片頭痛は、激しい頭痛と一時的な運動および感覚障害を呈する神経疾患である。片頭痛の誘因には、発作に影響を及ぼす可能性のある内的および外的因子が関連している。片頭痛患者の中には、特定の食品摂取により発作が発現する患者も存在するが、アイスランドではこれらの関連は、これまで調査されていなかった。アイスランド・Landspitali National University HospitalのHadda Margret Haraldsdottir氏らは、アイスランドにおける片頭痛の症状と特定の食品摂取との関連を示す患者の割合を推定するため、本検討を実施した。Laeknabladid誌2024年12月号の報告。　アイスランドのFacebookグループ「Migreni」のメンバー（Facebook群）395人（回答率：Facebook群の19.6％）および神経内科医から治療を受けている患者（神経内科治療群）108人（回答率：神経内科治療群の65％）を対象に、電子アンケートを実施した。アンケートでは、特定の食品が片頭痛発作の引き金となる可能性があると思うかを調査した。アンケート回答の選択肢は、「全く/滅多にない」、「時々ある」、「頻繁にある」、「常にある」とした。その他の質問には、片頭痛の種類、薬物治療の有無、背景などを含めた。　主な結果は以下のとおり。・参加者466人中354人（76％）は、特定の食品摂取により片頭痛を引き起こすことが「頻繁にある」または「常にある」と回答した。・この割合は、Facebook群のほうが神経内科医治療群よりも高かった（78％ vs.66％、p＝0.007）。・最も一般的な食物関連の引き金は、赤ワインおよび食事を抜くこと（空腹）であり、50％以上で「頻繁にある」または「常にある」と回答した。・その他の食物関連因子として、白ワイン、リコリス、燻製肉などが報告され、参加者の20〜50％が回答した。　著者らは「これまで行われた他の研究と同様に、食物摂取は片頭痛の引き金となっている可能性が示唆された。しかし、これまでの研究では、食物関連因子としてリコリスの報告はなく、燻製肉はより一般的な因子であることが明らかとなった」と結論付けている。

　人工知能（AI）を活用した新しい肺検査によって、呼吸困難のある人が慢性閉塞性肺疾患（COPD）であるかどうかを確認できる可能性のあることが、新たな研究で示された。通常のCOPDの診断では、患者が完全に息を吸い込んだときと吐き出したときの2回のCT検査が必要であるが、新しい検査では、息を吸いこんだときに撮影したCT画像のみからCOPDを正確に診断できるという。米サンディエゴ州立大学数学・統計学分野のKyle Hasenstab氏らによるこの研究結果は、「Radiology: Cardiothoracic Imaging」に12月12日掲載された。　COPDは、細気管支炎や肺気腫などを含む進行性の肺疾患の総称であり、気流に制限が生じて呼吸能力が障害される病態を指す。現状ではCOPDには治療法がなく、世界で死亡原因としては3番目に多い。COPDの主な診断方法は、息を吸う力や吐く力を通じて肺機能を測定する検査（スパイロメトリー）であるが、Hasenstab氏によると、CTスキャンにより呼吸を妨げている可能性のある肺の損傷を検出して、COPDの診断に役立てている病院もあるという。しかし、「この種のプロトコルは、医療機関全体で、臨床的に標準化されているわけではない」と同氏は指摘する。その理由の一つは、医療スタッフがCT画像の撮像技術と読影力を身に付けるには、追加のトレーニングが必要な点にあるという。　今回の研究でHasenstab氏らは、AIがCT画像を解釈できればスタッフをトレーニングする必要性が減り、COPDのCT検査をより多くの人に提供できるかもしれないとの仮説を立てた。そして、2007年11月から2011年4月の間に吸気と呼気のCTを撮影し、スパイロメトリーも受けた8,893人（平均年齢59.6歳、男性53.3％）の検査データを用いて、この仮説を検証した。　Hasenstab氏らは、データから直接学習をするディープラーニングの手法の一つである畳み込みニューラルネットワーク（CNN）を用いて、臨床データ、および単一時相または多時相CT画像を基に、スパイロメトリーの測定値（1秒間の努力呼気量〔FEV1〕、予測FEV1％、および努力肺活量〔FVC〕に対するFEV1の比〔FEV1/FVC〕）を予測するモデルのトレーニングを行った。その後、予測されたスパイロメトリーの値から、COPDに関する世界的イニシアチブ（Global Initiative for Chronic Obstructive Lung Disease；GOLD）が定めた基準に基づきCOPDの重症度（ステージIからIVの4期）を予測した。　その結果、CNNモデルが予測したスパイロメトリー測定値と実測値との一致度は、中程度から良好であることが示された。この一致度は、臨床データを加えることで改善することも判明した。また、このモデルは単一時相CT画像のみからでも重症度を正確に予測することも示された。重症度が実際GOLDのステージと完全に一致、またはその誤差が1ステージ以内で一致した割合は59.8～84.1％であった。　Hasenstab氏は、「われわれの研究は、1回のCT検査と関連する臨床データに基づき、COPDを診断し重症度のステージを分類できることを示した」と述べている。同氏はまた、「CT検査を呼気時の1回に減らすことで、この診断法が現在よりも利用しやすくなり、また、患者の医療費、不快感、電離放射線への被曝量も軽減できる」と話している。

