白血球増多問題52歳男性。健康診断で白血球数14,000/μLと、白血球数の増加を認めたため二次健診で受診した。昨年度の健診では白血球数12,000/μLであった。症状はない。ヘモグロビンと血小板数には異常を認めない。既往歴に脂質異常症があり、アトルバスタチンを内服中である。20歳から20本/日の喫煙歴がある。バイタルサインと身体所見は正常である。白血球増多は喫煙のためと判断した。

　2025年9月20日（土）～21日（日）、北里大学（東京・港区）を会場に、日本産業保健法学会第5回学術大会が行われる。全体テーマは、「AIと産業保健法：DX時代の多様化した産業保健と法」。AIのビジネスへの本格的な普及を鑑み、健康診断やストレスチェックシステムの一元化、健康情報の効率的管理・可視化等による業務効率向上などをテーマに、さまざまなシンポジウムが開催される。産業医、産業医志望者にとって、最新の事例や研究にふれるチャンスとなる。　開催概要は以下のとおり。【日時】現地開催日：2025年9月20日（土）・21日（日）オンデマンド配信：2025年10月1日（水）～31日（金）【会場】北里大学　白金キャンパス【開催形式】ハイブリッド開催（現地開催、ライブ配信、オンデマンド配信）（一部、オンライン配信［ライブ＆オンデマンド］なしのプログラムあり）【主なプログラム】・メインシンポジウム／デジタルヘルスが産業保健にもたらすパラダイムシフトと法・シンポジウム1／高年齢労働者の安全・健康確保と法・シンポジウム3／職場におけるデジタルヘルスへの期待・課題と法 ～ウェアラブルデバイスの仮想事例から考察する～・シンポジウム4／生成AIは私たちの認知にどのようなインパクトを与えるか ～法政策への示唆を考える～・シンポジウム8／データ活用による健康経営推進と法的課題・模擬裁判／双極性障害からの総合職正社員としての復帰要求と一般職スタッフとしての復帰提案、賃金減額可否・事例検討／どうすればよかったのか？ －自殺完遂事例に見る手続的理性と労働者保護のあり方を考える－【参加申し込み】10月27日（月）まで（事前登録制、当日受付なし）【参加登録費】会員：1万円（学生3,000円）非会員：1万2,000円詳細・申し込みはこちら

うだるような暑さが続く日本の夏。「熱中症にだけ気を付ければいい」と考えていませんか？ 台湾で行われた約2万5,000人を対象とした大規模な追跡調査から、私たちの常識を覆す衝撃的な事実が明らかになりました。Nature Climate Change誌に掲載された最新の研究1）によると、長期的に熱波にさらされ続けることは、私たちの体を細胞レベルで蝕み、「生物学的な老化」を著しく加速させているというのです。しかも、その影響は、健康に悪いと誰もが知っている「喫煙」や「飲酒」といった生活習慣に匹敵するレベルであることが示唆されました。これは、遠い未来の話や他人事ではありません。近年の危険な暑さが、気付かぬうちにあなたの体を内側からじわじわと老化させている可能性があるのです。この記事では、この重要な研究結果を紐解き、私たちが今日から実践できる具体的な防御策について解説していきます。見えない脅威「生物学的老化」とは？ 猛暑が体に与える深刻なダメージまず、この研究が指摘する「生物学的な老化」とは何でしょうか。これは、私たちが普段使う「暦年齢（誕生日からの年齢）」とは異なります。生物学的年齢とは、肝臓や腎臓、肺の機能、血圧、炎症反応など、多数の臨床データに基づいて算出される「体の機能的な年齢」のことです。同じ40歳でも、体が若々しい人もいれば、機能が衰えている人もいる。その差を客観的に示す指標が生物学的年齢です。研究チームは、2008～22年の15年間にわたる2万4,922人の健康診断データを分析。参加者が住んでいる地域の過去2年間の熱波（この研究では、気温が上位7.5％を超える日が続く期間などと定義）への累積曝露量と、生物学的年齢の進み具合（BAA：生物学的老化加速）の関係を調査しました。その結果は驚くべきものでした。熱波への累積曝露が一定量増えるごとに、生物学的年齢が暦年齢よりも年間で0.023～0.031年、余分に進んでいたのです。「たったそれだけ？」と思うかもしれません。しかし、研究者たちはこの数値を「決して過小評価すべきではない」と警告しています。なぜなら、この老化の加速度は、喫煙、飲酒、運動不足といった、他の確立された健康リスク要因がもたらす影響と同程度だったからです。私たちは、夏の暑さをただ不快なものとして耐え忍んでいる間に、タバコを吸うのと同じくらいのペースで体を老化させていた可能性があるのです。この老化のメカニズムとして、体温の上昇が細胞のDNAを傷つけたり、細胞の寿命に関わる「テロメア」を短くしたりすることが考えられています。つまり、熱波は一時的な体調不良だけでなく、回復が難しい、不可逆的なダメージを体に与え続けているのです。あなたは大丈夫？ とくに注意が必要な人と、最強の防御策この研究では、熱波による老化の加速が、すべての人に平等に起こるわけではないことも明らかにしました。とくにリスクが高い「脆弱な人」が存在したのです。それは、屋外で働く肉体労働者、地方の居住者、そしてエアコンの普及率が低い地域に住む人でした。たとえば、肉体労働者は、そうでない人と比べて老化の加速が約3倍も顕著でした。また、地方の居住者も都市部の居住者に比べて影響が大きいことが示されています。そして、この研究が私たちに示してくれた最も重要で、かつ実践的な希望。それは、最強の防御策の存在です。研究チームが参加者の住む地域を「エアコンの普及率」で二分して分析したところ、決定的な差が生まれました。エアコンの普及率が低い地域の人は、熱波による老化の加速が「0.045年」と明確にみられたのに対し、普及率が高い地域の人の老化加速は、統計上ほぼゼロ（0.000年）だったのです。この結果が意味することはきわめて明確です。エアコンを適切に使用することが、熱波による深刻な健康被害、すなわち「老化」から身を守るための最も効果的な手段である可能性が高い、ということです。「クーラーは体に悪い」「冷房病が心配」といった考えから、暑さを我慢してしまう人もいるかもしれません。しかし、この研究は、その「我慢」がもたらすリスクが、一時的な不調にとどまらない深刻なものであることを科学的に示しています。猛暑の中でエアコンを使わないという選択は、自ら老化を早める行為にほかならないのです。私たちの生活への落とし込みはシンプルです。1.躊躇なくエアコンを使うとくに熱波警報が出ているような日には、我慢せずにエアコンを使用しましょう。これは贅沢ではなく、長期的な健康を守るための「投資」です。2.とくにリスクの高い方は注意を屋外でのお仕事が多い方や、郊外・地方にお住まいの方は、より意識的に涼しい環境で体を休める時間を確保することが重要です。3.社会全体での対策も必要この研究は、エアコンへのアクセスが健康格差に直結することも示しています。公共施設や避難所の開放など、誰もが涼める環境を整備していく必要性を、私たち一人ひとりが認識することも大切です。気候変動により、猛暑はもはや「異常気象」ではなく「日常」となりつつあります。この「ニューノーマル」の中で、自分と大切な人の健康を守るために、科学的根拠に基づいた賢明な判断をしていきたいものです。参考文献・参考サイト1） Chen S, et al. Long-term impacts of heatwaves on accelerated ageing. Nat Clim Change. 2025 Aug 25. [Epub ahead of print]

