新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックに伴い、定期的に受診していた糖尿病患者の受診や処方頻度が有意に減少したことが明らかになった。特に女性患者に、より大きな変化が認められるという。福岡大学医学部衛生・公衆衛生学教室の前田俊樹氏らの研究によるもので、詳細は「Medicine」に7月22日掲載された。
COVID-19パンデミック発生後に外来受診者数が減少したことについては、既に複数の報告がある。ただしそれらの研究の多くは、パンデミック前後での受診者数を比較したものであり、パンデミック以前から定期的に受診をしていた患者の受療行動の変化を検討した研究は少ない。糖尿病は受診中断が疾患コントロールの悪化につながり、合併症リスクを押し上げるという疾患特性があるため、患者の受療行動の変化の把握が重要と言える。そこで前田氏らは、糖尿病診療にかかわる医療費請求データを縦断的に解析して、この点を検討した。
研究に用いたデータは、都内の運輸業関連健康保険組合の2017年10月～2020年9月の医療費請求情報。2019年度時点の被保険者8万4,907人のうち、3,753人に血糖降下薬が処方されており、このうち前記の追跡期間に切れ目なく保険に加入していたのは3,014人だった。その中より2017年度中に1～3カ月おき、もしくは年に4回以上受診の上、血糖降下薬が処方された1,118人を研究対象とした。
パンデミック前からの経時的な変化を把握するため6カ月ごとに期間を区切り、2018年10月～2019年3月（1期）、2019年4～9月（2期）、2019年10月～2020年3月（3期）、および、緊急事態宣言が発出されパンデミック第1波に当たる2020年4～9月（パンデミック期）という、計4期に分けて比較した。なお、パンデミックの第1波は、患者数はわずかであったものの、COVID-19の感染力や死亡リスクが明らかでなく、また治療法が確立されておらずワクチンもなかったことから、医療も含めて社会の混乱が大きかった。
2018年10月時点での研究対象者の特徴は、平均年齢56.2±8.6歳、女性22.3％、被保険者83.5％（被扶養者16.5％）で、平均月収37.00±1.87万円だった。
受診・処方の間隔が3カ月以上空いた場合を「受診・処方の遅延」と定義してその発生状況を見たところ、パンデミック前は1期が52件、2期63件、3期73件、パンデミック期は152件であり、発生率はパンデミック前が5.6％、パンデミック期は11.2％と有意差が見られた（P＜0.001）。年齢、性別、被保険者/被扶養者、月収、季節による受診間隔の変動、および処方内容を調整後も、パンデミック期は受診・処方の遅延が約3.7倍多く発生していた〔調整オッズ比（aOR）3.68（95％信頼区間2.24～6.04）〕。感度分析のため、受診・処方の間隔が4カ月以上空いた場合で検討した結果からも、同様の関係が確認された〔aOR4.95（同2.54～9.66）〕。
次に、年齢（平均値の57歳で二分）、性別、被保険者/被扶養者、月収（平均値の37万円で二分）、処方薬の種類などで層別化したサブグループ解析を施行。その結果、性別でのみ有意な交互作用が認められ、女性患者で受診・処方の遅延がより多く発生していた〔男性はaOR2.65（95%信頼区間1.55～4.52）、女性はaOR19.31（同5.24～71.15）、交互作用P＝0.013〕。なお、57歳以上や被扶養者は非有意ながら、受診・処方の遅延の発生が多い傾向があった。
著者らは、本研究ではHbA1cやBMIなどの臨床検査データを利用し得なかったこと、ワクチン普及後には状況が変化している可能性があることなど、解釈上の留意点を挙げた上で、「定期的に受診を継続していた糖尿病患者に、COVID-19パンデミックが及ぼした影響が明らかになった。受診・処方の遅延は女性患者でより多く発生していた」と結論付けている。また、「パンデミックにより発生した受診・処方の遅延が、糖尿病合併症罹患率をはじめとする臨床転帰に及ぼす影響を引き続き観察していく必要がある」と述べている。
なお、男性に比較して女性にパンデミックの影響が強く表れていることの理由について、著者らは「不明」としながらも、「女性は男性よりリスク回避行動をとる傾向があること、女性は被扶養者であることが多いため、産業医からの受診継続の働きかけが届きにくいことなどが背景にあるのではないか」と考察している。
[2022年9月5日/HealthDayNews]Copyright (c) 2022 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら
