心身の状態をチェックするさまざまな方法基本チェックリスト(厚生労働省) 8項目以上該当でフレイル 4～7該当でプレフレイルツムラ作成 「50歳からのフレイルアクション」発表会 秋下 雅弘先生講演資料より心身の状態をチェックするさまざまな方法フレイルの評価方法（J-CHS基準*一部改訂）3項目以上に該当： フレイル、 1～2項目に該当： プレフレイル、 該当なし: ロバスト（健常）（Satake S, et al. Geriatr Gerontol Int. 2020; 20(10): 992-993. ）ツムラ作成 「50歳からのフレイルアクション」発表会 秋下 雅弘先生講演資料よりより簡単にセルフチェックできる方法１つでも該当するとフレイルの可能性あり世界的にCHS基準（The Cardiovascular Health Study）が使われています。日本の医療機関ではこの基準を改変した「日本版CHS基準（J-CHS基準）」を用いてチェックが行われます。本サイトでは、J-CHS基準をもとに、より身近な事例へ一部表現を変更しております。（監修医師：秋下雅弘先生）ツムラ作成 「50歳からのフレイルアクション」発表会 秋下 雅弘先生講演資料よりペットボトルチェックフレイルの兆候が無いか、簡単にチェックできる方法の1つフレイルの１症状である筋力低下の目安として握力を ペットボトルのふたを開けるという動作 で確認できるチェック方法筋力低下をはかる一つの目安が握力といわれており、男性は28kg以下、女性は18kg以下（J-CHS基準よりだとフレイルの可能性があるといわれています。https://www.jstage.jst.go.jp/article/pttochigicon/26/0/26_051/_pdf/-char/ja）ツムラ作成 「50歳からのフレイルアクション」発表会秋下 雅弘先生講演資料より

　有給休暇は一定の条件を満たしたすべての労働者に付与されるもので、医師も例外ではない。しかし、緊急性の高い患者のケアや医師不足などにより、医師の労働環境は有給休暇が取得しやすい状況ではないケースも多いと考えられる。今回CareNet.comでは会員医師約1,000人を対象に、有給休暇の取得状況や2024年4月の働き方改革の影響などについてアンケートを実施した（2025年1月23～24日実施）。2024年度の平均有給休暇取得日数は7.6日　2024年度の有給休暇の取得日数（予定含む）は、平均で7.6日、最も多かったのは5～9日（40.7％）との回答で、7.5％の医師は0日と回答した。厚生労働省による「令和6年就労条件総合調査」1）では、調査対象の全産業における平均取得日数は11.0日と報告されており、医師の取得日数は全体平均と比較して少ないことがうかがえる。　平均取得日数を年代別にみると、20代（7.0日）と30代（6.9日）でやや少ない傾向がみられたものの、40～60代では8.0～8.2日で、年代による大きな差はみられなかった。診療科別にみると、10日以上と回答した医師がリハビリテーション科、精神科で50％以上を占めた一方、呼吸器外科、血液内科では20％以下に留まった。平均有給休暇取得率が最も高かったのは皮膚科で71.8%　全体の平均有給休暇取得率（取得日数/付与日数）は59.3％で、上述の厚生労働省調査では65.3%であり、医師の取得率は6％低い結果となった。年代別にみると40代が最も高く（61.3%）、60代が最も低かった（56.6％）。診療科別にみると、皮膚科（71.8％）、リハビリテーション科、精神科（ともに67.2％）などで高かった一方、総合診療科、救急科、呼吸器外科、血液内科では50％を下回った。　有給休暇の最長連続取得日数について聞いた結果、2～4日との回答が39.9％と最も多く、連続取得なしとの回答も36.0%を占めた。自由記述欄では、「土日に絡めて取得したがる者が増え、争奪戦になっている」「内科管理があるため、なかなか長期間とりにくい」「いまだに長期休暇を取得できない体制だし、雰囲気もある」などの声が寄せられた。医師の働き方改革による影響、半数が「変化なし」3割は「取得しやすくなった」　2024年4月の医師の働き方改革施行以降、有給休暇取得状況に変化はあったかどうかを聞いた結果（複数回答）、54.9％が「変化なし」と回答した一方、29.1％は「有給休暇が取得しやすくなった」と回答した。また、「勤務間インターバル確保や代償休息のための有給休暇消化が発生するようになった」（8.9％）、「有給休暇取得者が増加し希望日に取れない/取りにくくなった」（4.6％）、「実働のある有給休暇消化が発生するようになった」（3.9％）などの回答もみられた。　自由記述欄では、「気兼ねなく取得できる環境になってきた」など状況の改善を示唆するコメントがあった一方、「宿日直許可制度が始まってから、休めない当直なのに休んでいる扱いとなり、有給も取りづらい」「働き方改革の影響で給料が減るため、それを補うため有給休暇を利用して他院にパートに行かなければならなくなった」といった声も聞かれている。　このほか、地方別にみた平均有給休暇取得率、有給休暇の主な過ごし方などのアンケート結果の詳細を以下のページにて公開している。『医師の有給休暇取得事情』

　2050年までに介護を必要とする高齢者は現在の4倍にまで増加すると言われており、高齢者に対する介護の必要性を低減させる取り組みが喫緊の課題とされている。そのような状況を踏まえ、今回、国立長寿医療研究センターの木下 かほり氏らが酸性食品（タンパク質やリンを多く含むもの）がもたらすdisability（要介護状態）の発生率を調査した結果、食事性酸負荷が高い（＝酸性食品の摂取量が高い）ほど、高齢女性では要介護状態の発生率が増加したことを明らかにした。代謝性アシドーシスが筋肉の異化を亢進させることは既知であり、酸性食品が高齢者の筋肉減少を助長させる可能性があったものの、要介護状態発生との関連性はこれまで不明であった。The Journal of Frailty & Aging誌2025年2月号掲載の報告。　研究者らは、ベースラインで要介護状態ではない愛知県東浦町に居住している75歳以上の1,704例を対象に縦断的研究を実施した。ベースライン時点での食事性酸負荷は、食事中の栄養素＊の組み合わせによって定義される値の1つとされ、尿の酸性度を反映する潜在的腎臓酸負荷（Potential Renal Acid Load：PRAL）を使用して評価した＊＊。また、参加者はPRALに基づき3グループに分類された（T1を基準としてT1～T3）。主要評価項目は、追跡期間1年間での新たな要介護状態の発生率で、オッズ比（OR）と95％信頼区間（CI）は、年齢、BMI、生活歴、喫煙、高血圧症、糖尿病、脂質異常症、エネルギー摂取量、アルコール摂取量を調整した後、多重ロジスティック回帰分析で算出された。なお、PRAL の影響は性別に特異的であると報告されているため、男女それぞれの分析が行われた。＊酸性栄養素としてタンパク質・リンを、アルカリ性栄養素としてカリウム・カルシウム・マグネシウムをPRAL算出に用いる＊＊この値が高いほど、より酸性に傾きやすい食事であることを示す　主な結果は以下のとおり。・対象者1,704例の年齢範囲は75～98歳で、女性は890例（52.2％）だった。・T1、T2、T3グループのPRAL（mEq/日）範囲は、男性では－64.51～0.21、0.27～11.34、11.41～61.00、女性ではそれぞれ－61.22～－3.84、－3.75～5.89、5.90～38.68であった。・体重1kg当たりのタンパク質摂取量は、男女共にT1からT3グループにかけて有意に増加し、動物性タンパク質比率もこれらのグループ間で有意に増加した。・対照的に、野菜と果物の摂取量は、T1からT3グループにかけて有意に減少した。・要介護状態は男性44例（5.7％）、女性71例（8.7％）に発生した。・T2およびT3の要介護状態のOR（95％CI）は、男性で0.79（0.35～1.76）および0.81（0.37～1.79）、女性で1.10（0.57～2.13）および1.96（1.06～3.61）であった。　木下氏らは「今後の研究でPRALの効果に関する性差を調査する必要があるが、要介護状態を予防するために高タンパク質の摂取を必要とする高齢者にとっては、タンパク質を豊富に含む食品に加えて、野菜や果物を多く含む食事が重要な食事戦略となる可能性がある」としている。