　2型糖尿病と慢性腎臓病（CKD）は、ともに心臓病のリスク因子だが、両者が併存していると、心臓病発症が大幅に早まるとする研究結果が報告された。米ノースウェスタン大学および同ボストン大学のVaishnavi Krishnan氏らが、米国心臓協会（AHA）の科学セッション（AHA Scientific Sessions 2024、11月16～18日、シカゴ）で発表した。　Krishnan氏らの研究には、AHAが構築した心血管疾患（CVD）イベント予測ツール「Predicting Risk of cardiovascular disease EVENTs（PREVENT）」が用いられた。PREVENTは、2011～2020年の米国国民健康栄養調査のデータに基づき開発されたもので、糖尿病やCKD、または喫煙習慣の有無、降圧薬や脂質低下薬の服用などの情報を基に、向こう10年間のCVDイベントの発症リスクを予測できる。通常、リスクが7.5％以上の場合に「CVDハイリスク」状態と判定する。　このPREVENTを使い、30～79歳の各年齢の人が、推定糸球体濾過量44.5mL/分/1.73m2以下（CKDステージ3に該当）のCKDのみを有する場合、2型糖尿病のみを有する場合、および、それら両者を有する場合、両者とも有さない場合に、CVDハイリスクと判定される年齢を割り出した。　その結果、2型糖尿病とCKDをともに有さない場合にCVDハイリスクと判定される年齢は、女性68歳、男性63歳だった。それに対して、CKDのみを有する場合、女性は60歳、男性は55歳でハイリスクと判定され、女性・男性ともに8年早くリスクが高まると予測された。また、2型糖尿病のみを有する場合は、女性は59歳、男性では52歳でハイリスクと判定され、女性は9年、男性は11年早くリスクが上昇すると予測された。　そして、CKDと2型糖尿病が併存している場合は、女性は42歳、男性は35歳でハイリスクと判定されることが分かった。つまり、2型糖尿病とCKDを有さない人に比べて、女性は26年、男性は28年も早く、CVDリスクが高い状態になると予測された。　Krishnan氏は、「われわれの研究により、CVDリスク因子が組み合わさることによる影響の大きさが明らかになり、実際に何歳からハイリスク状態になるのかを分かりやすく理解することが可能になった」と述べている。また、「例えば、血圧や血糖値が境界域まで上昇し腎機能がやや低下しているものの、高血圧、糖尿病、CKDとは診断されていない状態では、本人は自分のCVDリスクの高さを認識していないことが少なくない。そのような場合に、本研究のような手法によってリスクをはっきり自覚することは、その後の疾患管理に役立つだろう」と付け加えている。　ただし、研究者らは、この結果が一般人口のデータに基づきシミュレーションされたものであることを、解釈上の留意点として挙げている。本研究を主導した米ノースウェスタン医科大学のSadiya Khan氏も、「今回の報告は、疾患リスクモデルがどのくらい有用かを理解する最初のプロセスに当たる」としている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　労働者は、デジタル技術が普及し、常に相手とオンラインでつながっていなければならないという状況に大きな負担を感じていることが、英国の調査で明らかになった。研究グループは、これは世界的な問題だとの考えを示している。論文の筆頭著者である英ノッティンガム大学心理学分野のElizabeth Marsh氏は、「われわれの研究で分かったのは、デジタル技術を活用した仕事（以下、デジタルワーク）には潜在的な負の側面があるということだ。そのような環境で求められる業務上の要求や激しさは労働者に過度の負担を与え、疲労やストレスを引き起こしている可能性がある」と述べている。この研究結果は、「Frontiers in Organizational Psychology」に12月17日掲載された。　Marsh氏は、「オンライン状態を常に保ってメッセージをチェックしなければならないというプレッシャーを感じると、仕事から離れることが心理的に難しくなる可能性がある」と同大学のニュースリリースで述べている。　今回の研究でMarsh氏らは、14人（男性43％、年齢中央値41歳）の労働者を対象に、デジタル技術を活用した21世紀の職場環境が労働者のウェルビーイングに与える影響について検討した。研究参加者には、ストレスや過負荷などデジタルワークの負の側面に焦点を当てた質問を用いた半構造化面接（平均34分間）を実施し、参加者のデジタルワーク環境での経験を探った。　その結果、人々の性格や傾向に基づく5つのテーマが特定された。一つ目は、「ハイパーコネクティビティ」である。これは、常にテキストメッセージや電子メールなどで連絡が取れる状態を保ち、顧客や同僚からの連絡に迅速に対応しなければならないというプレッシャーを感じている状態を指す。研究参加者の1人は、「常にそこにいなければならないように感じる。まるで、常に前進を意味する青信号を点灯させていなければならないような感じだ」と語ったという。　二つ目は、デジタルワークの中で発生するメッセージやアプリケーション、ミーティングなどへの対応が認知的過負荷を引き起こし、感情的な負担や注意の対立が生じる状態を意味する「テクノロジー関連の過負荷」。三つ目は、不安定なインターネット環境や新しいアプリの使いにくさなど、オンラインでの業務で遭遇する技術上の問題を意味する「デジタルワークのわずらわしさ」。四つ目は、情報や同僚との関係を構築する機会を見逃すことなどへの不安を意味する「見逃しに対する恐れ」。五つ目は、デジタルワークにより発生する健康上の問題を意味する「テクノロジーに起因するストレス」である。　参加者からは、「全てがオンラインになり、昼夜を問わずいつでも仕事に取り掛かれるようになったら、仕事を私生活から切り離すのが難しくなる」、「メールを受信したら〔……〕すぐに返信しなければならないというプレッシャーを感じる。そうしないと、『彼女は家で何をしているのだろう』と思われるかもしれないから」などの意見も聞かれたという。　Marsh氏は、労働者は、仕事と私生活の境界が曖昧になり、「勤務時間外」にも働かなければならないというプレッシャーを感じていることが多過ぎると指摘する。同氏は、「この調査結果は、デジタルワーカーのウェルビーイングを守るために、研究者と専門家の両方がデジタルワークの職務上の要求を特定し、理解し、緩和する必要があることを強調している」と結論付けている。

　小児期のチームスポーツへの参加には、子どもの頭脳に明晰さをもたらす特別な力があるかもしれない。サッカーやバレーボールのチームに所属している子どもは、スポーツをしない子どもや個人スポーツしかしない子どもに比べて、実行機能のテストスコアが高いことが新たな研究で示された。実行機能とは、組織化や物事の記憶、決断、集中力の維持に必要な思考スキルのことをいう。フローニンゲン大学医療センター（オランダ）のLu Yang氏らによるこの研究の詳細は、「JAMA Network Open」に12月17日掲載された。　米ウィスコンシン大学マディソン校整形外科学教授のAlison Brooks氏は、今回の研究に関する付随論評の中で、「科学的データは、サッカーなどのチームスポーツをすることが、最も重要な生きる力の一つである実行機能を向上させることを示している」と述べている。　Yang氏らは今回、880人の子ども（女子470人、実行機能測定時の平均年齢11.1歳）を2006年4月から2017年12月まで追跡したデータを調べた。子どもは5～6歳に身体機能、10～11歳に実行機能の評価を受けていた。子どもが定期的に行っていたチームスポーツは、サッカーやバレーボールなど、個人スポーツは武術やスイミング、体操などであった。　その結果、5～6歳時の中高強度の身体活動は、10～11歳時の実行機能に有意な影響を与えないことが示された。しかし、10～11歳時にチームスポーツを行っていた子どもでは、個人スポーツを行っていた子どもに比べて全体的な実行機能（スコアの平均群間差−3.03）、行動調整機能（同−3.39）、およびメタ認知能力（同−2.55）が優れていることが示された。また、個人スポーツのみを行っていた子どもに比べて、個人スポーツとチームスポーツの両方を行っていた子どもは、実行機能のスコアがより高かった（同−2.66）。　では、チームスポーツを行うことは、どのように子どもの意思決定や組織化などの能力を高め得るのだろうか。Yang氏らは、「チームスポーツでは、チームメイトや対戦相手と予測のつかないやりとりが発生するため、子どもに高い認知的要求を課すことになる」と話す。これにより、選手には素早く柔軟な対応を取る必要性が生じ、それが実行機能を高める練習の場となっている可能性があると推測している。　一方、Brooks氏は付随論評の中で、オランダの子どもはチームスポーツへの参加率が高く、この研究の対象となった子どものうち、全くスポーツに参加していなかった子どもの割合はわずか6.3％であったことを指摘している。ただし、米国の子どももチームスポーツから同じような認知面への恩恵を受けられるとBrooks氏は考えている。同氏は、2019年に米国小児科学会（AAP）が発表した、子どもの組織化されたスポーツの価値に関する報告書を紹介している。この報告書ではチームスポーツが、「前向きな自尊心と仲間との関係、不安や抑うつの軽減、良好な骨の健康状態」に加え、「より健康的な心臓や肥満度の低下」、「認知能力と学業成績の向上」にも効果のあることが明らかにされているという。　残念ながら、このようなメリットを享受できる米国の子どもは極めて少ない。Brooks氏はその理由を、「2022年の全米小児健康調査によると、6～17歳の小児のうち、スポーツチームに参加しているのは53.8％に過ぎないからだ」と述べている。同調査のデータからは、米国では13歳になると、スポーツを全くしない子どもの割合は70％に上ることも明らかにされている。　また、この数値は貧困層の家庭やマイノリティーの家庭の子どもではさらに高いことが示されており、スポーツに参加するための費用が大きな要因となっている可能性があるとBrooks氏は指摘している。さらに、青少年のスポーツの「プロ化」を求める圧力が強まりつつあり、スポーツへの参加が魅力を失いつつある。Brooks氏は、「スポーツを始めること、また継続的にスポーツに参加することを阻む障壁を設けることで、われわれは子どもから、人間が持つ本来の潜在能力を発揮する機会を奪ってしまっているのかもしれない」と述べている。

