先進国では高齢化が急速に進み、大きな社会問題となっている。わが国は、この点でいまや世界のトップランナーであり、深刻な社会問題を抱えている。わが国の国民皆保険制度は優れた点も多いが、社会構造の急激な変化に対応できず破綻寸前である。このような状況の中で生きていくための食事の質（食質）の重要性に、注目が集中している。　BMJ誌2016年3月22日号に掲載されたKurotani K氏らによる論文は、食質と死亡率について言及した医学研究で、わが国の保健所が多施設共同で行った興味深い前向きコホート研究である。本研究は、日本食事バランスガイドを使って食質を得点化し、日本食事バランスガイド（高得点であれば食質が良好、低得点であれば食質不良）による得点と死亡率との関係を、長期にわたり追跡調査した大規模前向きコホート研究である。　研究目的は、日本食事バランスガイドによる得点化と、総死亡率および原因別死亡率間の関係を調べることであった。　対象はがん、脳血管障害、虚血性心疾患、あるいは慢性肝疾患の既往歴のない45～75歳の男性3万6,624人、女性4万2,970人の合計7万9,594人。研究対象施設は、日本国内の11保健所。研究デザインは、中央値で15年間追跡できた大規模集団に基づく前向きコホート研究。　主要評価項目は、住民票および死亡診断書による確認済み死亡と死因であった。　食事バランスガイドに基づく高得点が総死亡率低下と関係しており、最高得点、最低得点に対する総死亡率の多変量調整ハザード比（95％信頼区間）は、最低得点ハザード＝基準ハザードとして、食事バランスガイド得点四分位数の増加に伴い、高得点になればなるほどハザード比（95%信頼区間）は、0.92（0.87～0.97）、0.88（0.83～0.93）および0.85（0.79～0.91）と低下し、食事バランスガイド得点10ポイントの増加で多変量調整ハザード比は0.93（0.91～0.95）に低下した。この得点は、心血管病死亡率と逆相関し（得点が上がれば死亡率は下がる）、10ポイントの増加でハザード比は0.93（0.89～0.98）に低下した。とりわけ脳血管障害と強い逆相関を示し、10ポイントの増加でハザード比は0.89（0.82～0.95）に低下した。がん死亡率に対しても逆相関する傾向を認めた［0.96（0.93～1.00）］が、統計学的有意に至らなかった。　日本食事バランスガイドを順守することは、日本成人の総死亡率、心血管死亡率、とりわけ脳血管病死亡率のリスク低下と密接に関連しており、がん死亡率に関しても同様の傾向を認めたが、本研究のみでは統計学的有意には至らなかった。　これまでの諸研究を加味すれば、食質はがん死亡率に関しても同様に、きわめて重要と考えられる。食質の重要性を前向き大規模研究により明らかにした、時宜にかなった研究で、健康の原点を食に回帰させる研究として興味深く、最近話題の腸内細菌の問題とも密接に関連する意義深い研究と理解する。

【食事療法】食事のポイントについて、教えてください【骨粗鬆症】骨を作る成分、カルシウムとタンパク質を含む食品をバランスよく、規則正しく摂ることが大切です。痩せすぎは、骨粗鬆症の原因ともなりますので、無理なダイエットは止めましょう！監修：習志野台整形外科内科 院長 宮川一郎 氏Copyright © 2015 CareNet,Inc. All rights reserved.

