Q12　尿検査と尿培養、それぞれの解釈は？高齢者の尿検査で「白血球（+）、潜血（+）」は治療の必要性があるのでしょうか？急性腎盂腎炎において、尿培養検査で「偽陰性」と出ることはよくあることなのでしょうか？

ChatGPTでPubMedの英語論文検索！今回は、ChatGPTを活用した具体的な方法を解説します。正しく使えば、ChatGPTは非常に強力なツールになります。ただし、ChatGPT単体では正確な文献情報を直接取得できないことも多いため、論文検索ツールとの連携が重要です。今回は、世界で最も広く利用されている論文検索ツール「PubMed」とChatGPTの連携方法について、具体的にご紹介します。1. まずは「自分の疑問」を検索可能な英語に変換しようPubMedなど英語ベースのデータベースで論文を検索するには、まず検索したいテーマを英語に変換する必要があります。ChatGPTを使うと、自然な医学英語表現を提案してくれます。ここでは「高齢者とインフルエンザのワクチン」というテーマを例に、手順を説明していきましょう。まず、ChatGPTに以下のように日本語で入力します。プロンプト例「高齢者におけるインフルエンザワクチンの効果」を、医学論文で使用されるような英語のタイトルにしてください。 このとき、プロンプトに「医学論文で使用されるような」という一言を入れておくのがポイントです。最終的には、この変換された英語を基にPubMedで検索を行うことになるため、「どのような英語表現を使うか」が非常に重要です。たとえば、「ワクチン」は日常英語ではshotと表現されることもありますが、医学英語としてはvaccinationが適切です。英語の医学論文においては、間違いなくvaccinationが使われているため、こうした医療英語に変換しておくステップが不可欠です。こうした違いを考慮しながらチャットボックスに入力すると、ChatGPTが“Efficacy of influenza vaccination in elderly patients”といったように提案してくれます。訳は少し異なる場合がありますが、これはAIのStochastic Generation（第1回参照）の原理に基づくものなので問題ありません。これで最初のステップは完了です。2. ChatGPTの「GPT」機能を使いこなそう！ChatGPTは非常に賢くはありますが、あくまで過去のデータからパターンを推測することで回答を出すという手法を取るため、「事実」を検索するような分野は苦手です。以前の章 でも説明したハルシネーションのリスクが高い確率で付きまといます。ハルシネーションとは、AIがでっち上げで、存在しないものを作り出してしまうことでしたね。したがって、確実で正確な論文を得るには、あくまでも「PubMedとの連携に対応した」専用のChatGPTを利用することが重要です。ここでご紹介したいのが「カスタムGPT（マイGPT）」という機能です。「カスタムGPT」は、ChatGPT Plus（有料版）ユーザーが使える機能です（無料版は一部機能のみ利用可）。でも、心配要りません。これから紹介する機能は無料版ユーザーも使えます。まずは有料版における「カスタムGPT」の簡単な説明をすると、プロンプトが事前に組み込まれた、自分好みのChatGPTを作り出すことができる機能です。簡単な例を挙げましょう。ChatGPT画面の左メニューにある「GPT」をクリック し、その先の右上の「＋作成する」を選び、画面の指示に従って、「指示」の部分にプロンプトを入力します。「医学論文で使用されるような英語のタイトルにします」というプロンプトを事前に設定し、それを「カスタムGPT」として保存しておけば、作成後いつでも呼び出すことができます。この「カスタムGPT」を呼び出せば、最初の画面で「高齢者におけるインフルエンザワクチンの効果」と打つだけで、英語に変換してくれるツールとして使えるようになります。ただ、今回その作成は行わず、もっと簡単な方法を使います。この機能のすごいところは、過去に誰かがプロンプトを作成してある「カスタムGPT」を、そのまま自分のChatGPT内で使うことができる点です。そして、こちらは無料版ユーザーも使用できます。3. GPTでPubMed Buddyを読み込む「GPT」をクリックした後の画面は、このようになっているかと思います。画像を拡大するこの「GPTを検索する」という中央の検索窓から、誰かが過去に作って共有している「マイGPT」を探すことができます。私がいろいろ使用した中で信頼できるGPTの1つ、「PubMed Buddy」というカスタムGPTを紹介します。検索画面で「PubMed Buddy」と入力してみてください。画像を拡大するいくつか似たGPTが出てくるかもしれませんが、こんなロゴのGPTが表示されていればOKです。そして、「チャットを開始する」というボタンをクリックすれば、設定完了です！このチャット画面内で、1回チャットを投稿すると、自分のChatGPTアカウントの左側に「PubMed Buddy」が追加されます。これをクリックすることで、今後いつでもすぐに「PubMed Buddy」を呼び出すことができます。4. PubMed Buddyの使い方「PubMed Buddy」は、PubMedの論文検索に特化したGPTで、PubMedのデータベースと連携し、実際の検索結果をChatGPT内で提示してくれる優れたツールです。ただ、これはSamuelさんという個人がプロンプトを作って一般公開している「カスタムGPT」ですので、検索結果の最終的な判断は自己責任でお願いします。「PubMed Buddy」はテーマを英語で入力すると、リアルなPubMedの検索結果を要約して提示してくれます。先ほど作った英語のテーマ「高齢者のインフルエンザワクチン」を入力してみましょう。Efficacy of influenza vaccination in elderly patientsこれをチャットに入力すると、次のような形式のメッセージが表示されます：To find the most relevant articles on the efficacy of influenza vaccination in elderly patients, I'll begin by searching PubMed sorted by relevance.Before I start, would you like to apply any of the following filters?Article type: Review, Clinical Trial, Meta-analysis, etc.Date range: e.g., last 5 years, last 10 years, custom rangeSpecific population: e.g., nursing home residents, immunocompromised elderlyOther preferences: Open Access only, human studies, etc.Let me know your preferences, or I can proceed with a general search.これは英語で「さらに検索を絞りますか？」と提案してくれている状態です（GPTによる生成なので、文章は毎回少し変わります）。探したい論文をここからさらに絞りたい場合は、指示に従って論文の種類や発表年などをチャット欄に追加しましょう。例：Clinical Trial, last 10 yearsとくに絞る必要がないという方は、ここで「no」や「no preference」と入力すればOKです。その後、続行を確認する画面が出てきますので、「許可する」をクリックすれば完了です。関連する論文のPubMedのID（PMID）が一気に表示されます。この「PMID:XXXXXXXX」をコピペしてウェブ検索にかけるか、リンクが出ている場合はクリックすれば直接PubMedの論文ページへアクセスできます。いかがでしたでしょうか？最初の設定が少し面倒だと感じる方もいるかもしれませんが、一度設定してしまえば、ChatGPTを開くたびに左側にPubMed Buddyが表示され、クリックするだけですぐに検索を始められるようになります！5. PubMed検索式（Boolean検索式）をChatGPTに作らせるそうはいっても、「使い慣れているし、直接PubMedから検索したい」というあなたへ。ChatGPTを利用すれば、PubMed検索に最適な構造化検索式である「Boolean検索式」を生成することができます。過去にレビュー論文などを書いたことがある方はご存じかと思いますが、PubMedのトップページには「Advanced」というタブがあり、これをクリックすることで、「AND」や「OR」といった演算子とキーワードを組み合わせた、より詳細な論文検索を行うことができます。これがいわゆる「Boolean検索」と呼ばれる方法です。画像を拡大するレビュー論文によっては、この検索方法自体を論文内に記載する必要があります。この検索式を作成するのは意外と複雑で、突き詰めるとかなり専門的な知識が必要になってきます。そこで、この検索式をChatGPTに作ってもらいましょう。まずは、1）の手順に従い、検索したいテーマを英語に変換します。Efficacy of influenza vaccination in elderly patients次に、ChatGPTに以下のように依頼します。これらのキーワードを基に、PubMed用のBoolean検索式を作成してください。すると、以下のような詳細検索式が出てきます：("influenza vaccines"[MeSH Terms] OR "influenza vaccine"[All Fields]) AND (efficacy[All Fields] OR effectiveness[All Fields]) AND ("aged"[MeSH Terms] OR elderly[All Fields] OR "older adults"[All Fields] OR "older people"[All Fields])このような検索式をそのままPubMedに貼り付ければ完了です。簡単に、より精度の高い文献検索が可能になります。もちろん、論文などに使用する検索式を作成する際には、必ず自分の目で確認、修正してくださいね。このように、AIを使いこなせば、英語論文の探索は従来よりも格段に簡単かつ効率的に行えるようになります。

