前立腺肥大症および前立腺がんは心血管疾患リスクを上昇させる可能性がある。しかし、心血管疾患患者における前立腺肥大症や前立腺がんの有病率はわかっていない。今回、佐賀大学の兼田 浩平氏らが全国規模のリアルワールドデータで調査したところ、心血管疾患、とくに心不全による入院患者において、前立腺肥大症・前立腺がんの有病率が増加していることがわかった。Frontiers in Cardiovascular Medicine誌2023年10月19日号に掲載。　本研究は、日本の全国規模の循環器疾患診療実態調査（JROAD）のデータを用いた後ろ向き研究で、心血管疾患で入院した患者における前立腺疾患（前立腺肥大症・前立腺がん）の有病率と経時的推移を評価した。2012年4月～2020年3月における1,058施設の男性患者607万8,487例のデータを使用した。コクラン・アーミテージ傾向検定を用いて、調整オッズ比（aOR）と95％信頼区間（CI）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・研究期間全体における前立腺疾患の有病率は5.7％（前立腺肥大症：4.4％、前立腺がん：1.6％）であった。年齢別では、65歳未満が1.1％、65～74歳が4.7％、75歳以上が9.9％と年代が上がるにつれ増加した（傾向のp＜0.05）。・全体の有病率は時間の経過とともにすべての年齢層でわずかに増加していた。とくに2015年から2016年にかけて、また65歳以上において増加していた。・心不全で入院した患者は、心不全以外の心血管疾患（aOR：1.02、95％CI：1.01～1.03）や急性冠症候群（aOR：1.19、95％CI：1.17～1.22）で入院した患者と比べて、前立腺疾患の併存率が高かった。

　外来通院中の肺がん患者の5割超が初診時に悪液質を合併しており、その割合は治療開始までの期間が長いほど増加するとの研究結果が示された。関西医科大学の勝島 詩恵氏が第64回日本肺癌学会学術集会で発表した、外来通院肺がん患者における悪液質の後ろ向き観察研究のデータである。　がん悪液質は進行がんの多くに合併し、化学療法の効果を下げ、有害事象の発現を増加させる。また、悪液質は進行すると不可逆的かつ治療抵抗性になるため、早期からの介入が推奨される。しかし、臨床現場における悪液質の病状判断は難しく、必ずしも早期介入が実現しているとは言えない。　同大学では外来通院がん患者に特化した、がんリハビリテーション外来である「フレイル外来」を実施している。勝島氏らは、同外来を2020年11月〜22年11月に受診した肺がん患者を後ろ向きに解析した。　主な結果は以下のとおり。・フレイル外来初診時の肺がん患者（76例）における悪液質の合併は55.3％（42例）であった。・悪液質の発症と関連する項目はMNA（Mini Nutritional Assessment Score、p＜0.001）とIPAQ（International Physical Activity Questionnaire、p＝0.026）であった。つまり、低活動と低栄養が独立した関連因子であることが明らかになった。＜悪液質の有無による比較＞・フレイル外来初診時からの生存日数を悪液質の有無で比較すると、悪液質あり群は、なし群に比べ有意に予後不良であった（p＝0.012）・悪液質がない状態で治療開始した患者では病勢制御率、初回治療完遂率ともに100％であった。一方、悪液質がある状態で治療開始した患者では、病勢制御率66.7％、初回治療完遂率58.3％であり、悪液質の合併は、治療効果とともに治療完遂率に悪影響を及ぼすことが示された。＜初診から治療開始までの期間：早期群［45日未満］と遅延群［45日以上］による比較＞・早期群では、初診時と治療開始時の悪液質合併割合に変化はなかったが（初診時61％→治療開始時61％）、遅延群では初診時から治療開始時にかけて増加しており（37％→87％）、初診から治療開始までの時間が長いほど悪液質の発症が高まる傾向にあった。　勝島氏は、がん悪液質の予防、とくに診断から治療開始までの空白期間での介入は、化学療法の有効活用にとっても重要であること、そして、がん悪液質の予防には多職種が有機的に関わって患者の身体活動量や栄養状態を維持することが欠かせないと述べた。

　抗精神病薬に関連する流涎症は大きな問題の1つであるが、エビデンスベースの治療ガイダンスは不十分である。イタリア・フェデリコ2世ナポリ大学のMichele Fornaro氏らは、抗精神病薬関連の流涎症に対する薬理学的介入について、ネットワークメタ解析を実施した。Molecular Psychiatry誌オンライン版2023年10月11日号の報告。　成人患者を対象とした抗精神病薬誘発性流涎症に関するRCT研究（公開/非公開）をPubMed Central、PsycInfo、Cochrane Central database、Clinicaltrials.gov、WHO-ICTRP、中国電子ジャーナルデータベース（Qikan.cqvip.com）で検索した（2023年6月12日まで）。グローバル/ローカルでの不一致、出版バイアス、バイアスリスク（RoB2）、エビデンスの確実性を評価するため、サブグループ/感度分析を行った。主要有効性アウトカムは、唾液産生の変化（標準化平均差：SMD）、研究で定義された治療反応（リスク比：RR）とした。忍容性アウトカムは、すべての原因による中止（RR）をした。薬剤ごとに評価し、作用機序の評価は副次的なものとした。　主な結果は以下のとおり。・34件のRCTをシステマティックにレビューし、33件（1,958例）をネットワークメタ解析に含めた。・すべての介入は、精神疾患患者のクロザピン誘発性流涎症に対する介入であった。・プラセボと比較し、治療反応が良好であった薬剤は以下のとおりであった。　●メトクロプラミド（RR：3.11、95％信頼区間[CI]：1.39～6.98）　●シプロヘプタジン（RR：2.76、95％CI：2.00～3.82）　●スルピリド（RR：2.49、95％CI：1.65～3.77）　●プロパンテリン（RR：2.39、95％CI：1.97～2.90）　●ジフェンヒドラミン（RR：2.32、95％CI：1.88～2.86）　●benzhexol（RR：2.32、95％CI：1.59～3.38）　●doxepin（RR：2.30、95％CI：1.85～2.88）　●amisulpride（RR：2.23、95％CI：1.30～3.81）　●クロルフェニラミン（RR：2.20、95％CI：1.67～2.89）　●アミトリプチリン（RR：2.09、95％CI：1.34～3.26）　●アトロピン（RR：2.03、95％CI：1.22～3.38）　●astemizole（RR：1.70、95％CI：1.28～2.26）・作用機序別の評価では（28研究、1,821例）、抗ムスカリン薬（RR：2.26、95％CI：1.91～2.68）、ベンズアミド（RR：2.23、95％CI：1.75～3.10）、三環系抗うつ薬（RR：2.23、95％CI：1.83～2.72）、抗ヒスタミン薬（RR：2.18、95％CI：1.83～2.59）は、プラセボよりも良好であった。・直接比較では、astemizoleとイプラトロピウムは、いくつかの介入において良好な成績が認められた。・作用機序別の継続的な有効性は、ベンズアミドを除き、プラセボよりも良好であった。・夜間流涎症に関して、ベンズアミド、アトロピンは、プラセボよりも良好な結果は認められなかった。・便秘または眠気は、プラセボと比較し有意な差は認められなかった。