　膵臓がんは、膵臓自体が体の奥深くに位置しているため、生命を脅かすようになる前の早期段階で検出することは難しいことから、サイレントキラーと呼ばれている。しかし、拡散テンソル画像法（DTI）と呼ばれるMRI画像技術の一種が、膵臓がんのより早期の発見に役立つ可能性のあることが新たな研究で明らかになった。シャンパリモー臨床センター（ポルトガル）の放射線科医であるCarlos Bilreiro氏らによるこの研究結果は、「Investigative Radiology」に12月13日掲載された。研究グループは、これらの結果は膵臓がんリスクがある人の早期診断につながる可能性があると述べている。　膵臓がんは、米国ではがん関連死の第3位の原因である。膵臓がんの5年生存率は、早期に発見できれば44％だが、他臓器に転移すると約3％にまで急落する。残念なことに、膵臓がんの症状は、原因不明の体重減少、糖尿病の発症、黄疸など、他の病気の症状と混同されやすい。　研究グループの説明によると、膵臓がんの約95％は膵管腺がん（PDAC）と呼ばれるものであり、その多くは膵上皮内腫瘍性病変（PanIN）と呼ばれる前駆病変から発生するが、これらの病変は、通常のスキャン方法では検出が容易ではない。しかし、研究グループは、DTIを使えばその検出が可能になるのではないかと考えた。論文の上席著者で、シャンパリモー・リサーチのNoam Shemesh氏は、「DTIは、組織内の水分子の拡散を利用する方法だ。これにより放射線科医は組織の微細構造を観察できる」と説明する。DTIは30年前に開発され、主に脳の画像診断に使用されている。Shemesh氏は、「DTIは新しい方法ではない。ただ、これまで膵臓がんの前駆病変の検出には使われていなかっただけだ」と話している。　この研究では、実験用マウス（PanINモデルマウス4匹、PDACモデルマウス6匹、対照6匹）のDTI画像によりPanINの検出とその特徴を識別できるかが検証された。まず、生体内でDTIを実施した後、膵臓組織を用いて超高磁場のMR顕微鏡でDTIおよびT2強調画像を取得し、組織学的な検証を行った。　その結果、DTIによりPanINとPDACを正確に検出できることが明らかになった。具体的には、拡散異方性の程度を表すFA（fractional anisotropy）、および主軸に垂直な方向への拡散性を表すRD（radial diffusivity）による判別能力を示す曲線下面積（AUC）は0.983（95％信頼区間0.932〜1.000）であった。また、平均拡散能を表すMD（mean diffusivity）および主軸方向への拡散性を表すAD（axial diffusivity）によるAUCは1.000（同1.000〜1.000）であった。さらに、MR顕微鏡と組織学的解析からは、MR画像で観察されるコントラストが、膵臓の微細構造の特徴に由来することが判明した。一方、DTIとT2強調画像との相関の検討では、特にADが病変の広がりや重症度と強い相関を示した。最後に、この結果を人に適応する可能性を検討するために、5人のヒトの膵臓組織を用いて観察を行った。その結果、マウスでの結果と同様に、PanINと正常膵臓との間に顕著なコントラストが確認された。　Shemesh氏は、「われわれは、患者から膵臓組織のサンプルを入手して調査し、マウスで得られた結果が人間にも当てはまることを確認した」と述べている。一方、Bilreiro氏は、「この研究は、膵臓がんの前駆病変の研究における画期的な出来事だと考えている」と話している。　ただし研究グループは、「人間の膵臓がんの検査にこの技術を適用できるようになるまでには、さらなる研究を行い、技術を磨く必要がある」との見方を示している。Shemesh氏は、「これは概念実証研究であり、すでに基本手段として用いられている方法を活用して実際に人間や患者を対象に試験を行うための基礎を提供したに過ぎない」と述べている。