神戸アイセンター病院のiPS細胞治療、「先進医療」とするのは「不適」と判断こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。自民党総裁選が告示されました。昨年の総裁選と似たようなメンツ、似たようなパフォーマンスにデジャブ感が拭えません。連日のマスコミ報道も壮大なムダに感じるのは私だけでしょうか。自民党の新総裁が誕生した後、いわゆる「ご祝儀相場」を活かして年内に解散・総選挙となる可能性もあります。そうなれば、年内一杯、実際の政治は二の次の、政治ショーばかりを国民は見せられることになります。まったく、「やれやれ」としか言う言葉が見つかりません。ノーベル賞の季節も近づいてきた今回は、iPS細胞治療について書いてみたいと思います。厚生労働省の先進医療技術審査部会は8月21日、神戸市立神戸アイセンター病院（栗本 康夫院長）が申請していた、人工多能性幹細胞（iPS細胞）からつくった網膜細胞を目の難病、網膜色素上皮（RPE）が萎縮するRPE不全症の患者に移植する計画（網膜色素上皮不全症を対象とした他家iPS細胞由来RPE細胞凝集紐の移植）について、一部に公的な医療保険が適用される「先進医療」とするのは「不適」であると判断しました。部会は主な理由として、症状の改善効果を十分に評価できないこと、高額な患者負担が妥当なのかを判断できないことを挙げました。この治療法は今年1月に申請が行われ、厚労省は「先進医療B」（実施に当たって実施環境や技術の効果等について特に重点的な観察・評価が必要とされるもの）に振り分けて議論を行ってきました。4月の部会の審査では有効性の評価方法などの再考を求められ「継続審議」となり、今回の最終判断に至ったものです。先進医療は、治療そのものの費用は患者負担となる一方、保険適用の検査や薬、入院料などに公的な保険が適用されるもので、認められればiPS細胞を使う治療としては初めてのケースになるはずでした。iPS細胞による治療については、山中 伸弥氏のノーベル医学・生理学賞受賞から13年が経っています。臨床研究段階にあるものはたくさんありますが、保険適用となり実用化されているものはまだありません。今回の神戸アイセンター病院の治療法はいったい何がダメだったのでしょうか。主要評価項目が視力や視野の維持ではない点と、「明らかな治療効果を期待するものではない」のに高額な治療費などを問題視申請資料などによると、対象はRPE不全症のうち、加齢黄斑変性と遺伝性網膜ジストロフィーの患者。光を感知する機能の維持に関係するRPE細胞をiPS細胞から作製し、髪の毛くらいの太さで長さ2センチのひも状にし、最大4本を患者の目に移植するという治療法です。2033年1月まで15人の患者へ移植し、効果が確認されれば、公的な医療保険の適用を目指す計画でした。この治療法は、2014年に当時の理化学研究所チームリーダーだった高橋 政代氏（現、ビジョンケア社長）が中心になって、世界で初めてiPS細胞を使った治療法を臨床研究として実施したもので、その後、神戸アイセンター病院が臨床研究として、実用化を目指して治療法の検証を進めてきました。先進医療技術審査部会の資料によれば、先進医療Bに「不適」と判断した主な理由は、主要評価項目が視力や視野の維持ではなく、RPE異常領域の面積に設定されていた点でした。日経バイオテクやNHKなどの報道によれば、委員からは「計画では移植によって異常な組織の面積が減るかをみるとしているが、視力や視野の改善といった治療の有用性を十分評価できない」といった意見が出されたとのことです。主要評価項目を変更すべきとの指摘は以前からありましたが、神戸アイセンター病院側は「視機能の改善の確認には長期間かかる」、「RPEの解剖学的評価をエンドポイントとすることは専門家の間でもコンセンサスが得られつつある」などして、変更していませんでした。「不適」の理由としては費用の問題も指摘されました。治療費は計約1,500万円と高額で、うち1,436万円が保険外の費用（いわゆる自費）です。相当な高額ですが、患者向けの説明文で「明らかな治療効果を期待するものではない」と説明されており、部会の総評では「患者の受けるベネフィットと患者負担を含むリスク・不利益のバランスが取れているかどうかについての十分な説明が必要」と指摘されました。先進医療技術審査部会における議論の中で対象疾患も変更に同部会における議論の中で、「他家iPS細胞由来RPE細胞凝集紐移植」の対象疾患もRPE不全症から変更になっています。RPE不全症はRPE細胞が機能不全に陥ることで視細胞の保護や維持ができなくなり、視細胞が障害される疾患群として神戸アイセンター病院が提唱している疾患概念ですが、8月21日の部会では「RPE不全症の疾患概念がいまだ確立されていない状況にあっては認めがたい。遺伝性網膜ジストロフィーは指定難病として記載すべきだ」等の指摘がありました。神戸アイセンター病院側はこれに対応、予定する適応症から「RPE不全症」の記載を削除し、「網膜変性疾患（網膜色素変性、黄斑ジストロフィー、加齢黄斑変性）に変更することになりました。これらの修正点を踏まえ、総評には「対象疾患の変更があったことから、再生医療に関するしかるべき審議体（再生医療等評価部会）で再度の審査を受けたのちに上記の点に留意された研究計画を提出されることを期待する」とされました。「先進医療と合わせて、自由診療としての実施を申請することも検討」この審査結果を受けて、8月22日、神戸アイセンター病院は同病のWebサイトで「先進医療技術審査部会の結果を受けて当院からのお知らせ」を掲載しました。そこでは、今回、承認されなかったことを報告するとともに、「これまで当院が進めてきた研究体制や安全性への配慮については高く評価され、審査の過程において、評価委員からは『申請医療機関におけるこれまでの実績が世界的に見ても群を抜いている』とのコメントもいただきました。その一方で、臨床効果の評価方法や患者さんへの説明、費用の考え方など、今後改善すべき点も示されました。これらは、計画をさらに発展させるための建設的な指摘と受け止めています。（中略）私たちは、今回の審査結果を糧に改善を加え、改めて計画を提出する準備を進めてまいります」と、再申請に向けて動き出す旨が述べられています。もっとも、本音は少々異なるようで、日経バイオテクが8月27日に配信した「厚労省先進医療技術審査部会、神戸アイセンター病院の他家iPS細胞由来RPE細胞凝集紐移植を差し戻し」と題する記事は、同紙の取材に対する栗本院長の、「今後、また申請を行うが、どの程度時間がかかることになるのかは分からない状態で、無駄が多いと感じている」、「先進医療として再度申請するつもりだが、手続きの流れは不透明だ。先進医療と合わせて、インバウンドを対象に含めた再生医療等安全性確保法下での自由診療としての実施を申請することも検討することになるだろう」というコメントを紹介しています。iPS細胞治療の実用化に向けては、まだまだ長くて険しい茨の道が今回の「先進医療」とするのは「不適」という判断は、要するに「治っているかどうか患者が実感できない高額な治療法に、先進医療とは言え、保険診療を併用させることはNG」ということなのでしょう。このiPS治療が、最終的に公的保険適用につながっていく「先進医療」としてはそぐわないと判断されたと見る識者もいます。栗本院長が自由診療として実施する可能性を示唆しているのも、そうした理由からと言えそうです。iPS細胞治療で実用化が近いとされている技術としては、このほか、大阪大学発のベンチャー企業クオリプスがiPS細胞から作成した心筋細胞をシート状に加工した「心筋細胞シート」や、住友ファーマと京都大学のグループが開発したパーキンソン病を対象疾患とする「非自己iPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞」があります。前者は今年4月に、後者は今年8月に厚生労働省に製造・販売の承認申請を行っています。「心筋細胞シート」は大阪・関西万博の展示でも話題になっている技術です。審査期間は通常1年程度なので、承認可否の判断は2026年春～夏頃になる予定です。治験症例数が少ない（わずか8例）ため、承認可否や保険適用については審査会で慎重な議論が行われるとみられています。「非自己iPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞」も治験症例数が少なく（6例）、こちらの議論も慎重に行われることでしょう。iPS細胞治療の実用化に向けては、まだまだ長くて険しい道が待っていそうです。