　米国では、成人の1型糖尿病患者の10人中4人近くが、30歳を過ぎるまで、糖尿病の病型が1型であると診断されていないという実態が報告された。ただし研究者らは、「明らかになったこの結果は、1型糖尿病の発症パターンが多様であることを意味するものであって、いつまでも診断されずにいる1型患者が多数存在するというわけではない」とも述べている。米ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生学大学院のMichael Fang氏らによるこの研究の結果は、「Annals of Internal Medicine」に9月26日、レターとして報告された。同氏は、「この結果は多くの臨床医にとって驚嘆に値するだろう」と述べている。　1型糖尿病は、免疫システムの暴走によって自分自身の体に対して攻撃が生じた結果、発症すると考えられており、このような発症原因は、より一般的な病型である2型糖尿病と大きく異なる。2型糖尿病の原因には生活習慣関連因子の占める割合が大きく、より具体的には、過体重や肥満によって生じるインスリン抵抗性のために高血糖を呈することが多い。米疾病対策センター（CDC）は、米国での全糖尿病患者のうち1型糖尿病はわずか約5～10％程度であるとし、また1型糖尿病の明確なリスク因子は特定できていないものの、家族歴の存在は一定のリスクを示していると解説している。　1型糖尿病はどの年齢でも発症する可能性があるが、一般的には小児期や思春期、若年成人期での発症が多いというコンセンサスがある。しかしFang氏らの今回の研究報告は、そのような理解が誤りである可能性を示している。1型糖尿病患者の半数以上が、20歳以降に発症していると考えられるという。　Fang氏らは、2016～2022年（2018年は除く）の米国国民健康面接調査（NHIS）のデータを用いて、950人近くの成人（18歳以上）1型糖尿病患者の診断時年齢を調べた。NHIS調査時の平均年齢は49歳で、約4分の3を白人が占めていた。診断時の年齢の中央値は24歳であり、これは全体の半数は24歳以上になってから診断されていたことを意味する。また、全体の57％は20歳以降に1型糖尿病と診断され、37％は30歳以降、22％は40歳以降に診断されていた。　性別で比較した場合、男性は女性よりも遅く診断されていることが多かった（診断時年齢の中央値が女性は22歳で男性は27歳）。人種/民族で比較した場合は、非ヒスパニック系白人は診断時年齢の中央値が21歳であるのに対して、マイノリティーでは26～30歳と、やや高齢の範囲に分布していた。これらの結果からFang氏は、「1型糖尿病は一般的に小児期に発症すると考えられているが、それほど単純なものではなく、発症の時期は幅広い年齢層に分布している可能性がある」と述べている。　1型糖尿病の場合、基本的には生存のためにインスリン療法が必須とされる。ただしCDCによると、そのような1型糖尿病であっても、発症後の初期には症状が軽度なこともあり、数カ月、場合によっては数年間も1型だと気付かれないこともあるとしている。また現時点では、糖尿病を新規発症した患者全員に対して、糖尿病の病型を診断するための検査を行うような推奨はされていない。　本研究には関与していない、米デューク大学マーゴリス医療政策センターのCaroline Sloan氏は、「多くの臨床医は、成人発症の糖尿病であれば1型糖尿病の可能性は低いと考える。しかし実際はそうとは言えないことが本研究から明確になった」と述べている。また同氏は、「これは大きな問題である」とし、その理由を「1型糖尿病と2型糖尿病では、治療内容や患者への指導・情報提供内容が異なり、さらに、治療に当たる医師の変更を要することもあるからだ。発症後に行われる治療次第で、患者のその後の血糖コントロールに差が生じてしまうこともあり得る」と解説。その上で、「成人発症の糖尿病であっても、診断時に糖尿病の病型まで把握可能な検査を行うことが重要ではないか」と提言している。

　既治療の小細胞肺がん（SCLC）患者の治療において、tarlatamabは持続的な奏効を伴う抗腫瘍活性を発揮し、生存アウトカムも良好であり、新たな安全性シグナルは確認されなかったことが、韓国・成均館大学校のMyung-Ju Ahn氏らが実施した「DeLLphi-301試験」で示された。tarlatamabは、がん細胞上のδ様リガンド3（DLL3）とT細胞上のCD3を標的とする二重特異性T細胞誘導（BiTE）分子で、DLL3とCD3の両方に結合することでT細胞をがん細胞へと誘導し、がん細胞の溶解をもたらす標的免疫療法である。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2023年10月20日号で報告された。3つのパートから成る国際的な第II相試験　DeLLphi-301試験は、日本を含む17ヵ国56施設が参加した非盲検第II相試験であり、2021年12月～2023年5月の期間に患者の登録を行った（Amgenの助成を受けた）。　対象は、年齢18歳以上、SCLCと診断され、プラチナ製剤ベースの治療と少なくとも1つの他の治療を受け、全身状態が良好な患者（ECOG PSのGrade0または1）であった。　本試験は3つのパートで構成された。パート1では176例を登録し、tarlatamab 10mg（88例）または100mg（88例）を静脈内投与する群に無作為に割り付けた。パート2では、事前に規定されたパート1の中間解析の結果に基づいて選択されたtarlatamabの用量に患者を登録した（10mgを選択し12例を登録）。パート3では34例を登録し、tarlatamabの安全性を評価した。　全例に対しサイクル1の1日目にtarlatamab 1mgを、8日目および15日目に10mgまたは100mgを投与し、その後、28日を1サイクルとして病勢が進行するまで各用量を2週ごとに投与した（1サイクルに2回の投与）。　主要評価項目は奏効（完全奏効［CR］＋部分奏効［PR］）率とし、RECIST version 1.1に基づき、盲検下独立中央判定で評価した。10mg群で奏効率40％、全生存期間中央値14.3ヵ月　全体で220例がtarlatamabの投与を受けた。前治療ライン数の中央値は2であった。抗腫瘍活性と生存の評価の対象となった188例（パート1、2）の追跡期間中央値は、tarlatamab 10mg群（100例、年齢中央値64.0歳、男性72％）が10.6ヵ月、同100mg群（88例、62.0歳、70％）は10.3ヵ月だった。　奏効は、10mg群では100例中40例（40％、97.5％信頼区間[CI]：29～52）、100mg群は88例中28例（32％、21～44）で達成され、CRはそれぞれ1例、7例で得られた。　奏効が達成された68例中40例（59％）で奏効期間は6ヵ月以上に達しており、20例（29％）では9ヵ月以上であった。また、データカットオフ日（2023年6月27日）の時点で、10mg群の40例中22例（55％）、100mg群の28例中16例（57％）で奏効が持続していた。　無増悪生存期間中央値は、10mg群が4.9ヵ月（95％CI：2.9～6.7）、100mg群は3.9ヵ月（2.6～4.4）であった。また、全生存期間中央値は、10mg群が14.3ヵ月（10.8～評価不能［NE］）、100mg群はNE（12.4～NE）であり、9ヵ月の時点での推定全生存率はそれぞれ68％、66％だった。　最も頻度の高い有害事象は、サイトカイン放出症候群（10mg群51％、100mg群61％）、食欲減退（29％、44％）、発熱（35％、33％）、便秘（27％、25％）、貧血（26％、25％）であった。サイトカイン放出症候群は、主としてサイクル1の期間中に発現し、ほとんどの患者がGrade1または2であった。Grade3のサイトカイン放出症候群は、100mg群で6％に発生したのに対し、10mg群では1％と頻度が低かった。　免疫エフェクター細胞関連神経毒性症候群（ICANS）とその関連の神経イベントは、10mg群の11例（8％）と100mg群の24例（28％）で発生し、Grade3以上は10mg群では認めず、100mg群では4例（5％）にみられた。治療関連有害事象によるtarlatamabの投与中止の割合は、両群とも3％と低かった。　著者は、「40％という奏効率は、主要評価項目としての既存対照（historical control）の基準である15％をはるかに上回る。現在、SCLCの3次治療以降の治療法は承認されておらず、本試験の結果は、3次治療以降の実臨床研究の観点から好ましいものと考えられる」としている。現在、既治療の進展型SCLC患者において、tarlatamab（10mg、2週ごと）を標準治療と比較する第III相試験（DeLLphi-304試験）が進行中だという。