2015年10月より医療事故調査制度が正式に始まった。医療事故調査・支援センターとして指定された「日本医療安全調査機構」には、2016年3月現在、累計で188件の医療事故報告（相談は累計1,012件）が行われている。今後、さらに報告を収集・分析していくことで、同じような医療事故を防ぐ防波堤となり、患者さんの医療安全へつながることが期待されている。本コンテンツでは、厚生労働省の「医療事故調査制度の施行に係る検討会」の構成員として、わが国の医療安全を担う新制度の構築に参画してきた医師・弁護士であり、「MediLegal」の執筆者である大磯 義一郎 氏（浜松医科大学医学部医学科医療法学 教授）に新制度の概要を聞いた。2015年10月に発足した医療事故調査制度の概要について教えてください。この医療事故調査制度の目的は、医療法の「第3章 医療の安全の確保」に位置付けられているとおり、「医療の安全を確保するために、医療事故の再発防止を行うこと」です。また、医療法上、この制度の対象となる医療事故は、「当該病院等に勤務する医療従事者が提供した医療に起因し、又は起因すると疑われる死亡又は死産であって、当該管理者が当該死亡又は死産を予期しなかったもの」とされています。そして、新医療事故調査制度では、この「医療事故」については、医療事故調査支援センターへの報告義務と調査義務が各医療機関の管理者（院長や施設長）に課せられています。どのような場合が「報告対象」に当たるかについては、1）「予期しなかった死亡」、かつ、2）「医療に起因する死亡」の2つの要件を満たす必要があります。1）の「予期しなかった死亡」とは、「当該死亡又は死産が予期されていなかったものとして、以下の事項のいずれにも該当しないと管理者が認めたもの」（医療法施行規則1条の十の二 第1項）と定義されており、国語辞典的な「そのようなことが起こるとは想定していなかった」という意味ではありません。省令では、（1）あらかじめ患者さんに説明していた場合、（2）診療録その他の文書等に記録していた場合、（3）管理者が医療従事者や医療安全管理委員会からの意見を聞き、当該死亡が予期できたと認めた場合のいずれにも該当しないと管理者が認めた場合には、本制度における「予期しなかった死亡」となるとしています。医療機関に対し、積極的に患者に情報提供をしたり、記録化を進めることで、報告義務を免除するというインセンティブを与えているのです。2）「医療に起因する死亡」とは、原則的には、侵襲的な医療行為（手術、処置、投薬、検査、輸血など）をいい、単なる療養、転倒や転落、誤嚥などの行為は本制度での「医療」には当たらず、報告の対象外とされています。発生した事故が、1）と2）の要件を満たすかどうかを最終的に管理者が判断することになります。その際、現場の医療従事者個人に過重な責任を負わせてきた過去の苦い反省を踏まえ、「当該医療事故に関わった医療従事者などから十分事情を聴取したうえで、組織として判断する」とされています。新制度では、院内調査が中心となり、その主体、調査手法については、管理者の幅広い裁量に委ねられています。したがって、外部委員を入れることは必須ではありません。最後に、医療機関が「医療事故」として医療事故調査・支援センターに報告した事案について、遺族または医療機関が医療事故調査・支援センターに調査を依頼した時は、医療事故調査・支援センターが調査を行うことができます。調査終了後、医療事故調査・支援センターは、調査結果を医療機関と遺族に報告することになります。画像を拡大する医療安全の議論から新制度発足まで、10年近くを要した経緯を教えてください。医療安全への取り組みは、一般に医療萎縮が始まったとされる大野病院事件が起こる、少し前からあった議論です。ただ、当時は医療安全が主たる目的ではなく、過熱した医療紛争の処理が中心的な課題でした。したがって、「診療行為に関連した死亡の調査分析モデル事業」では、個別事案の医学的評価、すなわち、誰の責任かを明らかにすることが中心的な活動となりました。その後、大野病院事件が発生し、医療領域への司法の過剰介入により医療萎縮が起こり、日本の医療が崩壊しかけました。このままでは日本の医療は本当に崩壊してしまうというところまで来て、ようやくトカゲのしっぽ切り的な責任追及ではなく、真面目に医療安全を行おうという機運が生まれてきました。そこで、ちょうどモデル事業が終了するということで、厚生労働省の支援により「医療安全」を主目的に、さらに発展拡大する本制度、組織の発足へとつながりました。この新しい制度では、医療事故事例を収集・集積し、内容を分析することで、次の事故の発生を防止し、患者さんの安全に役立てようということが理念として掲げられました。事故を起こした個人の責任追及の場には、決してしないということです。ただ、患者訴訟団体やその他の団体のそれぞれの思いもあり、本制度の設計の際には議論が難航しました。しかし、最終的に当初の理念通り、2015年10月に正式にスタートすることとなりました。制度構築の途中でとくに議論された事項は何ですか？新制度構築の中でとくに議論された内容は、その理念と運用です。この制度の理念は「医療安全」です。これについては、審議会でも、ほぼ異論なく受け入れられました。しかし、運用については、議論の途中で「医療事故を起こした個人への責任追及」や「裁判で使える文書作成」などさまざまな意見も出されました。そこで、わが国の医療安全のエキスパートに意見を聞いたり、諸外国の同じような制度との比較・検討により、医療安全のためには『WHOドラフトガイドライン2005』でも示しているように、「非懲罰性」と「秘匿性」を報告システムに盛り込むことが重要となりました。「医療安全」とは、将来の同種事故の発生リスクを低下させることで、患者さんの生命を守ることを目的としています。それに加え、患者さんに直接医療行為を行う頻度が高いことから、「加害者」の立場に立たされやすい未来ある若い医師、看護師など医療従事者を守ることも重要です。そうでないと、再び医療萎縮が再燃し、かえって患者さんの利益を害することになりかねないからです。医療事故は、確率的に何万回かに１回は、必ず起きます。これは人的、物的さまざまな要因により、完全に防ぐことは不可能です。ですから、たまたまそのときに行為者となった医療者だけに責任を負わせるような従来の事故対応では、今後も事故の発生を減少させることはできません。そこで、今回の制度では、個人責任追及ではなく、医療をシステムとして捉え、科学的に検証を行い、医療安全という結果を出していこうということが話し合われました。何よりも大事なことは、これまでの「収集事業」のように、医療事故のデータを収集するだけではだめで、分析、検証し、次のアクションへつなげることが重要です。一例を紹介しますと、米国でも日本と同じように脊髄撮影造影剤での事故が起きています。当初、日本と同じように造影剤の添付文書に警告を入れましたが、また同じような事故が起こった。なぜ同じ事故が起こるのか、分析し、検証することで医療者のダブルチェック体制の構築や薬剤保管場所の分離、臨床現場での啓発など具体的な行動が推奨され、事故を防止する対策が取られています。そして、この間、日本で行われたような個人への責任追及は行われていません。新しい医療事故調査制度では、医療事故データを集め、きちんとPDCA（Plan-Do-Check-Action）サイクルを回すこと。すなわちデータ収集・分析後、対応策を考え、その効果検証を行い、さらにブラッシュアップし、新しいサイクルを回すことが運用として求められます。日本では、約十数年の間、医療安全対策について何ら結果が出せていない状態でした。そのため、医療事故を科学的に検証し、ブラシュアップしていくことで、アウトカムを出そうということになりました。医療事故発生時の対応やグレーゾーン事案での対応はどうなりますか？医療事故発生時のフローは最初に述べたようになりますが、新制度で重要なことは、事故が起こった場合に、最初に本制度における「医療事故」に該当するか判断しなければなりません。新制度では、予期要件（患者さんへの説明と同意、カルテに記載など）があれば、医療機関へのインセンティブとして報告を免除する仕組みもあり、同じ態様の死亡事故でも、個々のケースで報告するか・しないかが変わってきます。医療起因性があるかどうかも含め、報告事案になるかどうかを、管理者は初めに見極める必要があります。原則として、病院などが患者さんへインフォームドコンセントやカルテへの記載で死亡のリスクを明示していれば、報告の必要はありません。しかし、そうでない場合、当該事故が予期できなかったのかおよびその事故がはたして医療に起因する死亡事故なのかどうか、判断する必要があります。ここで注意しておきたいのが、誤診のようなそもそも事故ではない場合や介助などの医療起因性のない場合は含まないということです。本制度は管理者に幅広い裁量権を認めておりますので、グレーゾーン事案では、管理者の判断に負うところが大きいと言えます。新制度はそのように規定していますので、管理者が判断し、事故の報告をする・しないを決定することになります。ただ、将来的にはグレーゾーン事案も、医療事故調査・支援センターへの報告が望ましいと全国の管理者が考えるようになればと考えています。そのためにも、医療事故調査・支援センターは、これまでのように、個別事案の評価を行い、個人責任の追及を支援していくのではなく、医療安全をサイエンスとして分析・検証し、医療安全という結果を示すことができる組織へと変身していく必要があると考えています。今後の新制度の展望について教えてください。また、個々の医療機関でできることには何があるでしょうか。まず、新制度に望むものとして、医療事故として報告された事例を収集するだけでおしまいではなく、医療安全のために、集めたデータを解析して、対策を立て、それを現場に落とし込んで、その効果を検証するというサイクルを回してほしいということです。検証していくことが、日本の医療をより良くしていきます。その中で医療事故調査・支援センターの役割は、大きくなる可能性があります。センターは、個別具体的な事案に捉われるのではなく、将来の同種事故を防ぐため、サイエンスとして医療安全を行い、結果を出していくことが重要になってくるでしょう。また、個々の医療機関でできることとして、院内でも事故防止のため独自に決めたPDCAサイクルを回しながら、日々の診療に当たることです。その際、患者さんへのインフォームドコンセントやカルテへの記載など、きちんと行うべきことは必ず実施してほしい事項です。関連リンク厚生労働省医療安全対策日本医療安全調査機構