留置期間に差がある？「超長尺型」vs.「標準長」末梢静脈カテーテル末梢静脈カテーテルの長さによって留置期間に違いがあるのかを調べた研究から、標準長と比べて超長尺型の留置期間がより長いことが示されている。Amit Bahl氏らの研究で、Annals of Emergency Medicine An International Journal誌2020年8月号に掲載の報告を紹介する。「超長尺型」vs.「標準長」末梢静脈カテーテル：超音波ガイド下でのカテーテル生存率に関するランダム化比較試験研究チームは、超音波ガイド下で留置される末梢静脈カテーテルにおいて、超長尺型と標準長のカテーテルの留置期間を比較調査することを目的に、単施設、非盲検、ランダム化比較試験を行った。救急外来を受診した困難な静脈アクセス（DIVA）の成人患者257例を対象とし、超音波ガイド下で標準長（4.78cm、20ゲージ）の末梢静脈カテーテルを留置する群（126例）と、超長尺型（6.35cm、20ゲージ）の末梢静脈カテーテルを留置する群（131例）にランダムに割り付けた。主要評価項目は、カテーテルの生存期間（挿入から抜去までの時間）。副次評価項目は、生存期間を最大化するために最適な血管内カテーテル長であった。その他、初回穿刺成功率、挿入にかかる時間、試行回数、血栓症、および感染が含まれた。主な結果は以下の通り。カプランマイヤー法による生存期間の中央値は、超長尺群が136時間（95％信頼区間[CI]：116～311時間）であったのに対し、標準長群は92時間（95％CI：71～120時間）であり、44時間（95％CI：2～218時間）の差が認められた。カテーテルの生存期間を最大化するために最適な血管内カテーテル長は2.75cmであり、血管内に2.75cmより長く留置された群では、2.75cm以下の群と比較して、生存期間の中央値が54時間長かった（129時間vs.75時間）。挿入に関する特性（初回穿刺成功率、試行回数、挿入時間）は両群で類似していた。感染症や血栓症の発生はなかった。標準長の超音波ガイド下末梢静脈カテーテルと比較して、超長尺型の製品を使用した場合に、カテーテルの留置期間が延長することが示された。一方で、挿入特性や安全性は同等であると考えられた。超音波ガイド下でせっかく挿入した末梢静脈カテーテルも、残念ながら早期に血管外に漏れて不具合を起こすことがあります。今回は、超音波ガイド下末梢静脈カテーテル（UGPIVC）の留置期間に関する、興味深い研究結果をご紹介します。この研究では、超音波ガイド下で挿入した標準的な長さの末梢静脈カテーテル（4.78cm）と超長尺型（6.35cm）、どちらの方が留置期間が長いかを比較しました。結果として、超長尺型を使用した方が、末梢静脈カテーテルの留置期間が大幅に長いことが示されました。具体的には、超長尺型では中央値で136時間（約5.7日）、標準型では92時間（約3.8日）と、約44時間（約1.8日）の差があったのです。これは、患者さんの負担と、血管確保の手間を大きく減らす可能性を示唆しています。さらに重要な知見として、留置期間を最大化するための血管内カテーテルの最適な長さは2.75cm以上であることが判明しました。血管内に2.75cm以上カテーテルが挿入された場合は、それ以下のものと比較して留置期間が54時間（約2.3日）も長くなりました。また、カテーテルが長いと「穿刺が難しい」「血栓ができやすそう」という印象があるかもしれませんが、驚くべきことに、超長尺型カテーテルを使用しても、初回の穿刺成功率や挿入にかかる時間、穿刺回数といった手技の特徴に大きな違いはありませんでした。感染症や血栓症といった合併症も両グループで報告されておらず、安全性も同等であるとされています。日本国内でも留置困難な患者さんに対して、自施設で超音波ガイド下での末梢留置をする施設は少しずつ増えているかと思います。留置困難な患者さんへの挿入であるため、「そもそも長い留置針じゃ入らないよ！」という声もあるかと思いますが、血管の走行をみて可能ならトライしてみたいところですね。ちなみに国内では、留置針の製造会社にもよりますが、今回と同様の20Gだと約3cmと5cm、22Gの場合は2.5cmと3.2cmが多いようです。患者さんのQOL向上と業務効率化のためにも、ぜひ最新の知見を臨床に活かしていきましょう。論文はこちらBahl A, et al. Ann Emerg Med. 2020;76(2):134-142.

　IgA腎症に対する非免疫療法、コルチコステロイド、B細胞調節薬、補体阻害薬の4つの薬剤クラスの治療効果を比較検討したシステマティックレビューおよびメタ解析の結果、いずれも腎アウトカムの改善を示したものの、蛋白尿およびeGFRスロープ（eGFRの年間変化率）に対する効果は薬剤クラスによって異なることが、オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のDana Kim氏らによって明らかになった。Clinical Journal of the American Society of Nephrology誌オンライン版2025年9月10日号掲載の報告。　IgA腎症の薬物治療には、レニン・アンジオテンシン系阻害薬やステロイド療法が中心に用いられているが、海外では補体阻害薬がIgA腎症に対して承認されており、B細胞調節薬も開発が進められている。しかし、各薬剤クラスの効果を比較したエビデンスは不足している。そこで研究グループは、既存および新規のIgA腎症療法の有効性と安全性を比較評価するため、システマティックレビューとメタ解析を実施した。　MEDLINEおよびEmbaseを用いて、IgA腎症患者を対象とした第IIb相および第III相多施設共同ランダム化プラセボ対照試験のうち、蛋白尿および/またはeGFRスロープに対する治療効果を報告している試験を、データベース開設から2025年5月21日まで検索した。試験を4つの薬剤クラス（非免疫療法、コルチコステロイド、B細胞調節薬、補体阻害薬）に分類し、蛋白尿およびeGFRスロープへの効果について、ランダム効果モデルを用いたメタ解析により全体および薬剤クラス別に統合した。　主な結果は以下のとおり。●14試験が特定され、そのうち13試験（93％）で蛋白尿、7試験（50％）でeGFRに関するアウトカムが利用可能であった。●統合データではすべての治療法で蛋白尿の減少が認められたが、効果の程度は薬剤クラスによって異なった（p for heterogeneity＜0.001）。　・非免疫療法：34％減少　・コルチコステロイド：51％減少　・B細胞調節薬：45％減少　・補体阻害薬：35％減少●eGFRスロープに関しては、12ヵ月以上の観察期間を有する試験において、すべての薬剤クラスで絶対効果および相対効果の有益性が示された（p for heterogeneity＝0.03）。　・非免疫療法：1.1mL/分/1.73m2/年、28％減少　・コルチコステロイド：2.3mL/分/1.73m2/年、52％減少　・B細胞調節薬：4.3mL/分/1.73m2/年、73％減少●高用量のコルチコステロイドでは重篤な有害事象リスクが増大したが、その他の薬剤クラスではおおむね良好な忍容性が示された。　これらの結果より、研究グループは「各治療法のメカニズムと効果が異なることから併用療法の可能性が示唆されるが、個々の患者に最適な併用療法の選択についてはまだ明らかではない」とまとめた。

　孤独感は月経困難症や薬剤の使用と関連している。また、孤独感と疼痛は関連しており、鎮痛薬の使用に影響を及ぼす可能性がある。慶應義塾大学の藤本 卓磨氏らは、低用量エストロゲン・プロゲスチン（LEP）製剤を使用している日本人女性における鎮痛薬の併用および使用過多の状況を調査し、孤独感や鎮痛薬の使用過多に関連する因子を明らかにするため本研究を実施した。BMC Women's Health誌2025年9月2日号の報告。　調査会社（マクロミル）のWebパネルより20〜30代の日本人女性をランダムに抽出し、LEP製剤使用者をスクリーニングした。本調査には、1ヵ月当たりの鎮痛薬併用日数と3項目の孤独感尺度（TIL）を含めた。TILの高スコア（6点以上）および1ヵ月当たり10日以上の鎮痛薬使用を目的変数として、ロジスティック回帰分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・LEP製剤使用者から得た有効回答516件を分析した。・回答者のうち、1ヵ月当たりの鎮痛薬併用日数が1日以上と報告した割合は64.1％、10日以上と報告した割合は11.2％であり、TILの高スコアの割合は45.7％であった。・TILの高スコアは、1ヵ月当たり1日以上の鎮痛薬併用と有意な関連が認められた（オッズ比[OR]：1.76、95％信頼区間[CI]：1.18〜2.63、p＝0.006）。・1ヵ月当たり10日以上の鎮痛薬併用は、子宮内膜症（OR：5.25、95％CI：2.15〜12.81、p＜0.001）および腰痛に対する鎮痛薬併用（OR：4.67、95％CI：1.65〜13.18、p＝0.04）と有意な関連が認められた。　著者らは「われわれの知る限り、本研究は、LEP製剤使用者における鎮痛薬の併用および使用過多について詳細に調査した初めての研究である」としたうえで、「本研究の対象集団では孤独感が広くみられ、このことが鎮痛薬の併用と関連し、頻用または常用の根底にあるパターンを反映している可能性がある。さらに、鎮痛薬の使用過多は子宮内膜症や腰痛といった病態に関連しており、孤独感と月経随伴症状の自己記録の両方を考慮した服薬モニタリングの重要性が強調される」と述べ、これらを踏まえ「鎮痛薬の使用過多や孤独感の心理社会的背景に対して医療従事者がさらに注意を払うことで、より有意義な患者との対話が促進され、QOLの向上につながる可能性がある」とまとめている。