　血圧変動は認知症や心血管疾患のリスク増加を知らせるサインである可能性が、オーストラリアの研究グループによる研究で示唆された。24時間以内に、あるいは数日にわたって認められた大きな血圧変動は認知機能の低下と関連し、さらに、収縮期血圧（上の血圧）の大きな変動は動脈硬化と関連することが示されたという。南オーストラリア大学（オーストラリア）Cognitive Ageing and Impairment Neuroscience LaboratoryのDaria Gutteridge氏らによるこの研究結果は、「Cerebral Circulation - Cognition and Behavior」に9月1日掲載された。　Gutteridge氏は、「通常の治療では高血圧に焦点が置かれ、血圧変動は無視されているのが現状だ。しかし、血圧は短期的にも長期的にも変動し得るものであり、そうした変動が認知症や動脈硬化のリスクを高めているようだ」と話している。　この研究は、認知症のない60〜79歳の高齢者70人（年齢中央値70歳、女性66％）を対象に、短期的（24時間）および中期的（4日間）な血圧変動と認知機能や動脈壁の硬化度との関連を検討したもの。対象者は初回の研究室への訪問時に、modified mini-mental state（3MS）、およびCambridge Neuropsychological Test Automated Battery（CANTAB）による認知機能検査を受けた。その後、24時間自由行動下血圧測定の方法で、日中（7〜22時）と夜間（22〜7時）の血圧を測定し、次いで、家庭用血圧計で4.5日間、朝（起床後1時間以内、朝食前）と夜（就寝の1時間前、夕食から1時間以上後）の血圧を3回ずつ測定した。また、経頭蓋超音波ドプラ法により対象者の中大脳動脈の拍動性指数を算定するとともに、脈波解析と脈波速度の測定により動脈硬化度も評価した。　解析の結果、収縮期と拡張期の大きな血圧変動は、それが短期的な場合でも中期的な場合でも、平均血圧値にかかわりなく認知機能低下と関連することが明らかになった。短期的に大きな血圧変動は注意力の低下や精神運動速度の低下と関連し、日々の大きな血圧変動は遂行能力の低下と関連していた。また、収縮期血圧の短期的に大きな変動は動脈硬化度の高さと関連し、拡張期血圧の日々の大きな変動は動脈硬化度の低さと関連することも示された。その一方で、血圧変動と中大脳動脈との拍動性指数との間に関連は認められなかった。　Gutteridge氏は、「この研究により、1日の中での血圧変動や、数日単位で見た場合の血圧変動が大きいことは認知機能の低下と関連し、また、収縮期の血圧変動が大きいことは動脈硬化度の高さと関連することが明らかになった。これらの結果は、血圧変動の種類により、それが影響を及ぼす生物学的機序も異なる可能性が高いこと、また、収縮期および拡張期の血圧変動の両方が、高齢者の認知機能にとって重要であることを示唆するものだ」と述べている。研究グループは、これらの結果を踏まえた上で、「血圧変動は認知機能障害の早期臨床マーカーや治療ターゲットとして役立つ可能性がある」との見方を示している。

　自殺は統合失調症患者における不自然死の主な原因である。アルコール使用は統合失調症患者の併存疾患として一般的に認められ、自殺に対する修正可能なリスク因子である。英国・マンチェスター大学のLee D. Mulligan氏らは、統合失調症患者におけるアルコール使用と自殺関連アウトカムとの関係を定量的に調査するため、プロスペクティブ研究のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。その結果、統合失調症患者においてアルコール使用は、自殺関連アウトカムと大きく関連していることが示された。Psychological Medicine誌オンライン版2023年10月11日号の報告。　データベース（Medline、Embase、PsycINFO）より、2022年12月までに公表された横断的研究、症例対照研究、縦断的研究を、網羅的なキーワードを用いて検索した。オッズ比（OR）およびハザード比（HR）の算出には、DerSimonian-Laird法の推定による変量効果モデルを用いた。出版バイアス、研究の質の評価も行い、サブグループ解析およびメタ回帰を実施した。　主な結果は以下のとおり。・65サンプルで構成された50研究が適格基準を満たした。・全体として、統合失調症患者におけるアルコール使用は、自殺（OR：1.38［95％信頼区間[CI]：1.21～1.58］、HR：1.32［95％CI：1.00～1.74］）、自殺企図（OR：1.69［95％CI：1.45～1.98］）、自殺念慮（OR：1.69［95％CI：1.22～2.34］）との関連が認められた。・出版バイアスは認められなかったが、自殺企図（I2＝39.6％、p＝0.01）および自殺念慮（I2＝56.0％、p＝0.01）の分析では、サンプル間の不均一性が中程度認められた。・サマリーエフェクトは、自殺企図に関する縦断的研究（OR：1.60、95％CI：0.86～3.00）および男女混合サンプルを用いた自殺念慮の研究（OR：1.63、95％CI：0.99～2.67）を除くすべてのサブグループで有意であった。　結果を踏まえて著者らは、「臨床医は、自殺予防の取り組みに焦点を当てるため、メンタルヘルスサービスにおいてアルコール使用を定期的に確認する必要がある」と述べている。

　小野薬品工業とブリストル・マイヤーズ スクイブは、抗PD-1抗体「オプジーボ（一般名：ニボルマブ）点滴静注」の3つの臨床試験結果に関するPlain Language Summary of Publication（PLS）の日本語版がFuture Oncology誌に掲載されたことを発表した。　PLSとは、臨床試験結果や医学論文などの情報を、専門家以外の人でも理解しやすいように平易な言葉で要約した文書で、PLSを受け入れる国際ジャーナルの増加に伴い、近年、世界的にその出版数が増加している。　今回、小野薬品工業とブリストル・マイヤーズ スクイブは、下記3つの第III相臨床試験に関するPLSの日本語翻訳サポートを行った。・CheckMate 816試験：切除可能な非小細胞肺がん患者を対象に、術前補助療法としてニボルマブと化学療法の併用療法を評価した臨床試験PLS日本語版・CheckMate 649試験：未治療の切除不能な進行・再発の胃がん、胃食道接合部がん、食道腺がん患者を対象に、ニボルマブと化学療法の併用療法を評価した臨床試験PLS日本語版・CheckMate 274試験：根治的切除術を受けた筋層浸潤性尿路上皮がん患者を対象に、術後補助療法としてニボルマブを評価した臨床試験PLS日本語版　掲載されたPLSは、単純に元となった論文を簡素化した内容ではなく、疾患の基礎情報や専門用語の解説、薬の基本的な作用機序などについてもまとめられている。また、文書全体にイラストやピクトグラムを用い、治療の意義や結果の解釈なども含めて、QA形式でわかりやすく解説されている。　いずれもオープンアクセスになっており、専門家以外が情報を確認したり、医療関係者が患者への説明に使用したりすることで、治療の理解や選択に役立つと考えられる。　なお、小野薬品工業とブリストル・マイヤーズ スクイブは、国際ジャーナルに掲載された主要な第III相臨床試験のPLSについて、今後も日本語翻訳のサポートを行っていくとしている。