　口の中の健康状態が良くないことと、高血糖や脂質異常症、腎機能低下など、さまざまな生活習慣病のリスクの高さとの関連性が報告された。藤田医科大学医学部歯科・口腔外科学講座の吉田光由氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Oral Rehabilitation」に4月17日掲載され、7月10日に同大学のサイト内にプレスリリースが掲載された。　この研究では、機能歯数（咀嚼に役立っている歯の数）や舌苔の付着レベルなどが、空腹時血糖値やHbA1c、血清脂質値などと関連していることが明らかになった。吉田氏はプレスリリースの中で、「われわれの研究結果は全体として、口腔機能の低下が生活習慣病のリスクとなり得ることを示唆している。よって良好な口腔の健康を維持することは、全身の健康を維持するための第一歩と考えられる」と述べている。　吉田氏らは、2021年と2023年に同大学病院で健診を受けた50歳以上の成人118人（男性80人、女性38人）のデータを解析に用いた。全身の健康状態については、空腹時血糖値、HbA1c、善玉コレステロール（HDL-C）、悪玉コレステロール（LDL-C）、尿素窒素（BUN）、推算糸球体濾過率（eGFR）で評価し、それぞれが基準値の範囲内か基準値を外れているかで2群に群分けした。一方、対象者の口腔の状態や機能については、機能歯数、最大舌圧、咀嚼機能、嚥下機能、舌苔指数、口腔乾燥度、および、口唇や舌の運動の滑らかさの指標である「口腔ダイアドコキネシス（OD）」という、計7種類の検査で把握した。なお、ODは、特定の音節を繰り返す速度と正確さを評価する。　解析の結果、全身の健康状態を表す検査値が基準値内か基準値外かで、口腔状態を表す検査の結果に、以下のような有意差が認められた。まず、糖代謝に異常がある（空腹時血糖値やHbA1cが高い）人は、機能歯数が少なくOD値が有意に低かった。また、脂質代謝に異常がある（HDL-Cが低い、LDL-Cが高い）人は、舌苔指数が有意に高くOD値が有意に低かった。さらに、腎機能が低下している（eGFRが低い、BUNが高い）人は、機能歯数が少なくて舌苔指数が高く、OD検査での「た」や「か」の発音の滑らかさが低下していた。　著者らは、「本研究は観察研究であるため、直接的な因果関係の解釈は制限される」とした上で、「認められた全身性疾患と口腔状態の関連性は、逆の方向性を表している可能性もある。つまり、全身の健康状態の悪化が口腔状態を悪化させるというよりも、口腔状態が良くないことが、全身性慢性疾患のリスクを高めるのではないか」と考察。そのメカニズムとして、「口腔ケアが十分でない場合、口の中で細菌が増殖したり、歯肉に炎症が生じたりする。それらが全身の健康状態に悪影響を及ぼすと考えられる」と解説している。　研究チームでは、「口の中の健康と全身性慢性疾患の関係をさらに深く理解するために、より多くの人々を対象とした大規模な研究が必要」としながらも、「口腔検査そのものは、隠れた病気の兆候を見つけ出す機会となり得る。健康診断の際に口腔検査も並行して行うことが、人々の健康増進につながるのではないか」と述べている。

　米国研究製薬工業協会（PhRMA）と日本イーライリリーは、「イノベーションによる健康寿命の延伸と国民皆保険の持続性：肥満症を例にして」をテーマにヘルスケア・イノベーションフォーラムを都内で共同開催した。　肥満症は、わが国でも患者数が増加し、健康障害と社会的スティグマ（偏見）を伴う、深刻な慢性疾患となっている。その一方で、肥満者の生活習慣のみがフォーカスされ、自己管理の問題と見なされる傾向がある。従来は、運動療法や食事療法など治療選択肢が少なかったこともあり、他の疾患と同じレベルの必要な治療が行われてこなかった。　しかし、近年では、治療薬という新たな治療選択肢が登場し、肥満症に関連する健康障害の改善のみならず、国民皆保険制度の持続可能性の向上にも寄与することが期待されている。　フォーラムでは、臨床、財務行政、厚生行政、製薬のパネリストが、肥満症をテーマに、医療政策の現状と課題、今後の医療イノベーションの役割について議論した。重篤な疾患の上流にある肥満症対策が医療費の軽減につながる　はじめに日本イーライリリー 代表取締役社長のシモーネ・トムセン氏が、「肥満疾患の社会経済的負担は重大であり、数兆円規模で影響を与えている。早期介入を通じ、肥満関連健康障害を改善することは、財政的負担を軽減する大きな機会となる。このフォーラムを通じ、肥満症が適切に診療され、肥満症患者にとってより良い治療環境を実現するための第一歩を踏み出せることを願う」と挨拶した。　続いてシンポジウムでは、門脇 孝氏（虎の門病院院長）、岡本 薫明氏（元財務事務次官）、鈴木 康裕氏（国際医療福祉大学学長）、パトリック・ジョンソン氏（イーライリリーアンドカンパニー エグゼクティブ・バイスプレジデント）が登壇した。　シンポジウムでは、「なぜ今肥満症か？」、「日本の肥満症の課題と解決策」、そして「医療制度の持続性」について議論された。肥満症に焦点が当たっている理由として、肥満・肥満症が死に至る健康障害（心筋梗塞、脳卒中など）の上流に位置しており、気付かれにくいため健康障害を引き起こしやすいこと。そして、その健康障害が医療費などを圧迫することなどが挙げられた。　また、肥満症の課題としては、スティグマについて多くの意見が出され、ルッキズムもわが国では大きくなりつつあることが指摘された。肥満症を正しく理解し、患者の自己努力だけに委ねないよう、社会全体が取り組む必要があるという意見が出された。　そして、肥満症に関するエビデンスの創出についても、他の重篤な疾患の予防にもつながる本症への対策は、治療効果のエビデンスを研究することで健康のアウトカムだけでなく、経済的な効果も適切に検証する必要があるという提言が行われた。　また、エビデンスの観点では、患者など当事者の声が認識されていないことが大きな課題であり、これが社会的なスティグマにつながるとされ、今後は当事者の声を政策に反映していくことが、肥満症対策と政策推進の大きな鍵だとの提案がなされた。　医療制度の持続性については、医療にとどまらない予防、健康増進、健康診断が重要であり、社会・経済的に課題を抱えた肥満症の当事者も多く、こうした患者への切れ目のない支援が、社会全体で必要との意見が出された。とくに健康無関心層への啓発やメッセージ発信が必要との提言がされた。　最後にPhRMA日本代表のハンス・クリム氏が「政策決定者や医療界のリーダーは、バイオ医薬品イノベーションエコシステムが直面する課題に対処する必要がある。研究開発とイノベーションへの投資を促進し、患者が新規医薬品に迅速にアクセスできる政策が必要」と閉会の挨拶を述べ、フォーラムを終えた。

　呼吸機能と眼圧、一見無関係に見えるこの2つに意外な関連があるかもしれない。国内の約30万人の健診データの解析から、呼吸機能が低い人は眼圧が低い傾向にあることが示された。眼疾患における適切な眼圧管理では、呼吸機能も考慮すべきという示唆が得られたという。研究は、東京慈恵会医科大学眼科学講座の寺内稜氏、東海大学医学部基盤診療学系衛生学公衆衛生学の深井航太氏らによるもので、詳細は、「Scientific Reports」に7月1日掲載された。　緑内障は世界で2番目に多い失明原因であり、今後さらに患者数の増加が見込まれている。その発症と進行において眼圧は中心的な役割を果たしており、眼圧の上昇は唯一の修正可能なリスク因子とされている。眼圧は血圧や血糖、体格、年齢などの身体的因子によって影響を受けることが報告されているが、呼吸機能との関連については十分な検討がなされていない。過去に、慢性閉塞性肺疾患（COPD）の女性では眼圧が低下しているとの報告があるものの、再現性が不十分であり、その背景にある生理学的メカニズムも不明である。そこで本研究では、呼吸機能と眼圧の関連を検証する目的で、日本の大規模健診データを用いた横断研究を実施した。　本横断研究では、慈恵医大で作成されたJikeiデータセットおよび日本人間ドック・予防医療学会が作成したJapan Ningen Dock Study (JNDS)データセットを用いた。Jikeiデータセットには2015年1月1日～2018年12月31日までの間に東京慈恵会医科大学附属病院新橋健診センターで一連の健康診断を受けた者が含まれた。一方、JNDSデータセットは日本人間ドック・予防医療学会が主導した2014年度の大規模調査に基づくもので、全国129の医療機関が参加した。眼圧はノンコンタクトトノメーターで計測したが、JNDSにおいては施設間で使用機器が異なっていた。呼吸機能はスパイロメトリーを用いて、一秒率(FEV1％)、対標準一秒率(％FEV1)、対標準努力肺活量(％FVC)の各指標を計測した。呼吸機能指標と眼圧の関係は、右目の眼圧を従属変数とした多重線形回帰分析により検討した。　最終的にJikeiデータセットには1万361人（平均年齢50.3歳、女性33.9％）が含まれた。右眼の平均眼圧は12.7±2.8mmHgであり、FEV1％の低下に伴い眼圧が直線的に低下する傾向が認められた（β＝0.020、95％信頼区間〔CI〕0.011～0.029、P＜0.001）。また、FEV1％が70％未満の参加者では、健常とされる90～100％の群に比べて眼圧が0.641mmHg低く（95％CI －0.996～－0.286、P＜0.001）、統計的に有意であった。　JNDSデータセットには28万3,199人（平均年齢51.7歳、女性37.7％）が含まれた。右眼の平均眼圧は13.3±2.9mmHgであり、FEV1％と眼圧との間に有意な正の相関が認められた（β＝0.015、95%CI 0.013～0.016、P＜0.001）。FEV1％が60％未満の参加者では、90～100％の群と比較して眼圧が0.888mmHg低く（95％CI －1.047～－0.729、P＜0.001）、統計的に有意な差が確認された。　JikeiおよびJNDSの両データセットにおいて、眼圧とFEV1％の間には有意な正の相関が認められた。一方で、％FEV1および％FVCについては、いずれのデータセットでも眼圧との有意な関連はみられなかった。今回の調査で眼圧との関連が認められたFEV1％は、呼吸機能障害の中でも特に閉塞性換気障害を評価するために用いられる指標である。　本研究について著者らは、「本研究では閉塞性換気障害と眼圧の低下との関連が確認された。この関連は、2つの独立したデータセットにおいて一貫して認められた。今回の知見は、正確な眼圧管理において呼吸機能を考慮することの重要性を示唆している。なお、COPDによる眼循環の低下と、それに伴う房水産生の減少がこの結果の一因である可能性があるが、具体的な機序は不明であり、今後のさらなる研究が必要である」と述べている。