　オピオイド依存症歴のある成人刑事犯罪者に対し、徐放性naltrexoneはオピオイド使用再開の抑制効果があることが明らかにされた。米国・ニューヨーク大学のJoshua D. Lee氏らが、通常治療と比較した無作為化試験の結果、報告した。徐放性naltrexoneは、μオピオイド受容体完全拮抗薬の月1回投与の徐放性注射剤で、オピオイド依存症の再発防止効果はすでに確認されているが、刑事犯罪者への効果に関するデータは限定的であったという。NEJM誌2016年3月31日号掲載の報告。依存症歴のある犯罪者308例を対象に無作為化試験、naltrexone vs.通常治療　試験は2009年2月～13年11月に米国5地点で非盲検にて行われた。437例をスクリーニングし308例を、徐放性naltrexone（商品名：Vivitrol）を投与する群と通常治療（簡単なカウンセリングと地域治療プログラムへの紹介）群の2群に無作為に割り付けて、24週間介入を行い、オピオイド依存症再発防止について比較した。　被験者は、オピオイド依存症歴のある成人の刑事犯罪者（米国刑事裁判制度で被告人になった者など）で、オピオイド維持療法ではなくオピオイドからの離脱を選択し、無作為化を受ける時点で、オピオイド使用に対する自制ができていた人とした。　主要アウトカムは、オピオイド依存症再発までの期間とした。再発の定義は、28日間で10日以上使用した場合とし、自己申告または2週間ごとの尿検査の結果（陽性または未確認の場合はオピオイドを5日間使用とみなす）で評価した。また、治療後フォローアップを、27、52、78週時点で行った。依存症再発までの期間、naltrexone群が有意に延長、ただし治療中断後1年で同等に　naltrexone群に153例、通常治療群に155例が割り付けられた。　24週の治療期間中、naltrexone群のほうが通常治療群よりも、再発までの期間が有意に延長し（10.5 vs.5.0週、p＜0.001、ハザード比[HR]：0.49、95％信頼区間[CI]：0.36～0.68）、再発率は有意に低く（43 vs.64％、p＜0.001、オッズ比[OR]：0.43、95％CI：0.28～0.65）、尿検査陰性の割合が有意に高かった（74 vs.56％、p＜0.001、OR：2.30、95％CI：1.48～3.54）。　しかし、78週（治療終了後約1年）時点の評価では、尿検査陰性の割合について有意差はみられなくなっていた（両群とも46％、p＝0.91）。　その他の事前に規定した副次アウトカム（自己申告でのコカイン、アルコール、静注薬物の使用、非安全な性行為、再収監）は、naltrexone群で低率であったが有意ではなかった。　78週以上の観察において、過量服薬行為の報告はnaltrexone群は0件、通常治療群は7件であった（p＝0.02）。　これらの結果を踏まえて著者は、「刑事犯罪者に対し、徐放性naltrexoneの投与は、通常治療を行った場合と比べて、オピオイド依存症の再発率が低かった。再発防止効果は、治療中断後に減弱した」とまとめている。

　重症の大動脈弁狭窄症患者に対する自己拡張型の経カテーテル的大動脈弁置換術（TAVR）は、開心術と比べて術後2年の成績が良好であることが知られている。その成績がその後も持続するかを見極めるべく、全米45施設による多施設共同前向き無作為化非劣性試験が行われ、Journal of the American College of Cardiology誌オンライン版2016年3月22日号に発表された。なお、本試験の資金はMedtronic社によりサポートされている。ハイリスクの重症大動脈弁狭窄症患者750例を無作為化　重症の大動脈弁狭窄症を有し、各分野から成る大動脈弁評価チームによりハイリスクと認定された患者をTAVR群と外科的大動脈弁置換術（SAVR群）に1対1で無作為に割り付けた。全米45施設から797例が組み入れられ、750例がいずれかの治療を受けた。重症大動脈弁狭窄症は、大動脈弁口面積≦0.8cm2もしくは大動脈弁口インデックス≦0.5cm2/m2、かつ平均圧較差＞40mmHgもしくは最大弁通過血流速度＞4m/s、かつNYHA機能分類II以上の症状を有するものと定義され、個々の病院の心臓チームと全国スクリーニング委員会の双方が、開心術をハイリスクと認めた場合のみ、患者は試験に加えられた。術後30日での死亡リスクが15%以上で、かつ30日での死亡および重篤な疾病発症率の合計が50％以下をハイリスクと定義し、STS PROM scoreとこれまでに報告されている死亡率を上昇させる他の要素を考慮してリスクを評価した。平均年齢は83.2歳、86％がNYHA 3もしくは4　患者の平均年齢は83.2±6.7歳で、53.2%が男性であった。86.1%の患者のNYHAが3もしくは4であった。糖尿病の有病率がSAVR群で有意に高かったが（34.8％ vs. 45.1％、p＝0.004）、両群間でその他の項目に有意な差は認められなかった。TAVR群、全死亡もしくは脳梗塞の発生率は有意に低値　3年後のアウトカムは、TAVR群で生存していた246例のうち228例、SAVR群で生存していた194例中179例から得ることができた。3年後の全死亡率もしくは脳梗塞の発生率は、TAVR群で有意に低かった（TAVR 37.3％ vs. SAVR 46.7％、p＝0.006）。TAVRによる全死亡もしくは脳梗塞の絶対的なリスクの改善率は9.4％（p＝0.006）であった。合併症のそれぞれの項目も、TAVR群はSAVR群に比べて減少していた［全死亡率（32.9％ vs. 39.1％、p＝0.068）、すべての脳卒中（12.6％ vs. 19.0％、p＝0.034）、主要脳心血管イベント（40.2％ vs. 47.9％、p＝0.025）］。大動脈弁血行動態もTAVR群のほうが良好　3年後の血行動態の数値もTAVR群のほうが良好であったが（平均大動脈弁圧較差：TAVR 7.62±3.57mmHg vs. SAVR 11.40±6.81mmHg、p＜0.001）、中等度もしくは重症の残存大動脈弁逆流の頻度はTAVRのほうが高値であった（6.8％ vs. SAVR 0.0％、p＜0.001）。臨床的に明らかとなるような弁血栓はいずれのグループでも認められなかった。　著者らは、外科手術がハイリスクと考えられる重症大動脈弁狭窄症患者の3年後の成績は、TAVRがSAVRと比べて優れており、大動脈弁の血行動態評価も、TAVRは構造的な弁の劣化が見られず、SAVRより良好であったとしている。

　双極性障害（BD）の発症に対する環境リスク因子については十分にわかっていない。イタリア・Centro Lucio BiniのCiro Marangoni氏らは、長期研究によりBDの有病率、罹病期間、環境曝露の予測値を評価した。Journal of affective disorders誌2016年3月15日号の報告。　著者らは、2015年4月1日までのPubMed、Scopus、PsychINFOのデータベースより、関連キーワード（出生前曝露、母体内曝露、トラウマ、児童虐待、アルコール依存症、大麻、喫煙、コカイン、中枢興奮薬、オピオイド、紫外線、汚染、地球温暖化、ビタミンD、双極性障害）と組み合わせて体系的に検索し、当該研究を抽出した。追加の参照文献は相互参照を介して得た。（1）長期コホート研究または長期デザインの症例対照研究、（2）初期評価時に生涯BDの診断がなく、フォローアップ時に臨床的または構造化評価でBDと診断された患者の研究が含まれた。家族性リスク研究は除外した。研究デザインの詳細、曝露、診断基準の詳細と双極性障害リスクのオッズ比（OR）、相対リスク（RR）またはハザード比（HR）を計算した。　主な結果は以下のとおり。・2,119件中、22件が選択基準を満たした。・識別されたリスク因子は、3つのクラスタに分類可能であった。（1）神経発達（妊娠中の母体のインフルエンザ；胎児発育の指標）（2）物質（大麻、コカイン、その他の薬；オピオイド薬、精神安定剤、興奮剤、鎮静剤）（3）身体的/心理的ストレス（親との別れ、逆境、虐待、脳損傷）・唯一の予備的エビデンスは、ウイルス感染、物質またはトラウマの曝露がBDの可能性を高めることであった。・利用可能なデータが限られたため、特異性、感度、予測値を計算することができなかった。関連医療ニュース うつ病と双極性障害を見分けるポイントは 双極性障害I型とII型、その違いを分析 双極性障害治療、10年間の変遷は

