腺腫、進行腺腫、大腸がんの有病率は、同年齢層でみるといずれも男性で高率であり、検診で1人の疾病を検出するための必要検査数（NNS）も性別によって異なることが明らかにされた。オーストリア胃腸・肝臓学会のMonika Ferlitsch氏らが、約4万4,000人について行ったコホート試験で明らかにしたもので、JAMA誌2011年9月28日号で発表した。腺腫、進行腺腫、大腸がんの有病率はいずれも男性が女性の約2倍研究グループは、2007～2010年に、全オーストリアの大腸内視鏡検査によるスクリーニング・プログラムを受けた4万4,350人について解析を行い、腺腫、進行腺腫、大腸がんの有病率とNNSについて、男女の年齢層別における格差を調べた。被験者は、女性が51.0％、年齢中央値は女性60.7歳、男性60.6歳だった。結果、腺腫が検出されたのは全体の19.7％（8,743人）、進行腺腫は6.3％（2,781人）、大腸がんは1.1％（491人）だった。NNSは、腺腫5.1、進行腺腫15.9、大腸がん90.9だった。男女別にみた、腺腫の有病率は男性24.9％、女性14.8％（補正前オッズ比：1.9、p＜0.001）、進行線種は同8.0％、4.7％（同：1.8、p＜0.001）、大腸がんは同1.5％、0.7％（同：2.1、p＜0.001）であり、いずれも男性で高率だった。進行腺腫有病率と必要検査数、45～49歳男性と55～59歳女性で同等年齢別では、男性50～54歳の進行腺腫有病率は5.0％に対し、同年齢層の女性では2.9％と低く、必要検査数も男性20に対し女性34だった（いずれも補正後p=0.001）。一方で、同有病率について男性45～49歳（3.8％）と、それより高齢層の女性55～59歳（3.9％）とで同等であることが認められ、同年齢層比較では、必要検査数も同等だった（男性：26.1、女性26）（p=0.99）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

気分転換方法について潰瘍性大腸炎やクローン病などは、ある意味患者さんと一生の付き合いかと思います。私も慢性疾患を診ていますが、患者、家族とのコミュニケーション疲れから、医局を去る後輩もいます。先生のところでは、息抜きといいますか、コミュニケーション疲れを取り除くような気分転換について、何か取り組まれているでしょうか？もし極秘のノウハウ等あれば是非ご教示ください！残念ながら特別なノウハウはありませんし、特別な息抜き法もありません。確かに慢性疾患患者さん特有の気質があり、外来診療時間は長く神経を使う度合いも多いのはそれぞれ担当医の辛いところかもしれません。しかし、教科書や論文では判らない知識を個々の患者さんとの直接的対話や診療で初めて会得できることが未だ多くあるのも炎症性腸疾患の特徴ではないかと感じています。患者さんは日々の辛い思いを主治医に吐き出した時に初めて救われるのだ、と自分を納得させ、目の前の患者さんこそが生きた教材と知識の源だ、と思い日々の診療を楽しんでください。幸い、炎症性腸疾患は治療法が適切であれば患者さんは明らかに改善し満足いたします。患者さんが寛解し喜ぶ瞬間こそが我々主治医にとっての本当の息抜きを与えてくれる瞬間なのです。講演会の予定について是非先生の講演会に参加させていただきたいのですが、どこかに講演会のスケジュールなど掲載されているのでしょうか？ホームページなどがあれば教えていただきたく思います。宜しくお願いします。残念ながら、私個人の講演会のスケジュールをまとめてホームページでは掲載してはおりません。ただし、各市町村保健所が主催する講演会に関しては、各市町村の難病ホームページで開示している筈ですので参考にしてください。また、炎症性腸疾患に関するサイトがいくつか設立運営されており、そのようなサイト上に講演会の日程などが開示される場合もあるかもしれませんので、チェックして参考にしてください。患者・家族対応慢性疾患、特に難病だと、診断結果を患者・家族へ伝える瞬間が特に重要かと思います。先生が診断結果を伝えるときに気をつけていることや工夫していることをご教示ください。