　運動、栄養ならびに運動を含む多要素的な手術前のリハビリテーション（プレハビリテーション）は、手術を受ける成人患者に有用で、ネットワークメタ解析およびコンポーネントネットワークメタ解析において一貫した意味のある効果推定値が得られたことを、カナダ・オタワ大学のDaniel I. McIsaac氏らが報告した。著者は、「これらプレハビリテーションを臨床ケアにおいて考慮すべきであることが示唆された。一方で、プレハビリテーションの有効性をより確実にするためには、優先度の高いアウトカムに関して適切な検出力のあるバイアスリスクが低い多施設共同試験が必要である」とまとめている。BMJ誌2025年1月22日号掲載の報告。無作為化比較試験のネットワークおよびコンポーネントネットワークメタ解析を実施　研究グループは、手術を受けた成人患者の術後合併症、入院期間、健康関連QOLおよび身体回復に及ぼす相対的な有効性を推定する目的で、無作為化比較試験のシステマティックレビューとネットワークメタ解析およびコンポーネントネットワークメタ解析を行った。　Medline、Embase、PsycINFO、CINAHL、Cochrane Library、Web of Scienceを2022年3月1日に検索し、2023年10月25日に再検索して対象研究を特定した。対象研究の選択基準は、待機的手術を受ける18歳以上の成人を対象にプレハビリテーション群と対照（通常ケア、標準ケア）群を比較した無作為化試験で、重要なアウトカムを報告しているものとし、術前のリスク因子管理（禁煙、貧血治療など）を単独で評価した研究や、プレハビリテーションの期間が7日未満の研究などは除外した。　評価者2人がそれぞれ対象研究を特定し、1人がデータ抽出を、他の1人が検証を行った後、研究リーダー1人と他の評価者1人がコクランバイアスリスクツールを用いてバイアスリスクを評価した。　治療レベルでの各アウトカムに関するエビデンスの確実性は、CINeMA（Confidence in Network Meta-Analysis）を用いて評価した。多要素介入は、合併症、入院期間、健康関連QOL、術後の身体的回復を改善　186件の無作為化比較試験（被験者計1万5,684例）が解析対象となった。　ランダム効果ネットワークメタ解析の結果、通常ケアと比較して以下のプレハビリテーションは合併症を減少させる可能性が高かった。・運動単独（オッズ比：0.50［95％信頼区間[CI]：0.39～0.64］、エビデンスの確実性：非常に低い）・栄養単独（0.62［0.50～0.77］、非常に低い）・運動＋栄養＋心理社会的ケアの併用（0.64［0.45～0.92］、非常に低い）　また、次のプレハビリテーションは、通常ケアと比較して入院期間を短縮する可能性が高かった。・運動＋心理社会的ケアの併用（－2.44日［95％CI：－3.85～－1.04］、非常に低い）・運動＋栄養の併用（－1.22日［－2.54～0.10］、中程度）・運動単独（－0.93日［－1.27～－0.58］、非常に低い）・栄養単独（－0.99日［－1.49～－0.48］、非常に低い）　健康関連QOLおよび身体的回復の改善に有効だったのは、運動＋栄養＋心理社会的ケアの併用で、Short Form（SF）-36 の身体項目スコアの平均群間差は3.48（95％CI：0.82～6.14、エビデンスの確実性：非常に低い）、6分間歩行テストでの距離の平均群間差は43.43m（95％CI：5.96～80.91、エビデンスの確実性：非常に低い）であった。　コンポーネントネットワークメタ解析の結果、運動と栄養はすべての重要なアウトカムを改善する可能性が最も高かった。すべてのアウトカムに関するすべての比較のエビデンスの確実性は、試験レベルのバイアスリスクと不正確さのため、一般的に低いまたは非常に低いであったが、バイアスリスクが高い試験を除外した場合、運動と栄養のプレハビリテーションの有効性の確実性は高かった。

　変形性膝関節症（OA）は、関節内の軟骨が劣化して骨同士が擦れ合うことで生じる。しかし、OAは軟骨の劣化が進行した末期段階で診断されることが多いため、それが軟骨の摩耗により生じたOA（一次性OA）なのか、あるいは炎症性疾患により生じた炎症性関節炎なのかを判断するのは難しいとされる。こうした中、関節内の潤滑液に含まれる2種類の成分を指標として用いた新たな検査法により、これら2種類の関節炎を正確に区別できる可能性のあることが明らかになった。米Zimmer Biomet社の一部門であるCD DiagnosticsのDaniel Keter氏らによるこの研究結果は、「Journal of Orthopaedic Research」に12月18日掲載された。　研究グループによると、米国では60歳以上の成人の最大15％がOAに罹患しており、人口の高齢化や肥満などのリスク因子の増加により、OAの蔓延はさらに進むことが予想されているという。　これまでの研究では、OA患者の患側の関節滑液では、軟骨オリゴマーマトリックスタンパク質（COMP）と呼ばれる非コラーゲン性糖タンパク質の値が上昇していることが明らかにされている。しかし、COMP濃度だけを頼りに一次性OAと炎症性関節炎を区別することはできない。　今回の研究でKeter氏らは、COMP濃度に加え、インターロイキン-8（IL-8）と呼ばれる炎症性化学物質の濃度を組み合わせたアルゴリズムを構築し、これにより一次性OAと炎症性関節炎を区別できるかを検討した。COMPは軟骨が破壊されるときに放出されるため、一次性OA患者の関節滑液中では濃度が高くなる傾向がある。一方、IL-8の濃度は、OAでは低いが関節リウマチなどの炎症性疾患では高くなることが知られている。　COMP濃度およびCOMPとIL-8の濃度比率の臨床的基準値を設定し、171例の膝関節滑液標本を用いてアルゴリズムの性能を評価した。その結果、このアルゴリズムは、感度87.0％、特異度88.9％という高い精度で一次性OAと炎症性関節炎を区別することが示された。　こうした結果を受けて研究グループは、「一次性OAを他の炎症性関節炎と区別することは、OAの正確で的を絞った治療を可能にする、より優れた診断に貢献する」と結論付けている。またKeter氏は、「この検査は、OAの客観的な診断に対するアンメットニーズに対応し、臨床上の意思決定と患者の転帰改善に寄与する」と述べている。　ただし研究グループは、「この検査が広く使用されるようになる前に、その有効性を検証する必要がある」と述べている。

　ボストン・サイエンティフィック ジャパンは、心房細動（AF）の新たな治療法として期待されるFARAPULSE パルスフィールドアブレーション（PFA）システムを11月1日より全国で発売したのに合わせ、メディアセミナーを開催した。　AFの有病率は2030年には100万例を超えると予想され、わが国の医療現場でも迅速な治療が急務となっている。今回発売されたFARAPULSE PFAシステムは、肺静脈の出口にカテーテルで電場（パルスフィールド）を形成して電気的に隔離することで、心房への異常な電気信号を遮断し、AFを治療するもの。PFA治療は、心筋が他の臓器よりも障害閾値が低いことを応用し、心筋だけを選択的に焼灼する電場を起こすことが期待されている。これにより、現在、標準的治療となっている熱アブレーション治療で課題となっていた食道損傷や肺静脈狭窄、さらには横隔神経の持続的な障害などの合併症リスクを低減することが期待されている。　本システムは、2021年の欧州での発売以来、これまで世界65ヵ国で承認・使用されており、12万5,000例を超える臨床使用実績を持ち、120以上の査読付き論文で有効性、安全性が示されている。また、手技時間の短縮にも貢献し、医療機関での効率改善と患者の負担軽減が期待されている。同システムは2024年9月26日に薬事承認を取得している。手技時間の短縮で医師も患者も負担が軽減できる　「心房細動アブレーションのGame Changer PFAへの期待」をテーマに、里見 和浩氏（東京医科大学病院 主任教授 病院長特別補佐 不整脈センター/心臓リハビリテーションセンターセンター長）が、実臨床での本システムの有用性などについて説明を行った。　はじめにAFの病態や症状について説明。AFは頻度の高い不整脈であり、1分間に300回以上（通常は60～100回）心房が異常に早く、震えるように動く。患者は、男性のほうが少し多く、高齢者に多い。　症状としては、頻脈にともなう症状で「心臓のどきどき」、「息苦しさ」、「階段がきつい」などがあるが、無症候のケースもある。AFの合併症としては、心不全や血栓ができやすく、脳梗塞になりやすいこと（とくに脳梗塞の3割が心房細動の血栓）である。　AFの検査としては、12誘導などの心電図、心臓エコー、心臓へのCT/MRIなどの検査があり、現在は薬物、カテーテルアブレーション、外科手術の3つの治療法がある。　AFの原因となる部位の9割が肺静脈であり、この治療がスタートとなる。とくにカテーテルアブレーションが9万例施行されているが、そのうちの約7万例がAFであり、今後も増加が予想されている。　今、カテーテルアブレーションでは、熱を使わない新しいエネルギーで心筋組織を選択的に焼灼できるFARAPULSE PFAシステムが登場し、使用できるようになった。実臨床では、手技時間が短く、だいたい30～60分で手技が終わり、長期間その治療効果は維持される。循環器内科や心臓血管外科を志望する医師が減少し、人員が満たない中で手技や手術の時間の短縮は、患者にも医師にもメリットがあると期待を寄せた。全世界で約12万例超の有効性、安全性を実現したFARAPULSE PFAシステム　「FARAPULSE パルスフィールドアブレーションシステムの概要」をテーマに同社のEP PFAマーケティングの伊藤 彰彦氏が、システムの内容について説明した。　FARAPULSE PFAシステム（以下「同システム」と略す）は、短時間に電圧をかけパルス電界を形成することで標的部位の細胞に細孔を形成し、細胞に内容物がこの細孔から排出されることで、非熱的に細胞死を引き起こして治療する。従来の熱アブレーションと比較し、心筋組織に選択的に影響を与え、近接組織への影響を避けることができるメリットがある。　パルスフィールド アブレーションは、熱アブレーションと同等の有効性、安全性を保ちながら、従来のアブレーションで懸念される食道関連合併症や肺静脈狭窄、持続的横隔神経障害のリスクを低減し、より効率的な治療を提供することが期待されている。また、同システムは、すでに12万5,000例の実臨床経験において、有効性、安全性、効果の持続性を確認しており、独特な形状（最大花が咲いたような姿）をしたカテーテルはさまざまな患者の解剖に対応する。シンプルかつスムーズな手技ワークフローは、迅速かつ再現性の高い手技を提供する。　同システムの製品構成は3つから成り、カテーテルは手元で先端部が可変でき、360度アブレーションができる。スティーラブルシースは目的部位へ簡単に誘導することができ、ジェネレータはシンプルな構造で操作も単純化されている。　最期に臨床試験で実施された“ADVENT Study”について説明した。本試験は、発作性AFにおける同システムの有効性と安全性を高周波アブレーション（RFA）/クライオバルーンアブレーション（CBA）と直接比較した無作為化臨床試験で、同システム群305例とRFA/CBA群302例（RFA群167例/CBA群135例）を検討した。その結果、安全性、有効性ともにRFA/CBA群と比較し、非劣性だったことが検証され、手技時間、左房滞在時間、アブレーション時間ともに同システム群のほうが短時間だったが、透視時はRFA/CBA群のほうが短かったことを説明し、終了した。