　成人2型糖尿病患者に対し、メトホルミン単剤療法に比べ、メトホルミン＋グリプチン、またはグリタゾンの2剤併用療法は、高血糖症リスクを2～4割低下すること、またグリタゾンもしくはグリプチンの単剤療法は、メトホルミン単剤療法に比べ、重度腎不全リスクが約2.6倍高いことなどが明らかにされた。英国・ノッティンガム大学のJulia Hippisley-Cox氏らが、約47万例の2型糖尿病患者を対象に行ったコホート試験の結果で、BMJ誌オンライン版2016年3月30日号で発表した。グリタゾンやグリプチンの臨床試験エビデンスの多くは、HbA1c値といった代替エンドポイントをベースとしたもので、合併症を減らすといった臨床的エンドポイントを評価するものではなかったという。研究グループは、2型糖尿病で長期間投薬治療を受ける大規模集団を対象に、臨床的アウトカムのリスクを定量化する検討を行った。英国1,200ヵ所以上のプライマリケア診療所で約47万例を追跡　2007年4月1日～15年1月31日の間に、英国プライマリケアのデータベース「QResearchデータベース」に参加する診療所1,243ヵ所を通じて、46万9,688例の2型糖尿病患者について前向きコホート試験を行った。被験者の年齢は25～84歳だった。　血糖降下薬（グリタゾン、グリプチン、メトホルミン、SU薬、インスリンその他）の単剤または組み合わせ投与と、切断術、失明、重度腎不全、高血糖症、低血糖症の初発診断記録との関連、および死亡、入院記録との関連を、潜在的交絡因子を補正後、Coxモデルを用いてハザード比（HR）を算出して調べた。単剤、2剤または3剤併用のメリット、リスクが明らかに　追跡期間中にグリタゾンの処方を受けたのは2万1,308例（4.5％）、グリプチンの処方を受けたのは3万2,533例（6.9％）だった。　グリタゾン使用は、非使用に比べ、失明リスクが約3割低かった（補正後ハザード比[HR]：0.71、95％信頼区間[CI]：0.57～0.89、発症率：14.4件/1万人年）。一方で低血糖症リスクは約2割増大した（同：1.22、1.10～1.37、65.1件/1万人年）。　グリプチン使用では、低血糖症リスク低下との関連が認められた（同：0.86、0.77～0.96、45.8件/1万人年）。　一方で、被験者のうちグリタゾンやグリプチン単剤療法を行った割合は低かったものの、メトホルミン単剤療法に比べ、重度腎不全リスクは約2.6倍の増大がみられた（補正後HR：2.55、95％CI：1.13～5.74）。　併用に関しては、メトホルミン＋グリプチン、またはメトホルミン＋グリタゾンの2剤併用療法は、メトホルミン単剤療法に比べ、いずれも高血糖症リスクは低下した（それぞれの補正後HRは0.78と0.60）。　メトホルミン＋SU薬＋グリタゾンの3剤併用療法は、メトホルミン単剤療法に比べ、失明リスクを3割強減少した（同：0.67、同：0.48～0.94）。　メトホルミン＋SU薬＋グリタゾンまたはグリプチンの各3剤併用療法は、メトホルミン単剤療法に比べ、低血糖症リスクを5～6倍に増大したものの（それぞれ補正後HR：5.07、6.32）、同リスクはメトホルミン＋SU薬の2剤併用療法と同程度だった（同：6.03）。