　現在、臨床的にリンパ節転移陰性（cN0）の患者の手術の際には、センチネルリンパ節生検（SNB）を実施し腋窩リンパ節郭清の要否を判断している。INSEMA試験は、腫瘍径がcT1またはcT2かつcN0（かつ画像上もN0）の乳がん患者を対象として、SNB省略がSNB実施に対して非劣性であることを検証した試験である。　対象の患者が腋窩操作省略群とSNB群に1：4にランダムに割り付けられた。SNBで陽性だった症例は、さらに腋窩リンパ節郭清実施と非実施に1：1にランダムに割り付けられた。本報告ではSNB実施、非実施の結果が報告された。主要評価項目は無浸潤疾患生存（iDFS）で、ITTではなくper-protocol解析が実施されている。対象期間に5,502例がランダム化され、うち4,858例が解析対象となった（腋窩操作省略962例、SNB 3,896例）。主要評価項目の5年iDFSは腋窩操作省略群91.9％（95％CI：89.9～93.5）、SNB群91.7％（90.8～92.6）、ハザード比（HR）0.91（95％CI：0.73～1.14）であった。非劣性マージンの1.271を下回っており、腋窩操作省略のSNBに対する非劣性が示された。　本研究の結果から、今後臨床的に低リスクと考えられる症例（50歳以上のホルモン受容体陽性HER2陰性で、腫瘍グレード1または2）の患者に対してSNB省略が実施される可能性はある。一方、かつてリンパ節郭清の代替手段として腋窩リンパ節への放射線照射の非劣性を証明したAMAROS試験では、リンパ浮腫などの有害事象が軽減するにもかかわらず世界中で広く実施されているとは言い難い。少なくとも日本国内では治療選択肢の1つと考えられてはいるが、標準治療とはなっていない。『乳癌診療ガイドライン』でもFRQの扱いである。　腋窩リンパ節郭清の省略については代替治療手段、放射線治療の場合の最適な照射野など、まだ解決しなければならない課題が多いが、腋窩操作そのものの省略は薬物療法の選択にも大きな影響を及ぼす。腋窩操作の省略は臨床的にリスクが低い患者を対象として行われるが、実臨床ではcN0と評価していても術後に多数のリンパ節転移が見つかる症例もまれではない。リンパ節転移の個数は化学療法を実施するかどうかの判断（Kalinsky K, et al. N Engl J Med. 2021;385:2336-2347.）、あるいは内分泌療法のエスカレーションの判断（Johnston SRD, et al. J Clin Oncol. 2020;38:3987-3998.、Toi M, et al. Lancet Oncol. 2021;22:74-84.）、遺伝性乳がん・卵巣がんの術後のPARP阻害薬使用の判断（Tutt ANJ, et al. N Engl J Med. 2021;384:2394-2405.）など、多くの薬物療法における重要なリスク因子となっている。腋窩操作省略が一般化されるには、エスカレーションの対象とならない患者を正確に診断できる画像診断技術の進歩が不可欠であろう。

母と一緒に食べたバラの枝が起こした悲劇なんか情報量が多いタイトルで申し訳ないのですが、そのまんまの論文を紹介したいと思います。2024年12月にパブリッシュされたばかりの、新しい異物論文です。いかん、定期的に異物論文を検索していることがバレてしまう。Pirzirenli MG, et al. Hemoptysis and rose branch.Turk Gogus Kalp Damar Cerrahisi Derg. 2024 Oct 30;32(4):465-466.66歳の男性患者が、30年以上も続く咳嗽と、ここ2年間続く喀血を主訴に来院しました。呼吸器内科では、10年以上続く「スーパー慢性咳嗽」の患者さんに出会うことはありますが、四半世紀以上も咳嗽が続くケースはさすがにまれです。「もっと早く来院してくれていたら…」と思わずにいられません。さて、胸部CTでは右下葉の入口部に浸潤影が認められました。不思議なことに、PET-CTも撮影されており、SUVmax値は2.5という結果でした。ですが、気管支鏡検査では病変がよくわからない状況…。次の一手として、外科手術が検討されることになりました。持続する喀血に対応するため、右下葉切除術を実施。その結果、なんと手術標本から全長7cmの木の枝が右下葉気管支に沿う形で発見されました。しかも、その枝にはトゲがあり、どうやらバラの枝だったようです。「バラの枝を誤嚥した」という驚きの診断ですが、どうしてそんなことが起こったのでしょうか？患者さんに詳しく問診してみると、次のような話が返ってきました。「実は、私の母親が精神疾患を抱えており、幼少期にバラの枝などを口に入れていたことがあります」論文には実際にこのバラの枝の写真も掲載されています。その大きさに驚くばかりですが、幼少期の誤嚥が原因と考える以外に説明がつきませんでした。ところで、気管支鏡検査で枝が見つからなかった理由ですが、誤嚥から時間が経ち過ぎると肉芽形成が進み、異物が肺実質に取り込まれる現象が知られています。体を守るための反応ですね。これにより、病変が気管支内から長期的に浸潤影としてカチコチになっていきます。今回の症例から学べるのは、長引く咳嗽や喀血がある場合、詳細な問診がいかに重要かということ。患者さんの過去に潜む思いがけない出来事が、診断の鍵を握ることもあるのです。