　運動による脳の機能に対する急性効果は、従来考えられていたよりも長く続く可能性を示唆するデータが報告された。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のMikaela Bloomberg氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」に12月10日掲載された。　これまでに、運動後の数分から数時間ほどの間、認知機能に対する急性効果が生じることが報告されてきている。しかし、その効果が運動を行った翌日まで持続するのか、また、睡眠不足などの影響はあるのかという点はよく分かっていない。Bloomberg氏らは、加速度計を用いて身体活動量や睡眠時間、睡眠の質を把握し、翌日の認知機能との関連性を検討した。　研究参加者は、認知機能障害や認知症の兆候のない50～83歳の成人76人で、8日間にわたり加速度計を装着して生活。注意力、記憶力、精神運動速度（思考・判断およびそれに基づく身体反応の速さ）などの認知機能を評価するためのテストが毎日実施された。加速度計のデータは、中～高強度身体活動（MVPA）、軽強度身体活動、座位行動、睡眠時間、レム睡眠（脳は覚醒状態に近く、体動はほとんどない睡眠）、徐波睡眠（深い睡眠である一方、体動が生じることもある睡眠）の時間の把握に用いられた。　解析の結果、前日のMVPAの時間が30分長いと、エピソード記憶（ある出来事とその時間や場所の記憶）のスコア（P＝0.03）と作業記憶（何かの作業をするための短期的な記憶）のスコアが（P＝0.01）有意に高いという関連が認められた。反対に、座位行動時間が30分長いと、作業記憶スコアが有意に低下していた（P＝0.03）。前夜の睡眠時間や睡眠の質を調整しても、これらの結果は変わらなかった。　他方、前日のMVPAの時間とは関係なく、前夜の睡眠時間が6時間以上の場合、6時間未満と比較してエピソード記憶のスコアが有意に高く（P＝0.008）、精神運動速度が有意に速い（P＝0.03）という関連が観察された。また、前夜のレム睡眠が30分長いごとに注意力スコアが有意に高く（P＝0.04）、徐波睡眠が30分長いごとにエピソード記憶スコアが高い（P＝0.008）という関連も認められた。　MVPAの具体的な運動としては、Bloomberg氏によると、「心拍数が上がるような運動のことであり、早歩き、ダンス、階段を上がることなど」であって、「計画的な運動である必要はない」という。そして同氏は、「われわれの研究は、このようなMVPAの認知機能に対する効果発現時間はこれまで考えられていたよりも長く、運動後の数時間だけでなく翌日まで続く可能性があることを示唆している」と述べている。　この関連のメカニズムについて論文には、「運動は脳への血流を増加させ、さまざまな認知機能をサポートする神経伝達物質の放出を刺激することで、脳を活性化させることが知られている。神経伝達物質に対する影響は運動後少なくとも数時間は持続することが報告されているが、運動に伴う他の影響は、より長期間持続するのではないか」という考察が加えられている。ただし、論文の上席著者であるUCLのAndrew Steptoe氏は、「本研究のみでは、運動による脳に対する急性効果が、脳の長期的な健康に寄与するかどうかは分からない。運動が認知機能の低下を遅らせ、認知症のリスクを抑制する可能性を示唆するエビデンスは少なくないが、いまだ議論の余地が残されている」と、慎重な姿勢を取っている。

　スポーツを「する」のではなく、「見る（観戦する）」ことも、健康増進につながることを示した、国内での縦断的研究の結果が報告された。観戦頻度の高い人は1年後のメンタルヘルスや生活習慣の指標が良好だったという。ただし、テレビなどのメディアでの観戦では、一部の身体疾患のリスクが上昇する可能性も示唆されたとのことだ。公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所の川上諒子氏らの研究によるもので、詳細は「Preventive Medicine」12月号に掲載された。　スポーツを含む身体活動を実践することの健康効果については、膨大なエビデンスの裏付けがある。しかし、スポーツを観戦することが健康に与える影響については、因果関係の証明にはならない横断研究の報告があるものの、因果関係を検討可能な長期間の縦断研究は過去に行われていない。これを背景として川上氏らは、健診受診者対象の前向きコホート研究「明治安田ライフスタイル研究（MYLSスタディ）」のデータを用いた縦断的解析を行った。　この研究の解析対象は、2017～2019年度にMYLSスタディに参加した6,327人。主な特徴は、平均年齢50.7歳、女性48.9％、既婚者71.8％、大学卒以上81.7％であり、27.8％が週に1日以上、メディアでスポーツの試合を観戦し、21.7％は年に2日以上、現地で直接観戦していた。　ベースライン時点から1年後、身体的な健康や生活習慣、幸福感などに関する20項目のアウトカムを評価。結果に影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、教育歴、就労状況、婚姻状況、独居/同居、暮らし向き、高血圧・糖尿病・脂質異常症・高尿酸血症・睡眠障害に対する処方薬数）を調整後、以下のような関連が明らかになった。　まず、現地でのスポーツ観戦が過去1年間に1日もなかった群（65.5％）に比較して、2日以上観戦していた群（21.7％）は、中等度の心理的ストレスを抱えるリスクが17％低く（リスク比〔RR〕0.83〔95％信頼区間0.72～0.95〕）、重度の心理的ストレスの該当者も有意に少なかった（オッズ比0.43〔同0.23～0.79〕）。　また、現地での観戦頻度が高いほど心理的ストレスを抱えるリスクが低下するという関連が認められた（傾向性P値が中等度ストレスについては0.011、重度ストレスは0.016）。同様に、現地で観戦した人は脂質異常症のリスクが低く（1年間に2日以上観戦でRR0.89〔0.79～1.00〕、傾向性P＝0.049）、さらに生活習慣の改善に前向きであった（行動変容ステージが前熟考期であることのRRが0.77〔0.64～0.93〕、傾向性P＝0.005）。　次に、メディアでの観戦が過去1カ月間に1日もなかった群（41.6％）に比較して、週に1日以上観戦していた群（27.8％）は、身体活動不足であることが少なく（RR0.94〔0.88～1.00〕、傾向性P＝0.038）、朝食欠食が少なく（RR0.85〔0.75～0.96〕、傾向性P＝0.008）、幸福感が高かった（RR1.08〔1.00～1.17〕、傾向性P＝0.048）。　ただし、メディアでの観戦は、BMIの上昇（β＝0.03〔0.00～0.05〕、傾向性P＝0.025）のほか、高血圧（RR1.09〔1.01～1.19〕、傾向性P＝0.026）や糖尿病（RR1.16〔1.02～1.31〕、傾向性P＝0.018）のリスク上昇と関連していた。　著者らは本研究を「スポーツ観戦の頻度と健康状態などとの関連を、大規模かつ縦断的に解析した初めての研究」と位置づけ、「現地観戦でもメディアでの観戦でも、スポーツを見ることでメンタルヘルスや生活習慣が良好になる可能性が示された。一方で、メディアでの観戦には肥満や生活習慣病のリスクが潜んでいることも示唆された」と総括している。なお、メディア観戦がいくつかのアウトカムに負の影響を及ぼし得る点については、「座ったままで飲食をしながら観戦するという、いわゆる“カウチポテト”になりやすいことの影響も考えられる」と考察している。

