敗血症または敗血症性ショックでICUに入院中の重症成人患者において、β-ラクタム系抗菌薬の持続点滴投与は間欠点滴投与と比較し、90日死亡リスクの低下と関連していることが、オーストラリア・クイーンズランド大学のMohd H. Abdul-Aziz氏らによるシステマティック・レビューとメタ解析の結果で示された。β-ラクタム系抗菌薬の持続点滴投与が、敗血症または敗血症性ショックの重症成人患者において臨床的に重要な転帰を改善するかどうかはわかっていなかった。著者は、「今回の結果は、臨床医が敗血症および敗血症性ショックの管理における標準治療として持続点滴投与を考慮すべきことを示している」とまとめている。JAMA誌オンライン版2024年6月12日号掲載の報告。システマティックレビューとメタ解析で、90日全死亡率を比較　研究グループは、敗血症または敗血症性ショックの重症成人患者を対象にβ-ラクタム系抗菌薬の持続点滴投与と間欠点滴投与を比較した無作為化臨床試験について、データベース開始から2024年5月2日までに公表された論文を、言語を問わずMEDLINE（PubMed経由）、CINAHL、Embase、Cochrane Central Register of Controlled TrialsおよびClinicalTrials.govを用いて検索した。　2人の研究者が独立してデータ抽出を行い、バイアスリスクを評価。エビデンスの確実性は、GRADEアプローチを用いて評価した。主要統計的手法としてベイジアンフレームワークを、二次的手法として頻度論的フレームワークを用いた。解析にはランダム効果モデルを用い、リスク比または平均差としてプール推定値を求めた。　主要アウトカムは90日全死因死亡率、副次アウトカムはICU死亡率、臨床的治癒率などであった。持続点滴投与で90日全死因死亡リスクが低下、エビデンスの確実性は高い　敗血症または敗血症性ショックの重症成人9,108例を含む計18件の無作為化試験が解析に組み入れられた。全体の患者背景は、年齢中央値54歳（四分位範囲[IQR]：48～57）、男性5,961例（65％）であった。18試験のうち17試験（9,014例）より主要アウトカムのデータが提供された。　β-ラクタム系抗菌薬の間欠点滴投与と比較して持続点滴投与の90日全死因死亡率のリスク比は0.86（95％信用区間[CrI]：0.72～0.98、I2＝21.5％、エビデンスの確実性：高）であり、持続点滴投与が90日全死因死亡率の低下と関連している事後確率は99.1％であった。　β-ラクタム系抗菌薬の持続点滴投与は、ICU死亡リスクの低下（リスク比：0.84、95％CrI：0.70～0.97、エビデンスの確実性：高）および臨床的治癒率の増加（リスク比：1.16、95％CrI：1.07～1.31、エビデンスの確実性：中）とも関連していた。

　2020年度に特定保健指導を受けた人のデータを用いて、オンライン面接と対面面接の効果を比較する研究が行われた。その結果、翌年までのBMI変化量に関して、オンライン面接は対面面接に劣らないことが明らかとなり、特定保健指導にオンライン面接を活用することの有用性が示唆された。帝京大学大学院公衆衛生学研究科の金森悟氏、獨協医科大学研究連携・支援センターの春山康夫氏らによる研究であり、「Journal of Occupational Health」に5月10日掲載された。　特定健康診査（特定健診）・特定保健指導は、40～74歳の人を対象に、メタボリックシンドロームの予防や解消を目的として実施される。新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、オンラインで特定保健指導を行う機会が増えたが、特定保健指導後の体重減量効果について、オンライン面接と対面面接で差があるのかどうかは分かっていなかった。　そこで著者らは、デパート健康保険組合に加入する被保険者の特定健診・特定保健指導データを用いた縦断研究を行った。対象者は、2020年度（2020年4月～2021年3月）にオンライン面接または対面面接による特定保健指導を受け、次年度に特定健診を受けた人1,431人（前年度の初回面接から90日以内の人は除外）とした。特定保健指導は保健師または管理栄養士が行い、動機付け支援の対象者には30分の初回面接、積極的支援の対象者には30分の初回面接後、継続して1、2、3カ月後に20分間の電話面接を行った。　オンライン面接を受けた人は455人（平均年齢49.9歳、男性47.0％）、対面面接を受けた人は976人（同51.1歳、同50.3％）だった。BMIは、オンライン面接群ではベースライン時の27.68から次年度の特定健診時は27.48に低下し、対面面接群では27.61から27.42に低下していた。　BMIの変化を目的変数、面接方法を説明変数とし、傾向スコアを用いた逆確率重み付け推定法で統計学的に解析した結果、オンライン面接は対面面接と比較して劣っていないことが明らかとなった。具体的には、BMIの変化量の差は－0.014（95％信頼区間：－0.136～0.129）で有意差はなく（P＝0.847）、この信頼区間の上限は、事前に検討した非劣性マージン（対面面接と比べてBMIの低下量が劣っていないと許容できる上限）の0.175を下回っていた。　以上から著者らは、「特定保健指導において、オンライン面接でも減量効果は変わらないことが示唆されたことから、オンライン面接の活用可能性を広げることができると考えられる」と述べている。また、時間やアクセスの制約を減らすことができるため、オンライン面接を積極的に利用することで、特定保健指導の実施率が高まる可能性があることを付け加えている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの拡大は、航空機の利用も主な要因の1つとなったため、各国で渡航制限が行われた。航空業界は2023年末までに回復したものの、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染の多い時期は毎年発生しており注意が必要だ。米国・スタンフォード大学のDiana Zhao氏らは、ワクチン導入前のCOVID-19パンデミック時の民間航空機の飛行時間とSARS-CoV-2感染に関するシステマティックレビューとメタ解析を実施した。その結果、マスクが強制でない3時間未満の短いフライトと比較して、マスクが強制でない6時間以上の長いフライトでは感染リスクが26倍に及ぶことや、マスク必須の場合では長時間のフライトでも感染が報告されなかったことなどが判明した。International Journal of Environmental Research and Public Health誌2024年5月21日号に掲載。　本研究では、PubMed、Scopus、Web of Scienceを使用し、2020年1月24日～2021年4月20日に発表されたCOVID-19と航空機感染に関連する研究のうち、SARS-CoV-2感染のインデックスケース（最初の感染者）がいることが確認されていて、フライト時間が明示されているものを対象とした。抽出されたデータには、フライトの特徴、乗客数、感染ケース数、フライト時間、マスクの使用状況が含まれた。フライト時間は、短距離（3時間未満）、中距離（3～6時間）、長距離（6時間超）に区分し、フライト時間と機内でのウイルス感染率の関係を負の二項回帰モデルを用いて分析した。　主な結果は以下のとおり。・15件の研究が解析対象となった。これらの研究には、合計50便のデータが含まれた。・50便のうち、26便が短距離（2～2.83時間）、12便が中距離（3.5～5時間）、12便が長距離（7.5～15時間）だった。うち、長距離の6便はマスク必須であった。・50便のうち、35便では機内での感染がなかった（短距離20便、中距離7便、長距離8便）。うち、マスク必須の長距離の6便ではすべて機内での感染がなかった。・15便で1件以上の機内感染が報告された。・感染率は中央値0.67（四分位範囲[IQR]：0.17～2.17）、短距離では0.50（IQR：0.21～0.92）、中距離では0.29（IQR：0.11～1.83）、長距離では7.00（IQR：0.79～13.75）だった。・いずれもマスクが強制でない短距離、中距離、長距離のフライトの機内感染リスクを比較したところ、短距離フライトに比べて、中距離は4.66倍（95％信頼区間[CI]：1.01～21.52、p＜0.0001）、長距離は25.93倍（95％CI：4.1～164、p＜0.0001）の感染リスク増加と関連していた。・フライト時間が1時間長くなるごとに、罹患率が1.53倍（95％CI：1.19～1.66、p＜0.001）増加した。　本研究により、フライト時間が長くなるほど、機内でのSARS-CoV-2感染リスクが増加することが示された。とくに、マスクを着用しない場合、このリスクは顕著に高まる。一方で、マスクの徹底した使用は、長時間のフライトにおいても感染リスクを効果的に抑制することが示された。

あなたの尿はどんな色？今すぐ病院へ！状態特徴疑う病気要注意正常茶～オレンジ色トマトジュース様の赤色やや赤みカフェオレ色やや白色濁った黄色ほぼ無色透明薄黄色～黄色〇―◎◎〇〇ーー色にごり早めに受診を胆汁が出ている状態。泡も黄色ければ「ビリルビン尿」「血尿」＊「膿尿」＊＊または「血尿」＊感染症により炎症が出ている状態「膿尿」＊＊尿酸が尿中に出ている状態「希釈尿」健康な状態胆汁は便への排泄：〇尿への排泄：×出血部位や出血量で濃淡が変化糖尿病性腎症などで腎臓の細胞が傷付いている可能性抗菌薬治療が必要リン酸塩炭酸塩シュウ酸塩などの結晶が出ることもある血中の尿酸が増えると生じる原因は水分、アルコールの多量摂取摂取水分量食事内容服用薬などで濃淡差脱水状態は「濃縮尿」匂いは弱い尿路感染症結石糖尿病ー痛風尿崩症肝機能障害結石胆道閉塞膀胱がん尿路感染症による出血尿路感染症尿路結石＊血尿とは、尿に血液（赤血球）が混ざっている状態の尿のこと。＊＊膿尿とは、尿に白血球が出ている状態の尿のこと。白血球の量で、にごり度合いが変化する。尿の色を見る場合、毎朝一番の早朝尿をチェックしましょう。最も色が濃くなるので変化を見つけやすいです。出典：高橋 悟氏,高野 秀樹（監修）. 主婦の友社. 2019. 尿の健康手帖監修：高橋 悟氏（日本大学医学部泌尿器科学系 主任教授）、菅野 希氏（日本大学医学部附属板橋病院 臨床検査部尿検査室）写真：ケアネット撮影Copyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.