　3月12日都内において、第6回医療法学シンポジウム（主催：医療法学研究会）が「少子高齢化社会を乗り越える医療制度の実現に向けて」をテーマに開催された。シンポジウムでは、さまざまな分野のエキスパートが、将来の医療制度の在り方について議論した。これからの医療制度、健康政策の在り方　「2035のビジョンがなぜ必要か」をテーマに渋谷 健司氏（東京大学大学院医学系研究科国際保健政策学教室教授）が、先ごろ提言書としてまとめられた「保健医療2035」の概要を説明した。　「保健医療2035」は、わが国の社会保障制度を長期的な視点で見直し、現行制度の持続、維持を超えて、社会システムとしての保健医療を再構築することを目的に、研究者、臨床医、民間など多彩な委員が集まり、まとめあげられたものである。　最終目標は「世界最高水準の健康、医療が享受でき、安心、満足、納得を得ることができる持続可能な保健医療システムを構築することで、世界の繁栄にも貢献する」としている。この基本理念として、「公正・公平、自律連帯、日本と世界の繁栄と共生をはかる」を定め、施策実現のために厚生労働省内にプロジェクト推進本部が設置された。「今後、この提言書をベースにさらに社会的な議論を深め、実行性のあるものとしていく」と語った。健康日本21で目指す社会　「健康日本21　エビデンスに基づいた医療政策決定」をテーマに、羽鳥 裕氏（日本医師会常任理事、稲門医師会会長）が、日本医師会の推進するこれからの健康社会へ取り組みについて説明した。　厚生労働省が実施した「（第1次）健康日本21」は、目標到達度約6割で終了した。現在、第2次（2013年開始）が進行中である。そして、10年後に目指す姿として子供も成人も希望が持てる社会、高齢者が生きがいを持てる社会、健康格差の縮小する社会などが謳われている。現在、65歳以上の高齢者が国民総医療費の55.5％を享受する中で、持続可能な制度を探るため、どのような負担配分がよいか議論が必要だと問題を提起した。　健康面では国民の3大リスクとして、喫煙、高血圧、運動不足が示されている。これらは、国民各自で改善できるリスクであり、今後これらリスクを減らす取り組みが必要であるという。　そうした環境の中で医師会では、（1）かかりつけ医機能の推進（地域の医師が地域医療を底上げするシステム）と（2）日医健診標準フォーマットの導入（蓄積されたデータを地域医療などで役立てるもの）で地域・職域への支援を行うことにより、超少子高齢化社会の日本の医療システムモデルを作っていくと説明した。高齢化社会を悩ます認知症　「認知症患者ケアと終末期の実際」をテーマに、灰田 宗孝氏（東海大学理事、東海大学医療技術短期大学学長、稲門医師会副会長）が講演を行った。　講演では、主に「高齢者の認知症」を取り上げ、その診療のポイントから家族、社会に与える問題を概説した。　認知症は、日常使わなくなった機能から病的に衰える疾患であり、進展すると日常の機能も障害される。そのため1日でも早く進展を止めることが重要である。現在、アルツハイマー型認知症とレビー小体型認知症の2疾患の治療薬に保険適用が認められている。認知症では、病中期から患者の看護や介護で多大な負担が生じるため、早期に診断し治療を開始することにより、進行を遅らせ少しでも良い状態を持続させることで、患者のみならず患者家族、社会的負担をいかに軽減させるかが重要だと語る。「今では成年後見制度などの種々のサポート制度もあるため、積極的な診療とともに活用してほしい」とレクチャーを終えた。社会保障と医療について議論の整理を　「医療経済学と向き合う」をテーマに、中田 善規氏（帝京大学大学院公衆衛生学研究科 教授）が、経済的な側面から医療について講演を行った。　はじめに医療保険・年金は福祉（公的扶助）ではないという結論を示し、論点を整理した。医療保険や年金は、必ず出資者がいて、その集めた出資金（掛け金）に応じて、適正配分されるものであるため、社会的に騒がれているような財政に関する諸問題と混同してはいけないという。　（民間も含めて）医療保険は、将来起こるかもしれない不安へのリスクヘッジであり、これは国民健康保険も同様である。相互扶助や隣人愛、救貧ではないため保険料を納めていない人は何も享受できない（これは年金制度も同様）。そのため、掛け金が出資される限り、本来的に制度は維持できると説明した。ただ、保険・年金に公的扶助の機能を持たせると非効率的になる。社会保障と社会保険はきちんと分けて議論されるべきであり、貧困者には保険・年金ではなく、公的扶助の面を充実させるべきであると問題を提起した。高齢者をめぐる法的問題　「医療法学における視点」として大磯 義一郎氏（浜松医科大学法学教授、日本医科大学 医療管理学客員教授、帝京大学医療情報システム研究センター客員教授、稲門医師会理事）が、高齢者にまつわる法的問題をレクチャーした。　終末期に関連する問題として「安楽死」と「尊厳死」がある。とくに尊厳死については、現在拠るべき法律がないため、司法も判断に苦慮している。これは司法ではなく、立法論の問題であり、現在も模索されているという。また、最近増加している高齢者虐待をはじめとする「高齢者（とくに認知症患者）を取り巻く諸問題」にも言及し、高齢者への虐待は年々報告数が増加し、介護疲れなどの理由が多く介護側の疲弊がみられると述べ、その防止の対策も待たれると指摘した。　次に高齢者の徘徊などにより起こった事件・事故の責任について、本年3月1日に最高裁判所で出された認知症患者の事故に関する損賠賠償請求事件の判例を例に挙げ説明を行った。民法上、認知症患者は責任無能力者とみなされ、事件・事故の賠償責任は負わないとされているが、その法定監督義務者は賠償責任を負う可能性があることを指摘。最高裁判所の見解では、「日常の看護などの態様を公平の見地から判断して決める」としているが、この判断が、今後介護などの萎縮につながらないよう制度や仕組み作りをする必要があると語った。また、個人レベルでは、徘徊保険などに任意加入することで、個人の賠償責任を回避することができる（これは認知症患者を預かる施設なども同様）と対応策を提案した。今後、個人や特定施設だけに過度な責任が押し付けられないよう、責任負担の公平化、手続きの明確化や任意保険加入の推進、未加入者へのサポートなど総合的な施策が求められると問題点を指摘した。終末期の現場から　「アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の実践 静岡県西部の現在と未来」をテーマに井上 真智子氏（浜松医科大学地域家庭医療学講座特任教授）が、終末期の話題を提供した。　ACPとは、「いかに慢性期の高齢者の看取りを行うか」というもので、現在静岡県西部地域で行われている。あるアンケートによれば、「死」について考えることは約7割が賛成している一方で、準備をしている人は少なく、半数が終末期ケアの希望を配偶者に話していないという（英国 Dying Matters調べ）。そのため、家族、友人、主治医などに終末期の医療や介護ケアについて事前に話し合っておくことは重要である。　実際、自宅での看取り事例を示しつつ、「死の直前に病院から在宅に移行する患者も多い。できれば患者の事前指示書を家族に伝え知らせておくことが大事で、指示書は患者と定期的に見直すことも相互理解につながる」と運用のポイントを語った。　ACPの活動が、人生の最終段階における医療の在り方に与える影響は、これから検証が必要となるが、明らかに看取り後の患者家族の満足度は高くなっているという。「今後は、ACPの実践をチームスタッフと地域住民が共同して、さらに推進することを目指す」とレクチャーを結んだ。　最後に演者全員が登壇し、これからの高齢者医療と医療制度をテーマにパネルディスカッションが行われ、「保健医療2035」、「健康日本21」を基に、高齢化社会で必要な論点の整理（終末期の在り方、認知症への対応、医療者の労働環境、医療経済）などが話し合われた。

　勃起不全（ED）患者において、「血管年齢と実年齢の差」は、心血管疾患発症リスクが低い群（若年齢、メタボリックシンドロームなし、心血管疾患の家族歴なし）において主要な心血管イベントの発症と関連することが、フィレンツェ大学のGiulia Rastrelli氏らによる研究で明らかになった。血管年齢と実年齢の差による心血管イベントの予測は、超音波カラードップラー検査のパラメータを含む他の危険因子と独立しており、費用もかからないため、陰茎の血管損傷の安全な代理マーカーとして有用性が高いと考えられる。The journal of sexual medicine誌2016年2月号の報告。　EDは、心血管疾患のリスク因子の1つである。また、EDは現在、内皮機能不全やアテローム性動脈硬化症によって複合的に発現する症状のうちの1つと考えられている。　超音波カラードップラー検査は、とくに低リスクでの男性において主要心血管イベントを予測することができるが、日常的な臨床健診では推奨されていない。そのため、本研究では、ED患者において、欧州の冠動脈疾患リスク層別化チャート「SCORE※」のアルゴリズムに従って評価した「血管年齢と実年齢の差」が、超音波カラードップラー検査のパラメータを含む他の危険因子から独立した主要心血管イベントリスクの予測因子となるかを検討した。　EDを主訴に初めて外来受診した連続1,687例のうち、SCOREアルゴリズムに従って各種パラメータを算出し、心血管イベントの既往がない739例について、レトロスペクティブに検討した。　血管年齢と実年齢の差は、SCOREアルゴリズムから算出した。主要心血管イベントの情報は、the City of Florence Registry Officeより得た。主要心血管イベントは、国際疾病分類に基づき、虚血性心疾患（コード：410-414）、その他の心疾患（コード：420-429）、心疾患による突然死（コード：798-799）、脳血管疾患（コード：430-434 、436-438）、末梢動脈疾患（コード：440）と定義された。　主な結果は以下のとおり。・血管年齢は、主要心血管イベント発症との関連が認められた。・年齢中央値（56歳）、心血管疾患の家族歴、メタボリックシンドロームの有無に応じて対象を層別化すると、「血管年齢と実年齢の差」と主要心血管イベントとの関連は、低リスク群のみで認められた。超音波カラードップラー検査のパラメータを含む交絡因子を調整した後でも、56歳未満：HR＝1.09（1.03～1.16）、心血管疾患の家族歴なし：HR＝1.05（1.01～1.10）、メタボリックシンドロームなし：HR＝1.08（1.01～1.16）と同様の結果が得られた（それぞれp＜0.05）。※SCORE：Systematic Coronary Risk Evaluation欧州の各国で実施されたコホート研究データをプールし、欧州の実情に合うよう作成された冠動脈疾患リスク評価チャート。ベルギー、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、イタリア、ノルウェー、ロシア、スコットランド、スペイン、スウェーデン、英国の総計21万6527人分のデータに基づいて作成された。