突然、難病と言い出すのは大変な誤りです。炎症性腸疾患患者さんに対して、いきなり難病ですと切り出すことは絶対にしてはならないことです。まずは病気の特徴や一般的な長期経過、そして治療法の説明をすること、個々の患者さんによって病状は様々であることを告げることも必要です。そして最終的には、現状では病因が不明であり完治が難しいという意味で、俗にいう難病に指定されている、ということを説明するべきです。難病といえども、以前に比べ格段に治療法は進歩し完治に近い治癒も可能であることも教えてあげる必要があります。後期研修について後期研修医は募集しておりますでしょうか？卒後4年目、肛門科にいますが、炎症性腸疾患の患者を多くみるようになり、興味を持っています。できれば専門としたいと考えております。情報あれば教えていただきたく存じます。当科では後期研修医制度を設け、積極的な受け入れ態勢を十分に準備しております。詳細は佐倉病院内科のホームページを参考にしてください。判りにくい場合には、ご連絡いただければいつでも対応いたしますし、参考のために来院され見学することや体験学習も可能です。 研究について現在行われている研究について教えてください。ホームページには、C型慢性肝疾患の発表資料は掲載されていますが、それ以外の情報がありません。他に何の研究を行っているのか教えてください。（医学部5年）炎症性腸疾患に関しては、基礎研究・臨床研究を含め多くの様々な研究を行なっています。その主な研究は：遺伝子工学技術を応用した細菌分析法により潰瘍性大腸炎・クローン病患者における腸内細菌叢変動の分析、その研究法を応用したprobioticsとsynbioticsの治療効果の解析、顆粒球吸着除去療法における有効性発現機序の解明、潰瘍性大腸炎病態形成と顆粒球機能異常の関連性、抗TNF-α抗体測定キットの開発、炎症性腸疾患患者抗TNF-α抗体製剤二次無効発現機序の解明、クローン病におけるre-set therapyの開発、免疫抑制剤至適投与法の開発、サイトメガロウイルス腸炎の診断と治療、新規内視鏡画像診断法の開発などを実施しています。その他、肝臓癌・膵臓癌に対する多剤併用カクテル療法の開発、肝炎・肝硬変に対するインターフェロン療法の開発なども行なっています。小児潰瘍性大腸炎記事拝見しました。毎日100人ほどの診察、恐れ入ります。外来患者のうち、小児潰瘍性大腸炎の患者さんはどの位いるのでしょうか？最近は小児潰瘍性大腸炎が増えてきたと聞くのですが、やはり増加傾向にあるのでしょうか？実際に診療されている先生の感覚値をお聞きしたく思います。私自身は内科医で小児科が専門ではありませんので、特段に潰瘍性大腸炎小児患者を多く診ているわけではありません。しかし、近隣の病院から小学生高学年以上の中学生・高校生で潰瘍性大腸炎・クローン病と診断された場合に私のところへ紹介されてくる場合が多いようです。最近では、以前に比べそのような若年者潰瘍性大腸炎患者さんの紹介率が増加傾向にあると感じています。以前には詳細な統計が存在していなかったようですが、最近炎症性腸疾患を専門にしている小児科の先生達が集計した全国統計では、小児潰瘍性大腸炎患者数は近年増加傾向にあり、重症化・難治化しやすい特徴があると報告されています。潰瘍性大腸炎罹患後の瘢痕症例は24歳男性。12年前潰瘍性大腸炎に罹患し、ステロイドパルスなどの治療を受け、現在は緩解。内服薬も必要としない。2年前のCFで、罹患時の影響か（？）5cmくらいの線状の瘢痕を認めた。この部分は将来、悪性化の可能性が他の部分に較べて高くなるのでしょうか。よろしくお願い致します。重症の潰瘍性大腸炎では、治癒寛解後も強い炎症部位に一致して瘢痕が残る場合があります。そのような部位が完全に瘢痕化したままで再燃を生じない限り、癌化の心配は通常はありません。潰瘍性大腸炎に関連した大腸癌の発生は、慢性的炎症が持続する結果として癌化を生じることが推測されています。従って、瘢痕化した部位は通常炎症が全く消失していますので特段に癌化の恐れはありません。潰瘍性大腸炎と他の腸炎との鑑別、治療方針について30代女性が粘血便で外来受診し、大腸内視鏡検査実施、所見としては盲腸と直腸にやや易出血性の発赤した粘膜があり、数か所を生検しました。