　新たな研究によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の罹患後症状（long COVID）のうち、重篤な神経症状は、高齢者よりも若年層や中年層の人に現れやすいことが明らかになった。米ノースウェスタン・メディスン総合COVID-19センターの共同所長を務めるIgor Koralnik氏らによるこの研究結果は、「Annals of Neurology」に11月22日掲載された。　Long COVIDの神経症状は、頭痛、しびれやうずき、嗅覚障害や味覚障害、目のかすみ、抑うつ、不安、不眠、倦怠感、認知機能の低下などである。論文の上席著者であるKoralnik氏は、「COVID-19による死亡者数は減少し続けているが、人々は依然としてウイルスに繰り返し感染し、その過程でlong COVIDを発症する可能性がある」と指摘する。同氏は、「long COVIDは、患者の生活の質（QOL）に変化を引き起こしている。ワクチン接種や追加接種を受けている人でも、COVID-19患者の約30％にlong COVIDの何らかの症状が現れる」と話す。　今回の研究では、2020年3月から2023年3月の間にノースウェスタンメモリアルホスピタルのNeuro-COVID-19クリニックを受診し、新型コロナウイルス検査で陽性が判明した最初の1,300人（COVID-19による入院歴のある患者200人、入院歴のない患者1,100人）を対象に、COVID-19の重症度（入院歴の有無）によるlong COVIDの神経症状の違いを検討した。対象患者は、若年層（18〜44歳）、中年層（45〜64歳）、高齢者（65歳以上）に分類された。　COVID-19の発症から10カ月後の時点で、若年層と中年層では、高齢者に比べてlong COVIDの神経症状の発生率が高く、症状の負担も大きいことが明らかになった。また、入院歴のない患者群では、若年層と中年層で高齢者に比べて、主観的な倦怠感や睡眠障害のスコアが高く、これらの層はQOLへの障害をより強く感じていることが浮き彫りになった。さらに、入院歴のない患者群では、認知機能（実行機能や作業記憶）のスコアが最も低かったのは若年層であることも判明した。一方、入院歴のある患者群では、認知機能の一部（実行機能）に統計学的に有意に近い年齢による差が認められたものの、QOLには年齢による有意な差は確認されなかった。　Koralnik氏は、「long COVIDは、社会の労働力、生産性、革新の多くを担う働き盛りの若年成人に特に大きな影響を及ぼし、健康上の問題や障害を引き起こしている」と述べ、「これは社会全体にとって厳しい状況だ」との見方を示している。　さらにKoralnik氏は、「この研究は、long COVIDに苦しむあらゆる年齢の人々に対し、症状を緩和し、QOLを向上させるために必要な治療とリハビリテーションのサービスを提供すべきことの重要性を浮き彫りにするものだ」と米ノースウェスタン大学のニュースリリースで述べている。

老後に必要なものは…〇〇？ゆるい皮膚科勤務医デルぽんです☆皮膚科外来はお子さんから高齢の方まで、幅広い年齢層の患者さんが受診されます。私の勤務する病院は比較的、年齢層が高めで、高齢の方のお相手をする機会に恵まれております。一口に高齢者と言っても、年代からADL、キャラクターまで、本当に人それぞれ。私個人の印象としては、60～70代はまだまだ元気で、お仕事も現役だったり、趣味にいそしまれている方が多い年代。80歳前後から少しずつ、受け答えの反応に不安を覚えるようになり、動作がゆっくりになり、以前よりも活気がへったなと感じるように。90代で元気にしっかりとお一人さま受診される方はめずらしく、一人でこられる方でも杖や歩行器を使われている方が多くなります。高齢でもなお、受け答えがしっかりしており、動作もシャンとしている方々に共通しているのが、身のまわりのことを自分でされているということ。一人暮らしの方もいれば、同居でも二世帯のような形で独立して生活している方もいます。頭も体もしっかりしているからこそ、そうした日常動作も問題なく行えるのでしょうが、「『日々のことを自分でする』意識が大切なのかもしれない」と思う次第です。椅子からの立ち上がりや、診察台への歩行など、診察室の中だけでみても、筋力が必要とされる動作の連続です。病院への移動も含めて、「日常を支える『筋肉』って大事だな」と改めて感じます。当たり前のことかもしれませんが、使わないとすぐに衰えてしまうのが筋肉というもの。私も20km走をサボるとすぐに骨格筋率が下がるので、「筋肉は維持が大事、使ってなんぼ」と思って生きています。人生何が起こるかわかりませんが、「可能な限り生涯現役でいきたいな」と思うのでした。それでは、また次の連載で。

いつもより多めの運動で記憶向上が翌日まで保たれる運動後に認知機能が向上することが実験環境における先立つ試験で示されています。しかしその効果がどれぐらい続くのかはわかっていませんでした。英国の50～83歳の男女76人の日常を調べた新たな試験結果1,2）によると、運動がもたらす記憶の向上はどうやら24時間は続くようです。試験に参加した76人には加速度計（活動量計）を8日間着用してもらい、その記録から運動、座っている時間、睡眠時間やその特徴が調べられました。また、被験者は注意、記憶、精神運動速度（察知と反応の速さ）などの認知機能検査を毎日受けました。社会経済的特徴や生活習慣などを考慮して解析したところ、早歩き、ダンス、階段のぼりなどの心拍数を上げるそこそこ～きつめの運動をいつもより長くすると、翌日の作業記憶（一時的な記憶）やエピソード記憶（過去の経験を思い出すこと）が向上していました。また、より長い（6時間以上）睡眠明けの日はエピソード記憶がより良く、精神運動速度がより速まっていました。一方、座っていることの害がご多分に漏れず示されました。今回の試験ではより長く座って過ごすことと翌日の作業記憶が鈍ることが関連しました。加速度計を装着してもらっている期間に認知機能検査を毎日実施するという、これまでにない類いの試みであることが今回の試験の主な強みであると著者は言っています。そのおかげで、実験環境ではない日常生活における身体活動が翌日の認知機能へ及ぼす影響を明確にすることができました。試験の欠点は、認知障害や認知症ではなく、認知機能が損なわれていない人のみを募ったことです。ゆえに、認知症などの神経認知疾患を有する人が今回と同様の結果を示すかどうかは不明です。また、被験者は非常に活動的だったので、あまり体を動かさない人に今回の結果が当てはまるかも不明です。これまで、運動に伴うしばらくの認知改善は、認知機能に寄与する脳の成分の放出や血流を運動が促すことによるものと考えられてきました。一般的にそのような効果は運動後せいぜい数時間しか続かないようです。しかし運動が引き出す変化には1～2日間（24～48時間）続くものもあるようです。たとえば運動後の気分改善が24時間後に消滅していなかったことが示されています3）。別の試験では記憶維持のfMRI指標の向上が運動後48時間保たれていました4）。そういう長持ちな効果が今回の試験で判明した利点を生み出しているようです。体をよく動かす生活習慣を、それができるようによく眠って保ちつつ歳をとることの大切さを今回の試験結果は示しています5）。参考1）Bloomberg M, et al. Int J Behav Nutr Phys Act. 2024;21:133.2）Short-term cognitive boost from exercise may last for 24 hours / UCL 3）Maroulakis E, et al. Percept Mot Skills. 1993;76:795-801.4）van Dongen EV, et al. Curr Biol. 2016;26:1722-1727.5）Commentary: Exercise boosts memory for up to 24 hours after a workout ‐ new research / UCL