　プライマリケア受診のうつ病患者約24万例のデータを用いたコホート研究で、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）は、心血管リスクの増加と関連しないことが示された。英国・ノッティンガム大学のCarol Coupland氏らによる検討で、BMJ誌オンライン版2016年3月22日号で発表された。先行研究で指摘されていたシタロプラムの不整脈リスク増加のエビデンスも認められなかった。分析の結果、むしろSSRIに心筋梗塞リスクを低下する効能がある可能性が示され、とくにfluoxetineで有意な低下がみられたという。リスク増加が示されたのは、三環系抗うつ薬のロフェプラミンであったと報告している。プライマリケア受診のうつ病患者23万8,963例のデータを分析　検討は、英国一般医が関与するQReseachプライマリケアデータベースを用いて行われた。2000年1月1日～11年7月31日の間に、初発のうつ病と診断された20～64歳、23万8,963例のデータを包含し、処方された抗うつ薬の種類（三環系抗うつ薬、SSRI、その他抗うつ薬）、用量、投与期間、また各薬剤の別に、3つの心血管アウトカム（心筋梗塞、脳卒中/一過性脳虚血発作(TIA)、不整脈）との関連について分析した。　主要評価項目は、追跡期間5年間の心筋梗塞、脳卒中/TIA、不整脈の初発の診断とした。Cox比例ハザードモデルを用いて、潜在的交絡因子を補正後、ハザード比（HR）を推算し評価した。不整脈・心筋梗塞・脳卒中/TIAのリスク増加と関連するエビデンス見つからず　5年間の初発診断例は、心筋梗塞772例、脳卒中/TIAは1,106例、不整脈は1,452例であった。　5年の追跡期間中、抗うつ薬の種類ベースで、心筋梗塞との有意な関連はみられなかった。　追跡1年目において、SSRI治療患者で抗うつ薬未治療患者と比較して、心筋梗塞リスクの有意な低下がみられた（補正後HR：0.58、95％信頼区間[CI]：0.42～0.79）。薬剤別にみると、同リスクの低下が顕著であったのはfluoxetineであり（同：0.44、0.27～0.72）、一方でロフェプラミンのリスク増大が顕著であった（同：3.07、1.50～6.26）。　脳卒中/TIAとの有意な関連は、抗うつ薬の種類ベースおよび薬剤別においてみられなかった。　不整脈との有意な関連は、5年の追跡期間中、抗うつ薬の種類ベースではみられなかった。ただし、三環系抗うつ薬について治療開始28日間における同リスクの有意な増加がみられた（補正後HR：1.99、95％CI：1.27～3.13）。fluoxetineは5年の間、不整脈リスク低下との有意な関連がみられた（同：0.74、0.59～0.92）。シタロプラムは、高用量の投与であっても不整脈リスクの有意な増加は認められなかった（用量40mg/日以上での補正後HR：1.11、95％CI：0.72～1.71）。　以上を踏まえて著者は、「今回の大規模観察研究で、うつ病と診断された20～64歳の集団において、SSRIが不整脈・心筋梗塞・脳卒中/TIAのリスク増加と関連するというエビデンスは見つからなかった。むしろ心筋梗塞や不整脈リスクを低下する関連が、とくにfluoxetineで示された。シタロプラムが不整脈リスクを増加するとのエビデンスは、CI値は広域にわたっていたが、高用量の場合でも見つからなかった」と述べ、「今回の結果は、最近のSSRIの安全性に関する懸念を払拭するものである」とまとめている。

　昨年厚生労働省より発表された20年後を見据えた保健医療政策ビジョン「保健医療2035」。この提言を受けて、一般社団法人日本薬学生連盟（会長：慶應義塾大学薬学部4年 飯塚 千亜希氏）は3月20日にパネルディスカッション「薬学2035」を同団体の年会（会場：星薬科大学）にて開催した。　保健医療2035策定懇談会メンバーである厚生労働省 大臣官房総務課企画官の岡本 利久氏をはじめ、星薬科大学 実務教育研究部門講師の鳥越 一宏氏、国際薬学生連盟 アジア太平洋支部長のJanet Mirzaei氏（オーストラリア）および6年制課程と4年制課程の薬学生代表らがパネリストとして登壇し、全国から160人の薬学生が参加した。　ディスカッションに先立ち、岡本氏より「保健医療2035」策定の経緯や基本理念が概説された。とくに薬学と関連する点として、本提言発表後に厚生労働省より示された「患者のための薬局のビジョン」における「健康サポート機能」、「かかりつけ機能」、「高度薬学管理機能」などの役割や、本提言記載の「レギュラトリーサイエンスイニシアチブ」を挙げ、医薬品開発の国際規制の調和を推進することで、良い薬を必要な人がより早く利用できるように薬学部出身者が貢献していくことに期待を寄せた。　これに対し、Mirzaei氏は、高齢社会においては、多職種連携がカギであり、学生のうちから積極的に協働すべきであると述べた。また、オーストラリアでは、地域の健康促進において薬剤師が活躍していることに触れ、「予防医療や疾病スクリーニングの分野に薬剤師をもっと活用していくことで、低コストで健康を確保できる。同提言の内容を実行していくための具体的な計画が、政府や職能団体により作成される必要がある」と訴えた。　登壇者らの意見を受けて、参加した薬学生らは、20年後に向けた抱負を語った。慶應義塾大学4年の秤谷 隼世氏は、「地域で面白い活動をしている人や他分野の人を巻き込んで、薬学研究者として慢性疾患の改善、健康長寿社会の実現に向けて取り組みたい」と述べ、東京薬科大学3年の北澤 裕矢氏は、「薬局が地域における健康相談のファーストアクセスポイントとして機能することで、薬剤師は住民が病気になる前から関わることができる。生活習慣の改善や受診勧奨など、同提言で重要視されている予防の分野でもっと役に立ち、地域全体を良くしていくためにモデルとなるような薬局をつくっていきたい」と語った。　最後に、星薬科大学 学長の田中 隆治氏は、「世界に先駆けて高齢社会に推移している日本において、安全かつ安心、納得していただける医療を提供するためのこれからの薬局や薬剤師の在り方を考えていってほしい。また、レギュラトリーサイエンスの国際協調は難しい課題ではあるが、若い世代がブレークスルーしていき、日本や世界の人々のために活躍する人材へとなっていっていただきたい」と学生らを激励した。