病理診断は潰瘍性大腸炎の寛解期に矛盾しないがUCとの確定診断はできずとのことでした。ペンタサの投与で患者さんの症状は一旦軽減しましたが、ペンタサを中止して半年後くらいから、時に粘血便があり、なんとなく腹がすっきりしないとの訴えです。下痢はなく著名な下血はありません。再度CF生検でもUCの寛解期に矛盾せずとの診断です。現在、ペンタサを再度処方して様子を見ております。特に悪化するわけではありませんが、すっきりと良くなるわけでもなく、診断もはっきりせず、対応に苦慮しております。今後どのような方針あるいは検査、治療で臨めばよいのかご教示いただけるとありがたくよろしくお願いいします。実際の大腸内視鏡写真がないので明確なお答えは困難ですが、文面から推測すると直腸炎型潰瘍性大腸炎と診断されます。直腸炎型では盲腸にも同時に炎症所見を伴うことがよく観察されますので、潰瘍性大腸炎としては矛盾がありません。潰瘍性大腸炎では多くの患者さんが寛解後も再燃を繰り返しますので、症状が改善しても直ぐに服用は中止せずそのまま継続することが望まれます。直腸炎型でペンタサ服用によっても改善を認めない場合には、ペンタサ注腸剤の併用をお勧めいたします。ペンタサ剤の特性として病変部位に直接到達作用する必要があり、直腸炎型では注腸剤によるペンタサあるいはステロイド剤の直接的注入法が内服に比べ副作用が少なく有効性をさらに発揮してくれる可能性があります。潰瘍性大腸炎の食事私は管理栄養士です。先日潰瘍性大腸炎の患者さんから「生寿司を食べたい」の質問を受けました。潰瘍性大腸炎の症状にもよると思いますが時節がらノロウィルスの流行している時期であり、ノロウィルスに感染し下痢をすることは潰瘍性大腸炎にとって好ましくないと考えます。果物、大根おろし等は生で食べてもおかずになるものは原則加熱して食べることが必要と考えますがいかがでしょうか。アドバイスを頂きたく投稿しました。潰瘍性大腸炎の患者さんが、ウイルス・細菌感染による各種感染性腸炎や抗生剤・消炎鎮痛剤服用に伴う薬剤性腸炎の発症に注意することは、病状の再燃予防には重要であります。しかし、通常の感染予防・衛生管理を怠らなければ必要以上に過剰な食事管理をすることが医学的な意味を持つとは思えません。本来生で食することが可能である、新鮮で衛生的な食材であれば、加熱など必要ないと考えます。個々の患者・個々の病状に応じて適切な食事指導を実施すべきであり、科学的根拠のない画一的食事指導は人生の大事な要素である食の楽しみを奪いストレスを誘引してむしろマイナスになることを肝に銘じるべきです。潰瘍性大腸炎の合併症について潰瘍性大腸炎を発症3ヶ月で大腸の全摘出を受けた患者さん術後、膵炎を発症されたとのこと医師からは潰瘍性大腸炎の合併症で免疫性の膵炎だろうと診断されたとのことです現在は症状も治まっており、ときおりある自覚症状にフオイパンの服用をしているとのことでしたただ、膵炎が悪化した場合はステロイドを再開する必要がでてくるかもしれないと医師より言われているそうですせっかく大腸を全摘出しステロイドを中止することができたのにまた服用しなければならないのかと心配されています大腸を全摘出しても合併症は軽減されないのでしょうかまた、膵炎が悪化した場合の治療方法について伺えれば幸いですよろしくお願いいたします通常は膵炎を含めた様々な潰瘍性大腸炎の腸管外合併症は大腸全摘術によって改善するものですが、稀に大腸全摘術後に発症する場合もあります。その様な場合は、発現している症状・臓器に応じ限定した治療法も考慮されますが一般的にはステロイド剤を中心にした全身的治療薬の投与が必要となってきます。そして、ステロイド剤投与を避けたい場合には代わりに免疫抑制剤・免疫調節薬投与が有効性を発揮します。今回の場合、仮にフォイパンを服用しているにも関わらず自己免疫性膵炎が悪化しステロイド剤投与を避けたいとお考えであれば、主治医と相談し免疫抑制剤治療をご考慮してはいかがでしょうか。総括炎症性腸疾患は多彩な病像を形成する複雑な疾患群です。画一的にならず個々の患者さんの病状・病態を的確に判断し、適切な判断に基づいたきめ細かな医療の実践が望まれます。最近、炎症性腸疾患に関する情報が氾濫し一部には不適切な情報も含まれて患者さんに誤解を生んでいます。炎症性腸疾患における診療レベルは近年、著しいスピードで進化しています。我々主治医は勿論、薬剤師・看護師や栄養士といった患者さんに関わる全ての医療人は、科学的根拠に基づいた正確な情報を患者さんに対して迅速に適切に開示する努力を怠ってはなりません。教授 鈴木康夫 先生「最先端の治療で難病患者を支える、グローバルな医療現場」