　米国・サウスフロリダ大学のLaura A. Bajor氏らは、心的外傷後ストレス障害（PTSD）の精神薬理学アルゴリズムの最新情報をレビューした。Psychiatry and Clinical Psychopharmacology誌2025年8月11日号の報告。　主な内容は以下のとおり。・ハーバード大学サウスショア・プログラムにおけるPTSDアルゴリズムの精神薬理学アルゴリズム・プロジェクト2022年の最終発表以降、新たなエビデンスが主要な治療推奨事項を裏付けている。・プラゾシンは、悪夢や覚醒障害を含むPTSD関連の睡眠障害に対する第1選択薬であり、アルコール使用障害や頭痛を併発している患者にも有効である可能性がある。・PTSDによる不眠症の治療後、日中の症状が顕著に残存する場合には、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI：セルトラリンまたはパロキセチン）が推奨される。SSRI治療抵抗性の精神病症状が認められる場合には、抗精神病薬（まずアリピプラゾール）の併用を検討する。・それでも効果が不十分な場合には、SSRIまたは選択的ノルエピネフリン再取り込み阻害薬（SNRI）の併用を検討可能であるが、過覚醒症状には効果が不十分である。また、残存する日中の症状には、プラゾシンを試してみる価値がある。・本アップデートでは、経頭蓋磁気刺激法、直流電流刺激法、星状神経節ブロック、pimavanserinなどの新たな治療法も評価されているが、現時点ではこれらの治療法をコアアルゴリズムに含める根拠は乏しいと結論付けられた。　著者らは「本アップデートは、PTSDの薬理学的マネジメントに対する最新のデータに基づいたアプローチを臨床医に提供している」としている。

　アストラゼネカは、2025年9月19日、デュルバルマブ（商品名：イミフィンジ）について、「非小細胞肺癌における術前・術後補助療法」および「膀胱癌における術前・術後補助療法」を効能又は効果として厚生労働省より承認を取得したと発表。非小細胞肺がんの承認　非小細胞肺がん（NSCLC）の承認は第III相AEGEAN試験の結果に基づくもの。AEGEAN試験は、切除可能なStage IIAからIIIB（AJCC第8版）NSCLCに対する周術期治療としてのデュルバルマブをPD-L1発現の有無を問わずに評価する第III相無作為化二重盲検プラセボ対照国際多施設共同試験。中間解析において、デュルバルマブベースの周術期レジメン群は術前補助化学療法単独群と比較して、再発・進行または死亡イベント発現リスクを32％低下させ、統計学的に有意かつ臨床的に意義のある結果が認められた（無イベント生存期間[EFS] ハザード比[HR]：0.68、95％信頼区間[CI]：0.53～0.88、p＝0.003902）。　日本ではNSCLCのうち20％〜25％は根治目的の手術が可能という報告もある。しかし、これら患者の多くは再発し、診断後 5 年生存率は、Stage IIで56〜65％、IIIで24〜41％とされ、新たな治療選択肢が求められてきた。膀胱がんの承認　膀胱がんの承認は第III相NIAGARA試験の結果に基づくもの。NIAGARA試験は筋層浸潤性膀胱がん（MIBC）に対する周術期治療薬としてのデュルバルマブを評価する第III相国際多施設共同無作為化非盲検試験。中間解析において、デュルバルマブベースの周術期レジメン群は術前補助化学療法単独群に対して、病勢進行、再発、手術未施行、または死亡のリスクを32％統計学的に有意に低下させた（EFS HR：0.68、95％CI：0.558～0.817、p＜0.0001）。　2020年に日本で膀胱がんと診断された患者は2万3,185例で、9,168例が死亡している。MIBCは新たに診断された膀胱がんの25～30％を占める。MIBCでは根治手術が行われているにもかかわらず、現在の標準治療である術前補助化学療法を受けた患者のうち約50％が術後に再発を経験している。非小細胞肺がんにおける術前・術後補助療法の用法及び用量　術前補助療法では、他の抗悪性腫瘍剤との併用において、通常、成人にはデュルバルマブ（遺伝子組換え）として、1回1,500mgを3週間間隔で4回まで、60分間以上かけて点滴静注する。その後、術後補助療法では、デュルバルマブ（遺伝子組換え）として、1回1,500mgを4週間間隔で12回まで、60分間以上かけて点滴静注する。ただし、体重30kg以下の場合の1回投与量は20mg/kg（体重）とする。膀胱がんにおける術前・術後補助療法の用法及び用量　術前補助療法では、ゲムシタビン塩酸塩及びシスプラチンとの併用において、通常、成人にはデュルバルマブ（遺伝子組換え）として、1回1,500mgを3週間間隔で4回まで、60分間以上かけて点滴静注する。その後、術後補助療法では、デュルバルマブ（遺伝子組換え）として、1回1,500mgを4週間間隔で8回まで、60分間以上かけて点滴静注する。ただし、体重30kg以下の場合の1回投与量は20mg/kg（体重）とする。

　心血管疾患患者では、低カリウム血症により心室性不整脈のリスクが増加するが、血漿カリウム値が正常下限域であっても同様のリスクの増加が知られている。デンマーク・コペンハーゲン大学のChristian Jons氏らPOTCAST Study Groupは、血漿カリウム値が正常下限域で、心室性不整脈のリスクが高い心血管疾患患者において、カリウム値を正常上限域まで積極的に上昇させる戦略の有効性の評価を目的に、非盲検イベント主導型無作為化優越性試験「POTCAST試験」を実施。植込み型除細動器（ICD）を装着した心室性不整脈のリスクが高い心血管疾患患者において、標準治療単独に薬物療法と食事指導を加えたことによって血漿カリウム値が上昇したことにより、標準治療単独と比べてICD適切作動、不整脈または心不全による予定外の入院、全死因死亡の複合のリスクが有意に低下したことを報告した。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年8月29日号で発表された。デンマークの3施設でICD装着例を登録　本研究では、2019年3月～2024年9月にデンマークの3施設で参加者の無作為化を行った（Independent Research Fund Denmarkなどの助成を受けた）。　対象は、年齢18歳以上、心室性不整脈のリスクが高く（ICDまたは心臓再同期療法用の除細動器［CRT-D］の装着者と定義）、ベースラインの血漿カリウム値が4.3mmol/L以下の患者であった。　被験者を次の2つの治療群に1対1の割合で無作為化に割り付けた。（1）血漿カリウム値の正常高値域（4.5～5.0mmol/L）までの上昇を目標とする治療（カリウム補充［塩化カリウム錠750mg］またはミネラルコルチコイド受容体拮抗薬、あるいはこれら両方＋食事指導）＋標準治療を受ける群（正常高値カリウム群）、（2）標準治療のみを受ける群（標準治療群）。　主要エンドポイントは次の3項目の複合とし、time-to-first-event分析を行った。（1）持続性心室頻拍（心拍数125拍/分以上、30秒以上持続）またはICD適切作動、（2）不整脈または心不全による24時間超の予定外の入院で、薬剤の変更または侵襲的治療を要した場合、（3）試験期間中の全死因死亡。約0.3mmol/L上昇、目標値到達は249例　1,200例を登録し、両群に600例ずつを割り付けた。全体の平均（±SD）年齢は62.7（±12.0）歳、19.8％が女性であった。43.3％が1次予防としてICDを装着し、64.6％が心不全の既往歴を、半数が虚血性心疾患の既往歴を有していた。追跡期間中央値は39.6ヵ月。　ベースラインの全体の平均血漿カリウム値は4.01±0.24mmol/Lであり、正常高値カリウム群は期間中央値85日（四分位範囲：58～119）の時点で4.36±0.36mmol/L、標準治療群は6ヵ月後の時点で4.05±0.33mmol/Lへとそれぞれ上昇した。正常高値カリウム群では、249例が血漿カリウム値の目標値（4.5～5.0mmol/L）に到達した。主要エンドポイントが有意に改善　主要エンドポイントのイベント発生率は、標準治療群が29.2％（175例、9.6件/100人年）であったのに対し、正常高値カリウム群は22.7％（136例、7.3件/100人年）と有意に低かった（ハザード比[HR]：0.76［95％信頼区間[CI]：0.61～0.95］、p＝0.01）。5年の時点での群間差は7.7％ポイントで、1件のイベントの予防に要する治療必要数は12.3例（95％CI：2.0～14.0）だった。　主要エンドポイントの個別の構成要素のイベント発生状況は次のとおりだった。（1）心室頻拍/ICD適切作動：正常高値カリウム群15.3％vs.標準治療群20.3％、HR：0.75（95％CI：0.57～0.98）、（2）全死因死亡：5.7％vs.6.8％、0.85（0.54～1.34）、（3）不整脈による予定外の入院：6.7％vs.10.7％、0.63（0.42～0.93）、（4）心不全による予定外の入院：3.5％vs.5.5％、0.64（0.37～1.11）。　また、正常高値カリウム群では、低カリウム血症による入院が1件、高カリウム血症による入院が7件、腎不全による入院が9件（合計17例に17件）発現し、標準治療群ではそれぞれ4件、2件、6件（10例に12件）であり、両群で同程度であった（HR：1.75［95％CI：0.80～3.82］）。試験レジメン関連死はなかった　試験レジメンに関連する死亡例は認めなかった。試験期間中に、358例に802件の入院が発生し、正常高値カリウム群が168例、372件、標準治療群が190例、430件であった。また、24時間を超える予定外の入院または全死因死亡の発生は、正常高値カリウム群が177例（29.5％）、標準治療群が199例（33.2％）であった（HR：0.88［95％CI：0.72～1.08］、p＝0.22）。　著者は、「本試験の治療法は安価で、ほとんどの医療環境で利用可能である。目標値に達した患者は半数未満であったが、ほぼ4例に3例が試験期間中に継続して薬物療法を受けた」「最近の健常者を対象とするメタ解析では、ナトリウム摂取量の増加とカリウム摂取量の減少が、用量依存性に心血管リスクの上昇と関連することが示されている。したがって、心血管疾患患者を含む一般集団においても、カリウム摂取量の増加が恩恵をもたらす可能性がある」としている。