　米南カリフォルニア大学（USC）ケック医学校と米カリフォルニア工科大学の研究グループが、患者の頭蓋骨の欠損部分にアクリル樹脂製のインプラントを設置し、この「窓」を通して、機能的超音波イメージング（functional ultrasound imaging；fUSI）により高精細の脳画像データを得ることに成功したことを報告した。研究グループは、患者の病状経過のモニタリングや臨床研究において、この感度の高い非侵襲的なアプローチが新たな道を切り開く可能性があるのみならず、脳機能に関する広範な研究にも役立つ可能性があると話している。USCケック医学校臨床神経外科分野のCharles Liu氏らによるこの研究の詳細は、「Science Translational Medicine」に5月29日掲載された。　この透明な頭蓋インプラントを用いた治療を受けたのは、米カリフォルニア州在住のJared Hagerさん39歳だ。スケートボーダーのHagerさんは、2019年4月にスケートボードで事故を起こして外傷性脳損傷を負い、脳への圧迫を和らげるために頭蓋骨の半分を取り除く緊急手術を受けた。Hagerさんの回復後に予定されていた頭蓋形成術は、新型コロナウイルス感染症パンデミックの影響を受けて大幅に遅れ、Hagerさんは2年以上、皮膚と結合組織だけで脳を守っていたという。　この間にHagerさんは、Liu氏らが実施した別の新たな脳イメージング技術であるfPACT（機能的光音響断層撮影）に関する早期研究にボランティアとして参加した。その後、頭蓋骨を再建するに当たり、Hagerさんは再びLiu氏らに協力した。Liu氏らは、fUSIの有用性を研究するために、PMMA（ポリメチルメタクリレート）製の透明な頭蓋インプラントをデザインし、これを用いてHagerさんの頭蓋骨に取り付けた。　研究グループは、頭蓋形成術の前後に、Hagerさんにコンピューターのモニター上で点と点をつなぐパズルを行う、ギターを弾くなどのいくつかのタスクをこなしてもらい、その間にfUSIを実施して脳活動のデータを集めた。その結果、この「窓」が、脳活動を測定するために効果的な方法であることが明らかになった。Liu氏は、「当然ながら、fUSIで得られる画像は他のイメージング技術で得られる画像よりも質は劣るが、重要なのは、それでも十分に有用であることが分かった点だ。また、他の脳-コンピューターインターフェース技術とは異なり、fUSIでは脳内に電極を埋め込む必要がないため、導入の障壁も格段に低い」と話す。　Liu氏はまた、「これは、覚醒した状態で何らかの行動をしている人の頭蓋インプラントを通してfUSIを適用した初めての例だ」と語る。同氏はさらに、「特に、頭蓋骨の再建を必要とする患者の多くは、神経学的障害を持っているか、あるいはこれからそうした障害を発症する可能性があるため、このような『窓』を通して非侵襲的に脳の活動に関する情報を得られることは大きな意味のあることだ」と大学のニュースリリースで語った。　研究グループは、このような「窓」を利用した超音波やCTが、不透明な骨や頭蓋インプラントを介したMRIやEEG（脳波）スキャンよりも有用な情報を得ることができると考えている。Liu氏はさらに、「もし、脳の機能的な情報が診断や治療に役立つのであれば、頭蓋骨にダメージを受けていない患者にも、このような『窓』を手術で埋め込むことも可能だ。もし、患者の頭蓋インプラントを通して機能的な情報を引き出すことができるのなら、より安全で積極的な治療が可能になる」と述べている。

　2024年5月、Meiji Seikaファルマは造血幹細胞移植後の慢性移植片対宿主病（GVHD）に対する新薬、選択的ROCK2阻害薬ベルモスジル（商品名：レズロック）を発売開始した。本薬剤はKadmon（現サノフィ）が開発したもので米国では2021年に発売されており、今回国内治験が終了し、保険承認、販売開始に至った。6月6日には慢性GVHDと本薬剤についてのプレスセミナーが行われ、北海道大学大学院 血液内科の豊嶋 崇徳氏が「造血幹細胞移植の最新動向と移植後の健康問題」と題した講演を行った。　「造血幹細胞移植には、患者自身の細胞を使う自家移植と、血縁者や白血球の型が合う他人の細胞を使う同種移植があり、近年では自家移植が年間約2,000件超の一方で、同種移植は4,000件弱と倍近く行われている。この背景には、骨髄バンク・さい帯血バンクなどが充実したことや、以前は移植不適とされたHLA（ヒト白血球抗原）が半合致の人からも新たなGVHD予防法の開発によって移植できるようになったことがある。　造血幹細胞移植は化学療法不応の造血器腫瘍、とくに急性骨髄性白血病や急性リンパ性白血病の患者にとって「最後の砦」といえるもので、実際に約30～40％の患者が移植後に治癒に至るという強力な治療法だ。しかし、同種移植後の患者にとってしばしば問題になるのが、ドナー由来の免疫細胞が患者の体を非自己と認識して攻撃することで発症するGVHDだ。移植後数ヵ月内に生じる急性GVHDと3ヵ月～2年程度で発症する慢性GVHDがあり、全身に炎症や組織の線維化など膠原病と同様の症状が出て、患者のQOLを著しく落とす。GVHD予防のため移植後に免疫抑制剤を投与するが、完全に防ぐことはできず、移植後患者の約3分の1が発症する。全身症状に苦しみ、社会復帰も叶わず、「移植などしなければよかった」と訴える患者さんに、対峙するわれわれもつらい状況だった。　慢性GVHDの第1選択は副腎皮質ステロイドによる治療だが、効果があるのは半数程度で、長年ステロイド耐性の慢性GVHD患者には承認された薬剤がない状況だった。しかし、ここ数年で状況が変わった。2021年にBTK/ITK阻害薬イブルチニブ（商品名：イムブルビカ）、2023年にはJAK1/2阻害薬ルキソリチニブ（商品名：ジャカビ）が慢性GVHD薬として承認された。いずれも他疾患の治療薬として開発されたものの転用だ。そして今回ROCK2阻害薬ベルモスジルが加わった。3剤はそれぞれ作用機序が異なり、1剤で効果がなくても他剤を試すことができる。患者にとって選択肢が増えたことは喜ばしい。　ベルモスジルの承認根拠となった国内試験ME3208-2は慢性GVHD 患者21例を対象としたもので、全奏効率85.7％（すべて部分奏効）と高い効果を示した。慢性GVHDは全身に症状が出るため完全奏効例はなかったものの、臓器別では口腔症状や皮膚症状に高い有効性を認めた。重篤な副作用がほとんどなく、とくにほかの免疫抑制剤で頻繁にみられる血球減少、感染症が少ないことが評価できる」。　講演後の質疑応答では、ベルモスジルの1次治療からの投与や小児への適用、先行する2剤との使い分けや併用効果などについて質問が出た。豊嶋氏は「どれもあり得る選択だろうが、まずは臨床現場で使いながら患者ごとの最適な治療法をディスカッションし、今後の開発や承認につなげたい」とした。

　抹茶には、歯周病を抑える効果があるとする研究結果を、日本大学松戸歯学部と国立感染症研究所の研究グループが発表した。実験室での実験で、抹茶には歯周病の主な原因菌であるPorphyromonas gingivalis（ポルフィロモナス・ジンジバリス）の増殖を抑制する効果のあることが明らかになり、人間を対象にした臨床試験でも、抹茶でうがいをした人では、口腔内のP. gingivalisの数が介入前と比べて減少することが確認された。国立感染症研究所細菌第一部口腔細菌感染症室の中尾龍馬氏らによるこの研究結果は、「Microbiology Spectrum」に5月21日掲載された。　歯周病は、細菌感染により引き起こされる歯茎の炎症性疾患で、歯を失う主な原因であるほか、糖尿病、早産、心臓病、関節リウマチ、がんとも関連することが示されている。P. gingivalisは歯周病の主な原因菌で、歯の表面に歯垢などのバイオフィルムを形成して定住し、歯周ポケットの奥深くで増殖する。　緑茶は、細菌や菌類、ウイルスと闘う力を秘めている可能性があると考えられており、その有効性を検証するための研究がこれまでに複数、実施されている。中尾氏らは今回、3種類のP. gingivalis株を含む16種類の口腔内細菌に対する抹茶溶液の有効性をin vitroで検討した。　細菌を培養して抹茶溶液に曝露させたところ、2時間以内にほぼ全ての、4時間後には全てのP. gingivalisが死滅したことが確認され、抹茶にP. gingivalisに対する抗菌作用のあることが示唆された。　次に、歯周病と診断された45人を対象にランダム化比較試験を実施した。対象者は、1）麦茶のマウスウォッシュ、2）抹茶エキス含有のマウスウォッシュ、3）炎症治療作用のあるアズレンスルホン酸ナトリウム水和物を含むマウスウォッシュのいずれかで、1日2回のうがいを1カ月間行う群にランダムに割り付けられた。　対象者から介入の前後に採取した唾液検体を比較したところ、抹茶エキス含有のマウスウォッシュでうがいをした群では、口腔内のP. gingivalisの数が有意に減少していることが明らかになった。他の2群では、このようなP. gingivalisの減少は認められなかった。　研究グループは、「本研究は、お茶に由来する化合物に抗菌作用があることを示した初めての研究ではないものの、得られた結果は、歯周病治療において抹茶が有効である可能性を裏付けるものだ」と述べている。