　未治療の切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）患者において、術前化学療法＋周術期（術前術後）のデュルバルマブは、術前化学療法単独と比較し、無イベント生存期間（EFS）および病理学的完全奏効（pCR）を有意に改善し、安全性プロファイルは各薬剤の既知のプロファイルと一致していたことが示された。米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのJohn V. Heymach氏らが、28ヵ国で実施された国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照第III相試験「AEGEAN試験」の結果を報告した。術前または術後の補助療法としての免疫療法は、切除可能NSCLC患者のアウトカムを改善する可能性が示されており、周術期レジメンは両方の利点が組み合わさり長期アウトカムを改善することが期待されていた。NEJM誌2023年10月23日号掲載の報告。術前化学療法＋周術期デュルバルマブvs.術前化学療法＋プラセボを比較　研究グループは、未治療の切除可能なStageIIA～IIIB［N2］（AJCC Cancer Staging Manual第8版による）のNSCLCで、手術が予定され、ECOG PSが0～1の18歳以上の患者を、病期（IIまたはIII）、PD-L1発現（≧1％または＜1％）で層別化して、デュルバルマブ群またはプラセボ群に1対1の割合で無作為に割り付けた。術前にプラチナ製剤ベースの化学療法＋デュルバルマブまたはプラセボの静脈内投与を3週ごとに4サイクル、術後にデュルバルマブまたはプラセボの静脈内投与を4週ごとに12サイクル行った。　主要評価項目は、EFS（盲検下独立中央判定）とpCR（中央評価）であった。EFSは、手術の施行または完了が阻害された病勢進行、局所再発または遠隔再発、あるいは全死因死亡のうち最も早く発生したイベントまでの期間と定義した。なお、有効性の解析は、ベースラインでEGFRまたはALK遺伝子変異が確認された患者を除外して行われた（修正ITT集団）。　2019年1月2日～2022年4月19日の間に、計802例がデュルバルマブ群（400例）とプラセボ群（402例）に無作為に割り付けられ、修正ITT集団は計740例（それぞれ366例、374例）であった。デュルバルマブ併用の有益性、病期やPD-L1発現状況にかかわらず確認　修正ITT集団について事前に計画した第1回中間解析（データカットオフ2022年11月10日、無イベント生存者の追跡期間中央値11.7ヵ月［範囲：0.0～46.1］）において、EFSは、デュルバルマブ群未到達（NE）、プラセボ群25.9ヵ月であり、デュルバルマブ群で有意な延長を認めた（病勢進行、再発または死亡の層別化ハザード比[HR]：0.68、95％信頼区間[CI]：0.53～0.88、p＝0.004）。12ヵ月EFS率は、デュルバルマブ群73.4％（95％CI：67.9～78.1）、プラセボ群64.5％（58.8～69.6）であった。24ヵ月EFS率は、それぞれ63.3％（56.1～69.6）、52.4％（45.4～59.0）であった。　pCRは最終解析（データカットオフ2022年11月10日）において、デュルバルマブ群17.2％（95％CI：13.5～21.5）、プラセボ群4.3％（95％CI：2.5～6.9）で、デュルバルマブ群が有意に高かった（群間差：13.0ポイント、95％CI：8.7～17.6）。この結果は、中間解析の結果（データカットオフ2022年1月14日、402例対象、p＜0.001）と一致していた。　EFSおよびpCRに関するデュルバルマブの有益性は、病期およびPD-L1発現状況にかかわらず確認された。　Grade3または4の有害事象の発現率は、デュルバルマブ群42.4％、プラセボ群43.2％であった。

　乳がん、子宮頸がん、大腸がん、および肺がんの検診で異常が見つかり、経過観察（フォローアップ）が必要になった患者に対してプライマリケア医が介入することで、患者が必要なフォローアップを推奨通りのタイミングで受ける可能性の高まることが、新たな臨床試験で示された。米マサチューセッツ総合病院（MGH）一般内科のSteven Atlas氏らが、米国立がん研究所（NCI）と米国がん協会（ACS）の支援を受けて実施したこの研究の詳細は、「Journal of the American Medical Association（JAMA）」10月10日号に発表された。　この臨床試験は、米国の3つのヘルスケアネットワークと提携している44カ所のプライマリケアクリニックで、2020年8月24日から2021年12月31日の間に、乳がん、子宮頸がん、大腸がん、および肺がんの検診を受け、異常が1回以上認められたが、フォローアップを受けていない患者1万1,980人（年齢中央値60歳、女性64.8％）を対象にしたもの。異常が見つかったがんの中で最も多かったのは大腸がん（69％）で、次いで、子宮頸がん（22％）、乳がん（8％）、肺がん（1％）の順に多かった。　研究グループは、電子健康記録（EHR）のデータから、検診で判明した異常に対してフォローアップ検査を受けるべきタイミングを推奨するためのアルゴリズムを開発した。対象者は、1）通常のケアを受ける群、2）EHRにリマインダーが表示される群、3）EHRへのリマインダー表示に加え、2週間が経過してもフォローアップを受けない患者に手紙を送り、それでもフォローアップを受けない患者には4週間後に電話をかける群、4）2と3の介入を行い、4週間が経過してもフォローアップを受けない患者に患者ナビゲーターが電話をかける群、の4群にランダムに割り付けられた。　その結果、主要評価項目とした、試験登録から120日以内に推奨されたフォローアップを完了した患者の割合は、4番目の群（EHRリマインダー＋手紙・電話＋ナビゲーターによる電話）で31.4％、3番目の群（EHRリマインダー＋手紙・電話）で31.0％、2番目の群（EHRリマインダー）で22.7％、1番目の群（通常ケア）で22.9％であった。また、4番目の群は1番目の群に比べて120日以内にフォローアップを完了する患者の割合が8.5％有意に高いことが示された（調整済み絶対差8.5％、95％信頼区間4.8〜12.0％、P＜0.001）。さらに、240日以内にフォローアップを完了した患者の割合についての検討と、がんの種類や検診の異常結果のリスクレベル別の検討でも、同様の傾向が見られた。　Atlas氏は、「患者ががん検診受診により最大の利益を得るためには、乳がん、子宮頸がん、大腸がん、あるいは肺がんの検診で異常が見つかった場合に、それを適切なタイミングでフォローアップするためのEHRを使ったリマインダーや患者に受診を促すシステムを医療機関が整える必要がある」と話す。また、同氏は、「そのようなシステムは、プライマリケアをベースに築くのが最善だとわれわれは考えている。なぜなら、全人的なアプローチを取り、がん検診や検査結果のフォローアップを含む幅広い予防医療活動を担っているのがプライマリケア医だからだ」とMGHのニュースリリースで述べている。　さらにAtlas氏は、「介入は成功したものの、フォローアップ受診率には依然として大きなギャップが存在する。予防的がん検診の効果を十分に得るためには、これらの問題に対処する必要がある」との考えを示している。