　日本心臓財団、日本循環器協会、日本循環器学会、日本AED財団の諸団体は共催で、8月10日の「健康ハートの日」を前に、都内で循環器病に関するシンポジウムを開催した。日本心臓財団が、循環器病予防と健康を呼びかける「健康ハートの日」の活動を開始し40周年の節目を迎え、「循環器病予防の40年：過去・現在・未来」をテーマに、循環器病予防活動を振り返り、将来の20年に向けた新たな展望を議論した。　シンポジウムでは、名誉総裁の高円宮妃殿下が登壇、40年の取り組みをねぎらうとともに「本日のシンポジウムの内容が今後各地域で十分に活用され、循環器病予防の取り組みがされることを心より願う」と祝辞を寄せた。　第1部では循環器病予防の過去と現在、大阪万博の自動体外式除細動器（AED）と緊急体制などが講演され、第2部のパネルディスカッションでは「次の20年の循環器予防」をテーマに活発な意見交換が行われた。AEDの活用、AIの活用と進化する循環器病予防の今　「健康ハートの日 40年の歩み」をテーマに和泉 徹氏（日本心臓財団 評議員）が、「健康ハートの日」の制定からこれまでの活動を振り返った。　健康ハートの日は、心臓病に対応するために国民の予防意識を向上させることを目的に1985年に制定された。　2003年からはAEDの啓発を開始し、特定健診も行われるようになった。また、この日を前後に全国で循環器専門医による健康相談をターミナル駅などで実施し、予防の啓発に努めている。わが国の心臓病患者の多くが傘寿者（80歳）であることから早期介入できるように循環器病対策推進基本計画の策定などの整備を目指していると説明した。　次に「循環器予防対策の半世紀」をテーマに岡村 智教氏（日本循環器病予防学会 理事長）が、生活習慣病への疾病変遷と特定健診制度の成立と現在の運営などを講演した。　過去に成人病と称していた疾病名を、1次予防として早期介入ができることを目的に生活習慣病に変更されたこと、老人保健法が制定され、全国民の健康診断制度が担保されて個別の健康教育や特定健診が始まったことを説明した。　健康増進法で定められた方針が「健康日本21」で定められ、健康寿命の延伸や健康格差の縮小を目的にさまざまな取り組みが行われている。とくに循環器病分野では、高血圧の改善に減塩への取り組みや全国のコホート研究によるアウトカムの把握などにより、危険因子対策と地域の健康格差解消の取り組みが行われていると説明した。　次に「大阪万博のAEDと緊急体制」をテーマに、石見 拓氏（日本AED財団 専務理事）が、イベントなどでのAEDの設置・使用状況などについて講演した。　わが国には約67万台のAEDが設置され、20年間で8,000人が救命されたという。イベントでのAEDの活用は、2005年に開催された「愛・地球博」からであり、約100台のAEDが設置され、5例の心停止事例が発生、うち4例でAEDが使用され、いずれも救命された。そして、今年（2025年）開催の「大阪万博」では、AEDに最短で行けるためにスマートフォン（スマホ）を用いてAEDの設置位置が把握できる仕組み「AED GO」を構築し、運用している。　課題としては、心停止の発生場所が「自宅」というケースも多く、「将来的にはウェアラブル機器などでの早期の循環器の異常把握とホームAEDの設置・活用などを今後考えなくてはいけない」と述べた。　次に「AIを用いた循環器病予防 現状と未来」をテーマに、笹野 哲郎氏（日本循環器学会 代議員）が、現在進行中、また将来のAIを用いた循環器病の予防について講演した。　とくに隠れ心房細動の患者について、その数は100万例以上と推定され、うち心臓発作時に自覚症状がない人は約40％とされ、治療を受けていないために循環器病だけでなく脳梗塞のリスクが高いと指摘した。　現在活用されているAIでは、心電図の自動診断からの有病予測や再発予測が行われている。12誘導心電図の深層学習のために全国の施設で2,700例のデータが集められ、解析が行われているという。　また、AIおよびリモートテクノロジーによる心房細動発見の地域医療プロジェクトを静岡市清水区で行い、362例の参加者から11例の隠れ心房細動の患者を見つけることができたと報告した。　ただAI予測での注意点としては、AI診断はまだ途上であり、従来からのリスク評価も重要であることを指摘した。　今後の課題としては、健診などを受けない隠れ心房細動患者をいかに発見するかであり、東京都と共同してこうした患者を見つける実証試験を、カプセルホテルなどの協力で行っていることを説明した。　最後に今後の取り組みとして、「AIによる疾病有病予測は、結果の解釈と指導までを考慮し行うことが望ましい」と講演を終えた。女性の循環器疾患を“Go red for women”で予防したい　第2部では「次の20年の循環器病予防」をテーマに、磯部 光章氏（日本心臓財団 常任理事）、木田 圭亮氏（日本循環器協会 幹事）、東條 美奈子氏（日本循環器病予防学会 理事）の3人のパネリストが、今後の循環器病予防への取り組み、「ハートの日」啓発活動の将来、“Go red for women Japan”の活動について説明した。　磯部氏は、東京都で行われている施策を中心に、医療従事者への講演・研修会の実施や調理や運動による循環器病予防事業を説明したほか、患者同士の交流会の取り組みなどを説明した。　木田氏は、「ハートの日」の啓発活動について漫画『キャプテン翼』（作・高橋 陽一氏）に登場する三杉 淳をアンバサダーにさまざまなメディアで啓発活動を展開し、全国の薬局での血圧計測活動の実施やプロサッカーチームとの協業、スポーツ選手のインタビュー動画の公開とともに多くの企業ともコラボレーションを行っていることを紹介した。　東條氏は、アメリカで行われている“Go red for women ”について説明を行った。アメリカでは、循環器病で亡くなる女性が多く、米国心臓協会（AHA）がこの活動を開始し、2月の最初の金曜日を“National Wear Red Day”と定め、女性の心臓病や脳卒中の予防・早期発見の啓発が行われているという。この活動をわが国でも行おうというものであり、日本の女性は更年期以降に循環器病が増加し、重症化しやすい傾向にあることを説明した。　今後は、早期かつ定期的な診療受診の働きかけや企業との連携などを行うと、その展望を語った。　ディスカッションでは、今後、サッカー以外のスポーツ、たとえばバスケットボールなどの競技を通じて広く啓発活動を行うことやハートの日だけでなく、年間を通じ循環器病予防の取り組みを行うこと、小児期から疾患啓発を行うことなどが議論された。　8月10日の「ハートの日」の前後には全国で循環器病予防の啓発や予防のイベントが開催されるほか、全国の名所で赤い色のライトアップが実施される。