　野球の試合の後に、投手が冷水浴をして翌日の試合に備える姿は珍しいものではない。しかし、試合前に筋肉や関節に痛みを感じるアスリートは、冷水浴よりも温水浴をする方が良いようだ。新たな小規模研究で、温水浴はアスリートの運動パフォーマンスを向上させる可能性のあることが明らかになった。立命館大学大学院スポーツ健康科学研究科の露木守氏らによるこの研究結果は、米国生理学会の運動の統合的生理学会議2024（11月20〜22日、米ペンシルバニア州ユニバーシティパーク）で発表された。露木氏は、「運動後の冷水浴はスポーツの現場では一般的だが、冷却がパフォーマンス能力に必ずしも良い影響を与えるわけではない」と述べている。　この研究では、試験参加者である少数のアマチュアアスリートに高強度のインターバルランニングを50分間行ってもらい、その後、20分間、冷水（華氏59度〔摂氏15度〕）または温水（華氏104度〔摂氏40度〕）に浸かるか、水の入っていない浴槽に座ってもらうかをしてもらった。1時間後に、試験参加者のジャンプの高さと、クレアチンキナーゼおよびミオグロブリン（筋肉へのダメージの指標となる酵素とタンパク質）の血中濃度を測定した。また、参加者の報告に基づき、筋肉痛の程度も評価した。　その結果、ジャンプ力は、冷水浴後よりも温水浴後の方が高くなることが明らかになった。一方、クレアチンキナーゼとミオグロブリンの血中濃度については、温水浴後と冷水浴後との間で有意な差は認められなかった。翌朝、試験参加者に最大能力の90％でランニングタスクを行ってもらい、パフォーマンス能力を評価した。その結果、冷水浴をした場合と温水浴をした場合との間で有意な差は認められなかった。　露木氏は、「われわれの研究結果は、運動後の温水浴は冷水浴に比べて、筋出力の回復を促進するというものだ。この知見は、1日に複数回の運動や競技を行う人にとって役立つだろう」と話している。　露木氏はNBCニュースに対し、「温水浴は損傷した筋繊維への血流を増加させ、筋繊維の修復と強化を助ける」と説明し、「ハーフタイムがあるスポーツなど、パフォーマンスが1日に2回必要な場合には温水浴をする方が良い。15分か20分の温水浴をすることで、後半のパフォーマンスが向上する可能性があるだろう」と話している。　一方、米ニューヨーク大学（NYU）グロスマン医学部整形外科分野のSpencer Stein氏は、「私は、冷水浴にも長所はあると考える。冷水浴に痛み軽減効果があることは、過去の研究でも明らかにされている」と話す。一方、米マウントサイナイ医療システムのリハビリテーションイノベーションディレクターを務めるDavid Putrino氏は、温水浴の場合は華氏98～104度（摂氏36.7〜40度）のお湯に10～20分、冷水浴の場合は華氏50～59度（摂氏10〜15度）の水に10～15分浸かることを推奨している。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　症候性の非急性硬膜下血腫患者（多くが穿頭ドレナージを受けた）の治療において、通常治療と比較して中硬膜動脈塞栓術は、90日の時点での症状を伴う硬膜下血腫の再発または進行の発生率はほぼ同じだが、重篤な有害事象の頻度は有意に低いことが、中国・海軍軍医大学のJianmin Liu氏らMAGIC-MT Investigatorsが実施した「MAGIC-MT試験」で示された。研究の詳細は、NEJM誌2024年11月21日号に掲載された。中国の医師主導型無作為化対照比較試験　MAGIC-MT試験は、中国の31施設で実施した医師主導の非盲検無作為化対照比較試験であり、2021年3月～2023年5月に患者を募集した（Shanghai Shenkang Hospital Development Centerなどの助成を受けた）。　年齢18歳以上、症候性の非急性硬膜下血腫でmass effectがみられ、日常的な活動性が自立している（修正Rankin尺度のスコアが0～2点）患者を対象とした。これらの患者を、外科医の裁量で穿頭ドレナージを行う群または非外科的治療を行う群に割り付け、次いで各群の患者を液体塞栓物質を用いた中硬膜動脈塞栓術を受ける群または通常治療を受ける群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。開頭術や緊急血腫除去を要する病態の患者は除外した。　主要アウトカムは、無作為化から90日以内における症候性の硬膜下血腫の再発または進行とした。副次アウトカムにも差はない　722例を登録し、塞栓術群に360例、通常治療群に362例を割り付けた。全体の年齢中央値は69歳（四分位範囲[IQR]：61～74）、596例（82.5％）が男性で、診断時に頭部外傷が379例（52.5％）で確認され、53例（7.3％）が抗血栓薬の投与を受けていた。また、565例（78.3％）が穿頭ドレナージを受け、塞栓術群では99.6％の患者が塞栓術後に穿頭ドレナージを受けた。　90日の時点での症候性硬膜下血腫の再発・進行の発生率は、塞栓術群が6.7％（24例）、通常治療群は9.9％（36例）と、両群間に有意な差を認めなかった（群間差：－3.3％ポイント、95％信頼区間[CI]：－7.4～0.8、p＝0.10）。　副次アウトカムである90日後の修正Rankin尺度スコア中央値は、両群とも0点（IQR：0～1）であり、変化量の補正済み共通オッズ比は1.10（95％CI：0.82～1.46）であった。また、他の副次アウトカム（90日後の生活の質［EQ-5D-5Lスコア］、平均入院日数、再入院率、退院後のリハビリテーション病院受診、画像上の血腫の変化など）についても両群間に差はなかった。塞栓術関連合併症の発現率は0.8％　安全性の主要アウトカムである90日間に発生した重篤な有害事象（死亡を含む）の割合は、塞栓術群が通常治療群に比べ有意に少なかった（6.7％［24例］vs.11.6％［42例］、相対リスク：0.58、95％CI：0.34～0.98、p＝0.02）。また、90日間の死亡率は、塞栓術群0.6％（2例）、通常治療群2.2％（8例）だった（相対リスク：0.27、95％CI：0.06～1.25）。　塞栓術群では、塞栓術関連合併症が3例（0.8％）で発現した（顔面神経麻痺1例、造影剤に対するアレルギー反応2例）。穿頭ドレナージ関連合併症の発生率は、塞栓術群2.5％（9例）、通常治療群1.1％（4例）だった（相対リスク：2.26、95％CI：0.69～7.40）。　著者は、「先行研究における中硬膜動脈塞栓術後の再発または進行の発生率は1.4～8.9％であり、通常治療は9.3～27.5％であるが、本研究では中硬膜動脈塞栓術群で発生率が有意に低いことは示されなかった」とまとめ、「穿頭ドレナージを再度行うか、レスキューとして行うかの判断は、各参加施設の医師の裁量に任され、治療医とコアラボラトリーのメンバーは試験群の割り当てを知っていたため、アウトカムの評価にバイアスが生じた可能性がある」としている。