　1999年のSHOCK試験まではよかった。この試験では、心原性ショックを合併した急性心筋梗塞症例でも、72時間以内にPCI/CABGを実施したほうが、長期的な予後が改善することが初めて証明された。しかし、心原性ショックのマネージメントについては、その後20年間、長い長い停滞期を迎えることとなる：・2012年　IABP-SHOCK2：IABPの使用で予後改善せず・2017年　CULPRIT-SHOCK：多枝病変であっても責任病変のみのPCIで十分・今回（2023年）　ECLS-SHOCK：PCPSの使用で予後が改善せず　上記いずれの試験も心原性ショックに関する機械的介入は「最小限」であるべきという方向を指している。今回のECLS-SHOCK試験の論文のConclusionでは、「PCPSの使用は慎重に検討されるべきであり、ECLSの早期導入は、利益がリスクを上回る患者に対してのみ検討されるべき」と記載されている。十分な数の患者さんにランダム化に協力していただき（430例）、短期的な予後（30日死亡率）に差がつかなかったのであるから（48％ vs.49％）、この結論も妥当といえる。　おそらく現場で今後悩まなくてはならないのは、利益がリスクを上回る、というのをどこで評価し、個別化するかということではないだろうか。今回のECLS-SHOCKの結果を受け、のべつまくなしにショック症例にPCPSを導入しても効果がみられないことが明らかとなったので、重症度がちょうどPCPSに適した症例を見極めなくてはならない、ということになる。　一昔前であれば「経験を積んで」ということになるのであるが、現在はデータ解析から得られたリスクスコアを使っていくことが一般的である（心原性ショックに関しても IMPRESS-SHOCKやSAVEなどのスコアが提案されている）。このほか、最近米国のSCAIからも心原性ショックの新たなStagingが提案されており（2023 SCAI SHOCK）、おおむね好意的な検証結果が得られている。　心原性ショックは手強い病態であり、今後もすぐに画期的な治療法が確立されるとは予想しにくい。それまでは、さまざまなリスク評価法を駆使しながら個別治療につなげていく、ということになろうかと考えられる。また、現場の臨床医には一断面だけで判断をするのではなく、慎重に「経過を追う」ということも許されている。ショックの管理は、まだしばらく苦難の道は続きそうであるが、その施設での総合力が試される病態でもあり、知見や考え方を施設内でも施設間でも共有しながらプロトコールを詰めていく必要があるだろう。

　専門家のコンセンサスに基づいた臨床的に同等の推定用量や推奨用量は、臨床診療および研究において、精神疾患に対する薬物治療をサポートする貴重な情報となりうる。カナダ・ダルハウジー大学のMatthew Kt McAdam氏らは、精神疾患に対する新規薬剤と過去に報告されているコンセンサスの低い薬剤について、用量の同等性と推奨用量の確立および更新を目的に、第2回となる抗精神病薬投与に関する国際的なコンセンサス確立のための研究「Second International Consensus Study of Antipsychotic Dosing：ICSAD-2」を行った。Journal of Psychopharmacology誌2023年10月号の報告。　2段階のデルファイ調査プロセスを用いて、26製剤に関する臨床専門家および研究専門家の幅広い国際サンプルにおけるコンセンサスの確立および更新を行い、統合失調症治療の推奨用量および臨床的に同等の推定用量を検討した。等価用量推定の参照薬剤は、経口剤15種類および長時間作用型注射剤（LAI）7種類に対してはオランザピン経口剤20mg/日、短時間作用型注射剤（SAI）4種類に対してはハロペリドール筋注5mgとした。精神疾患に対する経口剤44種類、LAI 16種類、SAI 14種類についても、同等の推定用量および推奨用量の最新リストへの更新を行った。　主な結果は以下のとおり。・24ヵ国の調査参加者72人が、経口剤、LAI、SAIの同等の推定用量および推奨用量を提供した。調査の1段階から2段階にかけて、コンセンサスは向上した。・最終的なコンセンサスは、LAIで最も高く、経口剤は中程度、SAIは最も低かった。　著者らは「精神疾患に対する抗精神病薬の投与量を最適化するためのランダム化対照試験（フィックスドーズ、マルチプルドーズ）は依然としてまれであり、専門家によるコンセンサスは、臨床的投与量の同等性を推定するための有効な代替手段である」とし、「本結果は、精神疾患治療薬に関する臨床実践、ガイドラインの開発、研究デザインおよび解釈をサポートする可能性がある」とまとめている。

　進行RET融合遺伝子陽性の非小細胞肺がん（NSCLC）の患者に対し、セルペルカチニブはプラチナベースの化学療法（ペムブロリズマブの併用を問わず）と比較して、無増悪生存期間（PFS）を有意に延長したことが、中国・同済大学のCaicun Zhou氏らが行った第III相無作為化試験で示された。セルペルカチニブは中枢移行性を有する強力な選択的RET阻害薬で、進行RET融合遺伝子陽性NSCLC患者に対する有効性が、第I・II相の非無作為化試験で示されていた。NEJM誌オンライン版2023年10月21日号掲載の報告。切除不能なRET陽性・非扁平上皮NSCLCで全身性治療未実施の患者を対象に試験　1次治療としてのセルペルカチニブの有効性と安全性を検証した本試験は、病理学的に確認された切除不能なStageIIIB、IIIC、IVのRET融合遺伝子陽性・非扁平上皮NSCLCで、転移後に薬物治療を受けていない18歳以上の患者を対象に行われた。研究グループは被験者を、セルペルカチニブ（160mg、1日2回、21日サイクル）の投与を受ける群、プラチナベースの化学療法を受ける群（対照群）に、無作為に割り付けた。対照群には、治験担当医師の裁量でペムブロリズマブ（200mg）を投与した。試験薬の投与期間中、対照群に盲検下独立中央判定（BICR）で評価された病勢進行が認められた場合は、セルペルカチニブ群へのクロスオーバーが認められた。　主要評価項目は、ITTペムブロリズマブ集団（対照群に割り当てられた場合に医師がペムブロリズマブを投与する予定だった患者を含む）と被験者全体のITT集団の両集団における、BICRで評価したPFSだった。PFS中央値、セルペルカチニブ群24.8ヵ月、対照群11.2ヵ月　2020年3月～2022年8月に、23ヵ国103施設から計261例（全ITT集団）が登録された。　ITTペムブロリズマブ集団は計212例だった（セルペルカチニブ群129例、対照群83例）。被験者は65歳未満、女性、非喫煙者が多かった。　事前計画の中間有効性解析時点（死亡または病勢進行が98イベント後と規定）のPFS中央値は、セルペルカチニブ群24.8ヵ月（95％信頼区間[CI]：16.9～推定不能）、対照群11.2ヵ月（8.8～16.8）だった（病勢進行または死亡のハザード比[HR]：0.46、95％CI：0.31～0.70、p＜0.001）。　奏効を示した患者の割合は、セルペルカチニブ群84％（95％CI：76～90）、対照群65％（54～75）だった。中枢神経系に影響をもたらした病勢進行までの時間に関する原因特異的HRは0.28（95％CI：0.12～0.68）だった。　有効性に関する全ITT集団（261例）の結果は、ITTペムブロリズマブ集団の結果と類似していた。有害事象は、両群ともに既報のものと変わらなかった。