礒部 威 氏（教授/診療科長）津端 由佳里 氏（診療教授/副診療科長）奥野 峰苗 氏（医科医員）津田 洸旬 氏（医科医員）講座の基本情報医局独自の取り組み・特徴われわれの教室は、増加する呼吸器疾患と、がん医療の均てん化を推進するため、全国的に不足している呼吸器専門医・がん薬物療法専門医の育成を行ってきました。その特徴は呼吸器病学・腫瘍内科学・感染症学をベースとした、総合内科医の育成に取り組み、患者さんを疾患横断的、全人的に診療する力の養成にあります。肺がんは高齢化が進み、診断時に50％以上が75歳以上の高齢者です。高齢者は複数の慢性疾患を抱え、薬物の代謝や排泄が低下しているため、高齢者機能評価による適切な評価と介入ががん薬物療法を行う際には重要となります。教室の主要な臨床・教育・研究テーマが高齢者機能評価の普及と実践です。すでに高齢者機能評価の有用性を検討する多施設共同研究（ENSURE-GA）が終了し、現在は肺がん薬物療法時における高齢者機能評価の有用性を検討する多施設共同研究が始まったところです。また、呼吸器診療において持続可能な開発目標（SDGs）を掲げ、島根県の呼吸器診療、がん診療の基盤を整え、健康増進に寄与することを目的としたクラウドファンディングを開始しました。今後の教室の発展にご注目ください。我が医局のエースを紹介！津端はじめに自己紹介と医局の雰囲気の実際を教えてください。奥野医師10年目の奥野 峰苗です。もともと薬剤師でしたが、がんのエビデンスを作る臨床研究に興味があり、医学部に入りました。入局時は個別のキャリアプランを具体的に提案してくれ、ここなら自分の夢がかなえられる！ と思い決めました。院外研修など自身のキャリアプランについてもトップダウンでなく、希望を聞いてもらえる医局だと思います。津田医師4年目の津田 洸旬です。大阪大学の人間科学部で学んでいましたが、医学こそ人間を科学する学問だ！ と気が付き医学部へ入りました。研修医のころから薬物療法に興味があり、肺がん症例では診断から薬物療法、人生の最終段階まで寄り添えることにやりがいを感じました。趣味は美味しいごはんとお酒です（笑）。医局の雰囲気は一言で言うと「明るい」。若手から専門医まで在籍していて、カンファレンスは若手も発言しやすいです。津端では、当科でのがん診療/研究のやりがいはどんなところに感じていますか？奥野私はチームリーダーなのですが、一緒に考える、お互い刺激を受け合うチームを目指しています。研究は自身で立案したCQを、実際に臨床研究に結び付けることを医局がサポートしてくれます。先日、初めて国際学会（ATS）で発表してきました。語学の壁は感じましたが、今後もどんどんチャレンジしていきたいです。津端国立がん研究センターでの国内留学も終えられ、臨床試験の立案から実施、そして学会発表まで行えるよう成長できているという証拠ですね。津田肺がん診療が日進月歩であることを最前線で感じられ、とてもやりがいを感じますし、高齢者が多く併存疾患への対応にも携わることができています。診断・治療だけではなく、大学に緩和ケア病棟があって看取りまで担当できるのも当科の特色です。先輩方からサポートいただきつつ入局1年目から多施設共同試験のPIも経験でき、勉強になっています。津端それでは最後に、今後の目標と医学生/研修医の皆さんへメッセージをどうぞ！奥野さらにたくさんの臨床研究を立案することが目標です。肺がん患者さんの予後は延長し、新しい治療もたくさん出てきていますがまだまだ奥深い世界です。当科は少し迷っている方でも、サポートして一緒にやりたいことを見つけてもらえます。津田まずは専門医を取得する。そのうえで、肺がんを中心として専門性を高め、国内外の留学も目標です。がん診療、とくに肺がんは難しいという印象があるかもしれませんが、個々の症例と向き合うことで理解は深まりますし、患者さんに最期まで寄り添える、とてもやりがいのある領域です。津端今日はありがとうございました、これからも一緒に当科を盛り上げていきましょう！島根大学医学部　内科学講座呼吸器・臨床腫瘍学（附属病院　呼吸器・化学療法内科）住所〒693-8501　島根県出雲市塩冶町89-1問い合わせ先koka-nai@med.shimane-u.ac.jp医局ホームページ島根大学医学部　内科学講座呼吸器・臨床腫瘍学専門医取得実績のある学会日本内科学会日本呼吸器学会日本臨床腫瘍学会日本呼吸器内視鏡学会日本結核・非結核性抗酸菌症学会日本老年医学会日本アレルギー学会日本喘息学会日本がん治療認定医機構　ほか研修プログラムの特徴（1）ガイドラインに準拠した診療スタイルを身につけることができる（2）チームによる教育・研修体制を組み、常に上級医からの指導を受けることができる（3）完全当直、待機医師制度のため、オン・オフが明確化される詳細はこちら

画像を拡大するTake home message発熱性好中球減少症に対するグラム陽性菌をカバーする抗菌薬の追加の適応を7つ覚えよう。発熱性好中球減少症は対応が遅れると致死率が高いため、迅速な対応が求められます。入院中の患者の場合、基本的には緑膿菌のカバーを含めた広域抗菌薬の投与が初期治療として推奨されていますが、それに加えてグラム陽性菌に対するカバーを追加するかどうかは悩みどころです。そこで、今回はガイドラインで推奨されている以下の7つの適応を理解するようにしましょう。1）血行力学的不安定または重症敗血症の場合2）血液培養からグラム陽性菌が陽性の場合3）メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）、バンコマイシン耐性腸球菌 （VRE）、ペニシリン耐性肺炎球菌（PRSP）の保菌がある場合4）重症粘膜障害（フルオロキノロン系抗菌薬予防内服）の場合5）皮膚軟部組織感染症を有する場合6）カテーテル関連感染症を臨床的に疑う場合7）画像上、肺炎が存在する場合上記のうち、1）2）に関してはとくに疑問なく理解できると思います。3）に関しては、患者のこれまでの記録をカルテで確認することで、そのリスクを判断します。4）5）6）に関しては、身体診察でこれらを疑う場合には、すぐに追加を検討します。6）はカテーテル局所の発赤や腫脹、疼痛などがあれば容易に判断できますが、血液培養が陽性となるまでわからないこともあるため注意が必要です。7）に関してはMRSAによる肺炎を懸念しての推奨です。グラム陽性菌をカバーする抗菌薬の追加の適応に関しては、上記7つをまずは理解したうえで、その後のde-escalationを行うタイミングや継続の有無に関しては、その後の臨床経過や検査結果から総合的に判断しましょう。1）Freifeld AG, et al. Clin Infect Dis. 2011;52:e56-e93.

