ロフルミラスト（roflumilast、 国内未承認）は、吸入ステロイド薬＋長時間作用型β2遮断薬にチオトロピウムを併用しても高頻度の重度増悪発症リスクを有する重度慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者において、増悪を抑制し入院リスクを低減することが、米国・ワイルコーネル大学のFernando J Martinez氏らが行ったREACT試験で示された。ロフルミラストは、抗炎症作用を有する経口ホスホジエステラーゼ-4（PDE-4）阻害薬で、とくに重度～きわめて重度のCOPD、慢性気管支炎の症状、増悪のリスクを有する患者において、中等度～重度の増悪や肺機能の有意な改善効果が示されているが、標準治療を施行しても増悪のリスクが高い患者に関する検討は行われていなかった。Lancet誌オンライン版2015年2月12日号掲載の報告。追加による増悪抑制効果を無作為化試験で評価　REACT試験は、吸入ステロイド薬や長時間作用型β2遮断薬を併用しても、増悪のリスクのある重症COPD患者に対する、ロフルミラストによる増悪の抑制効果を評価する多施設共同二重盲検プラセボ対照無作為化第III/IV相試験。　対象は、年齢40歳以上、喫煙歴が20pack-years以上で、重篤な気流制限や慢性気管支炎の症状を伴い、前年に2回以上の増悪を来した重度COPD患者であった。　被験者は、固定用量の吸入ステロイド薬と長時間作用型β2遮断薬とともに、ロフルミラスト500μgまたはプラセボを1日1回経口投与する群に無作為に割り付けられた。試験前からの吸入チオトロピウム投与例は、継続投与が可とされた。　患者と担当医には治療割り付け情報がマスクされた。主要評価項目は、中等度～重度のCOPDの増悪の年間発症率とした。感度分析で13.2％の改善　2011年4月3日～2014年5月27日までに、21ヵ国203施設に1,945例が登録された。ロフルミラスト群に973例、プラセボ群には972例が割り付けられ、それぞれ969例、966例が解析の対象となった。平均年齢は両群ともに65歳、男性がそれぞれ74％、75％で、喫煙状況は両群とも48pack-yearsで、現喫煙者はそれぞれ42％、45％だった。　ポアソン回帰分析では、中等度～重度COPD増悪の発症率はプラセボ群に比べロフルミラスト群で13.2％減少し（0.805 vs. 0.927、率比[RR]：0.868、95％信頼区間[CI]：0.753～1.002、p＝0.0529）、負の二項回帰モデルを用いた事前に定義された感度分析では、ロフルミラスト群で14.2％の減少が示された（0.823 vs. 0.959、RR：0.858、95％CI：0.740～0.995、p＝0.0424）。　ベースラインから気管支拡張薬投与後52週までのFEV1の変化および重度COPD増悪率は、いずれもプラセボ群に比べロフルミラスト群で有意に良好であった（それぞれ、p＜0.0001、p＝0.0175）。　有害事象は、ロフルミラスト群で67％（648/968例）、プラセボ群では59％（572/967例）に発現した。有害事象関連の治療中止は、ロフルミラスト群が11％（104/968例）であり、プラセボ群の5％（52/967例）に比べ高率であった。　最も頻度の高い有害事象はCOPDの増悪であり、ロフルミラスト群で15％（145/968例）、プラセボ群では19％（185/967例）に認められた。また、下痢がそれぞれ10％、4％、体重減少が9％、3％、悪心が6％、2％、鼻咽頭炎が5％、5％、頭痛が4％、2％、肺炎が4％、5％にみられた。ロフルミラスト群の17例（2％）、プラセボ群の18例（2％）が治療期間（二重盲検期）中に死亡した。　著者は、「ロフルミラストは、許容されない副作用を発現せずに、臨床的に付加的ベネフィットをもたらす唯一の経口抗炎症薬である。本試験の知見は、既存の吸入薬の最大用量を使用しても重度の増悪のリスクがある重度～きわめて重度のCOPDと慢性気管支炎がみられる患者に対する、治療選択肢の情報として役立つだろう」と述べている。

　高血圧治療において、収縮期血圧強化閾値が150mmHg超であること、血圧上昇後の降圧強化治療開始が1.4ヵ月超遅れること、強化治療後の次回受診までの期間が2.7ヵ月超空くことは、急性心血管イベントや死亡の増大と関連することが明らかにされた。米国ベスイスラエル・ディーコネス・メディカルセンターのWenxin Xu氏らが住民ベースの後ろ向きコホート研究の結果、報告した。著者は、「高血圧患者の治療ではタイムリーな管理とフォローアップが重要であることを支持する所見が示された」と述べている。BMJ誌オンライン版2015年2月5日号掲載の報告より。8万8,756例のプライマリケアデータベースを基に分析　検討は、1986～2010年の英国プライマリケア研究データベースHealth Improvement Networkを基に行われた。同データベースの高血圧患者8万8,756例について、降圧治療戦略別に急性心血管イベント、全死因死亡の発生率を調べた。治療戦略の評価は各患者10年間にわたって行われ、期間中の収縮期血圧強化閾値、強化治療開始までの期間、そしてフォローアップ（強化治療開始後の次回外来受診血圧測定）までの期間を特定して検討した。年齢、性別、喫煙、社会経済的状態、糖尿病歴、心血管疾患または慢性腎臓病歴、チャールソン併存疾患指数、BMI、総投薬量に対する実服薬量の割合（medication possession ratio：MPR）でみた服薬コンプライアンス、ベースライン時の血圧で補正を行った。「150mmHg超」「1.4ヵ月超」「2.7ヵ月超」、転帰リスク増大　対象者はベースライン時、平均年齢58.5歳、男性41.5％、平均BMIは27.6、過去/現在喫煙者56.5％、心血管疾患歴のある人は11.2％などであった。　10年間の治療戦略評価期間後の追跡期間中央値37.4ヵ月の間に、9,985例（11.3％）が急性心血管イベントまたは死亡に至っていた。　転帰リスクの差は、収縮期血圧強化閾値130～150mmHgではみられなかったが、150mmHg超では、リスクは次第に増大する関連が認められた（強化閾値160mmHgのハザード比[HR]：1.21、同170mmHgのHR：1.42、同180mmHg以上のHR：1.69、いずれもp＜0.001）。　血圧上昇後の強化治療開始までの期間については五分位範囲で評価した。その結果、転帰リスクは最低位（0～1.4ヵ月に開始）から最高位（15.3ヵ月以上で開始）まで次第に増大する関連が認められた（第2分位[1.4～4.7ヵ月に開始]のHR：1.12、95％信頼区間[CI]：1.05～1.20、p＝0.009）。　フォローアップまでの期間についても五分位範囲で評価した結果、最高位（2.7ヵ月超）で、転帰リスク増大との有意な関連が認められた（HR：1.18、95％CI：1.11～1.25、p＜0.001）。

