飲酒者を基準カテゴリーとして使用した。　主な結果は以下のとおり。・対象者は、66％が女性、平均年齢65±9.4歳、教育歴13.8±3.6年であった。・ロジスティック回帰分析では、軽度〜中等度の飲酒者（51人）は、非飲酒者（117人）と比較し、Aβ陽性率が高いことが明らかとなった（オッズ比：2.98［95％信頼区間：1.29〜6.90］）。・地中海食型アルコール食生活パターン順守率の高い人は、非飲酒者と比較し、Aβ、Tau/Aβ42比、P Tau/Aβ42比の陽性率の有意な高さと関連が認められた。　著者らは「非認知症の中年成人では、軽度〜中等度のアルコール摂取であっても、非飲酒者と比較し、Aβ沈着率が高いことが明らかとなった。地中海食型アルコール食生活パターン順守率の高い（1週間を通じて食事と共に少量〜中程度の赤ワインを摂取する）人においては、Aβ、Tau/Aβ42比、P Tau/Aβ42比の陽性率が高かった。これらのことから、アルツハイマー病の前臨床段階であっても、飲酒マネジメントがアルツハイマー病のアウトカム改善に寄与する可能性がある」と結論付けている。