低用量アスピリン（75～300mg/日）の5年以上の服用により、大腸がんの発症率および死亡率が長期的に有意に低下することが、イギリス・オックスフォード大学臨床神経学のPeter M Rothwell氏らの検討で明らかとなった。高用量アスピリン（≧500mg/日）は大腸がんの発症率を長期的に抑制することが示されているが、出血リスクが高いため予防に用いるには問題がある。一方、低用量アスピリンの長期的な大腸がんの抑制効果は明確ではないという。Lancet誌2010年11月20日号（オンライン版2010年10月22日号）掲載の報告。5つの無作為化試験を20年間追跡後、個々の患者データをプール解析研究グループは、大腸がんの発症率および死亡率に及ぼすアスピリンの用量、投与期間、腫瘍の部位について検討を行った。5つの無作為化試験を解析の対象とした。すなわち、血管イベントの一次予防においてアスピリンと対照を比較した2つの無作為化試験（Thrombosis Prevention Trial、British Doctors Aspirin Trial）と、二次予防において同様の比較を行った2つの試験（Swedish Aspirin Low Dose Trial、UK-TIA Aspirin Trial）、さらにアスピリンの2種類の用量を比較した1つの試験（Dutch TIA Aspirin Trial）である。これらの試験を20年間追跡し、試験終了後に個々の患者データのプール解析を行って、アスピリンが大腸がんのリスクに及ぼす影響を評価した。低用量5年投与により、20年間の発症・死亡リスクが有意に低下4つの対照比較試験（平均治療期間6.0年）では、追跡期間中央値18.3年における大腸がんの発症率は2.8％（391/14,033例）であった。部位別には、アスピリンは、20年間で結腸がんの発症リスクを24％有意に低減し（発症率のハザード比：0.76、95％信頼区間：0.60～0.96、p＝0.02）、死亡リスクを35％有意に低減した（死亡率のハザード比：0.65、95％信頼区間：0.48～0.88、p＝0.005）が、直腸がんについては有意な差を認めなかった（発症率のハザード比：0.90、95％信頼区間：0.63～1.30、p＝0.58、死亡率のハザード比：0.80、95％信頼区間0.50～1.28、p＝0.35）。結腸の部位別の解析では、アスピリンは近位結腸がんの発症リスクを55％有意に低減し（発症率のハザード比：0.45、95％信頼区間：0.28～0.74、p＝0.001）、死亡リスクを66％有意に低減した（死亡率のハザード比：0.34、0.18～0.66、p＝0.001）が、遠位結腸がんについては有意差はみられず（発症率のハザード比：1.10、95％信頼区間：0.73～1.64、p＝0.66、死亡率のハザード比：1.21、95％信頼区間0.66～2.24、p＝0.54）、両部位間のリスクの差は有意であった（発症率の差：p＝0.04、死亡率の差：p＝0.01）。ところが、投与期間が5年以上の場合に限ると、遠位結腸がん（発症率のハザード比：0.35、95％信頼区間：0.20～0.63、p＜0.0001、死亡率のハザード比：0.24、95％信頼区間0.11～0.52、p＜0.0001）だけでなく、近位結腸がんでもリスク低減効果が認められた（発症率のハザード比：0.58、95％信頼区間：0.36～0.92、p＝0.02、死亡率のハザード比：0.47、95％信頼区間0.26～0.87、p＝0.01）。