2025年、本年もよろしくお願いいたします。さて年内最後の本連載でも触れたが、通称レプリコンワクチンと呼ばれるMeiji Seikaファルマの新型コロナウイルス感染症に対する次世代mRNAワクチン「コスタイベ」に関して、同社は12月25日付で、立憲民主党の衆議院議員・原口 一博氏に対して名誉棄損に基づく1,000万円の損害賠償を求める提訴に踏み切った。原口氏がX（旧Twitter）、YouTube、ニコニコ生放送、著書「プランデミック戦争　作られたパンデミック」で、コスタイベに関し事実に基づかない情報を発信・拡散していることを同社に対する名誉棄損と捉え、法的措置に踏み切ったものだ。同社はすでに2024年10月9日に原口氏に警告書を送付したものの、それに対して原口氏からは「衆院選挙後の国会で論点を明らかにしたい」という旨の回答しか得られず、その後も同様の発信を続けていることから提訴に踏み切ったとしている。今回の名誉毀損にあたる発言の類型同日開催された記者会見では、今回の提訴を担当する三浦法律事務所の弁護士・松田 誠司氏より、名誉棄損と考える発言の類型について、（1）Meiji Seikaファルマを731部隊になぞらえた発言、（2）コスタイベの審査過程を不公正とする発言、（3）コスタイベを生物兵器とする発言、（4）Meiji Seikaファルマが人体実験を行っているとの発言、の4つが挙げられた。軽く解説すると、731部隊とは旧帝国陸軍の関東軍防疫給水部の通称名であり、同部隊は生物兵器の研究開発と一部実戦使用を行い、その過程で捕虜などを利用した生体実験を行っていたことで知られる。類型（4）の人体実験とは、いわゆる臨床試験のことではなく、731部隊の生体実験のようなネガティブな意味での発言を指す。また、松田氏はMeiji Seikaファルマが被った損害は、有形損害が迷惑電話対応（損害120万円）、推定のコスタイベ利益損害（同55億6,000万円）、無形損害が原口氏のSNS上での発信による会社の名誉侵害と説明。「無形損害は1,000万円を下らない」（松田氏）とも語り、これら損害の一部として1,000万円を請求するとした。推定損害額に対して請求額がかなり低いことについて、同社代表取締役社長の小林 大吉郎氏は「今回の訴訟の目的は金銭ではない。あくまで意見・論評を超えた発言を法廷でつまびらかにして、名誉回復を図りたいというのが主な目的」と語った。さてこの会見では、小林氏よりコスタイベに懐疑的な人たちが行う抗議と称した活動の一端が明らかにされた。ワクチン懐疑派が行った具体的な抗議活動明らかにされたのは、懐疑派がX上にアップした治験施設一覧を基にしたと思われる6施設に対する嫌がらせのメール送付、電話、封書投函、Googleマップへの書き込み。そして、コスタイベの接種実施をホームページ（HP）上で明らかにした3医療機関に対する嫌がらせや誹謗中傷の電話殺到、SNSでの誹謗中傷の拡散、Googleマップへの低評価入力による診療への悪影響やHP閉鎖など。また、同社の本社前では頻繁に抗議活動が行われているが、同社の看板に「明治セイカファルマ、死ね　バーカ！！」「殺人ワクチン　ふざけるな」（原文ママ）などの付箋が張られた写真も示された。なお、原口氏はコスタイベの治験について具体的に「殺人に近い行為」とまで表現している。今回、提訴に至った経緯について小林氏が次のように説明した。長くなるが全文掲載する。なお、発言内の（　）は私個人による補足である。「コロナワクチン開発に関わった医学専門家・研究者、接種に当たる多くの善意の医師、真摯に業務に取り組む社員、これはもう一般市民なんですよ、国民なんですよ。原口氏は相当な影響力があって、何十万人という（SNS）フォロワーがいる中で、こういったことを繰り返し拡散しているんですね。ワクチン反対派の活動のリーダー役となっているわけですけれども、そういったことによって実際こういった人たちは業務を妨げられ、精神的に大きな打撃を受けている。百歩譲って何か不正があったとか、データに瑕疵があったとかならば、何か言われるのは理解できますが、まったく瑕疵のない開発行為について、こういったことが繰り返される。実は承認を取ったときに若い研究者、開発者が本当に喜んだんですよ。情熱をもってやった行為ですから。ところが、殺人行為だとか原爆だと言われて、その人たちにも家族がいるわけですね。そういうことも考えますと、このまま放置できないというところまで来てしまったと。提訴をすることについては、極めて消極的だったんです。当初は。」個人的な印象を率直に言うと、SNS上でコスタイベに懐疑的な発信をする人の中には、その情報の審議は別にして強い信念に基づくと見受けられる人もいる反面、野次馬感覚でこのムーブメントに乗っかっていると思われる人も見受けられる。そうした“野次馬”は10年後には、コスタイベのことなど忘れて、ほかのことにかまけて、自分たちの行動によって傷付けられた人たちのことなぞ、おそらく忘れているだろう。私がそう思うのは実体験があるからだ。ワクチン懐疑派の一部は「何かを批判していたい」だけかつて「放射能瓦礫」なる言葉が流布されたことを覚えている人はいるだろうか？東日本大震災の時、主要な被災地域である岩手県、宮城県、福島県では津波被害などに伴い膨大な瓦礫が発生した。そしてご存じのように同震災では、東京電力・福島第一原発事故が起こり、同原発から漏れ出た放射性物質が風によって広範な地域に降り落ちた。こうした放射性物質の量は、地域によって濃淡があり、岩手県や宮城県の大部分の自治体では大きな問題になるほどではなかった。しかし、一部の人達は被災地で発生した瓦礫の多くもこうした放射性物質で濃厚に汚染されたと主張し、一部の人が「放射能瓦礫」と呼んだのである。この件は被災により廃棄物処理能力が大きく低下した被災自治体の支援策として、他の地域でその一部を焼却処分する広域瓦礫処理策が浮上すると、問題として顕在化した。東京都をはじめ実際に瓦礫処理を受け入れた自治体もあったが、一部では反対派が瓦礫を運搬する車両の通行をブロックするなどの妨害行為も発生した。被災自治体出身者の私はこの件に怒りと悔しさを覚え、当時一部の反対派とXでやり合ったことがある。あれから10年以上が過ぎたが、この間、瓦礫処理を請け負った被災地外の自治体で何か問題が起きたであろうか？ 答えは否だ。最近、当時やり合った複数のXアカウントを覗いてみたが、あの時のことなぞどこ吹く風である。しかも、その一部は今コスタイベ批判を行っている。率直に言って、呆れるほかない。彼らはあの当時、私が感じた怒りと悔しさ、そして今回の小林氏が訴えた精神的打撃を受けた関係者のことを何と思っているのだろう？そして野次馬感覚とまでは言えないものの、コスタイベについてシェディングなる現象を訴え、それを証明するデータがないと主張する医師の一部では、自院のHPでほかのワクチン接種は行っていることがわかるケースもある。既存のワクチンでは承認に際し、彼らが主張するようなシェディングが起きないことを証明するデータ提出を製薬企業は行っていないし、規制当局もそのようなデータは求めていない。にもかかわらず、コスタイベのみにそれを証明せよなどと言うのは、もはや“信念”ではなく狂気である。言葉は悪いのを承知で言うならば、今回の件でコスタイベの危険性を声高に主張する面々は、私には“知ったかぶりの自己顕示”にしか映らないのである。

資産形成には、株式投資、不動産投資、外国為替証拠金取引（FX）、貴金属、そして仮想通貨などの多様な投資ジャンルがあります。それぞれの分野に一流の投資家がいますが、すべての分野で一流の人はほとんど存在しません。資産形成で成功するためには、自分に合った投資ジャンルを選び、その道を極めるのが良いのでしょうか。それとも、満遍なくすべてに取り組み、そこそこの成績を上げるのが良いのでしょうか。たとえば、株式投資や不動産投資。それぞれの分野で成功している有名人は、ほんの一握りの超一流の人です。このため、資産形成で成功するためには、1つの分野を深く極める必要があると思いがちです。しかし本当にそうなのでしょうか。私事で恐縮ですが、株式投資や不動産投資だけでなく、貴金属投資や起業による事業投資まで幅広く取り組んでおり、それぞれ一定の成果をあげています。その経験を基にして、資産形成で成功するコツを考えてみましょう。資産形成にも「80対20の法則」が適用される「80対20の法則」をご存じでしょうか。80対20の法則とは、少数の原因や努力が、大部分の結果や報酬を生み出すという法則です。1897年にイタリアの経済学者ヴィルフレード・パレートによって発見されたため、パレートの法則とも呼ばれます。この法則のすごい点は、20％の努力で一流の人の80％の実力を得られることです。たった20％の努力で80％の実力を得られるのはコスパ最高ですね。しかし、80％を超えて100％の一流に近づくには、莫大な努力と才能が必要です。そして、資産形成において、一流の人の80％の実力というのは微妙なラインです。それでも、株式投資や不動産投資において、一流の人の80％の実力があれば、大きく負けることはありません。もちろん、一流の人のように大きく勝つことは難しいですが、100％に近づくためにかける膨大な努力を考えるとコスパが悪いかもしれません。私は、株式投資、不動産投資、起業による事業投資を満遍なく実施しており、それぞれでそれなりの成果を出しています。まさに絵に描いたようなジェネラリストです。当然のことながら努力が分散しているため、それぞれのジャンルのスペシャリストには到底かないません。しかし、そこそこの努力で80％ぐらいの成果をあげているのでコスパは最高です。資産形成の世界では、20％の努力さえしない人が大半です。このため、20％の努力をするだけでも、その投資ジャンルで上位に食い込めるというのが1つのTIPSではないかと感じています。そこそこの努力でコスパ良く資産形成しよう！確かに、株式投資や不動産投資で、純資産数十億円から数百億円に到達できる一流の人はかっこいいし、羨ましいです。彼らと比較すると、自分がちっぽけな人間に思えてしまいます。しかし、一流の領域に到達するには、ある程度の才能が必要です。努力だけでは一流になるのは難しいです。自分にその分野の才能があるかどうかは、やってみないとわかりません。もし才能がなければ、そこに費やした努力は無駄になってしまいます。そのようなリスクを負うぐらいであれば、20％の努力ですべての領域でそこそこの成果を得るのが得策ではないでしょうか。ちなみに私は、株式投資と不動産投資でそれぞれ10億円程度の純資産を保有しており、一流ではないもののそこそこの成果を出しています。もちろん、一流の人にはまったく歯が立ちませんが、努力の量と成果のバランスを考えると、まあまあな感じで納得しています。このように資産形成では、ジェネラリスト戦略とスペシャリスト戦略がありますが、私はジェネラリスト戦略を推したいです。そこそこの努力でサクッと資産形成して、残った時間を本業や余暇に使う。そのような楽な人生なら、超一流の人の20％の努力で十分なのです。ただし、数％程度の努力ではダメです。世の中の大半の人は、ゼロ～数％の努力しかしていないことを忘れてはいけません。