　オーストラリア・シドニー大学のVincent Chow氏らによる検討の結果、統合失調症患者について、静脈血栓塞栓症のリスク増大に寄与する可能性がある、複数要因から成る凝固亢進状態および線溶低下状態を有するとのエビデンスが示された。これまで、同患者では静脈血栓塞栓症のリスク増大がみられていたが、その機序についてはほとんどわかっていなかった。Schizophrenia Research誌オンライン版2015年1月26日号の掲載報告。　研究グループは、統合失調症患者において、血液凝固能が亢進状態にあるのか否かを調べるため、総合的止血能（OHP）アッセイを用いて、総合的凝固能（OCP）、総合的止血能（OHP）、総合的線溶能（OFP）を評価した。アッセイは、抗精神病薬治療を長期間受けている統合失調症患者からクエン酸添加血漿を採取し、血漿に組織因子および組織プラスミノーゲンアクチベータを添加した後、フィブリン形成および分解の時間的経過を分光分析法（405nmの吸光）により測定し、年齢、性別をマッチさせた健常対照と比較した。　主な結果は以下のとおり。・統合失調症患者90例（抗精神病薬治療期間15.9±9.7年）と、対照30例が登録された。・統合失調症患者では、喫煙率と炎症マーカーの値が健常対照と比較して高かった（高感度CRP、好中球/リンパ球比）。・D-ダイマー、フィブリノゲン、血小板数については、統合失調症患者と健常対照の間に差はなかった。・しかし、統合失調症患者において、OCP（54.0±12.6 vs 45.9±9.1、p＝0.002）およびOHP（12.6±5.8 vs 7.2±3.7、p＜0.001）が高く、OFP（76.6±9.8% vs 84.9±6.4%、p＜0.001）は低いことが示された。これらの結果から、統合失調症患者において凝固亢進状態と線溶低下状態の両方が存在することが示唆された。・さらに、総合的な凝固異常が、プラスミノーゲンアクチベータ‐1、フィブリノゲン、血小板数、炎症マーカー、血漿トリグリセリドの各数値により独立して予測された点は重要な知見であった。すなわち原因となる因子は複数あることが示唆された。関連医療ニュース 統合失調症患者の突然死、その主な原因は 統合失調症の心血管リスク、その出現時期は 抗精神病薬の高用量投与で心血管イベントリスク上昇：横浜市立大

　先行研究で、食事の質を測る新たな代替健康食指数（Alternate Healthy Eating Index 2010：AHEI-2010）が、心血管疾患や糖尿病などの慢性疾患やがんのリスクに関連していることが報告されている。フランス・国立保健医学研究所（Inserm）のRaphaelle Varraso氏らは、米国人男女対象の前向きコホート研究を行い、同指数高値と慢性閉塞性肺疾患（COPD）リスク低下が関連することを明らかにした。AHEI-2010とは、全粒穀物、多価不飽和脂肪酸（PUFA）、ナッツ、長鎖オメガ3脂肪酸の摂取量が高く、赤身/加工肉、精製粉、甘味料入飲料の摂取量が低い食事を反映した健康食指数である。これまでCOPDリスクへの食事スコアの寄与については不明であったが、今回の結果を踏まえて著者は、「COPD予防には、多面的な介入プログラムが重要であることが支持された」とまとめている。BMJ誌オンライン版2015年2月3日号掲載の報告。女性7万3,228例、男性4万7,026例を対象に検討　先行研究では、COPDリスク低下と抗酸化物質摂取の増大、およびCOPDリスク上昇と加工肉摂取増大との関連が明らかになっている。　研究グループは、米国で行われた健康調査「Nurses' Health Study」と「Health Professionals Follow-up Study」の参加者について前向きコホート研究を行った。　被験者は、隔年実施の調査を完了していた、前者参加女性7万3,228例（1984～2000年）、後者参加男性4万7,026例（1986～1998年）で、主要アウトカムは、自己申告によるCOPD発症の新規診断とした。　評価は多変量Cox比例ハザードモデルを用いて行った。モデルは、年齢、身体活動度、BMI、総エネルギー摂取量、喫煙、人種/民族、受診歴、米国内居住地と、女性被験者についてのみ受動喫煙、配偶者の最終学歴、閉経有無について補正を行った。スコアが高い食事ほどCOPD新規診断リスク低下　対象期間中に女性723例、男性167例が、COPDの新規診断を受けたことを報告した。　男女合わせたプール解析の結果、COPD新規診断リスクとAHEI-2010スコア5分位範囲群との、有意な負の相関が明らかになった。5分位の最低位群を参照値とした場合のハザード比（HR）は、第2分位群が0.81、第3分位群が0.98、第4分位群が0.74、そしてスコア最高位の第5分位群は0.67であった（傾向のp＜0.001）。　なお男女別にみた場合、逆相関の関連は女性では有意であり（傾向のp＜0.001）、男性では有意ではなかったが（傾向のp＝0.27）、最も健康的な第5分位の食事は最低位の食事と比べて、男女ともCOPD新規診断リスクを低下することが示されている（同群のHRは女性0.69、男性0.60）。　同様の傾向は、元喫煙者（男女合わせたプール解析の傾向のp＜0.002）、現在喫煙者（同p＜0.03）の別に分析した結果においても観察された。男女別にみた場合も、同様であった。なお、非喫煙者については、COPD新規診断例が少数であったため分析は行われていない。