アスピリンの用量を75mg/日以上に増量しても、それ以上のベネフィットの上昇はみられず、75～300mg/日の5年投与による20年間の致死的な大腸がんリスクの絶対減少率は1.76％（95％信頼区間：0.61～2.91、p＝0.001）であった。一方、Dutch TIA trialの長期追跡の結果では、致死的な大腸がんのリスクは283mg/日に比べ30mg/日で高い傾向が認められた（オッズ比：2.02、95％信頼区間0.70～6.05、p＝0.15）。著者は、「アスピリン75mg/日以上を5年以上服用すると、大腸がんの発症率および死亡率が長期的に抑制された。ベネフィットが最も大きかったのは、S状結腸鏡や大腸内視鏡によるスクリーニングの予防効果が低い近位結腸の腫瘍であった」と結論している。（菅野守：医学ライター）

大腸がんスクリーニングで内視鏡検査が広く行われているが、がんや腺腫様ポリープ（良性前悪性腫瘍または腺腫）の見落とし（低率だがわずかではない）に対する懸念は払拭されていない。ポーランド・Maria Sklodowska-Curie記念がんセンター・研究所のMichal F. Kaminski氏らは、有効なスクリーニングの鍵になると示唆されるが、妥当性について検証されていない腺腫病変の発見率と盲腸到達率について、評価を行った。結果、腺腫発見率が、大腸がんリスクの独立した予測因子であることが確認されたという。NEJM誌2010年5月13日号掲載より。内視鏡検査専門医186人が関わった45,026例のデータを評価Kaminski氏らは、内視鏡検査専門医は186人から、2000～2004年に大腸がんスクリーニングプログラムを受けた45,026例のデータを集め、多変量Cox比例ハザード回帰モデルを用いて評価を行った。スクリーニング実施時からその後の定期サーベイランス実施時の間に発見された大腸腺がんを「中間期がん」と定義し、スクリーニング時の腺腫発見率および盲腸到達率と、中間期がんリスクとの関連を評価した。腺腫発見率と中間期がんリスクに有意な関連確認被験者は平均年齢55.1歳、中央値52.1ヵ月追跡、総計18万8,788人・年のデータが解析された。同期間に確認された中間期がんは、42個だった。分析の結果、腺腫発見率と中間期がんリスクとの関連は、有意な関連が認められた（P=0.008）。一方、盲腸到達率と中間期がんリスクとの関連は、有意ではなかった（P=0.50）。腺腫発見率20％以上と比べて、各発見率のハザード比はそれぞれ、発見率15.0～19.9%は10.94（95％信頼区間：1.37～87.01）、11～14.9％は10.75（同：1.36～85.06）、11％未満は12.50（同：1.51～103.43）だった（すべてP=0.02）。（医療ライター：武藤まき）

大腸ポリープと大腸がんの検出について、カプセル内視鏡と光学大腸内視鏡との比較検討が、ベルギーのブリュッセル自由大学Erasme大学病院胃腸病部門のAndre Van Gossum氏らによって行われた。カプセル内視鏡は、ほとんどの患者の大腸粘膜の検出を可能とするが、大腸内視鏡と比べて、病変検出の感度は劣ると報告している。NEJM誌2009年7月16日号より。光学大腸内視鏡とで、ポリープ・進行腺腫・がんの検出力を比較本研究は、大腸疾患が確認されている患者および疑われる患者を対象とした前向き多施設共同研究。患者は、検査前処置の後、大腸清浄度（不良、普通、良、優良）が4段階で評価された。また、ポリープ、進行腺腫、がんの病変検出に関して、カプセル内視鏡の感度と特異度を算出し検討された。感度は、6mm以上ポリープ64%、進行腺腫73％、大腸がん74％検討されたのは、328例（平均年齢58.6歳）だった。カプセル内視鏡は、飲み込んでから10時間以内に排出された。バッテリー切れになる前に92.8％が排出された。大腸内視鏡と比べ、カプセル内視鏡の6mm以上ポリープ検出の感度は、64%（95%信頼区間：59～72）、特異度は84%（同：81～87）であった。進行腺腫検出に関しては、感度73%（同：61～83）、特異度79%（同：77～81）だった。大腸がんに関しては、大腸内視鏡で検出した19例のうち、カプセル内視鏡で検出できたのは14例だった（感度74%、95％信頼区間：52～88）。カプセル内視鏡の病変検出感度は、清浄度が不良・普通の人に比べて、良・優良の人で高かった。軽症・中等症の有害事象が26例（7.9%）で報告され、大部分は検査試料に関係することだった。（武藤まき：医療ライター）