SNS上では相も変わらず新型コロナウイルス感染症のワクチンに関して、まあどこをどう突けばそんな話が出てくるのかと思うような言説が飛び交っている。その中で結構目立つのがmRNAワクチンを“遺伝子組み換えワクチン”と呼ぶことである。遺伝子組み換えとは、厳密に言えば「ある種の生物から有用な性質を持つ遺伝子を取り出し、植物などの細胞の遺伝子に組み込み、新しい性質をもたせること」ことを指すため、まったく的外れな呼称である。多くの人がご存じのように、遺伝子組み換え技術はすでに食品などで使用されている。これまで農作物などでは人にとって好ましい新品種を交配で作り出してきたが、遺伝子組み換え技術により、新品種を作り出す期間が短縮されたのである。しかし、今でもこうした食品は危険だと主張する人は一部にいる。そして最近公開されたある調査を見て、どうやら人は「遺伝子」という言葉にやや過敏に反応するのではないかと思いつつある。調査とはファイザー社が2024年9月に国内の20代以上の男女（スクリーニング調査1万人、本調査829人）に行った遺伝子治療に関する一般向け意識調査である。結果を要約すると、▽「遺伝子治療」という言葉を聞いたことのない人は30% （n＝10,000）▽ 遺伝子治療への「誤解や理解不足がある人」は98.4% （n＝829）▽遺伝子治療に対し、「怖い、危険、不安」というネガティブな印象を持つ人は46%（n＝829）、というものだ。ちなみ2番目の「誤解や理解不足がある人」とは、アンケートで用意された遺伝子治療に関する質問6つを1つでも正答できなかった、あるいはわからなかった人を指し、これは一般向けにはなかなか厳しいと感じる。むしろ「怖い、危険、不安」が5割弱という結果がやや驚きだった。釈迦に説法は承知で、ここで遺伝子治療について簡単に整理しておきたい。遺伝子治療とは「治療用遺伝子をベクターに乗せて標的細胞内に導入する治療法」だが、概論的な作用機序は（1）治療遺伝子を病的細胞内で働かせて細胞を改変（2）治療用遺伝子が宿主細胞内に取り込まれタンパク質を発現し、それらが分泌・全身を循環して遺伝子の欠損や異常を補完、に大別される。また、この標的細胞の遺伝子導入法は、標的細胞を体外に取り出してベクターで遺伝子を導入し、品質チェックをしながら培養して患者の体内に戻す体外法（ex vivo法）、治療遺伝子を乗せたベクターを直接体内に投与して遺伝子導入を起こさせる体内法（in vivo法）の2つがある。私自身は遺伝子治療に拒否感はないが、記者2年目の1995年にアデノシンアミナーゼ（ADA）欠損症に対して北海道大学が行った日本初の遺伝子治療以降は、昨今のCAR-T細胞療法（商品名：キムリア、イエスカルタ、ブレヤンジ）や脊髄性筋萎縮症（SMA）に対するオナセムノゲンアベパルボベク（商品名：ゾルゲンスマ）まで知識も記憶も抜け落ちている。ということで、日本遺伝子細胞治療学会理事の山形 崇倫氏（栃木県立リハビリテーションセンター 理事長/自治医科大学小児科学講座 客員教授）に遺伝子治療の現在地について聞いてみた。医師でも「遺伝子治療が怖い」と思う理由山形氏は前任の自治医科大学小児科教授時代の2015年、小児神経難病の1種である芳香族L-アミノ酸脱炭酸酵素（AADC）欠損症を対象にAADCを発現するアデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いた遺伝子治療を国内で初めて行った経験を有する。前述のファイザーによる一般向けアンケートの結果に講評も寄せている山形氏だが、正直結果はやや意外だったようで、「十分に情報が伝わっていない現実は否定しがたいと思う。結局は『知らないから怖い』という心理ですね。実際に遺伝子治療が対象になる可能性がある患者やその家族が遺伝子治療の効果を知ると、『ぜひやってほしい』と積極的な姿勢に変わることが多い」と語る。これを裏付けるかのように、遺伝子治療について「怖い、危険、不安」と回答した人（381人）でも、「もしあなたが遺伝子が原因の疾患に罹患して、治療法の選択肢の1つとして遺伝子治療があった場合、遺伝子治療を受けてみたいと思いますか」との問いに、「ぜひ受けてみたい」「やや受けてみたい/受けてみてもよい」の回答合計は3分の1の33.6%に上る。要は背に腹は代えられぬということなのだろう。もっとも山形氏は、1990年代に遺伝子治療が行われた患者では、後に副作用として白血病の発症に至った例があることなどから、医師の中でもその時代の認識で止まっていることも少なくないと考える。「現時点で最先端の遺伝子治療の対象は小児の難病・希少疾患が多く、これらは医師でも診療経験がある人は少ない。結果的に遺伝子治療に関して教科書的な知識はあるものの、それ以上はあまり知らないことも多い。先日、医師向けに遺伝子治療の講演をしたが、反応の大半は『難しそうだね』と。私が示したAADC欠損症患者の治療後の動画を見せたら『すごいな』とは思ったようですが」と同氏はコメントした。昨今の医学部教育ではカリキュラムに組み込まれるようになっているものの、山形氏は「すべての大学がきちんとした講義を行っているかはわからない。基礎医学や病態生理学の一部で触れられる程度のところもある」との認識を示す。さて国立医薬品食品衛生研究所遺伝子治療部がまとめた日本国内での遺伝子治療薬の開発状況1）を見ると、後期開発品はin vivo法ではほぼ単一遺伝子疾患、ex vivo法では血液がんで占められている。これは標的が絞り込みやすいからだと思われる。もっとも、標的が決定しても遺伝子導入方法が今も大きな課題として残る。同氏が取り組んだAADC欠損症の場合は局所投与という形で行ったが、「ほとんどの遺伝性疾患の場合は、全身的な細胞への遺伝子導入が必要になるのが実際」と語った。現時点で明らかになっているウイルスベクターの安全性ここで問題になるのがベクターの効率性と安全性である。ベクターに関しては、使われるウイルスベクターが初期のガンマレトロウイルスからレンチウイルス、さらに現在ではAAVへと変化してきた。そもそもガンマレトロウイルスの場合、マウスで白血病を起こすウイルスということ自体が問題だったが、AAVはヒトでの病原性はないため、かなり安全性は改善されたと言える。ただ、静注での全身投与が必要な場合は要注意だという。同氏は「静注による大量投与では、細胞に取り込まれずに循環するベクターが肝細胞表面や血管内皮に結合し、そこで起きる免疫反応で肝障害・血管内皮障害などの副作用を起こすことがわかり、絶妙な投与量の調節が求められることがわかった」と指摘する。この問題を解決するため、現在では（1）遺伝子治療薬の投与時に免疫抑制薬の併用、（2）肝細胞に結合親和性の低いベクターを開発、（3）免疫発達途上の乳幼児期に発症する疾患ではできるだけ早期に治療開始、が考えられるという。とりわけ（3）は副作用だけではなく、治療効果の面からも重要なファクターだ。たとえば、前述のSMAでのオナセムノゲンアベパルボベクによる治療は、治療開始時期が早いほど健常者との運動機能発達レベルの差が少ないことがわかっている。そこでカギとなるのが、まず現時点で先天代謝異常20疾患が対象となっている新生児マススクリーニングの徹底とその拡大である。現状では新生児の親が支払う費用負担が地域によって異なることが影響してか、受診率に地域格差が存在する。また、新たに治療法が登場したSMAや造血幹細胞移植により治癒の可能性がある重症複合免疫不全症に関しては、2023年からこども家庭庁の旗振りにより国と都道府県・指定都市の折半による全額無料検査の実証事業が決定した。2024年10月時点で27都府県・10政令指定都市が事業に参加したが、「財政基盤の弱い県などは参加を控えている」（山形氏）と、ここでも地域格差が生まれている。同氏は「いっそ新生児に一律でスクリーニングの遺伝子検査をすればいいという意見もあるが、実はそれのみでは発見しにくい疾患もある。その意味ではマススクリーニングの受診率向上、対象疾患の拡大とともに、学会などの協力の下、乳幼児の健診などを担う一般内科医の知識向上に尽力して総出で臨床的な異常を早期に発見していくというアナログな対応も現状では必要」とも語る。一方で遺伝子治療に関しては、日本では必ずしも研究開発が活発ではないとの指摘もある。実際、「The Journal of Gene Medicine」の調べ2）による2023年3月時点での世界各国の遺伝子治療の臨床試験数で日本は世界第6位の55件。1位であるアメリカの2,054件、2位の中国の651件と比較して大きく水をあけられている。山形氏は自身が遺伝子治療に取り組んだ際、「高い基準を満たしたベクター製造が必要かつその費用が非常に高額で、研究費を得るために厚生労働省に何度も足を運んだ」と振り返る。この経験を踏まえ、日本での遺伝子治療の進展のためには、国が旗振り役となり、資金調達を中核としたエコシステムの構築が必要だと主張する。また、「新型コロナワクチンでは変異株対応でmRNA部分以外はプラットフォームとみなして審査を簡略化する措置が常態化しているが、これと同じように遺伝子治療では、対象疾患や導入遺伝子の違いがあってもベクターが同一の場合は、ベクター部分の審査を簡略化する仕組みは導入できるはず」と提言する。新型コロナの治療薬・ワクチンで世界に遅れをとった日本。岸田前政権の末期には日本発の創薬エコシステム確立を声高に掲げ、どうやら石破政権でもこの方針を引き継ぐと言われている。そこを基軸に遺伝子治療分野で勝ち目を見いだせるのだろうか？参考1）国立医薬品食品衛生研究所 遺伝子医薬部ホームページ：国内企業あるいは日本で臨床開発中の主な遺伝子治療製品（2024年11月20日更新）2）Ginn SL, et al. J Gene Med. 2024;26:e3721.

加藤 光次 氏（准教授）山内 拓司 氏（助教）大村 洋文 氏（助教）近藤 萌 氏（大学院生）講座の基本情報医局独自の取り組み、医師の育成方針私たちが目指す医療は、目の前の患者さんを助けること、そして将来の患者さんを救うことであり、深い洞察を伴う臨床と研究を通じて、この2つの役割を果たすことができる“Physician Scientist”の育成に、医局として力を入れています。九州大学医学部第一内科は、5つの診療研究グループ（血液・腫瘍・心血管・膠原病・感染症）で構成され、各医師が専門領域に精通しつつ、人・全身を総合的に診る力を重視しています。当科では、全体回診を継続するなど、グループや臓器別診療の垣根を越え、全人的に診療できる総合内科医の臨床力を自ずと身に付けることができる土壌が育まれています。さらに、当科の専門であるがんや免疫の領域では、奇跡的とも言える最近の基礎研究から臨床開発への応用を容易に目の当たりにすることができます。このことは、第一内科ならではの特徴で、基礎研究や臨床開発における成果を、専門性を越えて異なる視点やアプローチから学ぶことが可能です。すぐ近くに、自らの視野を広げてくれる環境が整っています。さまざまなグループの垣根を越えた組織の活力は「自由」から生まれ、第一内科開講以来100年以上もの間、それを大切にしてきました。第一内科に息づく「自分のやりたいことがやれる自由度の高さ、そしてそれを支える歴史と伝統」を引き継ぎ、臨床力・研究力・人間力のバランスが取れた“Physician Scientist”を目指す若い皆さまに是非教室にご参加いただき、それぞれがもつ夢を実現して欲しいと思います。全体回診を行い、グループの垣根を越えて診療力を入れている治療/研究テーマ九州大学病院血液内科では、移植推進拠点病院として年間約50件の造血幹細胞移植を実施しています。また、難治性悪性リンパ腫や多発性骨髄腫に対する新規治療であるCAR-T細胞療法も、いち早く導入され、年間50件以上の実施件数を誇っています。研究面では、白血病や悪性リンパ腫を中心とした基礎研究に加え、臨床現場での疑問点を出発点とした研究や、基礎研究から臨床応用を目指すトランスレーショナルリサーチも推進しています。たとえば、白血病幹細胞に発現するTIM3を世界に先駆けて発見し、これをターゲットとした治療薬の開発を進めています。医学生/初期研修医へのメッセージ当科では、細胞治療に関する豊富な臨床経験を積むことができるほか、臨床と研究の距離感が近い環境が整っています。血液がんは一般的に予後が不良な疾患ですが、その治療法は日進月歩で進展しており、新たな治療法の開発に取り組むことができるのが大きな魅力です。血液がんと診断された患者さんは、多大なショックや不安を抱えていますが、少しでも安心できる未来を目指し、共に治療を進めていきましょう。カンファレンスの様子同医局でのがん診療/研究のやりがい、魅力私たち腫瘍グループは、がん治療の最前線で、多職種や複数の診療科と連携し、患者さん一人ひとりに最適な治療を届けることを目指しています。消化器がん、軟部肉腫、原発不明がんなど、幅広いがん種に対し、最新のエビデンスに基づく薬物療法を実践しています。時には合併症で悩むこともありますが、他のグループの先生方にいつでも気軽に相談できるので、心強いサポートを感じています。このように臓器の枠組みを越えた連携が、「全人的に診る」総合内科としての第一内科の強みであり魅力でもあります。患者さんに寄り添い、時に笑い合い、悩みながらも一緒に歩んでいく―それがやりがいであり、私が第一内科に入局した理由でもあります。さらに、研究設備も非常に充実しており、関連病院の先生方と協力しながら存分に研究を行うことも可能ですし、学位取得のチャンスも広がっています。また日本臨床腫瘍学会の認定研修施設として、「がん薬物療法専門医」の資格取得を目指すための高度な教育環境が整っています。臨床、研究、教育のいずれも充実したこの環境で、私たちと一緒に最先端のがん医療に取り組んでみませんか？これまでの経歴山口大学を卒業後、九州大学第一内科（心血管グループ）に入局し、内科専門医・循環器専門医を取得しました。現在は腫瘍循環器診療を行うとともに、がん治療と心血管疾患に関する基礎・臨床研究に力を入れています。同医局を選んだ理由当科は血液、腫瘍、循環器、膠原病、感染症など多様な診療グループがあり、各診療グループ間の垣根がないため、内科医としての知識を幅広く学べる環境が整っています。指導医の先生方は豊富な知識を持ち、患者さんに真摯に向き合っており、その姿勢に惹かれて入局を決意しました。所属する先生方のキャリアは多様で、各々のニーズに応じた働き方やスキル習得が可能です。私もがんと循環器領域の両方に興味を持ち、入局後にがん診療に従事した後、心血管グループに所属しています。現在学んでいること現在は大学院で、がん治療に関連する心血管障害の基礎研究を進めつつ、造血器腫瘍と心血管有害事象、腫瘍循環器リハビリテーションの臨床研究も行っています。がん治療は日々進歩し続けており、その中で患者さんに少しでも良い診療を提供できるよう研鑽を重ねています。九州大学医学部　第一内科（血液・腫瘍・心血管・膠原病・感染症）住所〒812-858　福岡県福岡市東区馬出3-1-1問い合わせ先ikyoku1intmed1@gmail.com医局ホームページ九州大学医学部　第一内科（血液・腫瘍・心血管・膠原病・感染症）専門医取得実績のある学会日本内科学会、日本血液学会、日本輸血・細胞治療学会、日本移植学会、日本臨床腫瘍学会、日本消化器病学会、日本消化器内視鏡学会、日本循環器学会、日本心血管インターベンション治療学会、日本不整脈心電学会、日本アレルギー学会、日本リウマチ学会、日本感染症学会、日本臨床検査医学会、日本救急医学会、日本糖尿病学会　など研修プログラムの特徴（1）血液内科・腫瘍内科・心血管内科・膠原病内科・感染症内科と複数のグループが連携して診療にあたっており、充実したサポート体制のもとさまざまな分野の症例が経験できます。（2）治験や臨床試験をはじめ最先端の治療を実施しており、将来の治療開発に繋がる基礎研究にも精力的に取り組んでいます。希望があれば海外留学も支援します。（3）休日当番制を敷いて、ライフワークバランス実現に取り組んでいます。産休・育休から復帰した女性医師のキャリア支援にも力を入れています。詳細はこちら