　日本糖尿病学会「女性糖尿病医サポートの取り組み」ホームページでは、ワークショップ「輝け！女性糖尿病医」の講演動画を公開した。同ワークショップは、同学会の第53回中国四国地方会（2015年10月30日）および第53回九州地方会（同年11月27日）でそれぞれ開催されたもの。　同ホームページ「おすすめのイベント情報 > 過去のイベント」コーナーでは、その他にも開催された関連イベントについて、講演動画/スライドを掲載し、閲覧可能としている。　講演動画は以下関連リンクより閲覧可能。関連リンク「おすすめのイベント情報 > 過去のイベント」（日本糖尿病学会「女性糖尿病医サポートの取り組み」）

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　遺伝子検査が手軽に広く行われるようになる中、疾患リスクに関するDNAベースの推定情報の提供が、キーとなる保健行動（喫煙、食事、運動）変化の動機づけになるといわれるようになっているが、本当に期待できるのか。英国・ケンブリッジ大学のGareth J Hollands氏らが、同関連についてシステマティックレビューとメタ解析により調べた結果、そのような期待を支持するエビデンスは見つからなかったと報告した。同様の命題を掲げた検討は、2010年にMarteau TM氏らがCochraneレビューにて行い、「支持するエビデンスがない」と報告している1）。今回のHollands氏らの報告は、Marteau TM氏らの報告をアップデートしたもので、既存の7試験に11試験を加えて分析を行った結果であった。BMJ誌オンライン版2016年3月15日号掲載の報告。18試験を包含し、禁煙、食事、運動など7行動について分析　レビューは2015年2月25日時点で、MEDLINE、Embase、PsycINFO、CINAHL、Cochrane Central Register of Controlled Trialsを検索して行われた。引用論文の検索なども行った。　包含試験の適格条件は、無作為化または準無作為化試験で、疾患リスクが行動変容によって減少可能であると、DNAベースの疾患リスクの推定情報を受けていた成人被験者の1群が含まれている試験とした。また、具体的なリスク減少の行動変容を含む試験を適格とした。　主要アウトカムは、行動変容の実行性とし、副次アウトカムは、行動変容への動機づけ、うつや不安の程度とした。　レビューにより、18試験を分析に組み込んだ。これら試験では、7つの行動に関するアウトカムが報告されていた。このうち禁煙は6試験・2,663例、食事については7試験・1,784例、運動は6試験・1,704例であった。DNAベースのリスク推定情報の提供で生活習慣が変化とのエビデンスはない　メタ解析の結果、DNAベースのリスク推定の情報提供は、禁煙（オッズ比[OR]：0.92、95％信頼区間[CI]：0.63～1.35、p＝0.67）、食事（標準化平均差：0.12、95％CI：－0.00～0.24、p＝0.05）、運動（同：－0.03、－0.13～0.08、p＝0.62）に有意な影響を与えていなかった。　また、その他の行動（アルコール摂取、薬物使用、日焼け対策、スクリーニングや行動変容サポートプログラムの受診・受講）に関しても影響はみられなかった。行動の動機づけへの影響もみられず、情報提供により、うつや不安などの有害事象がみられたということもなかった。　サブグループ解析で、リスクをもたらす遺伝子型の情報提供が、提供しなかった場合と比べて、行動に影響を及ぼすという明白なエビデンスは得られなかった。　著者は、包含した試験についてバイアスリスクが高く不透明な点が多く、また、エビデンスの質が概して低かったと指摘したうえで、「DNAベースの推定リスクの情報提供が、行動変容をもたらすという期待を支持するエビデンスはない」と述べ、「今回の検討の結果は、一般的で複合的な疾患リスクを減らす行動変容の動機づけになるということを根拠に遺伝子検査を利用したり、リスクをもたらす遺伝子型の探索を行うことを支持しないものである」とまとめている。参考文献1）Marteau TM, et al. Cochrane Database Syst Rev. 2010 Oct 6: CD007275.

インデックスページへ戻る第3回　理解しておきたい検定セクション6　対応のあるデータ、対応のないデータとはセクション１　セクション２　セクション３　セクション４　セクション５セクション5では、標準誤差からのデータの散らばり具合を学習しました。セクション6では、帰無仮説と対立仮説、対応のあるデータと対応のないデータについて学んでいきます。■帰無仮説と対立仮説表16の調査データについて仮説検定を行い、新薬Yの母集団における解熱効果を調べたとしましょう。表16　新薬Yと従来薬Xの効果比較このデータについて、明らかにしたいのは次の2つのテーマです。テーマ（1）帰無仮説新薬Yの投与前体温平均値と投与後体温平均値は等しい。対立仮説新薬Yの体温平均値は投与前後で異なる。「新薬Yの体温平均値は投与前に比べ投与後は低くなり、新薬Yは母集団において解熱効果がある」テーマ（2）帰無仮説新薬Yの低下体温平均値と従来薬Xの低下体温平均値は等しい。対立仮説新薬Yの低下体温平均値と従来薬Xの低下体温平均値は異なる。「新薬Yの低下体温平均値は従来薬Xの低下体温平均値より高く、新薬Yは従来薬Xより母集団において解熱効果がある」このデータに仮説検定を適用し、対立仮説が言えるかを調べてみましょう。帰無仮説は、手紙の前文みたいで形式的なものですね。等しいという帰無仮説を前提にして検定の理論、計算は構築されています。私たち分析者においては、対立仮説が重要と言うことになります。これらの2つのテーマは、どちらも体温の平均値を比較しています。平均値の比較ということでは、両テーマにそれほど大きな違いはありません。しかし、平均値の算出に適用したデータに大きな違いがあるのです。■対応のあるデータ、対応のないデータ表17では「投与前後の比較」は同じ患者のデータ、「低下体温の比較」は異なる患者のデータを適用しています。比較するデータの患者が同じ場合、これを「対応のあるデータ」と言います。比較するデータの患者が異なる場合、これを「対応のないデータ」と言います。表17　対応のあるデータ、対応のないデータ対応のあるデータと対応のないデータでは、仮説検定の方法が異なりますので、注意が必要です。テーマ（1）に対する仮説検定を「対応のある場合のt検定」、テーマ（2）の仮説検定を「対応のない場合のt検定」と言います。そこで、それぞれについて、仮説検定のやり方を習得していく必要があります。最初は、対応のある場合の仮説検定を学びましょう。ただし、そのためにはまず、次のセクションで「信頼区間」について、しっかりと勉強しておきましょう。■今回のポイント1)等しいという帰無仮説を前提にして検定の理論、計算は構築されている。私たち分析者においては対立仮説が重要！2)対応のあるデータと対応のないデータでは、仮説検定の方法が異なる！インデックスページへ戻る