コンピュータ断層（CT）コロノグラフィーによるハイリスク群に対する大腸がん検診について、その陰性適中率は96.3％と高いことがわかった。一方、陽性適中率は、61.9％だった。平均的大腸がんリスクの集団に対する、CTコロノグラフィーによるスクリーニングは認められてきているが、ハイリスク集団については、その精度について情報が不足していたという。イタリアInstitute for Cancer Research and TreatmentのDaniele Regge氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年6月17日号で発表した。6mm以上の腫瘍に関する感度85.3％、特異度87.8％Regge氏らは、2004～2007年にかけて、イタリア11ヵ所の医療機関で検査を受けた、計937人について分析を行った。被験者は、一親等に進行がんの家族歴、本人に大腸腺腫の病歴、または便潜血検査で陽性のいずれかの、ハイリスク集団だった。研究グル－プは被験者に対し、CTコロノグラフィーと大腸内視鏡検査の両方を、同じ日に行った。その結果、CTコロノグラフィーによる検診で、6mm以上の腫瘍を検出できたのは、177人中151人だった（感度85.3％、95％信頼区間：79.0～90.0）。逆に腫瘍のない人を陰性と正しく判断したのは、760人中667人だった（特異度87.8％、85.2～90.0）。便潜血検査陽性グループでは陰性適中率は84.9％と低率また、陽性適中率は61.9％（95％信頼区間：55.4～68.0）で、陰性適中率は96.3％（94.6～97.5）だった。ただし、ハイリスク群のうち便潜血検査で陽性だったグループについては、陰性適中率は84.9％（76.2～91.3）と有意に低率だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

バイエル薬品は、世界10ヶ国の40歳以上を対象にした調査により、多くの人が自分は健康上のリスクを冒した生活をしていないと考えているのに対し、実際の生活習慣ではリスクが高い行動が含まれており、認識との間に大きな差があることが明らかになったと発表した。調査はアルゼンチン、カナダ、中国、ドイツ、イタリア、日本、メキシコ、韓国、スペイン、および米国で実施。全体的に見ると、回答者の約半分以上が、自分は世界一の死因である心血管系疾患（CVD）などのリスクは冒していないと回答。しかし、回答者の約半分から4分の1の人はCVDリスクが高い状態にあった。また、ほとんどの国でCVDのリスクが高いと考えられる人のうち4分の1以上が、低用量アスピリンの予防効果について医師と相談したことがないと回答。さらに、各国の回答者の多くが、血圧値やコレステロール値のチェックには気を遣うにもかかわらず、50歳以降の定期的な乳房X線写真（マンモグラフィ）、前立腺癌検診、大腸内視鏡検査やその他の検査を怠ったり、高血圧症や脂質異常症で処方された薬の服用をしていなかった。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-09-29_1.html

マルチスライスCTを使ったCTコロノグラフィ（CTC）は「仮想内視鏡」などと呼ばれ、内視鏡やバリウムの挿入が不要なため、結腸直腸癌のスクリーニングにおける新たな非侵襲性の選択肢として注目されている。しかしながら、平坦な早期癌や無症候性の小さな病変検出には精度に難があるのではと言われていたが、エビデンスデータを求めてメイヨー・クリニックのC. Daniel Johnson氏らが精度について調査を行っている。NEJM誌2008年9月18日号より。無症状の患者2,600例をスクリーニング15施設から50歳以上の無症状の参加者2,600例を集め試験が行われた。