　現在の日本における肥満の定義はBMI 25kg/m2以上とされているが、これは約30年前の横断研究の結果に基づくものである。そのため、現在における妥当性については議論の余地がある。そこで、京都府立医科大学大学院の笠原 健矢氏らの研究グループは、大規模な長期コホート研究のデータを用いて、現在の日本人における最適な肥満の基準値を検討した。その結果、BMI 22kg/m2を対照とした場合、2型糖尿病や慢性腎臓病（CKD）はBMI 25kg/m2付近でハザード比（HR）が2を超える一方で、冠動脈疾患（CAD）や脳卒中などのHRが2を超えるのは、BMI 30kg/m2超であった。本研究結果は、Metabolism誌オンライン版2025年7月15日号に掲載された。　本研究は、2008～23年にかけてパナソニック社の健康診断を受けた40歳以上の16万2,136人を対象とした。ベースライン時のBMIと追跡期間中における疾患（2型糖尿病、CKD、高血圧症、CAD、脳卒中、脂質異常症）の発症との関連について、制限付き3次スプラインを用いた多変量Cox比例ハザードモデルにより評価した。BMI 22kg/m2を対照とした場合の各疾患のHRが2となるBMIを推定した。　主な結果は以下のとおり。・各評価疾患の平均追跡期間は6～8年であった。・BMI 22kg/m2を対照とした場合、それぞれの疾患のHRが2となるBMI（kg/m2）は、以下のとおりであった。　-糖尿病：24.6　-CKD：25.0　-高血圧症：26.8　-CAD：30.8　-脳卒中：32.0　-高トリグリセライド血症：32.3・これらの結果は、性別や年齢で層別化したサブグループ解析においても同様であった。

産業医として働いている中で、労働者と企業の間で大きなトラブルになってしまった経験はありませんか？ 産業医の業務には医学的な側面だけでなく、法律的な側面がたくさん絡んでおり、「この判断で大丈夫かな？」と不安になった経験のある方も多いのではないでしょうか。今回は、なぜ産業医が裁判例を学んだほうがいいのか、3つのポイントを踏まえてお話しします。1. 自分の責任範囲を知って、安心して判断できるようになる産業医の仕事は、医学を取り扱いながらも、法的な側面が深く関わる職務です。基本的に法的責任は事業者が負うものですが、産業医の意見や判断が企業の対応に大きな影響を与えます。健康診断の結果に基づく就業措置や職場復帰の意見など、日々の業務が法的な意味を持っています。裁判例を読むと、「産業医や企業はどのように対応すべきだったのか」の境界線が見えてきます。過去にどんな判断が問題になったのか、どんな対応が評価されたのかを知ることで、自信を持って判断ができるようになります。「なぜこの判断をしたのか」という明確な根拠を持って意見を述べられるようになることは、産業医にとって大きなメリットです。法的な裏付けがあることで、労働者にも企業にも説得力のある説明ができます。2. 企業により良いアドバイスができるようになる企業の担当者から「こう判断したいのですが、リスクはないでしょうか？」と相談されることがあります。法的な問題の最終判断は弁護士や社会保険労務士に委ねるべきですが、ある程度の裁判例の知識があると、単なる医学的アドバイスを超えた、より実践的な提案ができます。たとえば、「過重労働で裁判になった事例では、こんな点が問題視されました。御社でも○○の対策を検討してみてはいかがでしょうか」といった具合に、具体的で説得力のあるアドバイスができるようになります。企業としても、法的リスクを事前に教えてもらえるのはとてもありがたいことであり、産業医としてより頼りにされる存在になります。とくに最近は、メンタルヘルス不調による労災認定や安全配慮義務違反の訴訟が増加しており、企業のリスク管理における産業医の役割はますます重要になっています。3. 医学と法律のバランス感覚が身に付く産業医学は、ある意味で社会医学であり、純粋な臨床医学とは少し性質が異なります。その判断には、労働者個人の健康だけでなく、企業の事情や法的要件、さらには社会情勢も考慮しなければなりません。裁判例を学ぶと、「医学的な根拠だけでは説明が困難でも、社会情勢や業務の特殊性から業務上疾病として認められるケース」や「医学的には問題なくても、法的配慮が必要な場面」などを理解できるようになります。このバランス感覚は実務では本当に重要で、労働者の健康を守りながら、企業の合理的な運営にも配慮した、現実的な解決策を提案できる産業医になることができます。具体的にどこで・どうやって学ぶのか？「裁判例を学びたいけど、どこから手を付ければいいのかわからない」という方も多いと思います。実際に始めやすい方法をご紹介しましょう。学会活動を通じた最新情報の獲得日本産業保健法学会は、産業医にとってきわめて有用な学習機会を提供しています。年1回開催される学術大会では、産業保健と法に関するさまざまなテーマについて、各専門家が熱い議論を展開します。注目すべきは、「産業保健法務主任者（メンタルヘルス法務主任者）」資格制度です。これは、メンタルヘルスを中心とする産業保健の法務と関連分野の知識を体系的に学び、現場問題解決力を身に付けた者に付与される学会認定資格です。本学会が実施する所定のカリキュラムに基づいた産業保健法務主任者研修 24単位以上（研修講座14単位以上、学術大会参加5単位以上）を修了した会員を申請に基づいて認定します。資格の有効期限は認定日より3年間です。専門書による基礎知識の構築裁判例の学習は、読みやすい専門書から始めることが重要です。以下の書籍は、法律の予備知識がなくても理解しやすく、実際の裁判例とその背景を丁寧に解説しています。『産業医入門 知っておきたい産業保健裁判例18の教訓』（林 剛司ほか著、日本医事新報社）『産業医が法廷に立つ日 判例分析からみた産業医の行為規範』（三柴 丈典 著、労働調査会）『産業医・産業保健スタッフ必携 産業保健の基礎－法令と実務－」（石井 義脩 著、新日本法規出版）『健康管理の法律実務 第3版』（石嵜 信憲 編著、中央経済社）まとめ産業医が裁判例を学ぶことで、法的責任の理解、企業への効果的なアドバイス、医学と法律のバランス感覚という3つの大きなメリットが得られます。最初は「法律なんて難しそう」と思うかもしれませんが、実際に読んでみると「あ、こういうことだったのか」と納得できることが多いんです。医学書と一緒に、裁判例集も手に取ってみてください。きっと、産業医としての視野が広がりますよ。