　近年、糖尿病とがんの相互関連性が着目されており、国内外で研究が進められている。日本では、2013年に日本糖尿病学会と日本癌学会による糖尿病とがんに関する委員会から、医師・医療者・国民へ最初の提言がなされた。糖尿病は全がん、大腸がん、肝がん、膵がんの発症リスク増加と関連するとされている。5月17～19日に開催された第67回日本糖尿病学会年次学術集会で、シンポジウム11「糖尿病とがんをつなぐ『腫瘍糖尿病学』の新展開」において、能登 洋氏（聖路加国際病院内分泌代謝科）が「糖尿病とがんの関係 2024 update」をテーマに講演を行った。講演の主な内容は以下のとおり。糖尿病患者はがん死リスクが高い　日本での2011～20年における糖尿病患者の死因は、多い順に、がん（38.9％）、感染症（17.0％）、血管障害（10.9％）となっている1）。糖尿病患者のがん死リスクは一般人よりも高く、糖尿病により発がん・がん死リスクが増加する可能性が注目されている。糖尿病を有するがん患者は生命予後・術後予後が不良であることがメタ解析で示されている。能登氏によると、糖尿病とがんはさまざまな要因を介して相互関連しているという。　糖尿病に伴うがんリスクの倍増率に関する研究によると、糖尿病がある人では、ない人と比べて、がん死リスクは1.3倍、がん発症リスクは1.2倍増加していることが示されており2）、能登氏は、がんは糖尿病の「合併症」とまでは位置付けられないが、関連疾患、併発疾患としては無視できないと述べた。糖尿病に伴う発がんリスクのがん種別では、海外のデータによると、リスクが高い順に、肝がん（糖尿病がない人と比べて2.2倍）、膵がん（2.1倍）、子宮がん（1.6倍）、胆嚢がん（1.6倍）、腎がん（1.3倍）、大腸がん（1.3倍）などが並んでいる2）。国内のデータによると、肝がん（2.0倍）、膵がん（1.9倍）、大腸がん（1.4倍）となっており3）、主に消化器系の発がんリスクが有意に高いことが判明した。　また能登氏は、上記の海外のデータにおいて、糖尿病を有する男性の前立腺がんの発症率は通常の0.8倍となっており、前立腺がんにはなりにくいことを興味深い点として挙げた。これは、糖尿病の場合はテストステロンが低くなることと関連しているという。糖尿病患者のがん発症メカニズム　現在想定されている糖尿病により発がんリスクが高まる機序について、能登氏は解説した。高血糖と高インスリン血症という主な2つの因子が、正常細胞をがん化し、がん細胞を増殖させていくと考えられている。また、高血糖により血中酸化ストレスが増加すると、染色体にダメージを与え、正常細胞ががん化する。さらに、高血糖自体が細胞増殖のエネルギーとなり、がん化した細胞の増殖が促進される。また、インスリンは直接的に発がんプロモーションに関与する。IGF-1という成長因子を介して間接的にも発がんを促進すると考えられている。さらに最近の研究によると、mTOR経路ががんに関わってくる遺伝子を促進したり、あるいは、正常細胞は発がん細胞を抑制しようとする細胞競合という機能を持っているが、インスリンによって細胞競合機能が抑制されてしまうことで、がん細胞が増殖しやすくなったりすることが判明した。また、糖尿病や肥満は全身的な炎症が慢性的に存在する。この炎症が、発がん・がんの増殖により拍車をかけることが考えられるという。最近では、さまざまな糖尿病治療薬が、発がん・がんの増殖に対して関連しているという仮説もあり、研究が進められている。　能登氏は、高血糖と高インスリン血症はどちらが発がんに影響しているかについて、以下の研究を取り上げて解説した。米国の研究によると、糖尿病患者は、糖尿病の発症から5～10年後に発がん倍率が1.3倍のピークを迎え、その後は低下するという。インスリン分泌能をC-ペプチドに置き替えてみると、発がん倍率とほぼパラレルな推移が認められる。一方、HbA1cで示される高血糖は、10～15年後にピークに達する。そのため、発がんへの影響は、高インスリン血症のほうが主体であることが推測されている4）。　一般的に欧米人よりもアジア人のほうがやせ型の人が多く、肥満度が低い。肥満は高インスリン血症を引き起こすため、肥満のほうが、発がんリスクが高くなると考えられている。しかし、能登氏らが実施したアジア人を対象とした調査によると、アジア人糖尿病患者の発がんリスクは低いだろうという予想に反して、男女共に、欧米人よりもアジア人のほうが発がんとがん死リスクが高いという結果になった5）。高血糖と高インスリン血症のがんへの影響は人種によっても変化する可能性がリアルワールドデータにより示唆された。　能登氏はここで、データ解釈上の注意点があることを指摘した。糖尿病患者は高齢・肥満によりがん発症リスクが高まるという交絡因子があるが、これは解析時に調整することができる。一方、糖尿病患者は日頃から検査を受けることが多いため、がん発見率も高まる。この「発見バイアス」は考慮しなければならない。実際のがん発症リスクは、前述の数値よりも低いであろうという。また、がん患者は糖尿病になりやすく、実は膵がんを先に発症し、それが糖尿病を引き起こしていたが先に糖尿病が診断されたという因果の逆転も考えられる。その点に気を付けて解釈をしなければならない。血糖変動幅を小さくすれば、がんリスクは低下するか？　高血糖ががんのリスク因子であるならば、血糖コントロールをよくすれば、がんのリスクは低くなるのかということについて、海外での心血管疾患に関するメタ解析の副次結果が提示された。発がんリスク、がん死リスクのいずれも、厳格な血糖管理をしても、がんのリスクは下がらないということが示唆された6）。また、能登氏らが実施した日本人を対象としたHbA1cと発がんリスクに関する研究によると、HbA1cが5.5～6.4％を基準値として、それよりも血糖コントロールが悪くても、発がんリスクはほとんど変わらなかった7）。　さらに踏み込んで、HbA1c変動と発がんリスクに関するデータでは、HbA1cの変動幅が大きい人ほどがんリスクが高まることが判明した8）。また、アジア人を対象とした海外のデータでも、発がんリスク・がん死リスクともに、HbA1c変動幅が大きいほうが、リスクが高くなることが明らかとなった9）。　ただし、観察研究で関連性が示されても、バイアス残存などのため因果関係にあるとは限らない。また、因果関係にあっても、是正・予防によりリスクが低下するとは限らないという。現時点では、HbA1cの変動幅はがんリスク評価マーカーとして活用するのが妥当で、Time in Range（TIR）もリスク評価マーカーとして有用かもしれない。がんと糖尿病に共通するリスク因子：食事と運動　能登氏は、がんと糖尿病に共通してリスクを上昇させる食事例として、赤肉・加工肉の過剰摂取、高Glycemic index（GI）食摂取を挙げ、逆にリスクを下げる食事例として、野菜、果物、食物繊維、全粒（未精白）穀物、魚をカロリーやバランスの管理をしたうえで摂取することを挙げた。　糖質制限・低炭水化物食には、以下のような功罪があるため慎重に行う必要がある。・血糖コントロール・減量に有効だが、1～2年で効果消失する。・糖尿病発症リスクは変わらない（J-カーブ示唆）。・さらに、極端な食事制限を長期間続けると、総死亡・がん罹患/死亡・心血管死亡が増加することも報告されている。　ある日本の観察研究によると、運動量とがんに関しては、運動量が多いグループほどがんリスクが低下することがわかっているため10）、運動ががんの予防につながる可能性があると能登氏は述べた。ただし、ベースラインにおいて、元々身体的な制限があるため運動できない人や、逆に元から健康志向が強い人が含まれるといった交絡因子が含まれることも考慮しなければならないという。　最近では、国内でも保険適用による減量手術がある。食事・運動を介さずに手術で劇的に短期間で減量した場合も、糖尿病とがんのリスクを劇的に減少させることが報告されている11）。体重を減らすことが非常に重要であることを示すデータとなっている。糖尿病治療薬はがんリスクに影響するか？　高インスリン血症はがんのリスク因子となるが、インスリンを治療薬として使用する場合は、がん死リスク・発がんリスク共に変化がないことがわかっているという12）。インスリンにより血糖値が劇的に下がるため、リスクが相殺されて、リスクがプラスにもマイナスにもならないのではないかと推察されている。そのほかの糖尿病治療薬とがんリスクについては、エビデンスは限定的だが、メトホルミンはがんリスクを低下させる可能性がある。ピオグリタゾンは、投与された患者で膀胱がんの発生リスクが増加する可能性が完全には否定できないので、膀胱がん治療中の患者には投与を避けることと添付文書に明記されている。　日常診療では、糖尿病とがんに関する日本糖尿病学会と日本癌学会による医師・医療者への提言を参照のうえ、性別・年齢に応じて適切に科学的に根拠のあるがんのスクリーニングを患者に受診するよう促す必要がある。がん患者における糖尿病　能登氏は最後に、日本での糖尿病を有するがん患者の割合を述べた。糖尿病を有するのは、全がん患者の20.7%、男性では21.8％、女性では19.4％。肝がん患者の32.1%、膵がん患者の31.7%が、糖尿病を合併している13）。なお､日本の一般成人の糖尿病有病率は15％程度である。　また、韓国で実施されたコホート研究によると、がんの既往がない人と比べて、がんの既往のある人・現在がんに罹患している人は、がん全般で糖尿病発症リスクが35％高まることが示された14）。とりわけ膵がんでは5.15倍に跳ね上がる。デンマークで実施されたコホート研究も韓国のデータと同様に、膵がんの糖尿病リスクが5倍となっている15）。　能登氏は今後の課題として、がんに伴う糖尿病リスク増加機序と経過の究明や、最適な治療法・コントロール目標値・医療者連携の確立を挙げ、研究を進めていきたいとまとめた16）。■参考1）中村二郎ほか. 糖尿病. 2024;67:106-128.2）Ling S, et al. Diabetes Care. 2020;43:2313-2322.3）春日雅人ほか. 糖尿病. 2013;56:374-390.4）Hu Y, et al. J Natl Cancer Inst. 2021;113:381-389.5）Noto H, et al. J Diabetes Investig. 2012;3:24-33.6）Johnson JA, et al. Diabetologia. 2011;54:25-31.7）Kobayashi D, Endocr Connect. 2018;7:1457-1463.8）Saito Y, et al. Cancer J. 2019;25:237-240.9）Mao D, et al. Lancet Reg Health West Pac. 2021;18:100315.10）Inoue M, et al. Am J Epidemiol. 2008;168:391-403.11）Adams TD, et al. N Engl J Med. 2007;357:753-761.12）ORIGIN Trial Investigators. N Engl J Med. 2012;367:319-328.13）Saito E, et al. J Diabetes Investig . 2020;11:1159-1162.14）Hwangbo Y, et al. JAMA Oncol. 2018;4:1099-1105.15）Sylow L, et al. Diabetes Care. 2022;45:e105-e106.16）後藤温ほか. 糖尿病. 2023;66: 705-714.