CTC撮像は、標準の腸管前処置（液体を使った腸内洗浄と炭酸ガス注入）を施し、16列以上のマルチスライスCTを用いて行った。CTCに習熟した放射線科医が、直径5mm以上の病変は全て報告。各センターで、確立した臨床プロトコルに従って光学式大腸内視鏡検査と病理組織検査を行い、それらを標準試料として用いた。主要エンドポイントは、内視鏡検査で検出され組織学的にも確かめられた大きな腺腫と腺癌（直径10mm以上）がCTCで検出されること。より小さな結腸直腸の病変（直径6～9mm）の検出についても評価を行った。10mm以上の病変の検出感度は90%完全なデータが得られたのは2,531例（97%）。大きな腺腫と癌に関する患者ごとの平均推定値（±SE）は、CTC感度0.90±0.03、特異度0.86±0.02、陽性的中率0.23±0.02、陰性的中率0.99±

大腸内視鏡検査で陰性だった場合、再スクリーニングは5年後以降でよいことを支持する研究結果が、インディアナ医科大学の胃腸-肝臓学部門のThomas F. Imperiale氏らによって報告された。NEJM誌2008年9月18日号掲載より。腺腫なしだった1,256例の、5年後の所見を検討調査は、内視鏡検査の結果、腺腫が認められなかった被験者の、5年後の再スクリーニング時の所見を進展病巣によって分類し検討した。分類項は、ポリープ、過形成性ポリープ、直径1cm未満の管状腺腫、進行性腺腫（直径1cm以上の管状腺腫、もしくは絨毛状の組織学的特徴または高度形成異常を有するポリープ）、癌。基線で特定した内視鏡検査で腺腫なし被験者は2,436例。そのうち再スクリーニングまでの平均期間5.34±1.34年だった1,256例（51.6%）が検討された。この追跡群の基線における平均年齢は56.7歳、56.7%が男性。女性より男性のリスク高いが、癌0例、進行性線種もわずか追跡群で、再スクリーニングの結果、癌が見つかった人はいなかった（検出率の95%信頼区間：0～0.24%）。1個以上の腺腫が見つかったのは201例（16.0%）だった。進行性腺腫は16例（1.3%）で、計19個が見つかり、10例（52.6%）の病変部は左結腸曲の遠位部だった。進行性腺腫のリスクは、基線でポリープがなかった人と、基線で過形成性ポリープを有していた人との間に有意差はなかった［1.1%（12/1,057例）］ vs. 2.0%（4/199例）、それぞれP = 0.30］。男性は女性よりも、腺腫（尿細管直径1cm未満、あるいは進行性）の有する率が高い傾向があり（相対リスク：1.88、95%信頼区間：1.42～2.51）、特に進行性腺腫の有する率は高い傾向が見られた（3.31、1.02～10.8）。Imperiale氏は、「最初の内視鏡検査時に結腸直腸で腫瘍形成のない人は、大腸癌の5年リスクは非常に低い。進行性腺腫のリスクは女性よりも男性のほうが高いが、全体として見れば低率である」と述べ、「我々の所見は、大腸内視鏡検査で異常が認められなかった被験者の再スクリーニングは、5年後以降でよいことを支持するものだ」と結論した。（武藤まき：医療ライター）

結腸直腸癌（大腸癌）は米国における癌死亡原因の第2位を占める。米国ではこれまで、大腸癌はポリープ型腫瘍が時間とともに移行したものと考えられ、予防ではその発見と除去に集中してきた。そのため日本では指摘されていた非ポリープ型（平坦型と陥没型）腫瘍（NP-CRNs）の重要性を指摘するデータも限られていたが、米国カリフォルニア州のパロアルト病院のRoy M. Soetikno氏らが、米国でも非ポリープ型からの癌罹患率は高いとの調査結果を報告した。JAMA誌2008年3月5日号より。既往群で有病率が有意に高い米国でも非ポリープ型腫瘍が大腸癌に密接な関連があるとの仮説を立てたRoy M. Soetikno氏らは、日本の国立がんセンター東病院（千葉県柏市）で非ポリープ型腫瘍を鑑別する訓練を積み、帰国後、退役軍人を母集団としてその有病率を調べるとともに、大腸癌との関連を調べる横断研究を実施した。