　喫煙は大腸がんリスクを上昇させるが、大腸がん診断後の生存率との関連は不明である。今回、米国がん協会（ACS）が、大腸がんサバイバーにおける診断前・後の喫煙状況と死亡率（全死亡率および大腸がん特異的死亡率）の関連を検討し、Journal of clinical oncology誌オンライン版2015年2月2日号に報告した。　がん予防研究II栄養コホートにおいて、ベースライン時（1992年または1993年）に大腸がんではなかった成人のうち、2009年までに浸潤性非転移性大腸がんと診断された2,548例を特定し、2010年までの生存状況と死亡原因を調査した。喫煙状況は、ベースライン時の質問票における自己申告で「非喫煙」「元喫煙」「現喫煙」に分類し、1997年以降2年ごとに調査した。診断後の喫煙情報は2,256例（88.5％）で得られた。　主な結果は以下のとおり。・大腸がんサバイバー2,548例のうち、追跡期間中に1,074例が死亡し、そのうち大腸がんによる死亡が453例であった。・多変量調整したCox比例ハザード回帰モデルでは、診断前の調査で「現喫煙」であった被験者は、全死亡リスク（「非喫煙」であった被験者に対する相対リスク[RR]：2.12、95%CI：1.65～2.74）および大腸がん特異的死亡リスク（RR：2.14、95%CI：1.50～3.07）とも有意に高かった。一方、診断前の調査で「元喫煙」であった被験者は、全死亡リスク（RR：1.18、95%CI：1.02～1.36）は高かったが、大腸がん特異的死亡リスク（RR：0.89、95%CI：0.72～1.10）との関連は認められなかった。・大腸がん診断後の調査で「現喫煙」であった被験者は、全死亡リスク（「非喫煙」であった被験者に対するRR：2.22、95%CI：1.58～3.13）および大腸がん特異的死亡リスク（RR：1.92、95%CI：1.15～3.21）とも有意に高かった。一方、診断後の調査で「元喫煙」であった被験者は、全死亡リスク（RR：1.21、95%CI：1.03～1.42）は高かったが、大腸がん特異的死亡リスク（RR：0.91、95%CI：0.71～1.18）との関連は認められなかった。

　敵意や慢性ストレスは心疾患の危険因子として知られているが、大規模な研究はコストがかかる。米国・ペンシルベニア大学のJohannes C Eichstaedt氏らは、アテローム硬化性心疾患による年齢調整死亡率についてコミュニティレベルにおける心理的な相関をみるため、Twitter上の言葉を評価した。その結果から、著者らは「ソーシャルメディアを通じてコミュニティの心理的特性を把握することは可能であり、これらの特性はコミュニティレベルでの心血管疾患死亡率の強いマーカーとなる」と結論している。Psychological science誌オンライン版2015年1月20日号に掲載。　主な結果は以下のとおり。・ネガティブな社会関係や離脱（disengagement）、感情（とくに怒り）を反映した言葉は、心疾患死亡率の高さと関連した。一方、ポジティブな感情や心理的なつながりを反映した言葉は、心疾患死亡率の低さと関連した。この関連のほとんどが、収入や教育について調整した後も有意なままであった。・Twitter上の言葉のみによる断面回帰モデルは、一般的な人口統計学的因子、社会経済的因子、健康リスク因子（喫煙・糖尿病・高血圧症・肥満など）を組み合わせたモデルよりも、アテローム硬化性心疾患の死亡率予測の精度が優れていた。

　閉経後の体重増加や減少は、骨折リスクを増大するようだ。また、体重増加と減少では骨折リスクの増加する部位が異なるという。米国・カリフォルニア大学ロサンゼルス校のCarolyn J. Crandall氏らが、女性の健康イニシアチブ観察・臨床試験（Women’s Health Initiative Observational Study and Clinical Trials）に参加した12万例超のデータを事後解析した結果、報告した。BMJ誌オンライン版2015年1月27日号掲載の報告より。3年後の体重変化と骨折リスクを分析　試験は、1993～1998年の間に米国40ヵ所の医療機関を通じて、50～79歳の閉経後女性12万566例が参加登録され、2013年まで追跡が行われた。　主要評価項目は、自己報告とカルテに記録された上肢、下肢、体幹の骨折で、ベースライン時から3年後の体重変化との関連を分析した。体重変化については、増減5％未満を「安定」、5％以上の減少を「減少」、5％以上の増加を「増加」とした。体重減が意図的なものかどうかについては、自己申告とした。　年齢、人種/民族、ベースライン時BMI、喫煙、飲酒、身体活動度などで補正を行ったCox比例ハザードモデルを用いて事後解析を行った。骨折に関する追跡期間平均値は11年だった。股関節骨折リスク、体重減の人65％増、体重増の人10％増　被験者の平均年齢は63.3歳だった。分析対象としたベースラインからの平均体重変化は、年率0.30％（95％信頼区間[CI]：0.28～0.32）だった。　被験者のうち体重が安定していたのは、7万9,279例（65.6％）、減少したのは1万8,266例（15.2％）、増加したのは2万3,021例（19.0％）だった。　分析の結果、体重が安定していた人との比較で、減少した人は股関節骨折リスクが65％（ハザード比：1.65、95％CI：1.49～1.82）、上肢骨折リスクは9％（同：1.09、1.03～1.16）、体幹骨折リスクは30％（同1.30、1.20～1.39）、それぞれ増大が認められた。　また、体重が増加した人は、股関節骨折リスクは10％（同：1.10、1.05～1.18）、下肢骨折リスクは18％（同：1.18、1.12～1.25）、それぞれ増大が認められた。　さらに、意図的ではない体重減は、股関節骨折リスクを33％（同：1.33、1.19～1.47）、脊椎骨折リスクを16％（同：1.16、1.06～1.26）増大した。しかし、意図的な体重減は、下肢骨折リスクを11％（同：1.11、1.05～1.17）増大した一方、股関節骨折リスクについては15％減少（同：0.85、0.76～0.95）がみられた。