新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の感染症法上の5類移行後、この件は世間的にどこ吹く風になっている感がある。国内の感染状況を見ると、2024年第22週（5月27日～6月2日）の全国平均の定点当たり発生数は3.52人。前週の第21週（5月20〜26日）の3.35人と比べ、微増である。2024年に入ってからは徐々に感染者数は増加し、第5週（1月29日～2月4日）の16.15人をピークに、その後は第18週（4月29日～5月5日）の2.27人にまで徐々に低下していたが、そこから再び増加している状況である。ちなみに5類移行後の最高値は2023年第36週（9月4～10日）の20.19人、最低値は2023年第46週（11月13～19日）の1.95人である。さて、そうした中で最新の2024年第22週の定点当たり発生数が19.74人と“突出”しているのが沖縄県である。この“突出”の表現を使ったのは、地元紙が見出しにこの言葉を使い危機感をあらわにした記事を掲載しているからだ。確かに第22週の全国の感染状況を見れば、沖縄県が特異的なことは明らかだ。沖縄県を除く都道府県別で最も発生数が多いのは鹿児島県の7.11人。これに次ぐのが北海道の5.44人。沖縄県はこれらの約3～4倍となっている。もっとも定点発生数は定点医療機関の配置、各医療機関の検査方針なども影響するので、これだけですべてを語れるものではないのは確かだ。おそらく沖縄県以外の都道府県も潜在的な感染者は定点発生数より多いと思われる。とはいえ、この点を考慮しても、2番目に多い鹿児島県と約3倍の開きがある現実は、やはり沖縄県の固有事情があると思わざるを得ない。そう思いながら厚生労働省のホームページで発表されている第22週の新型コロナ発生状況のプレスリリースを見て、やはり固有事情はあるのだろうと感じている。このリリースでは新型コロナの5類移行以後の定点発生数の推移を全国と各都道府県別で公表している。これを見るとすぐにわかることだが、全国的な推移は前述のように2023年第36週前後と2024年第5週前後をピークにした二峰性のグラフを描いている。そして都道府県別でもおおむね二峰性の推移だが、沖縄県だけは明確に異なる。とくに2024年第5週前後は沖縄県も発生数は多少増加しているものの、ピークを描くには至っていない。一方、5類移行後最初のピークは第25週前後と全国平均より10週ほど早い。この辺は気候的な影響が少なくないだろう。まず、全国的な推移で見られた2つのピークは、それぞれ気温がかなり高い時期か気温がかなり低い時期。つまり暑さや寒さゆえに温度管理が行き届いた室内にこもりがちな時期である。新型コロナの5類移行後でもウイルスそのものの性質に変化がないことを考えれば、室内にこもりがちでいわゆる三密（やや懐かしい響きだが）の状態が起こりやすいことが感染拡大に影響しているのだろうと読み解ける。これに対して沖縄県那覇市の平均気温を見ると、5月時点で24.2℃。すでにこの時点の平均気温で夏日（25℃以上）に近い状況なので、暑さゆえに室内にこもりがちな時期となる。ちなみに東京で同じく平均気温が夏日前後になるのは7月である。5月末から7月末までは9週間あるので、前述した全国平均と沖縄の夏の発生数ピーク時期の差である約10週前後と整合性は取れる。一方、冬の1～2月に関して言えば、前述の那覇市の平均気温を見ればわかる通り、17℃台。これは東京で言えば4～5月や10月くらいに相当するので、気候が原因で屋内にこもりがちにはならない。それゆえ沖縄県でこの時期にそれほど発生数が上昇しないことも説明できる。もちろんこれ以外に人口構成比や地域の風俗・習慣、外部からの流入人口なども影響していると思われるが、気候の影響はそこそこ以上に大きい要因だと考えられる。となると、首都圏などでの感染拡大はこれからが本格的になるという嫌な予想が成り立ってしまう。しかも、繰り返しになるが新型コロナに関しては、もはや彼方のことになっている人も多い。はてさて、どのような情報発信をしていけばよいのかと、最近とみに悩みが深くなっている。

　今後30年間に世界の平均寿命（出生時平均余命）は男性では5年近く、女性で4年以上延長することが予測されるとの最新の分析結果を、世界疾病負担研究（GBD）の研究者らが、「The Lancet」5月18日号に発表した。こうした平均寿命の延長は、一般的に平均寿命が短い国々で顕著だという。研究グループは、「このような変化は、心臓病や新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に加え、感染症や出産、栄養に関連するさまざまな健康問題の予防と発見、治療の改善をもたらした公衆衛生対策によるところが大きい」と説明している。　米ワシントン大学保健指標・評価研究所（IHME）所長のChristopher Murray氏らは、204の国と地域、21のGBD地域、7つのスーパーリージョン（GBDが疫学的類似性と地理的近接性に基づき設定した地域区分）、および世界全体の2022年から2050年までの原因別死亡率、損失生存年数（YLL）、障害生存年数（YLD）、障害調整生存年数（DALY）、平均寿命、および健康寿命（HALE）を予測した。　その結果、世界全体で平均寿命は2022年から2050年にかけて73.6歳から78.2歳へ延びると予測された。男女別に見ると、男性では71.1歳から76.0歳へ4.9年の増加、女性では76.2歳から80.5歳へ4.2歳の増加であった。また、同期間に健康な状態で生きる年数（HALE）は、男性では62.6歳から66.0歳へ、女性では64.7歳から67.5歳へ延びると予測された。さらに、全体的な平均寿命の延長に加え、地域間の平均寿命の格差が縮小することも予測された。Murray氏はこの点について、「サブサハラ（サハラ砂漠以南）のアフリカ地域で最大の平均寿命の延長が予測されており、高所得地域と低所得地域の間の健康格差が縮小傾向にあることを示している」とIHMEのニュースリリースの中で説明している。　一方で、平均寿命に影響を与える疾患に変化が起きていることも明らかになった。今後、平均寿命の長さには、感染症よりも心臓病や糖尿病、がん、肺疾患などの慢性疾患が与える影響の方が強まることが予測されたのだ。そのため、肥満や高血圧、偏った食事、運動不足、喫煙などのリスク因子が次世代の病気や寿命に最も大きな影響を与えることになる。　Murray氏は、「これらの増加しつつある代謝や食事のリスク因子、特に高血糖や高BMI、高血圧などの行動要因および生活習慣要因に関連するリスク因子に先手を打つことは、世界の人々の健康の未来に影響を与える絶好の機会となる」と話す。　なお、米国立保健統計センター（NCHS）の最近の報告書によれば、米国における平均寿命は2021年から2022年までの1年間に76.4歳から77.5歳に延びた。新型コロナウイルス感染症のパンデミック以降、米国で平均寿命が延びたのはこの年が初めてだが、パンデミック前の平均寿命である78.8歳を下回った状態が続いているとNCHSは指摘している。

　患者に大腸がんの検査方法の選択肢を与えることで、検診を受ける患者数が2倍以上に増えたとする研究結果が報告された。米ペンシルベニア大学医学部のShivan Mehta氏らによるこの研究結果は、「Clinical Gastroenterology and Hepatology」に4月30日掲載された。　研究グループの説明によると、大腸がん検診は現在、リスクレベルが平均的な人には45歳からの受診が推奨されているが、大腸がんの既往歴や家族歴がある人は、より早い時期から検診を受けなければならない可能性もあるという。　大腸がん検診で使われる大腸内視鏡検査（コロノスコピー）は、侵襲的ではあるが時間とともにがん化する可能性のある前がん性のポリープを除去することができる。大腸内視鏡検査は10年に1回の頻度で受けることが推奨されているが、その代わりに免疫学的便潜血検査（FIT）を年に1回受けるという選択肢もある。これは、便検体の中に血液が含まれていないかどうかを調べる検査だ。便中の潜血は、大腸がんの初期症状である可能性があり、陽性と判定された場合は大腸内視鏡検査を受ける必要がある。　Mehta氏らは今回、ランダム化比較試験を実施し、患者に大腸がん検診の選択肢を提示することで、大腸内視鏡検査のみを提示した場合と比べて検診受診率が向上するのかどうかを検討した。対象者は、大腸がん検診を推奨通りに受けていない、ペンシルベニア州の地域医療センターの患者738人（平均年齢58.7歳、48.6％がメディケイド受益者）。研究グループによると、この医療センターでの大腸がん検診の受診率はわずか約22％であり、米国での平均受診率（72％）からかけ離れているという。　対象患者は、大腸がん検診の方法として、1）大腸内視鏡検査のみを提示される群、2）大腸内視鏡検査かFITのどちらかを患者が選択できる（アクティブチョイス）群、3）FITのみを提示される群の3群に1対1対1の割合でランダムに割り付けられた。対象患者には、検診受診を勧める手紙と該当者にはFIT用のキットが送付され、その2カ月後と3〜5カ月後にリマインダーのテキストメッセージまたは自動音声が送られた。　その結果、試験開始から6カ月後の時点で大腸がん検診を受けた患者の割合は、大腸内視鏡検査のみの群で5.6％、アクティブチョイス群で12.8％、FITのみの群で11.3％であることが明らかになった。大腸内視鏡のみの群と比べた検診受診率の絶対差は、アクティブチョイス群で7.1％、FITのみの群で5.7％であった。　研究グループは、患者に単純な選択肢を提供することで大腸がん検診の受診率が向上したが、選択肢の数をさらに増やすことが、検診受診者のさらなる増加につながる可能性があるとの考えを示している。　以上のように有望な結果は得られたものの、未解決の問題が残されている。Mehta氏は、「新型コロナウイルス感染症のパンデミック中にがん検診の実施が減り、現在はその回復途上にあることや、若年層へのスクリーニング推奨の拡大により、全国的に大腸内視鏡検査へのアクセス問題が存在することは確かであり、とりわけ地域医療センターの患者はより大きな影響を受ける可能性がある」と話す。その上で同氏は、「大腸内視鏡検査は、スクリーニング、症状の診断、FIT後のフォローアップ検査のためのツールとして重要だが、スクリーニング率を向上させたいのであれば、より低侵襲な選択肢を患者に提供することを考えるべきだ」と付け加えている。