　日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会は、本年11月15～26日にわが国で初めてデフ（きこえない・きこえにくい）アスリートのための国際スポーツ大会「東京2025デフリンピック」が開催されることを記念し、都内でスポーツから難聴を考えるメディアセミナーを開催した。セミナーでは、難聴のアスリートである医師の軌跡、高齢者と聴力と健康、難聴への早期介入の重要性などが講演された。　東京2025デフリンピックは、上記12日間の日程で都内を中心に、約80ヵ国のアスリート3,000人を迎え、21競技で開催される。医師として働き、はじめてわかった難聴の課題　「難聴者・アスリートそして医師としての道のり」をテーマに、難聴を有するバレーボールのアスリートである狩野 拓也氏（十全総合病院耳鼻咽喉科）が、デフリンピックの概要の説明と障害を持つ医師としての苦労などを語った。　デフリンピックは、1924年から開催され、パラリンピックよりも歴史は古い。出場条件としては、「裸耳で良聴耳が55dB以上であること」、「先後天性など難聴の種類は問わない」、「競技中に補聴器を使用しない」が必要とされる。競技ルールは健聴者競技とほぼ同じであり、競技開始はランプの点灯などで行われる。狩野氏は、過去2回バレーボール選手として、デフリンピックに参加している。　狩野氏は、先天性両側重度感音難聴を患い、生後半年から補聴器とともに過ごしてきた。そして、医師として働く中でマスク着用により相手の読唇ができないこと、電話対応、雑音環境での聴力の低下などに悩まされたという。そこで、2020年に左耳に人工内耳埋め込み手術を受けた。その結果、静寂下での話音明瞭度は術前31.7％だったものが術後88.3％へ、雑音下では術前13.3％だったものが術後48.3％へ向上したという。　狩野氏は終わりに「難聴には先天性のほか、遺伝性、薬剤性などさまざまな原因があり、その対策として薬物療法、外科手術、補聴器などがあるので、耳鼻咽喉科で適切な診断と対策を行ってほしい」と述べた。「聴こえない」は運動能力に悪影響をもたらす　「高齢者における聞こえと健康長寿」をテーマに桜井 良太氏（東京都健康長寿医療センター研究所）が、難聴が運動機能に影響を与え、健康のリスクとなることを説明した。　カナダからの報告では、加齢性難聴者が抱える問題では、「俊敏性」と「移動能力」が多く、5人に3人が足腰の機能に不安を感じているという。また、加齢性難聴の進行に伴い、歩行機能が低下するという自験例を報告した1）。　足音も重要な感覚情報であり、聞こえ方で歩き方が変わる、足音が失われると普段の歩き方ではなくなるという報告もある。そのほか加齢性難聴と転倒の関連について、13の研究（2万5,961例）のメタ解析では、転倒リスクは2.39倍増加するという報告もある2）。　その機序は、聴覚情報遮断により回避行動にばらつきが増大することで、転倒リスクが増加すると推定されるという。桜井氏は、これらの研究報告などから「早期に補聴器などの装用による運動面の改善をすることは、転倒への不安を和らげる可能性があり、安全で質の高い生活を実現するために重要」と示唆し、講演を終えた。わが国の難聴者の医師への相談率や補聴器の普及率は低い　「難聴医療におけるPathwayの課題と難聴への早期介入の重要性」をテーマに和佐野 浩一郎氏（東海大学医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科 主任教授）が、高齢者が抱える難聴の課題と聴こえに対する治療について説明した。　一般に加齢とともに難聴は進行し、70代では1/4が、80代では1/2が中等度以上の難聴となるという自験例を報告した3）。　加齢性難聴になると社会的孤立やうつなどの疾患や転倒のリスク、フレイルへの進展などが懸念される。また、難聴の放置は「認知症」の最大のリスクであり、難聴への早期介入により発症を予防するまたは発症を遅らせることができるとされている4）。　加齢性難聴対策は、社会的疾病負荷の軽減や患者の身体的影響など考慮すると積極的に取り組むべき課題であるが、わが国の難聴自覚者からの医師への相談率は先進国の中でも40％止まりとかなり低い。　実際に難聴を有する人はどのように考えているのかについて、コクレア社が2024年にわが国を含む4ヵ国の25歳以上の成人4,000人（うち日本人1,200人）にアンケート調査を行った。日本人では「難聴を感じたとき」に「医師の予約をとる」が40％で1番多かったが、「何もしない」（高齢だから当然と診療をしない）が16％もいた。　補聴器や人口内耳については、「治療費が高い」が30％、「相談先がわからない」が23％、「加齢で仕方がない」が21％の順で多かった。重症度別の割合では、実際の難聴割合と自覚率の間に大きな差があることが判明し、難聴の自覚がない難聴者ほど心身の機能が低い傾向あることがわかった5）。　課題として高齢者の健康診断では聴覚検査が含まれておらず、問診すらされていないケースもあると和佐野氏は指摘し、「耳鼻科における早期からの適切な診断を一般化していきたい」と抱負を述べた。　また、わが国の補聴器の普及率は10％に満たず、先進国の中でもとても低く、欧米とのその差は現在も拡大している。　こうした現状から同学会では、「難聴を感じても耳鼻科を受診しない市民」、「難聴患者に補聴器を提案しない医師」、「必要な助成が整備されていない社会環境」、「質の高い調整を提供できていない補聴器販売店」の4つの「ない」の改善に取り組むとしている。そのために、2024年には『聞き取りづらさを感じて受診した患者さんに対する診療マニュアル』を作成し、補聴器での聞き取りに問題があれば人工内耳の手術の検討を勧めているほか、現在『軽中等度難聴に対する診療ガイドライン』を作成しているという。　この人工内耳手術については、アメリカでは100万例に対し544件が施行されているが、わが国は100万例に対し122件とその施行数も少ない上に、そもそも人工内耳を知らない人も多いという。人工内耳装用で高齢者は、聴力の変化により社会参加が増加し、フレイルの予防対策が進めやすくなるほか、良好な医療経済効果も期待できるという。　和佐野氏は、進行する加齢性難聴の放置はさまざまな問題につながる可能性があること、「年齢のせい」と考えずにまずは耳鼻科医に相談してほしいということ、医師からのアドバイスに応じて補聴器や人工内耳を装用することで、健康寿命を延ばすことができる可能性があることを挙げ、適切な診断に基づいた適切な介入が重要であることを強調して講演を終えた。■参考文献東京2025デフリンピック1）Sakurai R, et al. Gait Posture. 2021;87:54-58.2）Tin-Lok Jiam N, et al. Laryngoscope. 2016;126:2587-2596.3）Wasano K, et al. Biomedicines. 2022;10:1431.4）Livingston G, et al. Lancet. 2024;404:572-628.5）Sakurai R, et al. Arch Gerontol Geriatr. 2023;104:104821.

　日本糖尿病学会の第68回年次学術集会（会長：金藤 秀明氏［川崎医科大学 糖尿病・代謝・内分泌内科学 教授］）が、5月29～31日の日程で、ホテルグランヴィア岡山をメイン会場に開催された。　今回の学術集会は「臨床と研究の架け橋 ～translational research～」をテーマに、41のシンポジウム、173の口演、ポスターセッション、特別企画シンポジウム「糖尿病とともに生活する人々の声をきく」などが開催された。　近年登場する糖尿病治療薬は、血糖降下、体重減少作用だけでなく、心臓、腎臓、そして、肝臓にも改善を促す効果が報告されているものがある。　そこで本稿では「シンポジウム2 糖尿病治療薬の潜在的なポテンシャル：MASLD」より「脂肪性肝疾患診療は薬物療法の時代に－糖尿病治療薬への期待－」（演者：芥田 憲夫氏［虎の門病院 肝臓内科］）をお届けする。脂肪性肝疾患の新概念と診療でのポイント　芥田氏は、初めに脂肪性肝疾患の概念に触れ、肝疾患の診療はウイルス性肝疾患から脂肪性肝疾患（SLD）へとシフトしていること、また、SLDについても、近年、スティグマへの対応などで世界的に新しい分類、名称変更が行われていることを述べた。　従来、非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD）と呼ばれてきた疾患が、代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（metabolic dysfunction-associated steatotic liver disease：MASLD）へ変わり、アルコールの量により代謝機能障害アルコール関連肝疾患（MASLD and increased alcohol intake：MetALD）、アルコール関連肝疾患（alcohol-associated［alcohol-related］ liver disease：ALD）に変更された。　MASLDの診断は、3つのステップからなり、初めに脂肪化の診断について画像検査や肝生検で行われる。次に心代謝機能の危険因子（cardiometabolic risk factor：CMRF）の有無（1つ以上）、そして、他の肝疾患を除外することで診断される。CMRFでは、BMIもしくは腹囲、血糖、血圧、中性脂肪、HDLコレステロールの基準を1つ以上満たせば確定診断される。とくに腹囲基準の問題については議論があったが、腹囲はMASLD診断に大きく影響しないということで現在は原典に忠実に「男性＞94cm、女性＞80cm」とされている。　肝臓の診療で注意したいのは、肝臓だけに注目してはいけないことである。エタノール摂取量別に悪性腫瘍の発症率をみるとMASLDで0.05％、MetALDで0.11％、ALDで0.21％という結果だった。アルコール摂取量が増えれば発がん率も上がるという結果だが、数字としては大きくないという。現在は4人に1人が脂肪肝と言われる時代であり、いずれSLDが肝硬変の1番の原因となる日が来ると予想されている。　また、MASLDで実際に起きているイベントとしては、心血管系イベントが多いという。自院の統計では、MASLDの患者で心血管系イベントが年1％発生し、他臓器悪性疾患は0.8％、肝がんを含む肝疾患イベントが0.3％発生していた。以上から「肝臓以外も診る必要があることを覚えておいてほしい」と注意を促した。　その一方で、わが国では心血管系イベントで亡くなる人が少ないといわれており、その理由として健康診断、保険制度の充実により早期発見、早期介入が行われることで死亡リスクが低減されていると指摘されている。「肝臓に線維化が起こっていない段階では、心血管系リスクに注意をする必要があり、線維化が進行すれば肝疾患、肝硬変に注意する必要がある」と語った。　消化器専門医に紹介するポイントとして、FIB-4 indexが1.3以上であったら専門医へ紹介としているが、この指標により高齢者の紹介患者数が増加することが問題となっている。そこで欧州を参考にFIB-4 indexの指標を3つに分けてフォローとしようという動きがある。　たとえばFIB-4 indexが1.3を切ったら非専門医によるフォロー、2.67を超えたら専門医のフォロー、その中間は専門・非専門ともにフォローできるというものである。エコー、MRI、採血などでフォローするが、現実的にはわが国でこのような検査ができるのは専門医となる。　現在、ガイドライン作成委員会でフローチャートを作成しているところであり、大きなポイントは、いかにかかりつけ医から専門医にスムーズに紹介するかである。1次リスク評価は採血であり、各段階のリスク評価で専門性は上がっていき、最後に専門医への紹介となるが、検査をどこに設定するかを議論しているという。MASLDの薬物治療の可能性について　治療における進捗としては、MASLDの薬物治療薬について米国で初めて甲状腺ホルモン受容体β作動薬resmetirom（商品名：Rezdiffra）が承認された。近い将来、わが国での承認・使用も期待されている。　現在、わが国でできる治療としては、食事療法と運動療法が主流であり、食事療法についてBMI25以上の患者では体重5～7％の減少で、BMI25未満では体重3～5％の減少で脂肪化が改善できる。食事療法では地中海食（全粒穀物、魚、ナッツ、豆、果物、野菜が豊富）が勧められ、炭水化物と飽和脂肪酸控えめ、食物繊維と不飽和脂肪酸多めという内容である。米国も欧州も地中海食を推奨している。　自院の食事療法のプログラムについて、このプログラムは多職種連携で行われ、半年で肝機能の改善、体重も3～5％の減少がみられたことを報告した。すでに1,000人以上にこのプログラムを実施しているという。また、HbA1c、中性脂肪のいずれもが改善し、心血管系のイベント抑制効果が期待できるものであった。そして、運動療法については、中等度の運動で1日20分程度の運動が必要とされている。　基礎疾患の治療について、たとえば2型糖尿病を基礎疾患にもつ患者では、肝不全リスクが3.3倍あり、肝がんでは7.7倍のリスクがある。こうした基礎疾患を治療することで、これらのリスクは下げることができる。　そして、今注目されている糖尿病の治療薬ではGLP-1受容体作動薬とSGLT2阻害薬がある。　GLP-1受容体作動薬セマグルチドは、肝炎の活動性と肝臓の線維化の改善に効果があり、主要評価項目を改善していた。このためにMASLDの治療について、わが国で使われる可能性が高いと考えられている。　持続性GIP/GLP-1受容体作動薬チルゼパチドは、第II相試験でMASLDの治療について主要評価項目の肝炎活動性の改善があったと報告され、今後、次の試験に進んでいくと思われる。　SGLT2阻害薬について、自院では5年の長期使用の後に肝生検を実施。その結果、「肝臓の脂肪化ならびに線維化が改善されていた」と述べた。最大の効果は、5年の経過で3 point MACE（心血管死、非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中の複合）がなかったことである。また、これからの検査は肝生検からエコーやMRIなどの画像検査に移行しつつあり、画像検査は肝組織をおおむね反映していたと報告した。　おわりに芥田氏は、「MASLDの診療では、肝疾患イベント抑制のみならず、心血管系のイベント抑制まで視野に入れた治療の時代を迎えようとしている」と述べ、講演を終えた。