　妊婦の禁煙支援として、通常ケアに加え金銭的な報奨の付与が有効であることが、英国・グラスゴー大学のDavid Tappin氏らが行ったCPIT試験で示された。米国では妊婦の禁煙支援に金銭的な報奨を導入した小規模な臨床試験がいくつか行われており、英国立医療技術評価機構（NICE）はその費用対効果を検証する研究の実施を呼びかけている。英国の世論調査のデータを使用した離散選択実験（discrete choice experiment）では、報奨は月額20～80ポンドであれば許容されることが示唆されていた。BMJ誌オンライン版2015年1月27日号掲載の報告。報奨の有無別の禁煙達成を評価する無作為化第II相試験　CPIT試験は、妊婦の禁煙支援における通常ケアと、これに報奨（商品券）を加えた場合の有効性を比較する探索的な無作為化第II相試験。対象は、自己申告による妊娠中の喫煙者で、年齢16歳以上、妊娠24週未満、呼気一酸化炭素濃度7ppm以上を満たす女性とした。　対照群への通常ケアでは、NHSの禁煙サービスの専門家が、禁煙相談に参加して禁煙日を設定した妊婦に10週間のニコチン代替療法を行い、週1回の電話による禁煙支援を4週にわたり実施した。　介入群には、通常ケアに加え、最高で400ポンドの商品券が付与された。禁煙日設定の面談時に50ポンド、禁煙日から4週後に呼気一酸化炭素濃度測定検査で禁煙が確認された場合に50ポンド、12週後の同検査で禁煙の継続が確認された場合はさらに100ポンド、妊娠34～38週に実施された最後の検査でも禁煙を継続していた場合には200ポンドの商品券が贈られた。　主要評価項目は、妊娠34～38週におけるニコチン代謝産物であるコチニンの唾液中濃度＜14.2ng/mLまたは尿中濃度＜44.7ng/mLとした。副次評価項目には、禁煙相談への参加、4週後の禁煙、産後6ヵ月時の禁煙、出生児体重、死産、流産、早産などが含まれた。妊娠後期禁煙率：22.5 vs. 8.6％、NNT：7.2人　2011年12月～2013年2月にグラスゴー市に居住する妊婦612例が登録され、介入群に306例、対照群にも306例が割り付けられた。割り付け後に同意を取り消した対照群の3例を除く609例が解析の対象となった。フォローアップは2013年9月まで行われた。　出産予定日の年齢は、介入群が28.27歳、対照群は27.66歳、登録時の妊娠週数はそれぞれ12.27週、12.62週であった。背景因子は、対照群でニコチン依存度がわずかに高かったこと（Fagerstromスコア：4.85 vs. 5.32、≧5でニコチン依存と判定）を除き、両群でバランスが取れていた。　妊娠34～38週時の禁煙率は、介入群が22.5％（69例）であり、対照群の8.6％（26例）に比べ有意に良好であった（相対リスク：2.63、95％信頼区間[CI]：1.73～4.01、p＜0.001）。絶対リスクの差は14.0％（95％CI：8.2～19.7）であり、治療必要数（NNT、1人の妊婦で妊娠後期に禁煙を達成するのに要する報奨拠出の人数）は7.2人（95％CI：5.1～12.2）であった。　4週後の禁煙（43 vs. 21％、p＜0.001）および産後6ヵ月時の禁煙（15 vs. 4％、p＜0.001）は、介入群で有意に優れていた。禁煙相談への参加（p＝0.37）、出生児体重（p＝0.67）、死産/流産（p＝0.29）、早産（p＝0.09）には差はみられなかった。また、報奨による弊害はなく、賭け事的感覚での参加もほとんどなかった。　著者は、「妊婦の禁煙促進における報奨の有効性に関する実質的なエビデンスが得られた」と結論し、「本試験は単施設での試験であるため、報奨については個々の妊婦禁煙サービスの形態や地域で検討すべきである。今後、一般化可能性や費用対効果の評価を行う多施設共同研究を進めるための方法論が確立された」と指摘している。

　乳がんに対する喫煙の影響はいまだ不明である。岐阜大学の和田 恵子氏らは、日本における集団ベースの前向き研究（高山スタディ）において、本人または夫の喫煙状況と乳がん発症率の関連を検討した。その結果、夫からの受動喫煙が乳がんの潜在的な危険因子であることが示唆された。Cancer science誌オンライン版2015年1月23日号に掲載。　著者らは、1992年9月から2008年3月まで、35歳以上の女性1万5,719人を追跡した。乳がん発症率は、主に地域の集団ベースのがん登録で確認した。喫煙状況などのライフスタイルは自記式質問票で、またアルコール消費量は食物摂取頻度調査票（FFQ）で評価した。　主な結果は以下のとおり。・年齢、BMI、飲酒、身体活動、教育、初潮年齢、初産年齢、閉経状態、子供の人数、ホルモン補充療法の既往について多変量調整したところ、本人の喫煙と乳がんリスクとの関連はみられなかった。・非喫煙者の女性については、夫も非喫煙者である女性に比べ、1日21本以上喫煙している夫を持つ女性の乳がんリスクは1.98倍（95％CI：1.03～3.84）であった。・喫煙者の夫を持つ女性の乳がんリスクの増加は、飲酒習慣がない女性で顕著であった。受動喫煙による乳がんリスク増大に対する飲酒の影響については、今後さらなる研究が必要である。

　パーソナリティ特性は認知症リスクと関連している。しかし、認知機能の推移との関連はほとんどわかっていない。イタリア・ボローニャ大学のMartina Luchetti氏らは、高齢者における主要なパーソナリティ特性と認知機能ならびにその低下との関連性を検討し、既報のメタアナリシスを行った。その結果、パーソナリティは高齢者における認知機能低下と関連しており、これはすでに確立している臨床因子やライフスタイル因子に匹敵することが明らかになった。The journals of gerontology. Series B, Psychological sciences and social sciences誌オンライン版2015年1月12日号の掲載報告。　著者らは、大規模全国サンプル（1万3,987例）の4年間のフォローアップから、パーソナリティ特性、客観的・主観的記憶、認知状態についての情報を収集した。各パーソナリティ特性について、パーソナリティと認知機能の変化を検討するため、5つの前向き研究からメタアナリシスを行った。　主な結果は以下のとおり。・神経症傾向（neuroticism）の高さは、すべての認知機能の低いパフォーマンスおよび記憶力低下と関連していた。一方で、統制性（conscientiousness）や開放性（openness）が高い高齢者は、同時記憶のパフォーマンスがより高く、継時的な記憶力低下がより少なかった。 ・すべての特性は、主観的記憶と関連していた。・統制性の高さと外向性（extraversion）の低さは、高い認知状態および認知機能低下の少なさと関連していた。・わずかではあるものの、これらの関連性は、高血圧、糖尿病、精神疾患の治療歴、肥満、喫煙、運動不足よりも概して大きかった。・本検討により、神経症傾向および統制性パーソナリティと認知機能低下との関連性が裏付けられた。【関連コンテンツ】 認知症タイプ別、各認知機能の経過を比較 抗コリン薬は高齢者の認知機能に悪影響 軽度認知障害からの進行を予測する新リスク指標