山本 信之 氏（教授）赤松 弘朗 氏（准教授）村上 恵理子 氏（学内助教）講座の基本情報医局独自の取り組み・特徴当科は、病院標榜科名を呼吸器内科・腫瘍内科としています。このように呼吸器疾患と腫瘍全般を一括して扱う診療科はほとんどなく、それが当科の特色となっています。当科では、腫瘍内科として、原発不明がんや肉腫などpitfallとなりやすい腫瘍の薬物療法や、標準的治療が終了後の患者に対する臨床試験（第I相試験）等も積極的に取り組んでいますが、腫瘍内科だけでは専門的に学ぶことが難しい、感染症・呼吸管理などの内科医として必要不可欠な技量・知識を習得することが可能です。研究面では、上記の治験を含む臨床研究のみならずリキッドバイオプシー等のトランスレーショナルリサーチが積極的に行われており、その成果は、New England Journal of Medicine等の、世界的なメジャージャーナルに発表されています。また、当科では、病棟をチーム体制にすることや当直明けの休暇の取得等で、ライフスタイルに合わせた仕事をしていただける体制を整えています。当科にきていただければ、どの方向に進むにしても、多くの選択肢から選んでいただくことが可能です。ぜひ、われわれと一緒に、楽しい仕事をしましょう。同医局でのがん診療/研究のやりがい、魅力「肺がんは個別化医療が最も成功したがんの1つ」と言われており、実地臨床でも免疫チェックポイント阻害薬・分子標的薬・細胞障害性抗がん剤を使いこなし、それらによる有害事象対策を多く経験する事で患者さんにとって最適な治療は何か？ を常に考えながら、皆で議論しています。また多くの治験に参加しており、NEJMなどのbig journalにも当科医師が共著者として名を連ねています。同時に、地方の医大という事もあり、緩和領域の患者さんを看取る事も多く、「診断から緩和まで1人の患者さんと付き合っていく」経験ができます。医局の雰囲気、魅力若手が多く、中堅は国内留学帰りの先生が多いため、多彩なバックグラウンドを背景に最新の標準治療をどのように目の前の患者さんに適応していくか日々議論しています。また働き方改革にも対応しており、ワークライフバランスへの対応も兼ね備えています。医学生/初期研修医へのメッセージきちんとした日常臨床を身に付けることから始めて、最短での専門医取得を後押しします。また、若手同士の交流も盛んで楽しい医局です。ぜひ、皆で成長しましょう。若手が多く、交流も盛んこれまでの経歴和歌山県立医科大学を卒業し、同大学病院で初期研修を終えたのち呼吸器内科・腫瘍内科に入局しました。2回の産休・育休で診療から離れていた時期もありましたが、時短制度を利用して復職し大学院にも入学しました。子育ての都合で時間の制約があるため、研究日を設けてもらうなどしながら臨床研究を行ないつつ、一昨年がん薬物療法専門医を取得したところです。同医局を選んだ理由大学生のころの基礎実習で腫瘍に関連する研究に触れたことで抗がん剤に興味を持ちました。さまざまながんの治療に携わりたいと考えていたので、自分の目指すところに一致する診療科だと思い入局しました。実際入局してみると、抗がん剤の副作用管理から緩和ケアに至るまで幅広い知識と経験が必要な診療科であり、当初は大変でしたが今はそこもやりがいの1つです。今後のキャリアプラン下の子が1歳を過ぎたのを機に昨年からフルタイム勤務に復帰し、今年は大学院を卒業・学位取得を予定しています。一度に多くのタスクをこなすのは難しいですが、個々のライフスタイルや興味に応じて柔軟に対応してもらえる職場ですので、今後も内科関連の資格取得や新規臨床研究などを少しずつ進めていきたいと思っています。和歌山県立医科大学　内科学第三講座（呼吸器内科・腫瘍内科）住所〒641-0012　和歌山県和歌山市紀三井寺811-1問い合わせ先h-akamat@wakayama-med.ac.jp医局ホームページ和歌山県立医科大学 内科学第三講座（呼吸器内科・腫瘍内科）専門医取得実績のある学会日本内科学会日本呼吸器学会日本がん薬物療法学会日本呼吸器内視鏡学会研修プログラムの特徴（1）女性医師も多い、明るい雰囲気の科です（2）さまざまなバックグラウンドを持つ医師から教育を受けることができます（3）どこに出しても恥ずかしくない一人前の呼吸器内科医になれるよう、援助は惜しみません

ニルマトレルビル・リトナビルでコロナ後遺症緩和せず新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）を討つ経口薬ニルマトレルビル・リトナビルのSARS-CoV-2感染症（COVID-19）罹患後症状（long COVID）緩和効果が残念ながら認められませんでした1,2）。スタンフォード大学で実施された無作為化試験「STOP-PASC」の結果です。世界で数百万人が患うとされるlong COVIDの症状は多岐にわたり、数ヵ月から長ければ数年続きます。裏付けのある治療を見つけることが急務ですが、その根本原因に取り組む手段を検討している試験は不足しています。SARS-CoV-2が居続けることがlong COVIDの原因の1つとされています。実際、上気道や糞中にSARS-CoV-2のRNAが何ヵ月も排出され続けることが確認されています。生きて複製するSARS-CoV-2の溜まり場はlong COVID患者から見つかっていないものの、血液、口腔（歯周ポケット）、胃腸、中枢神経系などの種々の組織に長居するSARS-CoV-2のRNAやタンパク質が検出されています。そのような残滓ウイルスが長引く炎症や免疫機能不全の引き金となって多岐にわたる症状を招いているのかもしれません。そうであるならSARS-CoV-2を直撃する抗ウイルス薬を検討することで、もしかしたらlong COVIDの根本原因を断つ治療の道が開けるかもしれません。ニルマトレルビル、モルヌピラビル、レムデシビルなどの抗ウイルス薬を感染後すぐの期間に投与することでlong COVIDの症状の一揃いが生じ難くなることを示した試験がある一方で、そうともいえないという結果もあります。重症化の恐れが大きいCOVID-19患者への使用が承認されているニルマトレルビル・リトナビルの有効成分のニルマトレルビルはSARS-CoV-2のメインプロテアーゼを阻害してSARS-CoV-2が複製できないようにします。一緒に服用するリトナビルはCYP3A4阻害によってニルマトレルビルの分解を遅らせる働きがあります。ニルマトレルビル・リトナビルの投与でlong COVIDの症状が改善した患者の経緯をスタンフォード大学医学部のLinda Geng氏らやその他のチームが先立って報告しています。今回結果が明らかになったSTOP-PASC試験はGeng氏らの指揮の下で、2022年11月からその翌年2023年9月にかけて実施されました。試験には中等度～重度のlong COVID症状が3ヵ月以上続く患者155例が参加し、102例はニルマトレルビル・リトナビルを15日間服用する群、53例はリトナビルとプラセボを服用する群（リトナビル・プラセボ服用群）に割り振られました。投与10週時点での比較の結果、ニルマトレルビル・リトナビル服用群の6つの主要症状（疲労、脳のもやもや、呼吸困難、痛み、胃腸症状、心血管症状）の重症度の総計は、上述したとおりリトナビル・プラセボ服用群と有意差がありませんでした。他の比較でもニルマトレルビル・リトナビル服用群とリトナビル・プラセボ服用群は似たりよったりでした。効果は示せなかったもののせめてもの救いはあり、承認されている5日間投与よりも長い15日間のニルマトレルビル・リトナビル投与はおおむね安全でした。その結果によるとニルマトレルビル・リトナビルはより長期間安全に投与できるようです。参考1）Geng LN, et al. JAMA Intern Med. 2024 Jun 7. [Epub ahead of print]2）Stanford Medicine trial：15-day Paxlovid regimen safe but adds no clear long-COVID benefit / Stanford University

　HER2+（IHC 3+またはIHC 2+/ISH+）の進行・転移乳がんの1次療法として、トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）単独療法とT-DXd＋ペルツズマブ併用療法の有用性を検討した第Ib/II相DESTINY-Breast07試験の中間解析の結果、両群ともに12ヵ月無増悪生存（PFS）率は80％以上であり、薬剤性間質性肺疾患（ILD）による死亡は認められなかったことを、フランス・Gustave RoussyのFabrice Andre氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2024 ASCO Annual Meeting）で発表した。　DESTINY-Breast07試験は、HER2+の進行・転移乳がん患者を対象に、T-DXd単独または他の抗がん剤との併用による安全性、忍容性および抗腫瘍活性を検討する国際共同無作為化非盲検第Ib/II相試験。用量漸増パートと用量拡大パートで構成され、今回は1次療法としてのT-DXd±ペルツズマブを評価した用量拡大パートの中間解析の結果が報告された。　対象は、術後補助療法から12ヵ月以上の無病期間があり、測定可能な病変があり、脳転移がない/または既治療で安定状態で、進行・転移に対する治療を受けていないHER2+の進行・転移乳がん患者であった。T-DXd単独群（5.4mg/kgを3週間間隔）とT-DXd＋ペルツズマブ併用群（T-DXd：5.4mg/kg＋ペルツズマブ：初回840mg、2回目以降420mgを3週間間隔）に無作為化された。主要評価項目は安全性と忍容性、主要副次評価項目は、治験責任医師評価による奏効率（ORR）およびPFS、奏効期間（DOR）であった。　主な結果は以下のとおり。・T-DXd単独群75例、T-DXd＋ペルツズマブ併用群50例が治療を受けた。両群の患者プロファイルはおおむねバランスがとれていたが、HR+（62.7％および68.0％）、de novo（64.0％および60.0％）の割合で差がみられた。追跡期間中央値はそれぞれ23.9ヵ月（治療継続中が62.7％）、25.3ヵ月（56.0％）であった（データカットオフ：2023年12月22日）。・12ヵ月PFS率は、単独群80.8％（80％信頼区間[CI]：73.7～86.1）、併用群89.4％（81.9～93.9）であった。・ORRは、単独群76.0％（80％CI：68.5～82.4）、併用群84.0％（75.3～90.5）であった。CRはそれぞれ8.0％、20.0％であった。・DOR中央値は両群とも評価不能（NE）であったが、範囲は単独群2.1～28.5ヵ月、併用群4.5～28.3ヵ月であった。12ヵ月DOR率はそれぞれ76.0％、84.0％であった。・有害事象（AE）は両群ともに100％に発現した。Grade3以上のAEの発現率は、単独群52.0％、併用群62.0％であった。単独群では、治療に関連しない死亡が1例報告された（新型コロナウイルス感染症の罹患後症状）。・頻度の高いAEは、悪心（単独群71％［うちGrade3以上が4％］、併用群68％［0％］）、好中球減少症（36％［27％］、38％［24％］）、嘔吐（36％［3％］、40％［0％］）、下痢（35％［3％］、62％［6％］）などであった。ILDは、それぞれ9.3％、14.0％に認められたが、死亡例は認められなかった。新たな安全性シグナルはみられなかった。　DESTINY-Breast07試験は進行中であり、第III相DESTINY-Breast09試験の解析結果により、HER2+の進行・転移乳がんの1治療法としてのT-DXd±ペルツズマブに関する確定的なデータが得られる予定。