　インフルエンザの不活化ワクチンでは、標準用量と比較して高用量で優れた感染予防効果が示されているが、重症のアウトカムに対する高用量ワクチンの有効性に関する無作為化試験のデータは十分でないという。デンマーク・コペンハーゲン大学病院のNiklas Dyrby Johansen氏らの研究チームは、高齢者におけるインフルエンザ感染の重症アウトカム（入院）に対する高用量ワクチンの有効性の評価を目的に、実践的なレジストリに基づく非盲検無作為化対照比較試験「DANFLU-2試験」を実施。高齢者への高用量インフルエンザ不活化ワクチン投与は、標準用量と比較してインフルエンザまたは肺炎による入院率を低下させなかったことを報告した。なお、「副次エンドポイントについては決定的な結論は導き出せないものの、高用量ワクチンは、インフルエンザによる入院および心肺系疾患による入院の予防において有益性を示す可能性がある」としている。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年8月30日号で発表された。デンマークの流行期3回の調査　研究グループは、デンマークの直近3回のインフルエンザ流行期（2022～23年、2023～24年、2024～25年）に、年齢65歳以上の高齢者を高用量または標準用量の4価インフルエンザ不活化ワクチンの接種を受ける群に無作為に割り付け、ワクチン接種後14日目から翌年5月31日までに発生したインフルエンザまたは肺炎による入院の割合（主要エンドポイント）を比較した（Sanofiの助成を受けた）。　3回の流行期に合計33万2,438例（平均［±SD］年齢73.7［±5.8］歳、女性16万1,538例［48.6％］）を登録し、高用量ワクチン群に16万6,218例、標準用量ワクチン群に16万6,220例を割り付けた。主要エンドポイントに差はない　主要エンドポイントのイベントは、高用量群で1,138例（0.68％）、標準用量群で1,210例（0.73％）に発生し（相対ワクチン有効率［（1−相対リスク）×100％］：5.9％、95.2％信頼区間[CI]：－2.1～13.4）、両群間に有意な差を認めなかった（p＝0.14）。　また、主要エンドポイントの個別の構成要素を含む5つの副次エンドポイントの結果は次のとおりだった。（1）インフルエンザによる入院：高用量群0.06％vs.標準用量群0.11％、相対ワクチン有効率：43.6％（95.2％CI：27.5～56.3）、（2）肺炎による入院：0.63％vs.0.63％、0.5％（－8.6～8.8）、（3）心肺系疾患による入院：2.25％vs.2.38％、5.7％（1.4～9.9）、（4）あらゆる入院：9.38％vs.9.58％、2.1％（－0.1～4.3）、（5）全死因死亡：0.67％vs.0.66％、－2.5％（－11.6～5.9）。重篤な有害事象は同程度　ワクチン接種後3ヵ月間の安全性評価期間中に観察された重篤な有害事象（入院または死亡）の発生状況は両群で同程度であった。重篤な有害事象は2万5,953件発現し、少なくとも1件の重篤な有害事象を認めたのは高用量群で9,814例（5.91％）、標準用量群で9,804例（5.91％）だった（p＝0.95）。このうち盲検下の評価で132件が試験治療関連と判定され、両群間に差を認めなかった（高用量群75件vs.標準用量群57件、p＝0.16）。　予期せぬ重篤な有害反応が疑われる事例が高用量群で2件発生した（接種後3日目の抗合成酵素症候群、接種後1日目の心膜炎）。この2例は、同じ日にCOVID-19ワクチンの接種も受けていた。また、安全性評価期間中に682例が死亡したが、試験治療と関連があると判定されたものはなかった。　著者は、「最近の無作為化試験のメタ解析では、標準用量に比べ高用量ワクチンはインフルエンザまたは肺炎による入院を23.5％低下させたと報告されている。この本試験との不一致は、COVID-19の世界的流行以降、呼吸機能検査の増加によりインフルエンザの検出および診断の精度が向上し、試験期間中のインフルエンザによる入院率がCOVID-19流行前に比べほぼ倍増したという事実で説明が可能と考えられる」としている。

　植物性食品中心の食生活が、がん、心血管疾患、2型糖尿病のいずれか二つ以上を併発する状態の予防につながることを示唆するデータが報告された。ウィーン大学（オーストリア）のReynalda Cordova氏らの研究によるもので、詳細は「The Lancet Healthy Longevity」8月号に掲載された。　この研究では、欧州6カ国で行われている「欧州がん・栄養前向き調査（EPIC）」と英国で行われている「UKバイオバンク」という二つの大規模疫学研究のデータが解析に用いられた。年齢35～70歳で、がん、心血管疾患、2型糖尿病の既往のない40万7,618人を解析対象とした。食事スタイルの評価には、全粒穀物や果物、野菜、ナッツ、豆類などの健康に良い植物性食品の摂取量が多いことを表す「hPDI」と、精製穀物やジャガイモ（フライドポテトなど）といった健康にあまり良くない植物性食品の摂取量が多いことを表す「uPDI」という、二つの指標を用いた。　EPICでは中央値10.9年、UKバイオバンクでは同11.4年の追跡期間中に、合計で6,604人が、前記3疾患のうち二つ以上を併発していた。解析の結果、hPDIスコアが10ポイント高いごとに、複数疾患併発リスクが約1～2割低いことが示された（EPICではハザード比〔HR〕0.89〔95％信頼区間0.83～0.96〕、UKバイオバンクではHR0.81〔同0.76～0.86〕）。　年齢で層別化すると、高齢者よりも中年成人の方が、食事スタイルによる複数疾患併発リスクへの影響がより強く認められた。具体的には、EPICでは60歳未満ではhPDIスコアが10ポイント高いごとに14％のリスク低下が認められたのに対し（HR0.86〔0.78～0.95〕）、60歳以上では有意なリスク低下が示されなかった（HR0.92〔0.84～1.02〕）。UKバイオバンクでは60歳未満は29％のリスク低下（HR0.71〔0.65～0.79〕）、60歳以上では14％のリスク低下だった（HR0.86〔0.80～0.92〕）。　一方、uPDIスコアとの関連については、UKバイオバンクにおいて、10ポイント高いごとに複数疾患併発リスクが22％高いことが示された（HR1.22〔1.16～1.29〕）。EPICでは有意な関連は示されなかった（HR1.00〔0.94～1.08〕）。　論文の筆頭著者であるCordova氏は、「われわれの研究結果は、健康的な植物性食品中心の食事が、個々の慢性疾患の発症抑制につながるだけでなく、複数の慢性疾患を併発するリスクも抑制することを示している」と総括している。この関連の機序について著者らは、「健康的な植物性食品中心の食生活を続けていると、体重が増えにくく、全身の慢性炎症やインスリン抵抗性が生じにくい。これらはいずれも、2型糖尿病、心血管疾患、がんのリスク上昇を抑制すると考えられる」と解説。さらに、「植物性食品は食物繊維が豊富であり、免疫機能を高めたり腸の炎症を抑えたりする」と指摘している　なお、Cordova氏によると、「動物性食品を完全に排除する必要はない」という。研究者らは、「健康的な植物性食品を中心としつつ、少量の動物性食品を加えた食生活が、老後の健康を維持するのに役立つ」と付け加えている。