　狭心症や心筋梗塞などの虚血性心疾患（IHD）のリスク抑制には、肝臓と腎臓の病気の予防が肝腎であることを示唆する研究結果が報告された。代謝異常関連脂肪性肝疾患（MAFLD）と慢性腎臓病（CKD）が併存している人は、既知のリスク因子の影響を調整してもIHD発症リスクが有意に高いという。札幌医科大学循環器・腎臓・代謝内分泌内科学講座の宮森大輔氏、田中希尚氏、古橋眞人氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of the American Heart Association（JAHA）」に7月8日掲載された。　MAFLDとCKDはどちらも近年、国内で患者数の増加が指摘されている慢性疾患。MAFLDは、脂肪肝とともに過体重/肥満、糖尿病もしくはその他の代謝異常（血糖や血清脂質、血圧の異常など）が生じている状態で、最近では動脈硬化性疾患の新たなリスク因子と位置付けられている。一方、CKDは腎機能の低下を主徴とする疾患だが、腎不全のリスクというだけでなく、動脈硬化性疾患のリスクとしても重視されている。肝臓と腎臓はともに生体の恒常性維持に重要な役割を担っており、動脈硬化性疾患に関しても、MAFLDとCKDが存在した場合にはリスクがより上昇する可能性がある。ただし、そのような視点での研究はこれまで報告されていない。古橋氏らの研究グループは、健診受診者のデータを用いた縦断的解析により、この点を検討した。　解析対象は、2006年に渓仁会円山クリニック（札幌市）で定期健診を受けた人のうち、2016年までに1回以上、再度健診を受けていて追跡が可能であり、ベースライン時（2006年）にIHDの既往がなく、解析データに欠落のない1万4,141人（平均年齢48±9歳、男性65.0％）。このうち、ベースライン時点でMAFLDは4,581人（32.4％）、CKDは990人（7.0％）に認められ、両者併存は448人（3.2％）だった。　平均6.9年（範囲1～10年）の追跡で、479人がIHDを発症。1,000人年当たりの発症率は、男性6.3、女性2.4だった。IHD発症リスクとの関連の解析に際しては、年齢と性別の影響を調整する「モデル1」、モデル1に現喫煙とIHDの家族歴を追加する「モデル2」、モデル2に過体重/肥満（BMI23以上）、糖尿病、脂質異常症、高血圧を追加する「モデル3」という3通りで検討した。なお、モデル3で追加した調整因子は、一般的にIHD発症に対して調整される必要があるが、MAFLDの診断基準と重複していることにより多重共線性の懸念（有意な関連を有意でないと判定してしまうこと）があるため、最後に追加した。　ベースライン時点でMAFLDとCKDがともにない群を基準とすると、MAFLDのみ単独で有していた群のIHD発症リスクは、モデル1〔ハザード比（HR）1.42〕とモデル2（HR1.40）では有意な関連が示された。ただし、モデル3では非有意となった。ベースライン時点でCKDのみを有していた群は、全てのモデルで関連が非有意だった。それに対して、MAFLDとCKDの併発群は、モデル1〔HR2.16（95％信頼区間1.50～3.10）〕、モデル2〔HR2.20（同1.53～3.16）〕、モデル3〔HR1.51（1.02～2.22）〕の全てで、IHD発症リスクが高いことが示された。　なお、性別の違いは上記の結果に影響を及ぼしていなかった（モデル3での交互作用P＝0.086）。また、モデル3において、MAFLDの有無、およびCKDの有無で比較した場合は、いずれもIHDリスクに有意差がなかった。　続いて、IHDリスクの予測に最も適したモデルはどれかを、赤池情報量規準（AIC）という指標で検討した。AICは値が小さいほど解析に適合していることを意味するが、モデル1から順に、8585、8200、8171であり、モデル3が最適という結果だった。　次に、IHDの古典的なリスク因子（年齢、性別、現喫煙、IHDの家族歴）にMAFLDとCKDの併存を追加した場合のIHD発症予測能への影響をROC解析で検討。すると、古典的リスク因子によるAUCは0.678であるのに対して、MAFLDとCKDの併存を加えると0.687となり、予測能が有意に上昇することが分かった（P＜0.019）。　著者らは本研究の限界点として、食事・運動習慣やがんの既往などが交絡因子に含まれていないこと、脂肪肝の重症度が考慮されていないことなどを挙げている。その上で、「日本人一般集団においてMAFLDとCKDの併存は、それらが単独で存在している場合よりもIHD発症リスクが高いことが示された」と結論付け、「MAFLD、CKD、IHDの相互の関連の理解を進めることが、IHDの新たな予防戦略につながるのではないか」と述べている。

第53回：サンフランシスコのTCT2023で6つの発表TCT（Transcatheter Cardiovascular Therapeutics）2023での発表のため、サンフランシスコに来ております。サンフランシスコには4年前も来ているので観光はとくにせず、学会会場のみ3日弱の滞在です。コロナの影響を受けて街中の多くの店舗が閉まっていて、治安も悪そうな印象です。残念ながらホームレスの方がかなりいました。Abstractとしてグループ内で8つの口頭発表があり、私自身もプレゼンターとして筆頭著者かどうかにかかわらず6つの発表がありました。そのうち幸運にもグループ内で2つ、米国心臓病学会誌（JACC）（impact factor：24）と同時発表をすることができました。1つはintravascular imaging guided vs. functionally guided vs. angio guided PCIを比較したネットワークメタアナリシスです1）。今年3月のACC（米国心臓病学会）で、ニューヨーク大学のSripal Bangalore先生から研究にお誘いいただき、数年前から構想もあったこともあり、すぐに草稿を作成しJACCに提出。TCTとの同時発表も踏まえて、査読プロセスは比較的速く進みました。もう1つは、米国の主に65歳以上の政府保険であるMedicareのデータを使った解析です2）。カリフォルニア大学ロサンゼルス校の津川 友介先生との共同研究でした。こちらは改訂を4日間でできれば同時発表できることになり、筆頭著者の先生が頑張られて提出できたため、1週間以内にアクセプトされ、TCTと同時発表となりました。発表すること自体はある程度慣れ、論文としてほぼ同時に発表しているため内容は把握できているので、スライドを作ってしまえば、英語での質疑応答も問題ありませんでした。ただし、今回は6つの自分の発表があったため、ほかの発表を聴いて知識のアップデートをする余裕はありませんでした。NEJMに載るようなLate breaking clinical trialsセッションは、TCTMDというTCTのニュースサイトによくまとまっているので、それを見て確認することができました。学会では、ほかのセッションを聴く代わりに、私の論文をレビューしてくださるマウントサイナイ医科大学やニューヨーク大学の先生などへの挨拶を欠かさず行います。来年7月からボストンのマサチューセッツ総合病院に在籍することになるため、ボストン界隈の先生方とも以前のインタビューの中で面識がある方々に挨拶いたしました。そのような先生方に会いますと、“Email me when you come to Boston”と言っていただけました。東海岸と西海岸とでは3時間の時差があり、体調もなんとなく良くない気もしますが、西海岸だと日本から参加される先生方も多い印象です。こちらで臨床をしている先生方ともお会いすることができました。常に就職活動が付きまとう米国において、学会はネットワーク作りに有用だと改めて思いました。Column米国最大のカテーテル学会であるTCTですが、ランチョンの弁当のクオリティはかなり低め。しかしながら、今年はAbstract presenterがfacultyと見なされるためfaculty loungeが使えて、おいしい昼食にありつけました。和食弁当も学会でよく出るので、そちらのほうがヘルシーで良いとは思います。参考1）Kuno T, et al. J Am Coll Cardiol. 2023 Oct 23. [Epub ahead of print]2）Ueyama HA, et al. J Am Coll Cardiol. 2023 Oct 16. [Epub ahead of print]