　歯周病は40歳以上の成人における歯の喪失の主な原因と考えられているが、2000年代の初頭からは他の全身疾患との関連性も報告されるようになった。今回、アテローム性動脈硬化と歯周病の進行が相関しているとする研究結果が報告された。研究は鹿児島大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野の玉木直文氏らによるもので、詳細は「Scientific Reports」に4月18日掲載された。　アテローム性動脈硬化は血管疾患の主な原因の一つであり、複数のメタ解析により歯周病との関連が報告されている。長崎大学は2014年に、離島における集団ベースの前向きオープンコホート研究である長崎諸島研究（Nagasaki Islands Study；NaIS）を開始した。このコホート研究でも以前、動脈硬化が歯周病の進行に影響を与えるという仮説を立て、横断研究によりその関連性を調査していた。しかし、両者の経時的な関連性を明らかにする縦断研究はこれまで実施されていなかった。そこで著者らは、追跡調査を行い、動脈硬化と歯周病の関連性を検討する3年間のコホート研究を実施した。　本研究は長崎県五島市で実施されたフィールド調査で口腔内検査を受けた40歳以上の成人597人のうち、ベースライン時の健康診断と3年後に実施された追跡健康診断の両方のデータ（潜在性動脈硬化症、潜在的交絡因子、口腔内検査）がそろっている222人を最終的な解析対象とした。潜在的なアテローム性動脈硬化の指標として、頸動脈内膜中膜厚（cIMT）が1mm以上、足関節上腕血圧比（ABI）が1.0未満、心臓足首血管指数（CAVI）が8以上の者を、高リスク者と定義した。歯周病の進行は、歯肉辺縁から歯周ポケット底部までのプロービング ポケット デプス（PPD）と、セメントエナメル境から歯周ポケット底部までのクリニカル アタッチメント レベル（CAL）を測定することで評価した。　ベースライン時における参加者の平均年齢は64.5±10.3歳であり、歯周病が進行した対象者58人（26.1％）が含まれた（進行群）。歯周病進行群と非進行群のベースライン時点での比較では、性別が男性であること、年齢が高いこと、現存歯数が少ないこと、PPDとCALが深いこと、喫煙者、高血圧、cIMTの厚さ、cIMTが1mm以上の者の割合、およびCAVIの値に有意な差が認められた。　3年間の追跡調査におけるアテローム性動脈硬化指標（cIMT、ABI、CAVI）の変化を調べたところ、CAVIの値は歯周病進行群（P＜0.001）、非進行群（P＝0.007）でともに有意に増加していたが、CAVIが8以上の者の割合は進行群でのみ62.1％から81.0％へ有意に増加していた（P＝0.024）。　次に、年齢と性別を調整した上で、多重ロジスティック回帰分析を実施し、アテローム性動脈硬化（前述の通りcIMT、ABI、CAVIによって定義）に対する歯周病進行のオッズ比（OR）を算出した。その結果、cIMTが1mm以上であった群は歯周病進行のORが有意に高かった（OR2.35、95％信頼区間〔CI〕：1.18, 4.70、P＜0.05）。この有意傾向は、喫煙状況や高血圧などの追加の共変量を調整した後も維持された。　また、多重線形回帰分析により、ベースラインにおけるアテローム性動脈硬化指標（cIMT、ABI、CAVI）とPPDおよびCALの変化との相関を検証した。年齢および性別で調整した結果、CAVIはCALの変化と正の相関（β＝0.046、95％CI：0.008, 0.083、P＝0.017）を示し、ABIはPPDの変化と負の相関（β＝－0.667、95％CI：－1.237, －0.097、P＝0.022）を示した。この有意傾向は、すべての共変量を調整した後も維持された。　本研究の結果について著者らは、「本研究より、日本の地域在住の中高齢者において、歯周病の進行とアテローム性動脈硬化が有意に関連していることが示唆された。従って、潜在性のアテローム性動脈硬化を予防することで、歯周病の状態を改善できる可能性がある。」と述べている。

血小板減少問題32歳男性。健康診断で血小板減少を指摘され、二次検査のため来院した。症状はない。既往歴に特記すべきことはない。内服薬やサプリメントの服用もない。バイタルサインを含む身体診察では異常を認めない。白血球数は正常で、貧血はない。血小板数は4万8,000/μLである。経過観察とした。

　毎日の歩数と心血管イベントの関連の研究において、中年世代の男女別のデータは少ない。今回、金沢大学の竹治 泰明氏らが7万人以上のコホート研究で解析した結果、男性では歩数が最も多い群（1万歩/日以上）は最も少ない群（4,000歩/日未満）と比べて心血管疾患リスクが大幅に低かったが、女性では関連がみられなかった。この結果は中年男性の心血管疾患リスク軽減のためには毎日1万歩歩くべきという推奨を支持しているが、男女における最適な歩数目標を確立するには大規模な男女別のデータ分析が必要と述べている。Journal of the American Heart Association誌オンライン版2025年5月23日号に掲載。　本研究では、KenCoMヘルスケアデータベース（KenCoMスマートフォンアプリからの歩数データと、健康診断記録および日本の健康保険請求データを組み込んだもの）を用いて、毎日の歩数に関連する心血管イベントリスクの男女差を評価した。KenCoMアプリを用いて参加者を募集・登録し、2016年1月～2021年9月にデータベースに登録した。主要アウトカムは、心筋梗塞、脳卒中、狭心症、心不全、心房細動を含む複合心血管イベントの5年間の累積発生率とし、イベント発生率を歩数の五分位（第1群：4,000歩/日未満、第2群：4,000～5,999歩/日、第3群：6,000～7,999歩/日、第4群：8,000～9,999歩/日、第5群：10,000歩/日以上）で比較した。　主な結果は以下のとおり。・本研究には7万3,975人（男性5万5,612人、女性1万8,363人）が参加し、平均年齢は44.1±10.1歳であった。・全体では、5年心血管イベントの調整後リスクは第1群と比較して第5群で有意に低かった（調整後ハザード比[HR]：0.87、95％信頼区間[CI]：0.77～0.98、p＝0.02）。・男女別では、男性では第1群と比較して第5群で心血管イベントの調整後リスクが有意に低かった（調整後HR：0.82、95％CI：0.72～0.94、p＝0.004）が、女性ではこの効果は認められなかった。　著者らは本試験の限界として、対象集団が健康アプリユーザーに限定されているため調査結果の一般化が制限される可能性があること、デバイスを携帯していないときの身体活動を過小評価する可能性があること、歩数データを必ずしも連日収集されたわけではないこと、運動中の身体活動強度データやスマートフォンの携帯時間はデータセットに収集されていなかったことを挙げている。

疫学・自然経過―その2Q. 肝臓だけではない、イベント数の実態は？代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD）は肝臓だけの病気と考えるべきではない。肝硬変や肝がんを含む肝疾患イベントよりも、心血管系イベントや肝臓以外の悪性疾患患者のほうが多いとされる（図2）。（図2） 虎の門病院で組織学的にMASLDと診断された552例における各種イベント発生頻度画像を拡大する肝外悪性疾患では、男性で大腸がん、女性で乳がんのリスクが増加することが示されており、健康診断や人間ドック等による、年齢に応じた悪性疾患のスクリーニングの重要性も啓発していく必要がある1-4）。また、心血管系リスク症例の絞り込みも重要な課題である。動脈硬化性疾患予防ガイドラインで、動脈硬化性心血管疾患の発症予測モデルとして採用されているスコアなどの活用も検討されるべきである5）。MASLDは背景にメタボリックシンドロームが存在するため、肝臓の線維化の状態に寄らず、常に心血管系イベントや肝臓以外の悪性疾患にも注意を払う必要がある。とくに、肝臓の線維化が進行していない症例では、心血管や肝臓以外の悪性疾患のイベントのほうが目立ち、肝臓の線維化進行例では肝硬変や肝がんを含む肝疾患イベントのほうが目立つ6）。すなわち、イベントの頻度は相対的に考えるべきといえる（図3）。（図3）MASLDからの各種イベントの実態画像を拡大する1）Rinella ME, et al. Hepatology. 2023;77:1797-1835.2）European Association for the Study of the Liver (EASL) ･ European Association for the Study of Diabetes (EASD) ･ European Association for the Study of Obesity (EASO). J Hepatol. 2024;81:492-542.3）日本消化器病学会・日本肝臓学会編. NAFLD/NASH診療ガイドライン2020. 南江堂.4）Akuta N, et al. BMC Gastroenterol. 2021;21:434.5）日本動脈硬化学会：動脈硬化性疾患予防ガイドライン2022.6）Vuppalanchi R,et al. Nat Rev Gastroenterol Hepatol. 2021;18:373-392.

　若年性認知症は、社会および医療において大きな負担となっている。メタボリックシンドローム（MetS）は、晩年の認知症の一因であると考えられているが、若年性認知症への影響はよくわかっていない。韓国・Soonchunhyang University Seoul HospitalのJeong-Yoon Lee氏らは、MetSおよびその構成要素が、すべての原因による認知症、アルツハイマー病、血管性認知症を含む若年性認知症リスクを上昇させるかを明らかにするため、本研究を実施した。Neurology誌2025年5月27日号の報告。　The Korean National Insurance Serviceのデータを用いて、全国規模の人口ベースコホート研究を実施した。2009年に国民健康診断を受けた40〜60歳を対象に、2020年12月31日または65歳までのいずれか早いほうまでフォローアップ調査を行った。MetSは、ウエスト周囲径、血圧、空腹時血糖値、トリグリセライド値、HDLコレステロールの測定値を含む、確立されたガイドラインに従って定義した。共変量には、年齢、性別、所得水準、喫煙状況、飲酒量および高血圧、糖尿病、脂質異常症、うつ病などの併存疾患を含めた。主要アウトカムは、65歳未満での認知症診断で定義したすべての原因による若年性認知症の発症率とし、副次的アウトカムに若年性アルツハイマー病、若年性脳血管性認知症を含めた。ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）の推定には、多変量Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・対象者数は197万9,509人（平均年齢：49.0歳、男性の割合：51.3％、MetS罹患率：50.7％）。・平均フォローアップ期間7.75年の間に、若年性認知症を発症したのは8.921例（0.45％）であった。・MetSは、すべての原因による若年性認知症リスク24％上昇（調整HR：1.24、95％CI：1.19〜1.30）、若年性アルツハイマー病リスク12.4％上昇（HR：1.12、95％CI：1.03〜1.22）、若年性脳血管性認知症リスク20.9％上昇（HR：1.21、95％CI：1.08〜1.35）との関連が認められた。・有意な交互作用が認められた因子は、より若年（40〜49歳vs.50〜59歳）、女性、飲酒状況、肥満、うつ病であった。　著者らは「MetSおよびその構成要素は、若年性認知症リスク上昇と有意な関連を示した。これらの知見は、MetSに対する介入が、若年性認知症リスクの軽減につながることを示唆している。しかし、本研究は観察研究のため、明確な因果関係の推定は困難であり、請求データへの依存は、誤分類バイアスに影響する可能性がある。今後の縦断的研究や包括的なデータ収集により、これらの関連性を検証し、さらに発展させることが望まれる」と結論付けている。

第85回　健康寿命はどうやって算出する？近年、平均寿命の延伸だけでなく、「健康寿命」の重要性が増しています。健康寿命とは、「健康上の問題で日常生活に制限のない期間の平均を指し、生活の質（QOL）を考慮した指標」です。今回は、健康寿命が注目される背景、その算出方法と評価、延伸目標、日本の現状、そして、健康寿命に関する注意点について解説します。■なぜ健康寿命が注目されるのか平均寿命の延びは喜ばしいことですが、健康上の問題を抱えたまま長生きすることは、本人や家族、社会にとって大きな負担となります。そのため、健康で自立した生活を過ごすことができる期間、すなわち健康寿命を延ばすことが、近年、重要視されるようになりました。とくに、わが国が世界一の長寿国となった2000年以降、健康寿命の延伸が政府の主要な健康目標として掲げられています。■健康寿命の算出方法と評価わが国では、3年ごとに実施される「国民生活基礎調査」のデータを基に、健康寿命を算出しています。具体的には、以下の手順で行われます。1）健康状態の定義調査では、「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」という質問が行われます。「ない」と回答した人を「健康」とし、「ある」と回答した人を「不健康」と分類します。2）サリバン法（Sullivan法）による算出年齢別の死亡率と、各年齢層における「健康」と「不健康」の割合を組み合わせ、サリバン法という方法で健康寿命を計算します。これは各年齢層の「健康な人の定常人口＊」を求め、それを基に健康寿命を導き出す方法です。＊x歳における生存数Lx人について、これらのおのおのがx歳からx＋n歳に達するまでの間に生存する年数の和、または、常に10万人の出生があって、こられの者が上記の死亡率に従って死亡すると仮定すると究極において一定の人口集団が得られるが、その集団のx歳以上x＋n歳未満の人口を、年齢階級［x、x＋n］における「定常人口」という。■サリバン法サリバン法では、以下の手順で健康寿命を算出します。（1）定常人口の仮定：毎年10万人が誕生し、年齢別の死亡率に従って死亡する定常人口を仮定します。（2）年齢別の健康割合の適用：各年齢層における「健康」と「不健康」の割合を、この定常人口に適用します。（3）健康な人の定常人口の算出：各年齢層で「健康」と分類された人々の数を合計し、「健康な人の定常人口」を求めます。（4）健康寿命の計算：「健康な人の定常人口」を10万で除し、健康寿命を算出します。この方法により、平均寿命と健康寿命を比較し、健康上の問題で日常生活に制限のない期間の平均を求めることができます。■健康寿命の延伸目標政府は、「健康日本21」の第2次や第3次の取り組みにおいて、健康寿命の延伸を主要な目標としています。具体的には、平均寿命と健康寿命の差を縮めること、すなわち不健康な期間を短縮することを目指しています。これにより、高齢者がより長く健康で自立した生活を過ごすことができる社会の実現を図っています。日本人の健康寿命の現状（2022年時点）ですが、2022年の日本人の健康寿命は、男性で72.57歳、女性で75.45歳と報告されています。これは、前回の2019年の調査と比較して、男性は短縮、女性は延伸していますが、いずれも統計的に有意な差ではありません。一方、平均寿命は男性が81.05歳、女性が87.09歳であり、健康寿命との差、すなわち日常生活に制限のある期間は、男性で約8.48年、女性で約11.64年となっています。■健康寿命の注意点健康寿命は有用な指標ですが、以下の点に注意が必要です。（1）主観的評価の影響：健康状態の自己申告に基づくため、個人の主観や認識の違いが結果に影響を与える可能性があります。（2）測定方法の限界：「健康」と「不健康」の定義が明確でない場合や、調査方法によっては結果が変動する可能性があります。（3）地域差の存在：地域や社会経済的要因によって、健康寿命に差異が生じることがあります。健康寿命の向上には、個人の健康管理だけでなく、社会全体での取り組みが求められています。政府は、「健康日本21」や「健康寿命延伸プラン」などの政策を通じて、国民の健康増進を推進しています。これらの取り組みは、生活習慣病の予防や高齢者の介護予防、地域社会での健康作り活動の推進など、多岐にわたります。たとえば、「健康寿命延伸プラン」では、2040年までに健康寿命を男女ともに2016年に比べて3年以上延伸し、75歳以上とすることを目指しています。この目標を達成するため、次世代を含めたすべての人の健やかな生活習慣の形成、疾病予防・重症化の予防、介護予防・フレイル対策、認知症予防の3分野を中心に取り組みを推進しています。また、地域レベルでの取り組みも重要です。各自治体は、地域の実情に応じた健康増進計画を策定し、住民の健康作りを支援しています。これには、健康教育や運動プログラムの提供、健康診断の推進などが含まれます。さらに、企業や団体も従業員の健康管理や職場環境の改善を通じて、健康寿命の延伸に寄与しています。健康経営の推進や職場での健康作り活動は、労働生産性の向上にもつながります。これらの多面的な取り組みを通じて、国民一人ひとりが健康で質の高い生活を過ごすことができる社会の実現を目指しています。健康寿命の延伸は、個人の幸福だけでなく、社会全体の持続可能性にも寄与する重要な課題です。■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ統計のそこが知りたい！第56回　正規分布とは？第57回　正規分布の面積（確率）の求め方は？第58回　標準正規分布とは？