　これまでの研究で、てんかんと前頭側頭型認知症（FTD）との関連性が示唆されてきているが、体系的なデータの裏付けは少ない。東フィンランド大学のAnnemari Kilpelainen氏らは、FTD患者のてんかん有病率を、健常対照者（HC）やアルツハイマー病（AD）患者と比較する症例対照研究を実施。結果が「JAMA Neurology」に6月2日掲載された。　この研究では、フィンランドの認知症専門医療機関2施設の外来FTD患者と、年齢、性別、地理的条件をマッチングさせたHC群、およびAD患者群のてんかんの有病率、抗てんかん発作薬（ASM）の処方受取率が4時点で比較された。各群の該当者数と年齢（FTD群とAD群は疾患診断時年齢）、女性の割合は以下のとおり。FTD群245人（65.2±8.7歳、49.4％）、HC群2,416人（65.0±8.5歳、49.3％）、AD群1,326人（71.7±9.8歳、58.6％）。　解析の結果、FTD群においてFTD診断の10年前のてんかん有病率は3.3％であり、同時点におけるHC群の有病率は0.8％、AD群では1.4％だった。FTD群のてんかん有病率は、HC群（群間差2.5パーセントポイント〔ppt〕、P＜0.001）、およびAD群（同1.9ppt、P＝0.03）より有意に高かった。同様に、FTD診断の5年前の有病率は、FTD群4.9％、HC群1.3％、AD群1.7％であり、FTD群はHC群（3.6ppt、P＜0.001）、AD群（3.2ppt、P＝0.002）より有意に高かった。　FTDを診断された年のてんかん有病率は、前記と同順に6.5％、1.8％、5.0％であり、FTD群の有病率はHC群より有意に高く（4.7ppt、P＜0.001）、AD群との比較では有意差がなかった（1.6ppt、P＝0.32）。FTD診断の5年後は有病率が11.2％、2.2％、6.9％であり、HC群との比較で有意に高く（9.0ppt、P＜0.001）、AD群との差の有意性は統計学的に境界値だった（4.2ppt、P＝0.05）。　ASMの処方受取率については、FTD群ではFTD診断10年前に11.4％、診断5年前に16.7％、診断の年に28.6％、診断5年後に40.0％だった。それに対してHC群では同時点の処方受取率が5.0％、9.1％、14.6％、18.8％、AD群では5.6％、10.3％、17.8％、23.8％だった。FTD群の処方受取率は全ての時点で他の2群より有意に高かった。　論文の共著者の1人である同大学のEino Solje氏は、「この研究結果は、てんかんとFTDの関連性に関する新たな研究課題を提起している。すなわち、これら両疾患が何らかの病態生理学的メカニズムを共有しているのか、またはFTDが脳内神経回路の電気活動を変化させてんかんを惹起するのかという問題だ」と述べている。　なお、一部の著者が医薬品関連企業との利益相反（COI）の存在を開示している。

食料品をはじめとする物価高騰が家計を直撃する中、とくに毎日の主食であるお米の価格上昇には、頭を悩ませます。他の食材と異なり、お米を完全に避けるのは難しい。だからこそ、家計への影響は無視できません。何か手軽に家計の負担を減らす方法はないものか…。そう考える先生方にぜひ知ってほしいのが、ふるさと納税です。この制度をうまく活用すれば、お米を実質2,000円の自己負担で手に入れられます。ふるさと納税は、応援したい自治体に寄付をすることで、地域の特産品などを返礼品として受け取れる制度です。日々の暮らしに欠かせないお米は、まさに「必ず消費する日用品」であり、節約効果も高いため、ふるさと納税の返礼品として圧倒的な人気を誇ります。家計簿をつけると、月々の食費、とりわけお米代が家計全体に与える影響の大きさを実感するはず。ふるさと納税でお米を確保することは、家計管理において有効な対策となります。では、どうすればお米をおトクに手に入れられるのか？ その秘訣を見ていきましょう。おトクにお米を受け取るための選び方のコツふるさと納税でお米を選ぶ際に、まず確認すべきは「寄付1万円あたり何kgのお米がもらえるか」です。2025年現在、市場価格や需給バランスの変動もあり、「1万円で3～4kg」が標準的な水準と言えるでしょう。しかし、時期や自治体によっては5kg以上もらえる、いわゆる「コスパの良い」返礼品も見つかります。同じ寄付額でも、もらえるお米の量が異なるケースがあるため、比較検討は欠かせません。一方、「還元率」ランキングには注意が必要です。還元率は「（返礼品の市場価格÷寄付金額）×100」で計算されますが、「市場価格」は調査方法によって大きく変動するため、必ずしも正確とは言えません。お米の返礼品で人気が高いのは、新潟県、山形県、宮城県といった有名産地です。コシヒカリ、つや姫、ひとめぼれなど、それぞれにブランド米があります。ブランド米は品質が安定しているのが魅力ですが、産地限定品や数量限定の新米も要チェックです。ランキングサイトやレビューを参考にして、ご自身の好みや年間消費量に合ったものを選びましょう。ちなみに、私が個人的に推しているのは熊本県の「森のくまさん」。味と価格のバランスが絶妙だと感じています。定期便vs.スポット注文―どちらがおトク？定期便とスポット注文では、どちらの方がおトクなのでしょうか。価格面では、スポット注文の方がやや有利なケースが多いようです。消費ペースが少ない方や、まちまちの方にはスポット注文が向いているでしょう。新米シーズン（9～12月）は、各自治体で新米の受付や先行予約が活発になります。旬のお米を最速で味わえるだけでなく、早期申込キャンペーンなどで通常より量が多い返礼品を選べる場合も。人気のブランド米や産地限定品は、比較的早期に受付を終了する傾向があります。最新の受付開始日や特典に目を光らせるのが得策でしょう。まさに、秋が狙い目の季節なので、ポータルサイトを覗いてみてください。一方、定期便は毎月や隔月、四半期ごとに計画的・自動的にお米が届くので、保管場所を気にしなくても大丈夫です。精米したてのお米が届くため、風味も新鮮。家族の多い世帯なら、定期便で1年分まとめて枠を使い切ると、お米代の平準化・節約が同時に実現します。お米の価格変動リスクを回避するには？近年の異常気象や農業資材費の高騰によって、お米の市場価格は大きく変動しています。米価高騰の年には、ふるさと納税の返礼量（コスパ）が減ったり、受付停止になったりすることも少なくありません。そのため、狙っている返礼品がある場合は、早めに申し込むのが賢明です。定期便は、申し込んだ時点の条件が1年間固定されるため、途中で市場価格が上がっても返礼品量が減ることはありません。一方、翌年度には、市況に応じて自治体が値上げや返礼量のカットを行う場合があります。残念ながら、今年のふるさと納税でよく見かける状況ですね。好条件の定期便を早めに確保しておけば家計の安定につながるので、積極的に探してみましょう。とはいえ、将来の米価を正確に予測するのは難しいのが現実です。米価が数年前のレベルにまで下がる可能性は低いとされていますが、絶対はありません。株式投資や不動産投資と同じで、価格変動によって損をする可能性もゼロではないのです。しかし、ふるさと納税に関しては「損をする」というより、「コスパが悪くなる」と考えたほうが正確でしょう。「当たるも八卦、当たらぬも八卦」くらいの気持ちで、気軽に寄付をしてみるのがおすすめです。

脳梗塞への抗血小板薬問題62歳の男性が3ヵ月前に脳梗塞の診断を受けた。後遺症として左上下肢の麻痺がある。既往歴は高血圧、脂質異常症、末梢動脈疾患である。内服薬はアムロジピン、アスピリン、アトルバスタチンである。バイタルサインは正常。左上下肢に軽度の筋力低下がある。頸動脈エコーと心電図は正常である。クロピドグレルを追加した。

通説を覆す小細胞肺がんの起源が判明神経内分泌がんの類いの中で最も悪性度の高い小細胞肺がん（SCLC）の主な出どころが、通説の神経内分泌細胞ではなく、肺の細胞各種の再生を担う基底細胞であることを裏付ける研究成果が報告されました1,2）。神経内分泌がんは肺、前立腺、胃腸を含む全身のあらゆるところに生じ、進行が早いことで知られます。転写因子POU2F3に依存するタフト様（tuft-like）と呼ばれる神経内分泌がんの一種は他の神経内分泌がんと遺伝子発現特徴が異なり、治療への反応も独特なようです。POU2F3は病原体を感知して相手にするタフト細胞のマーカーでもあります。肺がん全体の15％ほど3）を占めるSCLCは神経内分泌がんの類いの中で最も悪辣で、5年間生存率はI期なら4割近いものの、IV期ともなるとわずか2％です4）。分子の目印で4つに分類しうるSCLCは、神経細胞とホルモン生成細胞の両方の特徴を兼ね備える肺神経内分泌細胞を端緒とするとされています。しかしタフト様神経内分泌がんと同様にPOU2F3発現を目印とするSCLCの一種（SCLC-P）はそうともいえないようです。というのもSCLC変異を有する肺神経内分泌細胞はSCLC-Pを生み出せないからです。ただでさえ難儀なSCLCの中でも輪をかけてたちが悪いSCLC-Pは、先立つ研究によるとPOU2F3発現で共通するタフト／刷子細胞からどうやら発生するようです。幹細胞様の肺基底細胞は、損傷修復の際に転写因子PNECとタフト細胞に分化することができます。ゆえにタフト様がんを含む神経内分泌がんの各種は基底細胞を共通項とするかもしれません。そのような背景を受けて実施された新たな研究の結果、神経内分泌細胞ではなく基底細胞を変異させたときに限ってタフト様がんが生じ、基底細胞がタフト様を含むSCLCの起源となることが裏付けられました。研究では遺伝配列改変マウス、腫瘍の立体培養、SCLC患者の944の検体が使われました。時を同じくして発表された別の報告でも、どうやら基底細胞こそSCLCの主な起源らしいことが示唆されています。37のがんの起源が調べられ、大部分のSCLCがどうやら基底細胞を発端とするらしいことが示されました5）。とはいうもののSCLCはどれも基底細胞を起源とするというわけではなさそうで、喫煙と関連せず、より若くして生じうるまれな非定型（atypical）SCLCが神経内分泌細胞を起源とするらしいことがその報告では示されています。そのようなまれなSCLCも視野に入れつつ、多くのSCLCの発端と思しき基底細胞を焦点とするSCLC進展阻止手段の試みが今回の研究を契機に今後進みそうです。研究者によると、がん化する前の基底細胞に免疫系がどう絡むかを検討できるようになっており2）、SCLCを生じる前の段階での予防すら担う治療手段の道が開けています。 参考 1） Ireland AS, et al. Nature. 2025 Sep 17. [Epub ahead of print] 2） Basal stem-like cells identified as origin of small cell lung cancer in lab models / （Eurekalert 3） Rudin CM, et al. Nat Rev Dis Primers. 2021. 4） がん情報サービス：院内がん登録生存率集計結果閲覧システム 5） Bairakdar MD, et al. Nat Commun. 2025;16:8301. -----------------------------------------【大画像】 /files/kiji/20200326175635-sns.jpg 【サムネイル】 /files/kiji/20200326175621.png-----------------------------------------

　日本医師会（会長：松本 吉郎氏［松本皮膚科形成外科医院 理事長・院長］）は、9月17日に定例記者会見を開催した。会見では2025年6～7月にかけ会員に行われた「診療所の緊急経営調査の結果」について、常任理事の城守 国斗氏（医療法人三幸会 理事長）が、調査結果の概要を報告した。医療法人の4割が赤字【調査概要】目的：令和5（2023）年度と6（2024）年度の2年分の診療所の経営実態を早急に把握し、今後の議論に備える調査対象：日医A1会員の診療所管理者（院長）7万1,986施設調査時期：令和7（2025）年6月2日～7月14日調査手法：Web調査と郵送調査の併用調査内容：令和5・6年度の2年度分の収支、課題など回収数：1万3,535施設（回収率18.8％）のうち収支部分が有効な回答は1万1,103施設（うち医療法人6,761、個人立4,180）【主な結果】1）利益率の推移（1）医療法人・医業利益率は6.7％から3.2％へ悪化・経常利益率は8.2％から4.2％へ悪化・令和6年度の医業利益は45％が赤字、経常利益は39％が赤字（2）個人立・医業利益率は30.8％から26.4％へ悪化・経常利益率は31.1％から26.0％へ悪化※個人立事業所は、医療法人の事業所と収支構造が違うために、利益の意味が異なるので注意2）医業収益と医業費用の推移（1）医療法人・医業収益は2.3％減少し、医業費用は1.4％増加した・コロナ補助金、診療報酬上の特例措置の廃止が減収に大きく影響していた（2）個人立・医業収益は3.7％減少し、医業費用は2.4％増加した3）令和6年度の医業費用の項目別増減率（1）医療法人・全体で1.4％の増加のうち、医薬品・材料費が3.1％、給与費が1.7％、減価償却費が0.6％の増加（2）個人立・全体で2.4％の増加のうち、医薬品・材料費が5.2％、給与費が2.4％、委託費など0.8％の増加4）収益・費用増減率の分布（医療法人/個人立）・約7割の施設で医業収益が対前年比で減少し、約6割の施設で医業費用が増加・医療法人で医業収益が減少していたのは65.5％、個人立で71.2％※個人立事業所は、医療法人の事業所と収支構造が違うために、利益の意味が異なる5）診療科別の利益率（1）医療法人では、ほぼすべての診療科で医業利益率、経常利益率が悪化した。とくに、発熱外来など感染症対応を実施してきた内科、小児科、耳鼻咽喉科では、令和6年度のコロナ関連補助金・診療報酬上の特例措置廃止や診療報酬改定の影響が大きく、小児科では呼吸器感染症の変動も影響した。（2）個人立はすべての診療科で医業利益率、経常利益率が大幅に低下した。6）決算期別の利益率・医療法人の決算月は法人によって異なるが、令和7年1月～3月の間に令和6年度の決算を迎えた診療所では、医業利益率が2.8％、経常利益率が3.2％だった。・決算期が直近に近付くほど利益率が低下していた。令和6年度の4～6月決算以降、前回改定の影響も受けて、経営環境の悪化が顕著に進んでいた。7）地域別の利益率・診療所の地域に関わらず経営悪化がみられた。医業利益率、経常利益率は、大都市から町村まで、いずれの地域においても低下していた。8）経営問題・「物価高騰・人件費上昇」、「患者単価の減少」、「患者減少・受診率低下」を課題に挙げる診療所が半数以上を占めた。「施設設備の老朽化」が41.3％、「近い将来、廃業」が13.8％を占め、これらはどの地域でも課題とされていた。　以上の調査結果から以下の5点が考察されると結んでいる。（1）診療所の直近の経営状況は、医療法人、個人立ともに減収減益で、前年度から大幅に悪化した。医療法人の約4割が赤字となり、個人立では経常利益が約2割減少した。（2）物価高騰・人件費上昇に加え、コロナ補助金・診療報酬上の特例措置を含めた影響の結果であり、診療所の診療科や地域に関わらず、経営が悪化した。（3）直近の決算期ほど利益率が低く、経営環境の悪化が顕著に進んでいる。（4）診療所の経営者は厳しい経営に直面しており、この状況が続けば、多くの診療所が地域から撤退・消滅し、病院とともに担っている地域の患者さんへの医療提供を継続できなくなる可能性が高い。（5）地域の患者さんへの医療を安定的に提供し続けるため、次期診療報酬改定での大幅な手当と、早期の補助金ならびに期中改定による緊急かつ強力な支援が不可欠である。

　うつ病は世界的に重要な公衆衛生上の問題であり、うつ病の発症には朝食習慣が関連している可能性がある。中国・成都中医薬大学のJunwen Tan氏らは、朝食とうつ病の相関関係を分析するため、先行研究のメタアナリシスを実施し、朝食抜きとうつ病リスクとの関連性を包括的に評価し、異質性の潜在的な因子を調査した。Frontiers in Psychiatry誌2025年8月5日号の報告。　2024年9月1日までに英語で公表された観察研究を、PubMed、Embase、Web of Scienceのデータベースより検索した。選択された研究のデータ解析は、ニューカッスル・オタワ尺度（NOS）を用いて評価した。PRISMA、Prospero Registration Agreementのガイドラインに従い実施した。混合効果モデルは、最大調整推定値を組み合わせ、I2統計量を用いて異質性を評価した。感度分析により分析の堅牢性を検証し、出版バイアスを評価した。　主な結果は以下のとおり。・12件の研究を対象としたメタ解析では、朝食抜きとうつ病発症率との間に正の相関が示唆された（相対リスク＝1.83、95%信頼区間：1.52〜2.20、τ2：0.09、I2：96.37％）。・朝食抜きとうつ病の関係についてEgger検定を行ったところ、p＝0.067で0.05超となり、有意な出版バイアスは認められなかった。・サブグループ解析では、異なる地域で実施されている現在の研究には依然として欠陥があることが示された。・うつ病発症は、性別および研究のサンプルサイズと関連していることが示唆された。　著者らは「食文化や評価方法の違いによる異質性の高さが示唆された」としながらも「朝食抜きはうつ病リスクを高める可能性がある。うつ病リスクを軽減するためには、規則正しい標準化された朝食を摂ることに注意を払う必要がある」と結論付けている。