　40年間にわたる地域への心血管疾患予防プログラムの継続的な介入により、継続しなかった地域と比較して、同期間の入院率および死亡率が低下したことが報告された。米国・フランクリン記念病院（メイン州）のN. Burgess Record氏らによる同州低所得地域フランクリン郡への介入継続観察研究の結果、示された。総合的な心血管リスク減少プログラムは、とくに地方の低所得地域では10年以上行われている例がほとんどなく、罹患率や死亡率へのリスク因子の改善効果が不明であった。今回の結果を踏まえて著者は、「同様のプログラム効果が他の米国地域（とくに過疎の地方で）、また世界的に普遍的に認められるのかについて、さらなる検討が必要だ」とまとめている。JAMA誌2015年1月13日号掲載の報告より。過疎の低所得地域への継続的なプログラム介入効果を観察研究　研究はメイン州フランクリン郡で1970年に開始され、同郡の住民2万2,444例を対象に40年間にわたる心血管疾患予防プログラムの効果を、他のメイン州15郡（以下、メイン州）の平均データと比較した。　ベースライン値は1960～1970年のデータから算出した。また、1970年時点の主な人口動態データは、平均人口密度がメイン州31.3人/m2、フランクリン郡11.7人/m2、住民年齢中央値は29.1歳と26.8歳、収入中央値は8,217ドルと7,993ドルで、住民の99％が白人であった。　プログラムは、健康システム（インフラ整備、医療アクセス、質）、リスク因子（高血圧、コレステロール、糖尿病）、健康行動（喫煙、食事、身体活動）をキーエレメントに、各項目をターゲットとしたものが複数の自治体および地方病院、医師の後援の下で順次、導入実施されていた。　主要評価項目は、中央値でみた人口動態状況、高血圧および脂質異常症の発見と治療およびコントロール状況、喫煙をやめた人の割合、所得中央値補正後の1994～2006年の入院率、所得および年齢補正後の1970～2010年の死亡率であった。健康指標は改善、入院率、死亡率は他の地域平均と比べ有意に低下　2010年時点で、平均人口密度はメイン州43.1人/m2、フランクリン郡18.1人/m2、住民年齢中央値は40.7歳と43.4歳、収入中央値は4万6,541ドルと3万9,628ドルであった。白人住民の割合は95.2％と97.2％であった。　結果、フランクリン郡では40年間で順次、心血管疾患リスク因子をターゲットとしたプログラムが導入されたことで、健康指標は改善されていた。高血圧がコントロールされていた人（プログラム導入1974年）は、1975年18.3％から1978年43.0％へと24.7％増大し、コレステロール上昇がコントロールされていた人（導入1986年）は、1986年0.4％から2010年は28.9％と28.5％増大していた。　禁煙率（1988年導入）は、48.5％（1994～95年）から69.5％（1996～2000年）に改善し、州平均（58％から61％に改善）の改善よりも有意に良好であった（観察値－期待値[O－E]：11.3％、95％信頼区間[CI]：5.5～17.7％、p＜0.001）。なお、2000年以降は、メイン州の禁煙率が上昇し両者間の差はなくなっている。　フランクリン郡1人当たりの入院件数は、1994～2006年の評価期間において期待値よりも少なかった（退院O－E：－17件/住民1,000人、95％CI：－20.1～－13.9、p＜0.001）。　補正後死亡率は、フランクリン郡は唯一同州で一貫して予測値よりも少なく、1970～1989年の死亡O－Eは－60.4件/10万（p＜0.001）、1990～2010年の同－41.6件/10万（p＝0.005）であった。

　以前より、NSAIDsの使用が大腸がんのリスクを低減するという実質的なエビデンスがあるが、どのようなサブグループで化学的予防効果が副作用のリスクを上回るかについては特定されていない。米国・Fred Hutchinson Cancer Research CenterのXiaoliang Wang氏らは、VITAL試験のコホートを対象に、大腸がんのあらゆるリスク因子とNSAIDs使用との関連性を調べた。その結果、NSAIDsの高頻度・長期投与と大腸がんリスクとの関連性について、サブグループ間の有意差は認められなかったとしたうえで、「NSAIDsは他の因子に大きく影響されることなく、大腸がん予防において全体的に有益な役割を持つ」と結論付けた。Cancer epidemiology, biomarkers & prevention誌オンライン版2015年1月22日号掲載の報告。　2000年から2002年の間に、計7万3,458例（50～76歳）がすべてのアンケートに回答した。そのうち674例が2010年までの間に大腸がんを発症した。主な結果は以下の通り。・層別解析において、いずれの種類のNSAIDsであっても高頻度・長期投与（週4日以上を4年以上）は、性別、BMI、身体活動レベル、喫煙、飲酒、スクリーニングや食事に関する因子で層別化したすべてのサブグループにおいて、統計的に有意な大腸がんリスクの減少に関与していた。・より強い関連性を示した群は、男性、肥満、大量飲酒者であった。しかしながら、これら3群ともその交互作用はその他の群との比較において統計学的な有意差に至らなかった。・この関連性は、大腸がんリスクの高スコア群（ハザード比：0.62、95％信頼区間：0.49～0.79）と低スコア群（ハザード比：0.61、95％信頼区間：0.42～0.88）において、ほぼ同じであった。・さらに、がんの部位や病期によって影響が異なるかを検討した。その結果、NSAIDsの使用は近位部vs遠位部の大腸がん（群間差のp＝0.06）、もしくは遠隔転移病期vs局所病期（同p＝0.04）のいずれにおいても大幅なリスク低減に関連していた。