　腰痛に関する臨床ガイドラインでは、鎮痛薬を使用する前に理学療法やヨガを試すことが推奨されているが、痛みがひどくてヨガスタジオに通うのが困難な場合もある。こうした中、オンラインでバーチャルヨガを受けても痛みの緩和に有効な可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。米クリーブランド・クリニック、ウェルネス・予防医学のRobert Saper氏らによるこの研究の詳細は、「JAMA Network Open」に11月1日掲載された。　この研究では、中等度の慢性腰痛を抱える18〜64歳の成人140人（平均年齢47.8歳、女性80.7％）を対象に、ライブ配信で実施されるバーチャルヨガ（以下、バーチャルヨガ）クラスへの参加が、慢性腰痛の強度や腰に関連する機能、睡眠の質、鎮痛薬の使用にもたらす効果を検討した。対象者は、バーチャルヨガに参加する群（バーチャルヨガ群、71人）と、同クラスの受講待機群（対照群、69人）にランダムに割り付けられた。バーチャルヨガ群は、腰痛患者を治療するために特別に設計された1回60分のバーチャルヨガプログラムを、インストラクターの指導下で週に1回、12週間受けた。対象者の腰痛の強度は腰痛強度尺度（0〜11点で評価、高スコアほど痛みが強い）で、腰に関連する機能については修正版Roland Morris Disability Questionnaire（RMDQ、23点満点でスコアが高いほど機能が低下している）で評価した。　その結果、バーチャルヨガ群では対照群に比べて、12週間後には腰痛強度の平均スコアが大幅に低下し（−1.5点、95％信頼区間−2.2〜−0.7、P＜0.001）、また、腰に関連する機能についても大きく改善したことが明らかになった（RMDQスコアの平均変化量−2.8点、同−4.3〜−1.3、P＜0.001）。こうした改善効果は24週間後も維持されていた（腰痛強度の平均スコア−2.3点、同−3.1〜−1.6、P＜0.001、RMDQスコア−4.6点、同−6.1〜−3.1、P＜0.001）。さらに、バーチャルヨガ群では、12週間後の時点で過去1週間の鎮痛薬の使用量が対照群よりも21.4％少なく、睡眠の質も有意に改善していることが確認された。　論文の筆頭著者である、クリーブランド・クリニックのHallie Tankha氏は、「この研究は、バーチャルヨガが慢性腰痛の軽減に効果のある安全な治療法となり得ることを示している」と同クリニックのニュースリリースの中で述べている。同氏は、「腰痛に対する従来の治療法は、効果が不十分なことが多かった。ヨガは腰痛の管理における包括的なアプローチとなり得る。われわれは今後、この安全で効果的な治療法へのアクセスを増やすよう努めるべきだ」と付言している。

　ウェイトトレーニングをしている人の中には、何らかの理由でしばらくジム通いができなくなったときに、筋肉量や筋力が大きく低下してしまうことを心配する人がいるかもしれない。しかし、新たな研究により、たとえ数週間トレーニングを休んだとしても、再開すれば速やかに元のレベルに回復することが分かった。ユヴァスキュラ大学（フィンランド）のEeli Halonen氏らの研究によるもので、詳細は「Scandinavian Journal of Medicine and Science in Sports」に10月4日掲載された。　この研究では健康な人55人（平均年齢32±5歳）をランダムに2群に分け、一方は20週間連続で筋力トレーニング（resistance training；RT）を行う連続RT群、もう一方はRTを10週間行った後の10週間は休止して、その後また10週間のRTを行う周期的RT群とした。連続RT群は22人がこの介入を完了し、周期的RT群は20人が完了した。両群ともに女性が約45％を占めていた。介入開始時と介入期間中は5週ごとに、足や腕の筋肉の断面積で筋肉量を測定し、レッグプレスを1回のみ行える最大荷重（one repetition maximum；1RM）、ジャンプ力などで筋力を測定して、介入効果を評価した。　周期的RT群では、10週間の休止期間中は筋肉量や筋力がやや低下した。低下幅は筋肉量よりも筋力の方が小さい範囲にとどまっていた。RT再開後5週間で筋肉量と筋力は、RT休止前のレベルに回復していた。一方、Halonen氏によると、「連続RT群では最初の10週間を過ぎると、明らかにそこから先の向上が鈍化していた」という。そして最終的な介入効果は、2群間で有意差がなかった。　例えばレッグプレスの1RMは、連続RT群では介入前が165.1±38.5kg、介入10週後が195.7±42.3kg、介入終了時が207.0±44.5kgであったのに対して、周期的RT群では介入前が165.5±46.9kg、10週間のRT終了時が197.6±47.5kg、10週間の休止後が187.5±48.0kg、介入終了時が209.3±50.7kgであった。　周期的RT群でRT再開後に筋肉量と筋力が速やかに回復した理由についてHalonen氏は、「おそらく『筋肉の記憶』として知られる現象によるものだろう」と話している。では、「筋肉の記憶」とは一体どのようなことだろうか？　論文の共著者で同大学のJuha Hulmi氏とJuha Ahtiainen氏は、「筋肉の記憶の生理学的メカニズムはまだ完全には解明されていない」と大学発のリリースで述べ、「この研究の次のステップは、筋肉の記憶という現象のメカニズムを説明できる可能性のある、分子レベルの研究を進めることだ」としている。なお、論文の考察においては、筋肉の記憶の潜在的なメカニズムとして、既報研究の知見が紹介されている。それによると、筋肉細胞の核の増加やエピジェネティックな変化、中枢神経系の運動学習能力、RT再開後の筋線維肥大シグナル伝達の再感作などの関与を示唆する研究報告があるとのことだ。