　2型糖尿病の進展は、糖尿病性腎症や透析を含む合併症の発症など健康上の大きな問題となる。年1回の健康診断と健康転帰との良好な関係は周知のことだが、定期的な健康診断をしなかった場合の2型糖尿病および透析への進展に及ぼす影響についてはどのようなものがあるだろうか。この課題に対して、H.U.グループ中央研究所の中村 いおり氏と国立循環器病研究センターの研究グループは、年1回の健康診断の受診頻度と糖尿病関連指標との関連、および透析予防における早期介入の潜在的影響について検討した。その結果、健康診断を3年以上連続して受診しなかった人は、2型糖尿病のリスクが高いことが示唆された。この結果は、BMC Public Health誌2025年4月14日号に掲載された。3年連続で健康診断を受けないと上がる2型糖尿病リスク　研究グループは、延岡市の40歳以上の市民2万2,094人を対象に、2021年の健診データを解析した。2018～20年の健診受診状況に基づいて参加者を4群に分類。ロジスティック回帰分析により、健診頻度とHbA1cや推算糸球体濾過量などの糖尿病関連指標との関連を評価した。健康診断を受けていない人が透析を受けるまでの期間は、以前に発表されたモデルを用い、未治療と治療のシナリオによって推定した。　主な結果は以下のとおり。・2021年に健康診断を受診した3,472人のうち、2,098人（60.4％）が女性、1,374人（39.6％）が男性だった。・3年連続で健診を受診しなかった人は、毎年健診を受けていた人よりも2型糖尿病のリスクが高かった（オッズ比：4.69、95％信頼区間：2.78～7.94）。・3年のうち1～2回受診した人と毎年受診した人では、2型糖尿病発症率に有意差は認められなかった。・発症の高リスクな人を対象としたシミュレーションでは、39人中32人に生涯透析を必要とする可能性があったが、早期介入により31人が透析を防ぐことができた。　研究グループでは、この結果から「健康診断を3年以上連続して受診しなかった人は2型糖尿病のリスクが高く、このような集団における糖尿病を予防するための的を絞った公的介入の必要性が強調される」と提言を行っている。

　近年、スタチンの使用が白内障の発症に影響を及ぼす可能性が示唆されている1）。そこで、日本人におけるスタチン使用と白内障の発症との関連性について、日本大学薬学部のKazuhiro Kawabe氏らが検討し、中年層でのスタチン使用が白内障リスクを約1.5倍高めることを明らかにした。Scientific Reports誌2025年4月19日号掲載の報告。　研究者らは、日本人の健康診断および保険請求データベースの2005年1月1日～2017年12月31日に記録されたデータを用いて後ろ向きコホート研究を実施。健康診断データの脂質異常症117万8,560例のうち72万4,200例をスタチン非使用群とスタチン使用群（新規使用）に分類し、未調整/年齢・性別による調整/多変量調整のハザード比（HR）を算出してCox比例ハザード回帰分析を行った。主要評価項目はスタチンの使用と白内障リスクの関連性を評価。副次評価項目として、使用されたスタチンの力価や特徴、スタチンごとの白内障リスクを評価した。　主な結果は以下のとおり。・集団の平均年齢は、スタチン使用群が51.7歳、スタチン非使用群が45.6歳だった。 ・平均追跡期間は使用群で1.3年、非使用群で3.2年だった。 ・スタチン非使用群と比較し、スタチン使用群では白内障の発症リスク上昇との関連が認められた（調整HR：1.56、95%信頼区間：1.43～1.70）。 ・白内障の粗発生率はスタチン非使用群で1,000人年当たり2.4だったのに対し、スタチン使用群では低力価スタチンの場合は8.8、高力価スタチンの場合は8.7であった。 ・白内障発症リスクをスタチンの力価でみると、高力価スタチンはHR：1.61（同：1.44～1.79）、低力価スタチンはHR：1.48（同：1.30～1.70）と、高力価スタチンのほうが発症リスクはやや高かった。 ・脂溶性スタチンおよび水溶性スタチンのHRは、それぞれ1.56（同：1.39～1.75）と1.56（同：1.38～1.75）であった。 ・フルバスタチンとシンバスタチンを除くすべてのスタチン使用群において、白内障発症リスクが上昇した（アトルバスタチン：1.73［同：1.48～2.03］、ロスバスタチン：1.52［同：1.32～1.74］、ピタバスタチン：1.35［同：1.12～1.64］、プラバスタチン：1.67［同：1.36～2.06］）。

　日本のメタボリックシンドロームの基準値を外れる内臓脂肪蓄積や脂質異常症、肥満は尿蛋白の発現リスクが高く、HDLコレステロール低値は腎機能低下と関連していることを、東京大学の吉田 唯氏らが明らかにした。Internal Medicine誌オンライン版2025年4月12日号掲載の報告。　高血圧や高血糖と慢性腎臓病（CKD）との関連は多く報告されているが、肥満や内臓脂肪蓄積、脂質異常症とCKDの関連に関しては見解の一致が得られていない。そこで研究グループは、大規模な職域健診データを解析し、日本のメタボリックシンドロームの基準値（ウエスト周囲径［男性≧85cm、女性≧90cm］、トリグリセライド値≧150mg/dL、HDLコレステロール値＜40mg/dL）およびBMI値25以上とCKDの発症・進行との関連を調査した。　対象は、2015～22年にパブリックヘルスリサーチセンターが実施した健康診断を受け、血清クレアチニンを2回以上測定していた30万8,174人であった。eGFRの低下率とBMI、HDLコレステロール、トリグリセライドとの関連を調べるために多変量ロジスティック回帰分析を実施した。さらに、ポアソン回帰分析を使用して、ベースライン時に尿蛋白が認められなかった集団における尿蛋白の新規発現とeGFRの低下との関連を評価した。　主な結果は以下のとおり。●ベースライン時の年齢中央値は46歳で、男性が60％であった。 ●HDLコレステロール低値は、その後の比較的急速なeGFRの低下（≧5％/年）と関連していた（調整オッズ比[aOR]：0.98、95％信頼区間[CI]：0.97～0.99、p＜0.0001）。●ウエスト周囲径、HDLコレステロール値、トリグリセライド値がメタボリックシンドロームの基準から外れている場合、基準内の集団よりも尿蛋白の新規発現が多かった。　・ウエスト周囲径高値のaOR：1.36（95％CI：1.28～1.45）、p＜0.0001　・HDLコレステロール低値のaOR：1.21（95％CI：1.08～1.36）、p＝0.0012　・トリグリセライド高値のaOR：1.09（95％CI：1.02～1.17）、p＜0.0001●BMI値が高いほど尿蛋白の新規発現が多かった。　・BMI値25以上のaOR：1.40（95％CI：1.32～1.49）、p＜0.0001　・BMI値30以上のaOR：1.64（95％CI：1.49～1.80）、p＜0.0001　・BMI値35以上のaOR：1.82（95％CI：1.52～2.19）、p＜0.0001　これらの結果より、研究グループは「脂質異常症と肥満のある患者では、腎機能障害の早期発見と経過観察が重要である」とまとめた。