　抗精神病薬誘発性体重増加は、患者および臨床医にとって重要な臨床課題であり、抗精神病薬使用患者の体重増加を予防または回復するための適切な介入が求められる。最近、肥満管理の新たなアプローチとしてGLP-1受容体作動薬が大きな注目を集めている。GLP-1受容体作動薬セマグルチドは、顕著な体重減少をもたらすことが明らかとなっている薬剤である。オランダ・マーストリヒト大学のBea Campforts氏らは、抗精神病薬誘発性体重増加に対してもセマグルチドが同等の体重減少効果を示すかを調査した。BMC Psychiatry誌2024年11月30日号の報告。　日常的な外来診療における抗精神病薬誘発性体重増加の治療に対するセマグルチドの有効性および安全性を評価するため、プロスペクティブ非ランダム化コホート研究を実施した。その後、メトホルミンを使用している抗精神病薬誘発性体重増加患者を対照群として、結果を比較した。　主な結果は以下のとおり。・16週間後の体重減少は、セマグルチド群（10例）で4.5kg（95％信頼区間[CI]：−6.7〜−2.3、p＜0.001）、メトホルミン群（26例）で2.9kg（95％CI：−4.5〜−1.4、p＜0.001）。・この結果は、平均体重減少率がセマグルチド群で4％、メトホルミン群で2.5％に相当する。・セマグルチド群におけるBMIの減少は−1.7kg/m2（95％CI：−2.4〜−1.0、p＜0.001）、ウエスト周囲径の減少は−6.8cm（95％CI：−9.7〜−3.8、p＜0.001）。・メトホルミン群におけるBMIの減少は−0.8kg/m2（95％CI：−1.4〜−0.3、p＝0.001）、ウエスト周囲径の減少は−3.4cm（95％CI：−5.4〜−1.3、p＝0.001）。・両群間で、統計学的に有意な差は認められなかった。・両群ともに副作用は、典型的に軽度、一時的であり、主な副作用は悪心であった。・さらに、精神症状の軽減、QOL向上が認められた。　著者らは「セマグルチドは、精神疾患患者の抗精神病薬誘発性体重増加に対し実行可能で効果的かつ安全な治療オプションであることが示唆された。これらの結果を裏付けるためにも、さらなる調査が求められる」と結論付けている。

　Johnson & Johnson（法人名：ヤンセンファーマ）は、2024年12月27日、BCMA/CD3標的二重特異性抗体テクリスタマブ（商品名：テクベイリ）について、「再発又は難治性の多発性骨髄腫（標準的な治療が困難な場合に限る）」を効能又は効果として製造販売承認を取得したと発表した。　テクリスタマブはT細胞表面に発現するCD3受容体と骨髄腫細胞表面に発現するBCMAの両方に結合し、免疫系を活性化させるT細胞リダイレクト二重特異性抗体で、投与前の希釈が不要な皮下注製剤である。　今回の承認は、海外第I/II相MajesTEC-1試験4および国内第I/II相MMY1002試験の結果に基づくもの。両試験は、成人の再発/難治多発性骨髄腫（R/R MM）患者を対象にテクリスタマブの全奏効率（ORR）、最良部分奏効（VGPR）、完全奏効（CR）などの有効性および安全性を評価している。　MajesTEC-1試験は、免疫調節薬、プロテアソーム阻害薬および抗CD38抗体を含む少なくとも3つの標準治療歴を有する成人外国人のR/R MM患者を対象に、テクリスタマブの有用性を評価する第I/II相用量漸増単群非盲検多施設共同用量拡大試験。追跡期間中央値 30.4ヵ月において、ORR63％、CR以上46％を示した。有害事象は、好中球減少症（全Grade72％）、貧血（全Grade55％）、血小板減少症（全Grade42％）、リンパ球減少症（全Grade36％）、感染症（全Grade79％）などであった。MMY1002試験は成人日本人のR/R MM患者を対象に、テクリスタマブの有用性を評価する第I/II相用量漸増単群非盲検多施設共同試験。追跡期間中央値14.3か月において、ORR76.9%、VGPR以上76.9%、CR以上65.4%を示した。安全性に関する所見はMajesTEC-1の結果と一貫していた。

　ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（MRA）を含むレニン・アンジオテンシン・アルドステロン系（RAAS）阻害薬は高カリウム血症（以下、高K血症）を引き起こす可能性があるため、処方がためらわれる場合がある。今回、オーストラリア・Heart Research InstituteのAndrew J. S. Coats氏らは、高K血症治療薬patiromerがHFrEF（左室駆出率が低下した心不全）患者におけるRAAS阻害薬の目標用量の達成を容易にすることを明らかにした。さらに、RAAS阻害薬による治療以前に高K血症を認めた患者の場合でも、patiromerが血清K値を維持し、MRAの目標用量を達成するうえでより有益である可能性も示唆した。JACC:Heart Failure誌2024年12月号掲載の報告。　本研究はpatiromerの第III相 DIAMOND試験＊のサブ解析で、RAAS阻害薬の投与によって高K血症を認めた、または過去（登録前1年以内）に高K血症（血清K値＞5.0mmol/L）を認めた患者において、patiromerの効果を評価した。対象者はRAAS阻害薬の用量最適化のための単盲検試験に参加し、その後にpatiromerの継続あるいはプラセボへ変更するかを二重盲検で無作為に割り付けられた。＊RAAS阻害薬を投与されているHFrEF患者の高K血症管理に対するpatiromerの有効性をプラセボと比較した研究1）　主な結果は以下のとおり。・観察期を終了した1,038例のうち、RAAS阻害薬によって高K血症を認めた422例中354例（83.9％）と過去に高K血症を認めた616例中524例（85.1％）がRAAS阻害薬の用量最適化を達成し、治療に無作為に割り当てられた。・二重盲検期間中、patiromerはサブグループ（RAAS阻害薬による高K血症患者および過去に高K血症を認めた患者）の両方で、プラセボと比較して血清K値を低下させた。・ベースラインからの調整平均差は、それぞれ－0.12（95％信頼区間[CI]：－0.17～－0.07）および－0.08（95％CI：－0.12～－0.05）であった（相互作用のp＝0.166）。・RAAS阻害薬による高K血症患者と過去に高K血症を認めた患者を比較しても、patiromerはMRAの目標用量を維持するうえでプラセボよりも効果的であった（HR：0.45［95％CI：0.26～0.76］vs.HR：0.85［95％CI：0.54～1.32］、相互作用のp＝0.031）。・有害事象はサブグループ間で同様であった。

　未治療のびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）に対する、ポラツズマブ ベドチンとR-CHPレジメンの併用は5年追跡結果でも、引き続き無増悪生存期間（PFS）ベネフィットが示された。　中等度または高リスクのDLBCLにおいてPola-R-CHPレジメンとR-CHOPレジメンを比較するPOLARIX試験の5年追跡結果 (カットオフ2024年7月5日) が第66回米国血液学会（ASH2024）で報告された。・試験デザイン：国際無作為化二重盲検プラセボ対照第III相試験・対象：未治療の成人（18～80歳）DLBCL（IPI指標2〜5）・試験群：ポラスズマブ ベドチン＋シクロホスファミド＋ドキソルビシン＋プレドニゾン ＋リツキシマブ→リツキシマブ （Pola-R-CHP、440例）・対照群：シクロホスファミド＋ドキソルビシン＋ビンクリスチン＋プレドニゾン＋リツキシマブ→リツキシマブ（R-CHOP、439例）・評価項目：【主要評価項目】治験担当医評価のPFS【副次評価項目】治験担当医評価の無イベント生存期間（EFS）、PET-CTによる完全奏効（CR）割合、盲検下独立中央判定（BICR）評価の全生存期間（OS）　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値54.9ヵ月における5年PFS割合はPola-R-CHP群64.9％、R-CHOP群59.1％と、引き続きPola-R-CHP群で有意な改善を示した（ハザード比[HR]：0.77、95％信頼区間[CI]：0.62～0.97）。・5年CR持続（DOCR）割合はPola-R-CHP群71.8％、R-CHOP群66.5％であった（HR：0.75、95％CI：0.57〜1.00）。・5年OS割合は、Pola-R-CHP群82.3％、R-CHOP群79.5％であった（HR：0.85、95％CI：0.63〜1.15）。・後治療を受けた割合はPola-R-CHP群38.3％、R-CHOP群61.7％だった。　拡大集団では中国の121例が追加され、合計1,000例（Pola-R-CHP群500例、R-CHOP群500例）が評価された。・拡大集団におけるPFSのHRは0.80（95％CI：0.65〜0.98）、無病生存率のHRは0.81（95％CI：0.63〜1.05）、OSのHRは0.83（95％CI：0.62〜1.10）であった。・拡大集団におけるGrade3～5の有害事象（AE）発現率はPola-R-CHP群98.0％、R-CHOP群98.6％、Grade3/4のAE発現はそれぞれ62.6％と60.2％、Grade5の発現はそれぞれ2.8％と2.0％で、Pola-R-CHP群とR-CHOP群で同等だった。　5年追跡データの結果でも、Pola-R-CHPは未治療の中または高リスクDLBCL患者に対する標準治療であることが確認された。

　成人外傷患者において、早期の制限的酸素療法は非制限的酸素療法と比較し、30日以内の死亡や重大な呼吸器合併症を減少しなかった。デンマーク・RigshospitaletのTobias Arleth氏らTRAUMOX2 Trial Groupが、デンマーク、オランダ、スイスの15の病院前救護拠点および重症外傷センター5施設で実施した無作為化非盲検評価者盲検比較試験「TRAUMOX2試験」の結果を報告した。すべての重症外傷患者に対して早期から酸素投与を行うことが推奨されているが、過度に酸素を投与することは死亡や呼吸器合併症のリスク増加と関連することが示唆されていた。JAMA誌オンライン版2024年12月10日号掲載の報告。30日以内の死亡と重大な呼吸器合併症の複合アウトカムを比較　研究グループは、2021年12月7日～2023年9月12日に、鈍的または穿通性外傷により参加施設に直接搬送され、外傷チームの発動を要し24時間以上の入院が予想される成人外傷患者を、施設到着前または外傷センター入院時に、制限的酸素療法群（SpO2の目標94％、8時間）または非制限的酸素療法群（12～15L/分または吸入酸素濃度0.6～1.0、8時間）に1対1の割合で無作為に割り付け、2023年10月12日まで追跡した。　主要アウトカムは、30日以内の死亡および/または重大な呼吸器合併症の複合とし、盲検下で麻酔および集中治療医学の医療専門家が評価した。また、30日以内の死亡ならびに重大な呼吸器合併症のそれぞれを、重要な副次アウトカムとして個別に評価した。主要アウトカムの発生は、16.1％ vs.16.7％で有意差なし　計1,979例が無作為化され、1,508例が試験を完了した（制限的酸素療法群750例、非制限的酸素療法群758例）。患者背景は、年齢中央値50歳（四分位範囲：31～65）、男性73％、外傷重症度スコア中央値14（9～22）であった。　主要アウトカムの解析対象（制限的酸素療法群733例、非制限的酸素療法群724例）において、複合アウトカムのイベントはそれぞれ118例（16.1％）と121例（16.7％）に発生した（オッズ比：1.01［95％信頼区間[CI]：0.75～1.37］、p＝0.94、絶対群間差：0.56％ポイント［95％CI：－2.70～3.82］）。　複合アウトカムの個別イベントの発生についても、両群間で有意差は認められなかった。　有害事象および重篤な有害事象の発現は、無気肺を除いて両群間で同程度であった。無気肺は、制限的酸素群が非制限的酸素群と比較し発現頻度が低かった（それぞれ27.6％、34.7％）。　なお、著者は研究の限界として、非盲検デザインが治療決定に影響を与える可能性があること、無作為化後に除外された患者によりバイアスが生じた可能性があること、傷害の種類は意図的に不均一としたこと、アウトカムに影響を与えるには介入時間が短い可能性があることなどを挙げている。