　統合失調症の陰性症状は、抗精神病薬への治療反応性が低く、生活の質を著しく低下させる。統合失調症に対する運動介入は、非薬物療法的な補助的戦略となりうる可能性があるが、異なる種類の運動の相対的な有効性は依然として不明である。中国・Hunan Applied Technology UniversityのZixia Wang氏らは、成人統合失調症患者における陰性症状の改善に対する有酸素運動（AE）、レジスタンス運動（RE）、有酸素運動とレジスタンス運動を組み合わせた運動（AE＋RE）、心身運動、ヨガの有効性を比較するため、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。Psychiatry Research誌オンライン版2025年8月7日号の報告。　メタ解析の対象とした研究は、成人統合失調症患者に対して、さまざまな構造化運動介入と対照群（運動なし/最小限）またはその他の運動介入を比較したRCTとした。2024年9月までに報告された研究を5つのデータベースよりシステマティックに検索した。主要アウトカムは、陰性症状スコア（PANSS陰性症状尺度、SANS、BNSS）の変化とした。2人のレビュアーが独立して研究の選択、データ抽出を行い、バイアスリスクを評価した。ランダム効果ペアワイズメタ解析およびネットワークメタ解析において、標準化平均差（SMD）、95％信頼区間（CI）を算出した。SUCRA確率を用いて各介入のランク付けを行った。エビデンスの確実性の評価にはGRADEを用いた。　主な結果は以下のとおり。・32件のRCT（アジア：23件、欧州：6件、北米：2件、南米：1件）、1,773例を解析に含めた。・運動介入の期間は、4〜24週間（中央値：12週間）であった。・すべての運動介入において、対照群と比較し、陰性症状の改善が認められた。【ヨガ】SMD＝－1.14、95％CI：－1.54〜－0.75【レジスタンス運動】SMD＝－1.15、95％CI：－1.96〜－0.34【有酸素運動】SMD＝－0.79、95％CI：－1.13〜－0.46【心身運動】SMD＝－0.53、95％CI：－1.02〜－0.03【AE＋RE】SMD＝－0.57、95％CI：－1.17〜0.04・SUCRAによるランキングでは、ヨガが最も効果的な運動介入であることが示唆された。【ヨガ】87.1％【レジスタンス運動】82.1％【有酸素運動】56.9％【AE＋RE】38.5％【心身運動】34.4％・サブグループ解析では、31〜40歳の統合失調症患者およびアジアで実施された研究において、より大きなベネフィットが示された（各々、p＝0.022）。・ネットワーク構造は良好に連結しており、有意な矛盾や小規模研究の影響は認められなかった。・GRADE確実性による評価では、ほとんどの直接比較および間接比較において低く、SUCRAに基づくランキングにおいては中程度であった。　著者らは「統合失調症の陰性症状改善に対し、ヨガとレジスタンス運動が有効であることが、低〜中程度の確実性のエビデンスレベルで明らかとなった。年齢と地理的状況は治療効果に影響を及ぼすため、個別化された運動介入の必要性が示唆された。これらの知見を確認するためにも、より大規模で質の高いRCTが求められる」とまとめている。

　赤肉を大量に摂取すると、致死的となることもある腹部大動脈瘤（AAA）の発症リスクが高まる可能性があるようだ。赤肉や他の動物性食品に含まれる成分は、腸内細菌によって分解されたのち、肝臓で酸化されてTMAO（トリメチルアミンN-オキシド）となり、血液中に蓄積する。新たな研究で、血中のTMAOレベルが高い人ほどAAAの発症リスクが高いことが示された。米クリーブランド・クリニック血管医学部門長のScott Cameron氏らによるこの研究結果は、「JAMA Cardiology」に8月20日掲載された。　AAAは腹部の最も太い動脈（腹部大動脈）に瘤のような膨らみが生じる病態である。通常、大動脈の壁は、心臓から送り出される血液の圧力に耐えられる程度に強固である。しかし、動脈硬化などにより部分的に血管壁が弱くなると、そこに膨らみが生じる。このような大動脈瘤は、大きくなるにつれて破裂のリスクが高まり、破裂が病院外で発生した場合には、80％のケースで致死的になるという。　Cameron氏によると、現状ではAAAに対する治療選択肢は手術かステント留置術のみであり、動脈瘤リスクを有する人を予測できる血液検査は存在しない。また、AAA患者は通常、大動脈が破裂して体内に大量出血が起こるまで症状が現れないという。　動物実験では、TMAOはAAAの進行や破裂を促進することが報告されている。今回の研究では、大動脈の定期的な画像検査サーベイランスを受けている2つのコホートのデータを用いて、TMAOレベルとAAA発症や急速な拡大（年間4.0mm以上）、外科手術が推奨される状態（直径5.5cm以上、または急速な拡大）との関連が検討された。コホートの1つはヨーロッパ人（237人、年齢中央値65歳、男性89.0％）、もう1つは米国人（658人、年齢中央値63歳、男性79.5％）で構成されていた。　解析の結果、ヨーロッパコホートでは、血中のTMAOレベルが高いことはAAAの従来のリスク因子（喫煙、高血圧など）や腎機能とは独立してAAAリスクの上昇と関連していることが示された。また、高TMAOにより、急速に拡大するAAAのリスク（調整オッズ比2.75、95％信頼区間1.20〜6.79）、および手術が推奨される状態になるリスク（同2.67、1.24〜6.09）を予測できる可能性も示された。さらに、米国コホートでも、ヨーロッパコホートと米国コホートを統合して解析しても、同様の結果となることが確認された。　Cameron氏は、「これらの結果は、TMAOレベルを標的とすることが、手術以外の動脈瘤疾患の予防と治療に役立つ可能性があることを示唆している」と述べている。また研究グループは、今回の結果がAAAの有効な血液検査の開発につながる可能性があるとの見方も示している。　さらに研究グループは、本研究結果が、AAAリスクを有する人が赤肉の摂取量を減らすことで、自らを守るための対策を講じるのに役立つ可能性があると話している。論文の上席著者である、クリーブランド・クリニック心臓血管・代謝科学部長のStanley Hazen氏は、「TMAOの生成には腸内細菌が関与しており、動物性食品や赤肉を摂取すると、そのレベルが高くなる。TMAOの産生経路を標的とした薬剤は、前臨床モデルにおいて動脈瘤の発生と破裂を阻止することが示されているが、ヒトではまだ利用できない。本研究結果は、手術が必要になるまで経過観察する現在の臨床診療と比較して、大動脈の拡張や早期動脈瘤の予防や治療における食事療法の重要性を示唆しているため、共有する価値がある」と述べている。　ただし研究グループは、赤肉や動物性食品を多く含む食生活とAAAを直接結び付けるには、さらなる研究が必要だと指摘している。

　脂肪分の多い食べ物は、子どもの喘息の一因となる可能性があるようだ。特定の食品に含まれる脂肪が、微生物や細菌のタンパク質によって引き起こされる非アレルギー性の喘息である好中球性喘息に関連していることが、新たな研究で示された。米フィラデルフィア小児病院のDavid Hill氏らによるこの研究結果は、「Science Translational Medicine」に8月27日掲載された。Hill氏らによると、好中球性喘息はアレルギー性喘息よりも治療が難しく、入院が必要になるほど重篤な症状が引き起こされる可能性がアレルギー性喘息よりも高いという。　好中球性喘息は、好中球が過剰に集まって炎症を起こすタイプの喘息であり、この過程には免疫細胞のマクロファージも関与している。マクロファージは吸入されたアレルゲンなどの異物を認識し、炎症性サイトカインなどを分泌する。これにより好中球が誘導され、気道炎症が悪化する。一方、肥満は、慢性炎症や代謝異常を通じてマクロファージを含む免疫細胞の性質を変化させることが知られている。過去の研究では、肥満が喘息、特に好中球性喘息と関連することが示されていたが、その要因が肥満そのものなのか、食事成分なのかは明らかになっていない。　この研究でHill氏らはまず、前臨床試験として動物に高脂肪食を与える実験を行った。その結果、動物性脂肪や加工食品に含まれていることの多い飽和脂肪酸の一種、ステアリン酸が肺のマクロファージに蓄積し、肥満を引き起こすことなく気道の炎症を誘導することが確認された。その一方で、オリーブオイルなどに含まれている一価不飽和脂肪酸のオレイン酸には炎症抑制効果が認められることや、炎症性サイトカインのインターロイキン（IL）-1βやタンパク質のIRE1αを阻害すると、ステアリン酸による肺炎症が抑えられることも確認された。さらに、肥満の小児喘息患者においても、高脂肪食の摂取に関連してマクロファージ様細胞の活性化が認められた。　Hill氏は、「この研究以前は、小児肥満を好中球性喘息の原因と疑う人が多かった。しかし、肥満ではない小児でも好中球性喘息が見られるため、別のメカニズムが存在する可能性も指摘されていた」と同病院のニュースリリースの中で説明する。その上で同氏は、「本研究では、前臨床研究と小児を対象にした研究の両方において、特定の飽和脂肪酸を含む食事は、肥満とは無関係に好中球性喘息を引き起こす可能性のあることが示された」と述べている。　一方、論文の共著者であるフィラデルフィア小児病院呼吸器・睡眠医学部長のLisa Young氏は、「喘息は小児の最も一般的な慢性疾患の一つであり、喘息のサブタイプに応じて異なる治療が必要になることもある。喘息に関連するリスク因子や誘因はさまざまにあるが、本研究は、特定の食事成分が、特に治療の難しい好中球性喘息にどのように関連しているかを示すエビデンスを提供している。これらの知見は新たな治療戦略の開発を促すものであり、標的を絞った食事療法がこのタイプの喘息の予防に役立つ可能性を示唆しており、大変励みになる」と述べている。