　2024年5月30日、モデルナ・ジャパン株式会社は、60歳以上の成人を対象としたRSウイルス（RSV）感染症予防のためのmRNAワクチン「mRNA-1345」の製造販売承認を厚生労働省に申請したと発表した。RSウイルスの影響とリスク　RSウイルス（Respiratory Syncytial Virus、RSV）は、高い感染力を持つ呼吸器ウイルスで、感染者の咳やくしゃみ、またはウイルスが付着した手や物体に触れることで伝播する。感染症状は、一般的な風邪の症状から始まり、進行すると、とくに脆弱な乳児や高齢者においては、呼吸困難や入院、最悪の場合は死亡に至ることもある。　日本では60歳以上の成人において、年間約6万3,000例の入院と約4,500例の死亡が推定されており、とくに高齢者に対して大きな脅威であることが示されている。ConquerRSV試験から得た有望なデータ　今回の承認申請は、日本を含む22ヵ国で実施された第III相試験「ConquerRSV試験」の中間解析データに基づいている。この試験は、60歳以上の成人約3万7,000例を対象に、無作為化プラセボ対照二重盲検法で行われ、RSウイルス感染症予防におけるmRNA-1345の有効性と安全性が検証された。　mRNA-1345は、RSウイルスの融合前F糖タンパク質をコードしたmRNA配列からなるワクチンであり、モデルナのCOVID-19ワクチンと同様の脂質ナノ粒子が使用されている。　試験では、mRNA-1345ワクチンの単回投与では明らかな安全性上の懸念はなく、60歳以上の成人ではプラセボと比較してRSV関連下気道疾患およびRSV関連急性呼吸器疾患の発生率が低下することが示された。ワクチンの高いアンメットニーズ　RSウイルス感染症はとくに高齢者や乳児に大きな影響を及ぼす。また、2014年には厚生労働省によって、RSウイルスワクチンは開発優先度の高いワクチンとして指定されており、ワクチン開発に高いアンメットニーズが存在していた。mRNA技術を活用した新しいワクチンが、日本の高齢者に新たな予防手段を提供する可能性がある。