対象患者は2003年7月から2004年6月にかけて任意で大腸内視鏡検査を受けた1,819例（男性95％、白人79％、平均年齢64歳）。主要評価項目は腫瘍の内視鏡下の形状、出現部位、大きさ、組織構造、そして浸潤の深さとした。調査の結果、非ポリープ型腫瘍全体の有病率は9.35%（95%信頼区間：8.05％～10.78%、n=170）だった。スクリーニング群、本人または家族に大腸癌あるいは腫瘍の既往歴があるサーベイランス群、症状のある群それぞれの有病率は、5.84%（同4.13%～8.00%、n=36）、15.44%（同12.76%～18.44%、n=101）、6.01%（同4.17%～8.34%、n=33）で、既往歴のある群で有意に高かった。陥没型が最もハイリスク当該部位または粘膜下浸潤癌を伴う非ポリープ型腫瘍の全体有病率は0.82%（95%信頼区間：0.46%～1.36%、n=15）、スクリーニング群の有病率は0.32%（同0.04%～1.17%、n=2）だった。全体として、非ポリープ型腫瘍は大きさにかかわらず、ポリープ型より癌腫をより多く含んでいたとの結果も示されている（オッズ比9.78、95%信頼区間：3.93～24.4）。当該部位または粘膜下の浸潤癌を伴う非ポリープ型腫瘍陽性とサイズ（調整後）の関連は、スクリーニング群（同2.01、0.27～15.3）、調査群（同63.7、9.41～431）においても観察された。また、陥没型のタイプに最も高い危険性（33%）が確認された。癌腫を含む非ポリープ型腫瘍のサイズ（直径）は、ポリープ型と比べて小さかった。それぞれ平均直径15.9（10.2）mm対19.2（9.6）mm［（　）はSD］。処置に要した時間は、これまでの対照群と比べて変化はなかった。報告は、退役軍人の患者群を対象とした今回の大腸内視鏡検査で、非ポリープ型腫瘍は比較的多い疾患であると同時に、大きさにかかわらず、ポリープ型腫瘍よりも癌腫との関連が強いと結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

大腸癌検診および大腸癌予防の主要なターゲットである進行腫瘍の検出率を、CT大腸（CTC）検査と大腸内視鏡（OC）検査との並行スクリーニングプログラムで比較するという研究が、米国ウィスコンシン大学放射線科のDavid H. Kimらによって行われた。NEJM誌10月4日号掲載報告より。進行腫瘍の検出率と切除したポリープ総数を比較比較対象となったのは、初回CTC検査が行われた連続した成人3,163例（平均年齢58.1±7.8歳）と初回OC検査が行われた連続した成人3,120例（同57.0±7.2歳）。主要評価項目は、進行腫瘍（腺腫および癌腫）の検出率と切除したポリープ総数とされた。CTCで6mm以上のポリープが発見された患者に対してはOCポリープ切除術が勧められたが、1～2個と少数のポリープ（6～9mm）の場合には、オプションとしてCTCサーベイランスも提示された。一方、初回OC検査で見つかったポリープはすべて、診療指針やサイズに関係なく切除された。検出率に有意差なし、切除・合併症リスクを鑑みてまずはCTCを？CTC検査では123個の進行腫瘍が見つかり、そのうち14個が浸潤癌だった。OC検査では121個が見つかり、そのうち4個が浸潤癌だった。初回CTC検査によるOC紹介率は7.9%（246/3,120例）。進行腫瘍が確認されたのは、CTC群3.2%（100/3,120例）、OC群3.4%（107/3,163例）だった。これらには、CTC検査で6～9mmのポリープが発見され、切除をせずにサーベイランス中だった患者158例・193個は含まれていない。切除されたポリープ総数は、CTC群で561個、OC群で2,434個だった。またCTC群ではみられなかったが、OC群では7つの結腸穿孔が生じていた。Kim氏らは、「CTC検査およびOC検査の進行腫瘍の初回時検出率は同程度だったが、ポリープ切除術と合併症数はCTCスクリーニング群のほうが圧倒的に少なかった」点を強調しながら、「これらの所見は治療的なOCの前に、初回スクリーニングとしてCTCを行うことを支持するものだ」と結論づけている。（武藤まき：医療ライター）