　電子タバコ愛用者は増えているのか。米国・ミシシッピ大学のRobert C McMillen氏らは、米国成人を対象に、電子タバコ使用の人口統計学的予測因子、および電子タバコ使用者の喫煙状況について検討した。その結果、2010年からの4年間で電子タバコが急速に普及していること、電子タバコ使用者の3分の1は非喫煙者や過去喫煙者などであり、電子タバコがニコチン摂取や再習慣化につながっている現状が明らかになった。Nicotine & tobacco research誌オンライン版2014年11月6日号の掲載報告。　本調査は、4年間（2010～2013年）の米国成人の代表集団における横断サンプルを対象とした複合調査。サンプルサイズは、2010年から2013年まで、順に3,240例、3,097例、3,101例、3,245例であった。　主な結果は以下のとおり。・「これまで電子タバコを使用したことがある」人は、1.8％（2010年）から13.0％（2013年）に増えていた。また、「電子タバコを現在使用している」人は、同0.3％から6.8％に増えていた（p＜0.001）。・すべての人口統計学的集団において、電子タバコ使用の有意な増加傾向が認められた。・2013年において「現在使用している」人は、若者（18～24歳）において14.2％と、他の年齢層（25～44歳 [8.6％]、45～64歳 [5.5％]、65歳超 [1.2％]）よりも高かった。・「電子タバコを現在使用している」傾向は、過去喫煙者（5.4％）や非喫煙者（1.4％）よりも、タバコを「毎日吸う」（30.3％）、「毎日ではないが吸う」（34.1％）人において高く認められた（p＜0.001）。・しかし、「電子タバコを現在使用している」人の32.5％は、非喫煙者や過去喫煙者であった。　電子タバコは、若者や現喫煙者において使用率が最も高い。喫煙者はこうした製品を使用しやすい傾向があるが、電子タバコを現在使用している人の3分の1は、非喫煙者や過去喫煙者であり、電子タバコが初めてのニコチン摂取や、タバコ使用の再習慣化に寄与している。電子タバコが「予防可能な慢性疾患」の一因とならぬよう、国・地域レベルでの規制措置が必要と思われる。

　抗うつ薬の処方は上昇の一途をたどっており、その原因として長期投与や高用量投与の増加が挙げられる。しかし、高用量処方に関連する患者背景因子については不明のままである。英国・NHS Greater Glasgow and ClydeのChris F Johnson氏らは、うつ病に対する選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）の1日投与量と関連する患者背景因子を明らかにするため、プライマリケアにおける横断的研究を行った。その結果、SSRI高用量処方と関連する因子の1つとして、同一抗うつ薬の2年以上の処方が明らかとなったことを報告した。結果を踏まえて著者は、「抗うつ薬の長期使用の増加に伴い、高用量処方の使用はさらに処方の増大に寄与する可能性がある」とまとめている。BMC Family Practice誌オンライン版2014年12月15日号の掲載報告。　本研究の目的は、一般診療でうつ病治療に処方されるSSRIの1日投与量と関連する患者背景因子について調査することであった。調査は、低～高用量処方の層別化サンプルを用いて行った。2009年9月～2011年1月の間の、1診療における各患者のデータを抽出。SSRIが処方された18歳以上のうつ病患者を解析に組み込んだ。SSRIはうつ病治療においてフラットな用量反応曲線を示すが、本研究ではロジスティック回帰分析により、標準治療による1日投与量と高用量投与との比較からSSRIの1日投与量の予測変数を評価した。予測変数は、年齢、性別、貧困、併存疾患、喫煙状況、同じSSRIの2年以上の処方、患者の一般診療であった。ベンゾジアゼピン系や非ベンゾジアゼピン系睡眠薬（もしくはその両方）の長期投与（B&Z）を、患者サブグループに対する第2サブグループ分析の予測変数として加えた。　主な結果は以下のとおり。・診療間でSSRI処方に有意な相違が認められた。18歳以上患者集団の診療時点有病率（practice point prevalence）は、2.5％（94/3,697例）から11.9％（359/3,007例）にわたった。中央値は7.3％（250/3,421）（χ2＝2277.2、df＝10、p＜0.001）であった。・全点有病率（overall point prevalence）は6.3％（3,518/5万2,575例）であり、うつ病に対してSSRIが処方された患者は5.8％（3,066/5万2,575例）、うち84.7％（2,596/3,066例）から回帰分析のデータが得られた。・SSRIの高用量処方と有意に関連していたのは、影響の大きかった順に、患者が受けた診療、同一SSRIの2年以上処方（オッズ比[OR]：1.80、95％信頼区間[CI]：1.49～2.17、p＜0.001）、貧しい地域に居住（同：1.55、1.11～2.16、p＝0.009）であった。・B&ZサブグループにおけるSSRI高用量と有意に関連していたのは、患者が受けた診療、長期のB&Z処方（OR：2.05、95％CI：1.47～2.86、p＜0.001）、同一SSRIの2年以上処方（同：1.94、1.53～2.47、p＜0.001）であった。関連医療ニュース SSRI/SNRIへの増強療法、コストパフォーマンスが良いのは 抗うつ薬が奏効しないうつ病患者への抗精神病薬追加投与は本当に有効か SSRI依存による悪影響を検証  担当者へのご意見箱はこちら

　ロンドン大学衛生熱帯医学大学院のAndrew Stickley氏らは、旧ソ連の9ヵ国のデータを使用し、男性の喫煙率と喫煙関連死亡率の高い集団において、喫煙やニコチン依存と幸福感との関連について検討した。その結果、喫煙は低い幸福感と関連していることが認められ、喫煙が高い幸福感と関連するという見解とは矛盾していた。著者らは「旧ソ連諸国の政策との関連から、喫煙が健康に有害な影響を及ぼすという社会的認識が不足していた。しかし、最近の報告では禁煙を望む人が増えており、禁煙が身体的・精神的な健康につながることを強調することで、今回の知見を公衆衛生の取り組みに生かしていくべき」と指摘している。Tobacco control誌オンライン版2015年1月6日号に掲載。　著者らは、アルメニア、アゼルバイジャン、ベラルーシ、グルジア、カザフスタン、キルギス、モルドバ、ロシア、ウクライナにおいて2010年と2011年に実施された、集団ベースの横断的研究のデータを検討した。18歳以上の1万8,000人から、喫煙状況（非喫煙、元喫煙、現喫煙）、禁煙努力、ニコチン依存について情報を収集した。これらの項目と自己申告による幸福感との関連について、プロビット回帰分析により検証した。　主な結果は以下のとおり。・非喫煙者と元喫煙者はともに、現喫煙者よりも幸福感が有意に高かった。・ニコチン依存度が高い喫煙者は、依存度が低い喫煙者より幸福感が有意に低かった。