＜先週の動き＞1.新型コロナ死者数10万人超え、新規感染者は4週連続で増加／厚労省2.2023年の出生率1.20に低下、少子化がさらに進行／厚労省3.ヤングケアラー支援法が可決、国と自治体の支援義務を明確化／国会4.JMATの能登地震支援活動終了、指揮体制強化と長期支援を／日医5.クリニックが高評価の口コミ依頼、ステマ行為で行政処分／消費者庁6.患者死亡事故が相次いだ神戸徳洲会病院に厳しい改善指摘／神戸市1．新型コロナ死者数10万人超え、新規感染者は4週連続で増加／厚労省厚生労働省は、令和5年度の人口動態統計月報年計（概数）を6月5日に発表した。これによると、2023年末までに新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による国内の死者数が累計で10万人を超えたことがわかった。2023年には3万8,080人がCOVID-19で死亡し、20年以降の累計死者数は10万5,950人にのぼった。2020年の死者数は3,466人だったが、デルタ株が流行した2021年には1万6,766人に増加し、その後、オミクロン株が主流となった2022年には感染者数が急増し、死者数は4万7,638人に上った。死者のうち、男性が5万7,222人、女性が4万8,728人だった。厚労省は、5月27日～6月2日までの1週間で報告されたCOVID-19の新規感染者数は1万7,401人であり、1定点当たり3.52人と、前週比で1.05倍とほぼ横ばいであると発表した。ただ、新規感染者数は4週連続で増加しており、とくに沖縄では1医療機関当たり19.74人と突出していた。沖縄では一部の高齢者施設で集団感染が発生し、医療機関が逼迫している状況。全国的には鹿児島（7.11人）、北海道（5.44人）と続き、少なかったのは福井（1.38人）、愛媛（1.80人）、香川（1.87人）だった。さらに、5月27日～6月2日の1週間に全国の定点医療機関から報告された新規入院患者数は1,260人で、前週比0.85倍と減少した。しかし、集中治療室（ICU）に入院した患者は61人で、前週から7人増加した。武見 敬三厚労大臣は、新たな感染症危機に備えるため、「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」の改定や「国立健康危機管理研究機構」の設立準備を進めると説明し、国内外の感染症動向を注視しながら基本的な感染対策の周知に努めると述べている。参考1）令和5年（2023）人口動態統計月報年計（概数）の概況（厚労省）2）新型コロナ感染者数、ほぼ横ばい 前週比1.05倍、沖縄突出（共同通信）3）コロナ死者、昨年までに国内で10万人超 新規感染者数は4週連続増（朝日新聞）2．2023年の出生率1.20に低下、少子化がさらに進行／厚労省厚生労働省が、6月5日に発表した令和5年の人口動態統計（概数）によると、2023年のわが国の出生率は1.20と過去最低を更新し、出生数も72万7,277人と過去最少となった。厚労省によれば、出生数は前年より4万3,482人（5.6％）減少し、合計特殊出生率も0.06ポイント低下した。出生率の低下は8年連続で続いており、とくに東京都では0.99と初めて1を下回った。これはわが国の少子化が急速に進行していることを示しており、厚労省の担当者は、経済的不安や仕事と子育ての両立の難しさが、結婚や出産に対する希望を阻む要因として複雑に絡み合っていると指摘する。とくに東京都のような大都市部では、出生率が著しく低い傾向がみられ、埼玉、千葉、神奈川の首都圏でも1.1台に止まっている。地域別にみると、最も高いのは沖縄県の1.60で、次いで宮崎県と長崎県が1.49と続く。一方で、北海道（1.06）、宮城県（1.07）など、東日本では低い傾向が強く、西日本との間に「西高東低」の差がみられた。経済的な要因に加え、晩産化も少子化の一因とされている。2023年に第1子を出産した女性の平均年齢は31.0歳と初めて31歳台に達し、結婚年齢の上昇が影響している。婚姻件数も戦後最少の47万4,717組に減少し、婚外子が少ないわが国では結婚数の減少が直接的に出生数に影響している。専門家は、少子化対策として賃上げや働き方の改善が不可欠だと指摘する。とくに、長時間労働や転勤が前提の働き方を改め、家庭と仕事を両立できる環境を整えることが重要とされている。厚労省では、男性の育休取得推進や若い世代の所得向上などの取り組みを加速させる意向を表明している。政府は、少子化対策を急務として、包括的な支援策を推進している。林 芳正官房長官は、「2030年代までが少子化の傾向を反転できるラストチャンスである」と述べ、「社会全体で子育て世帯を支援する機運を高めることが重要だ」と強調する。参考1）令和5年（2023）人口動態統計月報年計（概数）の概況（厚労省）2）去年の合計特殊出生率 1.20で過去最低に 東京は「1」を下回る（NHK）3）2023年の出生率1.20、過去最低を更新 東京都は0.99（日経新聞）4）出生率1.20で過去最低、東京は1を割り0.99 出生数も過去最少の72万7,277人（産経新聞）3．ヤングケアラー支援法が可決、国と自治体の支援義務を明確化／国会6月5日、参議院本会議で「子ども・若者育成支援推進法」の改正案が賛成多数で可決され、家族の世話や介護を担う「ヤングケアラー」への支援強化が正式に法律として成立した。ヤングケアラーは、家族の世話や介護を担うため、学業や友人関係に支障を来し、精神的・身体的な負担が大きいことが問題視されている。改正法では、ヤングケアラーを「家族の介護その他の日常生活上の世話を過度に行っていると認められる子ども・若者」と定義し、国や自治体が支援に努めることを明確にした。とくに、18歳以上の若者にも支援を継続することが明文化され、成年になっても介護負担が続く若者たちが法的に保護される。また、同日に成立した「子ども・子育て支援法」改正法もヤングケアラーへの支援強化を盛り込んでおり、児童手当の所得制限撤廃や育児休業給付の拡充が含まれている。政府は、2030年までに少子化対策を徹底し、ヤングケアラーを含むすべての子どもたちが適切な支援を受けられる体制を整えるため、2026年度から新たに「支援金制度」を運用し、財源を確保する予定。これらの法改正により、ヤングケアラーへの支援が法的に強化され、彼らの直面する困難が軽減されることが期待されている。今後、国や自治体が具体的な支援策を実行し、ヤングケアラーが健全に成長できる環境を整えることが求められる。参考1）ヤングケアラー支援法が成立 国や自治体の努力を明確に（日経新聞）2）ヤングケアラー支援法成立へ 背景に相談窓口整備の地域差（毎日新聞）3）「支援金制度」 子ども・子育て支援法などの改正法 成立（NHK）4．JMATの能登地震支援活動終了、指揮体制強化と長期支援を／日医本年1月に発生した能登半島地震に対し、日本医師会の災害医療チーム（JMAT）は被災地に1,097チーム、3,583人の医療チームを派遣し、5月末でその活動を終了した。JMATの活動は、地域医療の復旧と地域社会の再建に大きく貢献したが、同時にいくつかの課題も浮き彫りとなった。松本 吉郎会長は、石川県医師会や郡市医師会をはじめ、全47都道府県の医師会がJMATの派遣に協力したことに感謝の意を示した。また、地域社会の再建と地域医療の復旧が密接に関連していることを強調し、今後も石川県の自治体や医師会が連携して復旧・復興に努めるよう呼びかけた。災害担当の細川 秀一常任理事は、今回の経験を踏まえ、日医から派遣するチームが発生初期の指揮命令体制を支援することが有用であると指摘した。被災した都道府県医師会が、すぐに支援チームを統括するのは難しく、日医が早期に現地にチームを派遣して、指揮統括機能を支援する必要があると述べた。JMATの派遣は、震災発生後すぐに先遣隊を送るなど、迅速な対応が行われた。しかし、活動が5ヵ月にも及んだ結果、派遣が一定期間できない「空白」や引き継ぎの滞りなどの問題も発生した。細川常任理事は、長期支援に備えた対策として、長期に支援活動に参加できる医師を発掘・登録する仕組みの必要性を強調した。また、JMATの活動を通じて、現地で必要なものを把握し、的確に指揮できる人材の育成や情報共有ツールの精緻化も今後の課題として挙げられた。これらの改善点を踏まえ、日医では「救急災害医療対策委員会」でJMATの在り方を検討し、さらなる災害対応能力の向上を目指すとしている。今回の能登半島地震を教訓に、JMATは支援体制の強化とともに、迅速かつ持続可能な支援を提供するための対策を進めていく方針。参考1）2024年能登半島地震に対する日本医師会の対応（JMAT活動の終了等）について（日本医師会）2）JMAT、1097隊・3,583人が活動 5月末で終了、能登地震（MEDIFAX）3）JMATの指揮統括、「日医で支援を」 細川常任理事、能登地震踏まえ（同）4）JMAT活動終了、能登半島地震で延べ1万人超を派遣－日医（CB news）5．クリニックが高評価の口コミ依頼、ステマ行為で行政処分／消費者庁消費者庁は6月7日、東京都大田区にある医療法人に対し、ステルスマーケティング（ステマ）行為が確認されたとして、景品表示法違反で措置命令を出した。この措置命令は、昨年10月から施行された新規制に基づく初の行政処分。対象となった医療法人が運営するクリニックでは、昨年10月2日から17日間、インフルエンザワクチン接種の料金を割引する代わりに、接種を受けた人に対してグーグルマップの口コミで高評価（星4または星5）を投稿するよう依頼していた。消費者庁の調査によると、この期間に投稿された口コミの約90％が星5の評価だった。とくに、以前の9ヵ月間では全投稿のうち星5の評価はわずか5％だったが、この依頼期間中には急増した。同庁は、これらの投稿が実質的にクリニック側の依頼によるものであるにもかかわらず、一般の利用者の感想として表示されていたことから、ステマに該当すると判断した。同庁は、この期間中に投稿された269件のうち45件を不当表示と認定し、すでに10件が削除されている。医療法人に対する措置命令は、口コミの削除と再発防止策の実施を求めるもので、これに対し法人側はコメントを控えている。ステマは、消費者に対する誤認を招くとして景品表示法で規制されており、広告であることを明示しないままに高評価の投稿を依頼する行為が含まれる。今回のケースは、新規制が導入された後の初の行政処分であり、同庁では今後も同様の監視を強化する方針。参考1）医療法人社団祐真会に対する景品表示法に基づく措置命令について（消費者庁）2）ステマ規制で初の行政処分 ワクチン割引で高評価口コミを依頼 東京・大田の医療法人（産経新聞）3）ステマ規制、初の行政処分 高評価投稿を条件に料金割引 消費者庁、クリニックに（日経新聞）4）「☆星4以上のクチコミで割引」はステマ 消費者庁が措置命令（NHK）6．患者死亡事故が相次いだ神戸徳洲会病院に厳しい改善指摘／神戸市カテーテル治療の後に患者死亡事故が相次いだ神戸徳洲会病院での事件について、その原因が医療過誤であることが明らかになった問題に対し、同病院は再発防止策を講じるための改善計画を策定した。しかし、神戸市が開催した神戸圏域地域医療構想調整会議病床機能検討部会において外部専門家の指摘により、病院側の対策が不十分であることが浮き彫りとなった。2023年に、同病院でカテーテル治療を受けた11人の患者が死亡し、そのうち2例が医療過誤によるものであることが確認された。1例は、動脈硬化を患っていた92歳の患者に対し、器具が誤って動脈に入り出血した事例であり、もう1例は、70代の糖尿病患者に対する不適切な薬物投与によるもの。これらの事例について、福田 貢副理事長は謝罪し、改善に努める姿勢を示した。神戸市は、今年2月に医療法に基づく改善命令を出し、病院側は医師1人当たりの担当患者数を25人以下に制限するなどの再発防止策を盛り込んだ改善計画書を提出した。しかし、6月6日に行われた会議では、外部の医師や専門家から、病院側の対策が不十分であるとの厳しい指摘が相次いだ。とくに、地域住民の安全と安心を提供する視点が欠如しているとされ、再発防止策の甘さが問題視された。具体的な改善策として、病院は院内での医療安全調査委員会の対象となる事例のリスト化や医療事故が発生した場合の迅速な対応、カテーテル治療を複数の循環器内科医で実施することなどを計画している。また、患者やその家族に対する説明の充実やカルテの監査も行う予定。病院は、来年8月までにこれらの改善策が実施されているかどうかを確認し続けるとしている。一連の問題を受けて、地域住民からの信頼回復を目指す神戸徳洲会病院は、医療安全管理体制の強化に取り組んでいるが、外部からの厳しい目を通してさらなる改善が求められている。参考1）神戸圏域地域医療構想調整会議 病床機能検討部会（神戸市）2）神戸徳洲会病院「過誤による死亡は2例」 医療法人幹部が謝罪（NHK）3）患者死亡の医療ミス、2件認める 神戸徳洲会 2月にも改善命令（毎日新聞）

大幅アップデートの最新版登場！6年ぶりの改訂となる2024年版では、以下多くのアップデートがなされています。肺炎球菌結合型ワクチン（PCV）のエビデンスの強化や、従来からの抗菌薬適正使用に基づいた一部抗菌薬の用量・選択候補薬の見直し、軽症・中等症・重症のアルゴリズムを合体した「アルゴリズムのまとめ」の追加、重症度判定などの参考用の鼓膜画像の更新など、本ガイドラインの「中耳炎診療の基本を伝える」使命に則った大改訂版となりました。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する小児急性中耳炎診療ガイドライン 2024年版 第5版定価2,860円（税込）判型B5判頁数116頁（図数：4枚、カラー図数：2枚）発行2024年5月編集日本耳科学会日本小児耳鼻咽喉科学会日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー感染症学会ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　細菌および真菌感染症の罹患率や死亡率の現状と年次傾向について、市中感染と院内感染の観点から報告した研究はほとんどない。今回、千葉大学の高橋 希氏らが日本の全国保険請求データベースに登録された7千万例超の入院患者のデータを調べたところ、院内死亡率は院内感染のほうが市中感染よりも有意に高かったが、両群とも死亡率は低下傾向であることが示された。BMC Infectious Diseases誌2024年5月23日号に掲載。　著者らは、全国保険請求データベースから、2010年1月～2019年12月に入院し培養検査が実施され抗菌薬が投与された患者を抽出し、罹患率と院内死亡率の年次推移を患者の年齢で4群に分けて算出し評価した。　主な結果は以下のとおり。・7,396万2,409例の入院患者のうち、市中感染は9.7％、院内感染は4.7％であった。これらの罹患率は両群とも経年的に増加する傾向にあった。・感染症で入院した患者のうち、85歳以上では有意な増加（市中感染：＋1.04％/年、院内感染：＋0.94％/年、p＜0.001）がみられたが、64歳以下では有意な減少（市中感染：－1.63％/年、院内感染：－0.94％/年、p＜0.001）がみられた。・院内死亡率は、市中感染より院内感染で有意に高かった（市中感染：8.3％、院内感染：14.5％、調整平均差：4.7％）。・院内感染群は、臓器サポートや患者当たりの医療費が高く、入院期間も長かった。・死亡率は両群で減少傾向が認められた（市中感染：－0.53％/年、院内感染：－0.72％/年、p＜0.001）。　今回の日本の大規模請求データベースの解析から、とくに85 歳以上において市中感染と院内感染の両方で入院が増加傾向にあること、院内感染は高齢社会の入院患者にとって大きな負担となっていることが示された。