　健康のために階段昇降が推奨されるが、いったい何段くらいを目安に上ると何に効果的なのだろうか―。今回、中国・北京大学のZimin Song氏らが検証した結果、階段昇降を毎日5回より多く行う（段数にして約50段）とアテローム動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）リスクが20％以上低下する一方で、ベースラインと再調査の間に階段昇降を止めた人では、階段昇降をまったくしなかった人と比較して、ASCVDリスクが高くなることが明らかになった。Atherosclerosis誌オンライン版2023年9月16日号掲載の報告。　研究者らは、階段昇降の強度とASCVDのリスク、およびそれらがASCVDの危険因子の存在によって変化するか否かを評価するため、英国バイオバンクからの45万8,860例の成人データを使用し、前向きコホート研究を行った。ベースラインとベースラインから5年後の再調査で収集した情報は、階段昇降、社会人口学的要因、ライフスタイルに関するものだった。ASCVDとして、冠動脈疾患（CAD）、虚血性脳卒中（IS）、急性合併症が含まれた。また、階段昇降とASCVDとの関連性をCox比例ハザードモデルで解析し、CAD/ISの遺伝的リスクスコア（GRS）に基づく疾患感受性、ASCVDの10年リスク、ASCVDの家族歴で階層化して評価した。　主な結果は以下のとおり。・中央値12.5年の追跡調査中に、ASCVDを発症したのは3万9,043例、CADは3万718例、ISは1万521例だった。・1日あたりの階段昇降を1～5回、6～10回、11～15回、16～20回、21回以上に区分し、対照群（ベースライン時に階段昇降1日0回と報告）と比較したASCVDのHRは、順に0.97（95％信頼区間[CI]：0.93～1.01）、0.84（同：0.82～0.87）、0.78（同：0.75～0.81）、0.77（同：0.73～0.80）、0.81（同：0.77～0.85）だった。この結果はCADとISでも同等であった。・CAD/ISのGRSに基づく疾患感受性、ASCVDの10年リスク、ASCVDの家族歴で層別化した場合、階段昇降によるASCVDのリスク保護の関連性は疾患感受性レベルの上昇によって弱くなった。また、この関連性はASCVDのさまざまな感受性を持つ集団において広く一致していた。・ベースライン時に階段昇降を行い、その後の再調査で階段昇降を行わなくなった人は、階段昇降を行わなかったまたは少なかった（1日あたり5回未満）人と比較して、ASCVDリスクが32％高かった（HR：1.32、95％CI：1.06～1.65）。

　中国・Chinese Academy of Medical Sciences and Peking Union Medical CollegeのYuejin Yang氏らは、ST上昇型心筋梗塞（STEMI）におけるガイドライン準拠治療への上乗せ補助療法として、中国伝統医薬（中医薬）のTongxinluo（複数の植物・昆虫の粉末・抽出物からなる）は30日時点および1年時点の両方の臨床アウトカムを有意に改善したことを、大規模無作為化二重盲検プラセボ対照試験「China Tongxinluo Study for Myocardial Protection in Patients With Acute Myocardial Infarction（CTS-AMI）試験」の結果で報告した。Tongxinluoは有効成分と正確な作用機序は不明なままだが、潜在的に心臓を保護する作用があることが示唆されている。中国では1996年に最初に狭心症と虚血性脳卒中について承認されており、心筋梗塞についてはin vitro試験、動物実験および小規模のヒト試験で有望であることが示されていた。しかし、これまで大規模無作為化試験では厳密には評価されていなかった。JAMA誌2023年10月24・31日合併号掲載の報告。対プラセボの大規模無作為化試験でMACCE発生を評価　CTS-AMI試験は2019年5月～2020年12月に、中国の124病院から発症後24時間以内のSTEMI患者を登録して行われた。最終フォローアップは、2021年12月15日。　患者は1対1の割合で無作為化され、STEMIのガイドライン準拠治療に加えて、Tongxinluoまたはプラセボの経口投与を12ヵ月間受けた（無作為化後の負荷用量2.08g、その後の維持用量1.04g、1日3回）。　主要エンドポイントは、30日主要有害心脳血管イベント（MACCE）で、心臓死、心筋梗塞の再発、緊急冠動脈血行再建術、脳卒中の複合であった。MACCEのフォローアップは3ヵ月ごとに1年時点まで行われた。　3,797例が無作為化を受け、3,777例（Tongxinluo群1,889例、プラセボ群1,888例、平均年齢61歳、男性76.9％）が主要解析に含まれた。30日時点、1年時点ともMACCEに関するTongxinluo群の相対リスク0.64　30日MACCEは、Tongxinluo群64例（3.4％）vs.プラセボ群99例（5.2％）で発生した（相対リスク[RR]：0.64［95％信頼区間[CI]：0.47～0.88］、群間リスク差[RD]：－1.8％［95％CI：－3.2～－0.6］）。　30日MACCEの個々のエンドポイントの発生も、心臓死（56例［3.0％］vs.80例［4.2％］、RR：0.70［95％CI：0.50～0.99］、RD：－1.2％［95％CI：－2.5～－0.1］）を含めて、プラセボ群よりもTongxinluo群で有意に低かった。　1年時点でも、MACCE（100例［5.3％］vs.157例［8.3％］、ハザード比[HR]：0.64［95％CI：0.49～0.82］、RD：－3.0％［95％CI：－4.6～－1.4］）および心臓死（85例［4.5％］vs.116例［6.1％］、HR：0.73［0.55～0.97］、RD：－1.6％［－3.1～－0.2］）の発生は、Tongxinluo群がプラセボ群よりも依然として低かった。　30日脳卒中、30日および1年時点の大出血、1年全死因死亡、ステント内塞栓症（＜24時間、1～30日間、1～12ヵ月間）など、その他の副次エンドポイントでは有意差はみられなかった。　薬物有害反応（ADR）は、Tongxinluo群がプラセボ群よりも有意に多く（40例［2.1％］vs.21例［1.1％］、p＝0.02）、主に消化管症状であった。　今回の結果を踏まえて著者は、「STEMIにおけるTongxinluoの作用機序を確認するため、さらなる研究が必要である」とまとめている。