　50歳以上の人では、片足立ちできる時間が自分の老化の程度を知る指標となるようだ。新たな研究で、片足、特に利き足でない側の足（非利き足）で30秒間立つことができるかが、筋力や歩行の変化よりも老化をよく反映する重要な指標であることが明らかになった。論文の上席著者である米メイヨー・クリニック動作分析研究所所長のKenton Kaufman氏は、「バランスの維持は、筋力に加え、視覚、前庭系、体性感覚系からの入力を必要とするため、老化の重要な指標となる」と述べている。この研究結果は、「PLOS ONE」に10月23日掲載された。　Kaufman氏はさらに、「バランス能力に変化が認められた際には注意すべきだ。バランス能力が低下した状態では、動いているかどうかとは無関係に転倒リスクが高まる。転倒は深刻な健康リスクであり、重大な結果につながりかねない」と述べている。研究グループによると、65歳以上の高齢者の傷害の主な原因は不慮の転倒であり、転倒のほとんどはバランスを失うことによって起きているという。　この研究では、50歳以上の健康で自立した40人を対象に、歩行能力、バランス能力、および筋力を測定するテストを実施し、加齢に伴うそれらの変化について検討した。試験参加者は、50〜64歳と65歳以上が半々だった。筋力については、利き手の握力、利き足の膝の筋力を測定した。静的バランス能力については、30秒間、目を開けた状態での両足立ち、目を閉じた状態での両足立ち、さらに利き足と非利き足での片足立ち（目を開けた状態）で評価した。歩行能力については、平坦な道を歩行する参加者の様子を光学モーションキャプチャシステムで評価した。　その結果、加齢は歩行能力に有意な影響を及ぼさなかった一方で、膝の筋力、握力、およびいくつかのバランス能力は、加齢に伴い有意に低下することが明らかになった。中でも、年齢の影響を最も強く受けていたのは片足立ちでバランスを維持できる時間であり、10年ごとに最も顕著な変化が示された。これに対し、筋力は10年ごとの変化が最も少なかった。性別による違いは筋力にのみ認められ、バランス能力の低下において明確な影響は認められなかった。　Kaufman氏は、「バランス能力は、段階を踏んで鍛えるとよい。例えば、片足立ちは筋肉と前庭系の反応を調整し、正しいバランスを保つトレーニングになる。片足立ちが30秒間できるようになれば、トレーニングが順調に進んでいる証拠と言える」と話す。同氏は、「使わなければ失われる。使えば維持できる。片足立ちは、特別な器具も必要なく、毎日続けることができる簡単なトレーニングだ」と付け加えている。

　忙しくて運動を毎日続けることが難しいという人に、朗報といえるデータが報告された。毎日運動するのと週末に集中して行うのとで、健康に対して同程度のプラス効果を期待できるという。米マサチューセッツ総合病院不整脈センターのShaan Khurshid氏らの研究の結果であり、詳細は「Circulation」に9月26日掲載された。論文の上席著者である同氏は、「健康のための運動で最も大切なことは、運動のスケジュールではなく運動の総量なのかもしれない」と語っている。　運動に関するガイドラインでは一般的に、中～高強度の運動を1週間に150分以上行うことが推奨されているが、その運動を毎日20分ずつ程度に小分けして行うのと、数日にまとめて行うのとで、健康への影響力が異なるのかという点については、十分検討されていない。そこでKhurshid氏らは、英国の大規模疫学研究「UKバイオバンク」のデータを用いた検討を行った。　2013年6月～2015年12月の間の1週間、加速度計を装着して生活してもらい運動習慣を把握し得た8万9,573人（平均年齢62±8歳、女性56％）を、加速度計の記録に基づき、毎日少しずつ運動している人（毎日運動群）、週末にまとめて運動をしている人（週末運動群）、および推奨される前記の運動量を満たしていない人（非運動群）という3群に分類。交絡因子を調整後に、678種類の疾患や状態・症状について非運動群を基準として比較した。その結果、毎日運動群は205種類のリスクが有意に低く（ハザード比〔HR〕の95％信頼区間の範囲が0.41～0.88）、週末運動群は264種類のリスクが有意に低かった（同0.35～0.89）。　それぞれの疾患や状態のリスクを個別に見ると、高血圧（毎日運動群はHR0.72〔95％信頼区間0.68～0.77〕、週末運動群はHR0.77〔同0.73～0.80〕）、糖尿病（同順にHR0.54〔0.48～0.60〕、0.57〔0.51～0.62〕）、肥満（HR0.44〔0.40～0.50〕、0.55〔0.50～0.60〕）、睡眠時無呼吸（HR0.49〔0.39～0.62〕、0.57〔0.48～0.69〕）などで、運動スケジュールにかかわらずリスクの大幅な低下が認められた。運動量が多い人（中央値の週当たり230.4分以上のサブグループ）で解析した結果も同様だった。　著者らは、「ガイドラインの推奨事項を満たす運動を行っている場合、200種類を超える疾患や状態のリスクが低下し、特に心代謝系に顕著な影響が及ぶことが示された。この影響は、運動を毎日均等に行うか週末に集中して行うかに関係なく、同等と考えられる」と総括。またKhurshid氏は、マサチューセッツ総合病院発行のニュースリリースの中で、「患者に対しては、自分が最も効果的と思うスケジュールで運動を行って、ガイドラインの推奨を遵守するように助言すべきだ」と述べている。

　発酵乳製品が加齢に伴う歩行速度の低下を抑制することを示唆するデータが報告された。摂取頻度の多寡によって、男性では歩行速度に7.3年分に相当する差が生じ、さらに日常の歩数の多寡も考慮した場合、最大で22.0年分の差が生じる可能性があるという。東京都健康長寿医療センター研究所運動科学研究室の青栁幸利氏らの研究によるもので、詳細は「Beneficial Microbes」に7月5日掲載された。　加齢に伴い身体機能およびストレス耐性が低下した、要介護予備群とも言える「フレイル」への公衆衛生対策が急務となっている。フレイルの予防には適度な運動とバランスの良い食事が大切と考えられていて、特に食事に関してはタンパク質摂取の重要性とともに近年、ヨーグルトなどの発酵乳製品の有用性が示されてきている。ただし、その効果を実際にヒトで検討した研究報告はまだ少ない。　以上を背景として青栁氏らは、群馬県中之条町で行われている地域在住高齢者対象疫学研究「中之条研究」のデータを用い、横断的および縦断的解析を実施した。解析対象は、自立した生活を送っていて、慢性・進行性疾患（がん、認知症、関節炎、パーキンソン病など）のない65歳以上の高齢者。栄養士が食事調査を行い、発酵乳製品（チーズを除く）の摂取頻度が週3日未満/以上で二分。また、加速度センサーで把握された歩数が1日7,000歩未満/以上で二分した上で、歩行速度を比較検討した。　横断的解析の対象は581人（年齢範囲65～92歳、男性38.6％）で、発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上の割合は、男性では56.3％、女性は71.1％。男性・女性ともに両群間で年齢、BMI、および1日の歩数に有意差はなかった。男性の日常の歩行速度は、発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上の群が1.37±0.21m/秒、摂取頻度が3日未満の群は1.31±0.20m/秒であり、最大歩行速度は同順に2.15±0.45m/秒、2.02±0.42m/秒だった。交絡因子（年齢、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、およびエネルギー摂取量またはタンパク質摂取量）を調整後、両群の歩行速度に有意差が観察された。女性の歩行速度については、有意差が認められなかった。　一方、1日の歩数が7,000歩以上の割合は、男性では48.2％、女性は45.1％であり、7,000歩以上の群は年齢が若くBMIが低かった。交絡因子（年齢、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣）を調整後、性別にかかわらず日常の歩行速度および最大歩行速度ともに、歩数7,000歩以上の群の方が有意に速いことが分かった。　発酵乳製品の摂取頻度と歩行速度を組み合わせて全体を4群に分けて比較すると、男性では発酵乳製品の摂取頻度が高くて歩数が多い群の日常の歩行速度が最も速く、他の3群との間に有意差が認められ、女性もほぼ同様の結果（歩数7,000歩以上で発酵乳製品の摂取頻度3日/週未満の群との差は非有意）だった。　なお、男性では、1歳高齢になるごとに日常の歩行速度が0.0082m/秒低下すると計算された。発酵乳製品摂取頻度の多寡による2群間の歩行速度の差は0.06m/秒であったことから、歩行速度上は7.3年分の年齢差が存在していると考えられた。さらに歩数の多寡を考慮した場合、発酵乳製品の摂取頻度が高くて歩数が多い群と発酵乳製品の摂取頻度が低くて歩数が少ない群との群間差は0.18m/秒であり、22.0年分の年齢差が生じていると計算された。　縦断的解析は、2014年と5年後の2019年の調査に参加した240人（年齢範囲65～91歳、男性42.9％）を対象として実施された。2014年時点で発酵乳製品の摂取頻度が週3日以上だったのは68.8％だった。2019年の日常の歩行速度は、摂取頻度が週3日未満の群では5年前と比べて0.11±0.14m/秒低下していたのに対して、摂取頻度が3日以上の群の低下幅は0.064±0.169m/秒にとどまっており、交絡因子（年齢、性別、BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、2014年時点の日常の歩行速度）を調整後に有意な群間差が認められた。　これら一連の結果を基に著者らは、「発酵乳製品の習慣的な摂取が高齢者の歩行速度の低下抑制に寄与する可能性があり、また歩数が多いことと相加効果も期待できるのではないか」と述べている。なお、発酵乳製品の効果発現のメカニズムとしては、既報研究からの考察として、発酵乳製品中に含まれる微生物による腸管内の短鎖脂肪酸の増加を介して筋肉にエネルギーが供給されたり、慢性炎症が抑制されたりすることの関与が考えられるとしている。