セクション10　健築アドバイザーがほっておけない身体所見城所　望氏（竹島町立黒島診療所）第10弾は、内科の身体診察で盲点となっている「口」と「足」の診察についてです。靴を変えるだけで起こる身体の変化や呼吸に関してためになる所見など、明日の診療で役立つ知識満載でお届けします。ちなみに「健築」という言葉は、城所氏の造語です。そのこころは、コンテンツでご確認ください！

　記述的、非体系的レビューによると、薬理学的に同等な仮説を有するさまざまな第1世代抗精神病薬（FGA）間に有効性の差がないことが明らかになっている。オーストリア・ウィーン医科大学のMarkus Dold氏らは、すべてのFGAの有効性が同等であるとの仮説を、メタ解析統計を用いたエビデンスベースの検討を行った。The world journal of biological psychiatry誌オンライン版2016年2月26日号の報告。　統合失調症における経口ハロペリドールと他のFGAとを比較したすべてのRCTを特定するため、システィマティック文献サーベイ（Cochrane Schizophrenia Group trial register）を適用した。主要評価項目は、2群の治療反応とした。副次的評価項目は、尺度によって測定された症状重症度、中止率、特定の有害事象とした。　主な結果は以下のとおり。・1962～99年に公表された79件のRCTより、4,343例が抽出された。・ネモナプリドだけがハロペリドールと間に有意な群間差が認められ、検討されたその他19薬剤では認められなかった。・中止率に有意な差は認められなかった。　結果を踏まえ、著者らは「単一メタ解析比較のほとんどは、検出力不足であると見なすことができ、すべてのFGAは同等の効果であるとの仮説のエビデンスは決定的ではない。したがって、この論点に関する先行研究の記述的、非体系的レビューにおける仮説は、確認も否定もできなかった。また、本調査結果は、個々の比較におけるサンプル数の不足や方法論的な質の低さから限定的である」としている。関連医療ニュース いま一度、ハロペリドールを評価する 第1世代と第2世代抗精神病薬、認知機能への影響の違いは 第1世代 vs 第2世代抗精神病薬、初回エピソード統合失調症患者に対するメタ解析

セクション9　呼吸器外科から見た総合診療の世界百武 威氏（星ヶ丘医療センター　呼吸器外科）第9弾は、呼吸器外科領域からのセッションです。臓器だけ診るのではなく、全体を診る医療とは何か？　自分の医療人としての信念とは何か？　止まらない百武氏のマシンガントークをご覧ください。

　経口フルオロキノロン系薬の服用は、重篤な不整脈リスクを増大しない。これまでとは異なる所見が得られたことを、スウェーデン・ルンド大学のMalin Inghammar氏らがコホート研究の結果、報告した。デンマークとスウェーデンの2国住民を対象に、経口フルオロキノロン治療の関与を、不整脈誘発作用のないペニシリンV使用との比較で調べた結果、明らかになったものだという。BMJ誌オンライン版2016年2月26日号掲載の報告。デンマーク、スウェーデン一般成人を対象に分析　試験は、デンマーク（1997～2011年）、スウェーデン（2006～13年）の2国の40～79歳の住民を対象に、レジスターデータから処方、重篤不整脈の発症、患者特性を集めて分析した。　1対1の適合傾向スコア分析法で、フルオロキノロン系薬投与90万9,656例、ペニシリンV投与90万9,656例を包含して分析した。フルオロキノロン系薬の内訳は、シプロフロキサシン82.6％、ノルフロキサシン12.1％、オフロキサシン3.2％、モキシフロキサシン1.2％とその他フルオロキノロン系薬0.9％であった。　主要アウトカムは、重篤不整脈（致死的および非致死的）リスクで、フルオロキノロン系薬群とペニシリンV群を比較し評価した。着目したリスク期間は、現在服用（治療0～7日）であった。　サブグループ解析では、国、性別、年齢、心血管疾患歴あり、トルサードドポアント（TdP）リスク増大作用のある薬物併用、フルオロキノロン系薬の種別、不整脈リスクスコアなどで評価を行った。ペニシリンV群との比較で発症率比0.85　追跡期間中、重篤不整脈の発症は429例報告され、そのうち現在服用例は144例であった。66例がフルオロキノロン系薬群（発症率：3.4/1,000人年）、78例がペニシリンV群（同4.0）であり、率比は0.85（95％信頼区間[CI]：0.61～1.18）であった。　ペニシリンV群と比較した、フルオロキノロン系薬群の絶対リスク差は、100万投与当たり－13（95％CI：－35～16）例であった。　フルオロキノロン系薬の種別解析などあらゆるサブグループで、フルオロキノロン系薬治療群における重篤不整脈リスクの、統計的に有意な増大は認められなかった。　著者は、「以前の報告に反して、経口フルオロキノロン系薬治療は、デンマークおよびスウェーデンの一般成人集団において、重篤不整脈リスクとの関連はみられなかった。試験の統計的検出力は、相対リスクおよび絶対リスクのわずかな上昇もルールアウト可能なものであった」と述べている。ただし、使用されているフルオロキノロン系薬の内訳をみたときに、シプロフロキサシンが8割強を占めていたことに触れ、重篤不整脈リスクに対する差がクラス内にないとは言い切れないとしている。

　適度な飲酒は、素面のときよりも他人を魅力的に感じることができるだけでなく、他人から見ても魅力的にうつることが、英国・ブリストル大学のJana Van Den Abbeele氏らによる研究で明らかになった。この研究結果により、飲酒と冒険的な性行動が関連する理由が説明できるかもしれない。Alcohol and alcoholism誌オンライン版2015年5月号の掲載報告。　飲酒は、冒険的な性行動と関連することが知られている。しかし、この関連は複雑かつ双方向である可能性がある。そのため著者らは、飲酒した人が素面のときよりも魅力的であると評価されるかどうかを検討した。　参加者は、ブリストル大学の学生40人（男性20人、女性20人；18～30歳）。（1）素面の状態、（2）0.4g/kgのアルコールを飲んだ後（体重70kgの人がアルコール度数14％のワイン250mLを飲むのに相当）、（3）さらに0.4 g/kgのアルコールを飲んだ後（計0.8g/kg）の計3回、顔写真を撮影した。撮影した3枚の写真を異性の参加者に提示し、魅力度を評価した。　主な結果は以下のとおり。・0.4g/kgのアルコールを飲んだ人の写真は、素面のときの写真よりも魅力的であると評価された。・0.8g/kgのアルコールを飲んだ人の写真は、素面のときの写真よりも魅力的であるとは評価されなかった。