　OCTOBER試験は、ILUMIEN IV試験と同時に発表された試験で、それぞれOCT （optical coherence tomography、光干渉断層法）を用いたPCI （percutaneous coronary intervention、経皮的冠動脈形成術）と、通常の血管造影のみで行ったPCIとで比較をしています。近年では、長い病変や、慢性完全閉塞といった複雑病変において、IVUS（intravascular ultrasound、血管内超音波）を用いたPCIのほうが、有意に結果が優れていたという報告が複数なされており、これらのランダム化比較試験の結果を受けて、米国では、血管内イメージングデバイスの使用は5％程度の施行率から、15％程度まで増加していると伺っています。OCTは、IVUSに比較して10倍空間分解能に優れていますが、一方で、造影剤もしくは低分子デキストランなどの使用にて赤血球除去が必要であり、それぞれ一長一短があります。この新たな血管内イメージングデバイスであるOCTを用いたPCIと、通常の血管造影のみで行ったPCIとで比較した試験が、米国と欧州が中心となって行われ、それぞれILUMIEN IV試験、OCTOBER試験としてESC（欧州心臓病学会）2023で報告されています。　OCTOBER試験では、分岐部病変を有する1,200症例が登録されており、OCTを用いたほうが、その後2年の臨床イベントが有意に少なかったという結果でした。その一方で、ILUMIEN IV試験では、OCTを用いたPCIのほうが、ステントの拡張された大きさは大きいものの、臨床イベントでは差はみられませんでした。この臨床イベントでの結果の違いがなぜみられたかと疑問になりますが、OCTOBER試験では左主幹部病変が約19％で、左前下行枝と対角枝の分岐部病変が71％でみられており、登録された病変が大きな冠動脈支配領域であったと予想されます。一方で、ILUMIEN IV試験では、複雑病変を有する症例が登録されていますが、この内訳として、長い病変長を有する病変が多く含まれており、分岐部病変はそれほど多くなかったようです。また、左前下行枝病変は52％であり、そのほかは左回旋枝、右冠動脈病変でした。このような病変背景の違いが、それぞれの試験結果の臨床イベントの差になったのではないでしょうか。ステントのパフォーマンスは、OCTを用いたPCIのほうが良く、さらには、大きな還流域をもつ分岐部病変だと、臨床予後にも影響を与えると理解してよさそうです。　本邦で行われているPCIは、すでに90％近くの症例でOCTやIVUSといった血管内イメージングデバイスを用いて行われています。血管内イメージングデバイスを使えない場合には、より確実に十分なステント留置ができるように、1つサイズの大きいステントや、バルーンを選択することが多いでしょうし、すでに血管内イメージングが広く普及している本邦では、これらのデバイスの有無を比較する試験の遂行は困難と考えられます。OCTOBER試験結果を踏まえて、われわれの日常臨床を変えることはないとは思いますが、少なくとも間違ったことはしていないことが追認されたと理解してよさそうです。

コロナ後遺症の新たな生理指標、セロトニン欠乏が判明新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患後症状（long COVID）は患者数が莫大なだけに盛んに研究されて新たな成果が次々に発表されています。先週はそういうコロナ後遺症とタウリンの欠乏の関連を示した報告を紹介しましたが、その報告の10日前にはタウリンと同様にアミノ酸の1つであるトリプトファンの吸収低下を一因とするセロトニンの減少とコロナ後遺症の関連を裏付ける研究成果がCell誌に発表されています1,2）。神経伝達物質の1つであるセロトニン減少の発端となりうるのは腸の新型コロナウイルスです。腸に居座る新型コロナウイルスがトリプトファン吸収を抑制し、トリプトファンを原料とするセロトニン生成が減ると示唆されました。新型コロナウイルスが腸に長居しうることは糞便のウイルスRNA解析で示されました。その解析によるとコロナ後遺症患者の糞中からはそうでない患者（新型コロナウイルスに感染したものの長引く症状は生じなかった患者）に比べて新型コロナウイルスRNAが有意に多く検出されました。新型コロナウイルスを含むウイルス感染はインターフェロン（IFN）伝達を誘発することが知られています。さらには、コロナ後遺症患者の1型IFN増加の持続も先立つ研究で確認されています。腸に似せた組織（腸オルガノイド）やマウスでの検討の結果、その1型IFNがセロトニンの前駆体であるトリプトファン吸収を抑制することでセロトニンの貯蔵量を減らすようです。また、新型コロナウイルスが居続けることで続く炎症は血小板を介したセロトニン輸送の妨害やセロトニン分解酵素MAO（モノアミン酸化酵素）の亢進を介してセロトニンの流通を妨げうることも示されました。実際、コロナ後遺症患者では血中のセロトニンが乏しく、コロナ後遺症の発現の有無をセロトニンの量を頼りに区別しうることが確認されています。さて研究はいよいよ大詰めです。コロナ後遺症患者の大部分が被る疲労、認知障害、頭痛、忍耐の欠如、睡眠障害、不安、記憶欠損などの神経/認知症状とセロトニン欠乏を関連付けるとおぼしき仕組みが判明します。その仕組みとは迷走神経の不調です。中枢神経系（CNS）の外を巡るセロトニンは血液脳関門（BBB）を通過できませんが、迷走神経などの感覚神経を介して脳に作用します。ウイルス感染を模すマウスでの実験の結果、末梢のセロトニンを増やすことや感覚神経を活性化するTRPV1作動薬（カプサイシン）の投与で認知機能が正常化しました。続いて、感覚神経の種類を区別するタンパク質の刺激実験から末梢のセロトニン不足と脳の働きの低下の関連は感覚神経の一員である迷走神経伝達の不足を介すると示唆されました。その裏付けとして迷走神経に豊富に発現するセロトニン受容体（5-HT3受容体）の作動薬がウイルス感染を模すマウスの海馬神経反応や認知機能障害を正常化することが示されました。それらの結果を総括し、セロトニン不足が迷走神経伝達を弱めて認知機能を害するのだろうと結論されています。さて、そうであるなら選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）に属するフルオキセチン（fluoxetine）やフルボキサミン（fluvoxamine）などのセロトニン増加薬がコロナ後遺症に有効かもしれません。その可能性は今回の研究でも検討されており、ウイルス感染を模すマウスの記憶障害がフルオキセチンでほぼ解消しました。新型コロナウイルスに感染して間もない患者へのSSRIの試験はいくつか実施されています。その効果の程は今のところどっちつかずですが、それらの試験と同様にコロナ後遺症の神経/認知症状へのセロトニン伝達標的治療の効果も調べる必要があります。幸い、その試みはすでに始まっています。臨床試験登録サイトClinicaltrials.govを検索したところ、コロナ後遺症へのフルボキサミンの試験が進行中です3）。結果一揃いは再来年2025年3月中頃に判明する見込みです。コロナ後遺症の治療といえばこれまでのところ患者が訴える症状が頼りでした。今やセロトニンやタウリンの減少などの生理指標が明らかになりつつあり、見つかった生理指標を頼りに患者を治療や試験に割り当てられそうだと著者は言っています2）。参考1）Wong AC, et al. Cell. 2023;186:4851-4867.2）Viral persistence and serotonin reduction can cause long COVID symptoms, Penn Medicine research finds3）Fluvoxamine for Long COVID-19

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが小児感染症に及ぼした影響として、long COVID（罹患後症状、いわゆる後遺症）や医療提供体制の変化、感染症の流行パターンの変化などが挙げられる。これらをまとめたものが、イスラエルのネゲブ・ベン・グリオン大学のMoshe Shmueli氏らによってEuropean Journal of Pediatrics誌オンライン版2023年9月20日号に報告された。　本研究はナラティブレビューとして実施した。　主な結果は以下のとおり。既知の内容・COVID-19は通常、小児では軽度であるが、まれに重篤な症状が現れる可能性が知られている。また、一部の成人が悩まされるとされるlong COVIDは、小児においてもみられた。・COVID-19の流行による衛生管理の強化や体調不良時の行動変化により、呼吸器感染症（インフルエンザやRSウイルス、肺炎球菌）だけではなく、他の感染症（尿路感染症や感染性胃腸炎など）でも感染率の低下がみられた。・医療提供体制が大きく変化し、オンライン診療の普及などがみられた。・ワクチン定期接種の中断により、ワクチン接種を躊躇する動きがみられた。・抗菌薬の誤用や過剰処方の問題が生じた。新規の内容・COVID-19流行期間中にインフルエンザやRSウイルスの流行が減少した理由は、非医薬品介入※（non pharmaceutical intervention：NPI）措置に関連しているのではなく、むしろ生物学的ニッチ（鼻咽頭）における病原体と宿主の相互作用などの、NPI措置以外に関連していると考えられた。※非医薬品介入：マスク着用義務や外出禁止令などの医薬品以外の予防対策