　30歳以下の男性を対象に行われた研究の結果、若白髪は、喫煙、若白髪の家族歴、肥満と関連することが、韓国・東国大学一山病院のHyoseung Shin氏らにより明らかにされた。さらに、若白髪の家族歴と肥満は、若白髪の重症度と相関するという。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2014年12月4日号の報告。　多くの研究者が、全身疾患と白髪の関連性に関心を寄せているが、両者の関連の一般的な要因は解明されていない。　そのため、著者らは若白髪のリスク因子を特定するために、30歳以下の男性6,390人を対象にアンケートを行い、白髪の状態とさまざまな社会臨床的特性についての横断調査を実施した。　主な結果は以下のとおり。・参加者の年齢は、平均20.2±1.3歳であった。・6,390人の参加者のうち、1,618人（25.3％）に若白髪が認められた。・若白髪と有意な関連が認められたのは、若白髪の家族歴（オッズ比[OR] 12.82）、肥満（OR 2.61）、5pack-yearsを超える喫煙歴（OR 1.61）であった。・多変量解析の結果、若白髪の家族歴（OR 2.63）と肥満（OR 2.22）は、若白髪の重症度との相関が認められた。※アンケートを用いたため、想起バイアスの可能性が存在する。※本研究では、女性は評価しなかった。

　クローン病術後患者には、従来薬物療法のみの治療よりも、6ヵ月時点で内視鏡検査を行い、再発がみられれば症状に応じた免疫抑制療法を行うほうが、再手術のリスクが有意に低くなることが示された。オーストラリア・メルボルン大学のPeter De Cruz氏らが無作為化試験を行った結果、報告した。クローン病患者の多くは腸切除術を必要とし、術後も大多数の患者が疾患を再発し、再手術が必要になる。研究グループは、術後の疾患再発を予防する最適な治療戦略を明らかにするため本検討を行った。Lancet誌オンライン版2014年12月23日号掲載の報告より。6ヵ月時点で内視鏡＋治療拡大vs.内視鏡なしの標準治療で18ヵ月後の再発を評価　試験は、オーストラリアとニュージーランドの17医療施設で、肉眼で確認できるクローン病病変部の腸切除を受けた連続患者を対象に行われた。患者は吻合部へのアクセスが内視鏡により可能であり、メトロニダゾール（商品名：フラジールほか）による治療を3ヵ月間受けた。また、再発リスクが高い患者については、チオプリン系薬もしくは同薬に忍容性がない場合はアダリムマブ（商品名：ヒュミラ）の投与を行った。　研究グループは患者を6ヵ月時点で内視鏡検査を受ける（積極的治療）群または内視鏡検査を受けない（標準治療）群に、施設単位で2対1の割合で無作為に割り付けた。　6ヵ月時点で、内視鏡下に再発が認められた場合（Rutgeertsスコアi2以上）は治療を拡大し、チオプリン系薬の投与、2週に1回のアダリムマブ＋チオプリン系薬の投与、または週1回のアダリムマブ投与を行った。　主要エンドポイントは、18ヵ月時点の内視鏡下に認められた再発とした。分析には、試験薬を1つ以上受けた全患者を含んだ。モニタリングを行い治療を変化することで再発を有意に予防　2009年10月13日～2011年9月28日の間に、174例が登録され1つ以上の試験薬の投与を受けた。高リスク患者は、積極的治療群122例中101例、標準治療群は52例中44例であった（両群合わせて83％）。　積極的治療群で治療拡大となったのは、47例（39％）であった。　18ヵ月時点の再発例は、積極的治療群60例（49％）であったのに対し、標準治療群は35例（67％）で有意な差がみられた（p＝0.03）。一方、粘膜正常であったのは、積極的治療群は27例（22％）、標準治療群4例（8％）で有意な差がみられた（p＝0.03）。　積極的治療群において、6ヵ月時点で治療拡大となった被験者47例のうち、18例（38％）は12ヵ月後に寛解に至った。一方、6ヵ月時点では寛解とみなされ治療を変更しなかった患者75例のうち、12ヵ月後に再発がみられた人は31例（41％）であった。　再発リスクの増大は、喫煙（オッズ比[OR]：2.4、95％信頼区間[CI]：1.2～4.8、p＝0.02）、喫煙を含む2つ以上の臨床的リスク因子を有している（同：2.8、1.01～7.7、p＝0.05）であった。　有害事象および重度有害事象の発生およびタイプは、いずれも両群間で有意差はなかった（有害事象p＝0.51、重度有害事象p＝0.36）。　これらの結果を踏まえて著者は、「クローン病術後患者には、早期の積極的治療を伴う再発リスクに応じた治療が、再発予防につながる。免疫抑制薬は、ルーチン使用よりも、早期再発に応じた使用が疾患コントロールに結び付く。臨床的なリスク因子は再発の予測因子であるが、そのリスクが低い患者についてもモニタリングは必要であり、早期寛解が認められた患者でもモニタリングを継続すべきである」とまとめている。

　シチシン投与に簡便な行動支援を併用すると、ニコチン代替療法（NRT）に比べ禁煙効果が改善することが、ニュージーランド・オークランド大学のNatalie Walker氏らの検討で示された。シチシンは、マメ科植物由来のアルカロイドで、ニコチン性アセチルコリン受容体の部分作動薬であり、東欧では1960年代から広く禁煙対策に使用されている。4つの系統的レビューでは、禁煙効果がプラセボに比べ短期的および長期的に優れ、有害事象の頻度も同等で、主に消化器症状がみられることが報告されている。NEJM誌2014年12月18日号掲載の報告。禁煙継続効果を無作為化試験で評価　研究グループは、禁煙支援におけるシチシンのNRTに対する非劣性を検証する非盲検無作為化試験を実施した（Health Research Council of New Zealandの助成による）。対象は、「クイットライン（Quitline）」と呼ばれる同国の禁煙相談窓口に電話をかけてきた禁煙の意思のある年齢18歳以上の喫煙者であった。　被験者は、シチシンを25日間投与する群またはNRTを8週間行う群に無作為化に割り付けられた。シチシン群の参加者には25日分の錠剤が無料で郵送され、NRT群は薬局でニコチンパッチとガムまたはトローチ剤を廉価で入手できる引換券がクイットラインから提供された。すべての参加者に、クイットラインから電話による簡便な行動支援が行われた（8週間に平均3回、1回10～15分）。　主要評価項目は、自己申告による禁煙開始から1ヵ月時の禁煙の継続とし、7日間の喫煙本数が5本以下であれば禁煙期間に含めてよいこととした。1ヵ月禁煙継続率：40 vs. 31％、有害事象発現率：31 vs. 20％　1,310例が登録され、シチシン群に655例（平均年齢37.8歳、女性57％、平均1日喫煙本数19.3本）、NRT群にも655例（38.4歳、57％、19.0本）が割り付けられた。　1ヵ月時の禁煙継続の報告は、シチシン群が40％（264/655例）であり、NRT群の31％（203/655例）に比べ有意に良好であった（相対リスク[RR]：1.3、95％信頼区間：1.1～1.5、リスク差：9.3％、p＜0.001）。また、1週（1.3、1.2～1.4、13.9％、p＜0.001）、2ヵ月（1.4、1.2～1.7、9.0％、p＜0.001）、6ヵ月（1.4、1.1～1.8、6.6％、p＝0.002）の時点での禁煙継続効果も、シチシン群が有意に優れていた。　事前に規定されたサブグループ解析では、女性の1ヵ月時の禁煙継続については、シチシン群のNRT群に対する優越性が示され、男性では非劣性が確認された。他のサブグループでは有意な差は認めなかった。　6ヵ月間の自己申告による有害事象は、シチシン群が204例（31％）に288件、NRT群は134例（20％）に174件発生し、有意な差が認められた（率比：1.7、95％CI：1.4～2.0、p＜0.001）。重篤な有害事象はそれぞれ45例（7％）に56件、39例（6％）に45件発生し、死亡が1例ずつ（飲酒による窒息、心臓発作）、入院が18例ずつみられ、NRT群の1例には脳腫瘍が認められた。主な有害事象は、悪心・嘔吐（30 vs. 2件）と睡眠障害（28 vs. 2件）であった。　著者は、「シチシンと簡便な行動支援の併用は、禁煙の意思のある喫煙者の禁煙補助としてニコチン代替療法よりも有効であるが、有害事象の頻度が高い」とまとめ、「シチシンとニコチン受容体部分作動薬バレニクリンの価格が大きく異なる場合、費用対効果分析を含め、これらを直接的に比較する非劣性試験の実施が正当化される」と指摘している。

　日本の医療保険制度下での大規模な疫学研究により、日々の飲酒量が多いと医療費および入院の可能性が増加することがわかった。金沢医科大学公衆衛生学の中村 幸志氏らが、Alcohol and Alcoholism誌オンライン版2014年12月17日号で報告した。　この研究の参加者は、医療保険の被保険者で、毎日飲酒する習慣を持つ40～69歳の9万4,307人の男性。1日当たりの飲酒量について2杯未満、2～3.9杯、4～5.9杯、6杯以上の4群に分け、開始から1年間に高額医療費（医療費分布の90パーセンタイル以上と定義）が生じる可能性とその年に入院する可能性を比較した。　主な結果は以下のとおり。・1年間の医療費が上位10%までの参加者において、1人当たり少なくとも2,152ユーロ/年の医療費が生じた。・医療費上位10％で、本コホートの総医療費の61.1％を占めていた。・医療費上位10%の参加者において、1日2杯（アルコール23g）未満の群と比べたオッズ比（95％信頼区間）は、年齢、BMI、喫煙、運動習慣での調整後、2～3.9杯/日の群で1.08（1.02～1.15）、4～5.9杯/日の群で1.11（1.05～1.19）、6杯/日の群で1.31（1.18～1.45）であった。・入院における調整オッズ比は、それぞれ、1.11（1.04～1.19）、1.14（1.06～1.24）、1.39（1.24～1.56）であった。

2014年にCareNet.comに掲載した医療ニュースのなかで「いいね！」ボタンが押され、Facebookでシェアされたもの、トップ20を発表します。最新の医学情報はもちろん、食事や運動など私たち自身の健康に関わる話題も多くランクインしました。 1位 タバコ規制から50年で平均寿命が20年延長／JAMA (2014/1/16) 2位 体幹を鍛える腹部ブレーシング、腰痛に効果 (2014/5/7) 3位 歩数を2,000歩/日増加させれば心血管リスク8％低下／Lancet (2014/1/8) 4位 緑茶が認知機能低下リスクを減少～日本の前向き研究 (2014/6/3) 5位 認知症のBPSD改善に耳ツボ指圧が効果的 (2014/10/28) 6位 コーヒーを多く飲む人は顔のシミが少ない (2014/8/7) 7位 タバコの煙を吸い込む喫煙者の肺がんリスクは3.3倍：わが国の大規模症例対照研究 (2014/6/18) 8位 うつ病と殺虫剤、その関連が明らかに (2014/7/9) 9位 変形性股関節症への理学療法、害あって利なし／JAMA (2014/6/5) 10位 食べる速さはメタボと関連～日本の横断的研究 (2014/9/12) 11位 なぜコーヒーでがんリスクが低下？ (2014/7/31) 12位 糖尿病予防には歩くよりヨガ (2014/8/4) 13位 原因不明の慢性腰痛は姿勢制御の障害が原因か (2014/4/2) 14位 回復期リハ退院後の30日再入院率は11.8％／JAMA (2014/2/24) 15位 アトピー性皮膚炎患者が避けるべきスキンケア用品 (2014/2/6) 16位 牛乳1日3杯以上で全死亡リスクが2倍／BMJ (2014/11/13) 17位 日本発！牛乳・乳製品を多く摂るほど認知症リスクが低下：久山町研究 (2014/6/20) 18位 無糖コーヒーがうつ病リスク低下に寄与 (2014/5/8) 19位 骨折リハビリ後の高齢者に在宅運動療法は有用か？／JAMA (2014/3/6) 20位 コーヒーをよく飲む糖尿病者はうつが少ない (2014/11/18) .dl_yy {width: auto;} .dl_yy dt{width: 50px;}