　主要な大規模言語モデル（LLM）の認知機能についてモントリオール認知評価（MoCA）テストなどを用いて評価した結果、ChatGPT-4oを除いたLLMで軽度認知機能障害の兆候が認められたことを、イスラエル・Hadassah Medical CenterのRoy Dayan氏らが報告した。人間と同様に年齢が認知機能低下の重要な決定要因であり、「高齢」すなわちバージョンが古いチャットボットはMoCAテストの成績が不良である傾向がみられたという。著者は、「これらの結果は、近くAIが人間の医師に取って代わるという想定に疑問を投げ掛けるものであり、主要なチャットボットの認知機能障害は医療診断の信頼性に影響を与え、患者の信頼を損なう可能性がある」と述べている。これまで複数の研究により、LLMはさまざまな診断において人間の医師よりも優れていることが示されているが、AI自体が認知機能低下を来すかどうかは評価されていなかった。BMJ誌2024年12月20日号掲載の報告。ChatGPT、Claude、Geminiの認知機能をMoCAテストなどで評価　研究グループは、公開されているLLMまたはチャットボットのChatGPT-4および4o（開発：OpenAI）、Claude 3.5 Sonnet（Anthropic）、およびGemini 1.0および1.5（Alphabet）を対象とし、テキストベースのプロンプトを介したLLMとのオンラインの対話について検証した。　MoCAテスト（バージョン8.1）を用い、患者に与える課題と同じ課題をLLMに与え、公式ガイドラインに従い神経科医が採点し評価した。追加の評価として、Navon図形、Cookie Theft Picture Test、Poppelreuterの錯綜図、Stroop testも実施した。　主要アウトカムは、MoCAテストの総合スコア・視空間認知/実行機能およびStroop testの結果であった。MoCAスコアが最も良好なのはChatGPT-4o、30点満点で26点　MoCAテストの総合スコア（30点満点）は、ChatGPT-4oが26点で最も高く、次いでChatGPT-4およびClaudeが25点であり、Gemini 1.0は16点と最も低かった。　MoCAテストの視空間認知/実行機能の成績は、すべてのLLMで低いことが示された。すべてのLLMがTrail Makingの課題および視空間認知機能の時計描画を失敗し、ChatGPT-4oのみアスキーアートを使用するよう指示された後で立方体の書き写しに成功した。そのほかの主な課題である命名、注意、言語、抽象的思考などはすべてのLLMで良好であったが、Geminiは1.0および1.5ともに遅延再生の課題に失敗した。　Navon図形では、すべてのLLMが小さな「S」を認識したが、大きな「H」の構造を特定したのはChatGPT-4oとGeminiのみであった。　Cookie Theft Picture Testでは、すべてのLLMがクッキーの盗難の場面を正しく解釈できたが、前頭側頭型認知症でみられる共感の欠如が示唆された。　Poppelreuterの錯綜図では、すべてのLLMがオブジェクトを認識できなかったが、ChatGPT-4oとClaudeはほかのモデルよりわずかに良好であった。　Stroop testでは、すべてのLLMが第1段階を成功したが、第2段階を成功したのはChatGPT-4oのみであった。

　発毛剤のロゲインやリアップの有効成分であるミノキシジルを化学療法の最中や治療後に服用すると、多くの乳がん患者で発毛が促され、心臓関連の重大な副作用も認められなかったとする研究結果が報告された。脱毛症の治療薬として知られるミノキシジルは、血管拡張作用により血圧を下げる効果も有することから高血圧の治療薬としても用いられている。しかし、この血管拡張作用が化学療法に伴う心臓関連の副作用を増大させ、胸痛、息切れ、体液貯留などを引き起こすのではないかと懸念されていた。米ニューヨーク大学（NYU）グロスマン医学部のDevyn Zaminski氏らが、NYUランゴン・ヘルスの資金提供を受けて実施したこの研究の詳細は、「Journal of the American Academy of Dermatology」に12月3日掲載された。　Zaminski氏らは、化学療法の副作用の一つである脱毛は、女性によっては、自信を失うほどの苦痛を引き起こすこともあり、脱毛を恐れて化学療法を思いとどまる患者もいると言う。今回の研究では、2012年から2023年までのNYUランゴン・ヘルスの電子記録システムを用いて、女性の乳がん患者に対するミノキシジル投与の安全性と有効性が検討された。対象は、脱毛症治療薬として処方された経口ミノキシジルを1カ月以上服用し、薬の忍容性に関するデータがカルテに記録されていた51人。このうちの25人は化学療法に加えて手術や放射線治療の組み合わせを、26人は手術または放射線治療のみを受けていた。　その結果、医師による評価と患者の自己報告の両方から、低用量の経口ミノキシジルを服用した全ての患者で、治療開始後3～6カ月以内に発毛の改善または脱毛の安定化が確認されたことが明らかになった。追加の治療や入院を必要とするような深刻な心臓関連の副作用が生じた患者はいなかった。NYUグロスマン医学部のKristen Lo Sicco氏は、「本研究により、ミノキシジルは患者にとって安全であり、効果的であることが明らかになった。ミノキシジルの有効性は、外見的に自分らしさを失った患者が、それを取り戻し、自分をある程度コントロールできるようになる助けとなる可能性がある」と述べている。　ただし、研究グループは、軽度の体液貯留といった心臓関連の副作用の中には、患者が気が付かない無症候性のものもあるため申告されておらず、その結果、患者の健康記録に記録されていなかった可能性があると指摘している。また、医師と患者による評価の一部が自己申告または観察によるものであることも、本研究の限界の一つであるとしている。　Lo Sicco氏は、「さらなる研究でこれらの結果を確認するとともに、ミノキシジルが他の種類のがん患者や異なる化学療法を受けている患者にも安全かどうかを確かめる必要がある」と述べている。

　世界中で大腸がんに罹患する若者が増えているようだ。世界50カ国のうち27カ国で、若年性（50歳未満での発症）大腸がんの罹患率が上昇していることが、新たな研究で明らかになった。この研究の論文の筆頭著者である米国がん協会（ACS）がんサーベイランス研究のHyuna Sung氏は、「若年性大腸がんの増加は世界的な現象だ。これまでの研究では、主に高所得の西側諸国での増加が確認されていたが、今や世界中のさまざまな経済状況の国や地域で記録されている」と述べている。この研究結果は、「The Lancet Oncology」に12月11日掲載された。　この研究でSung氏らは、大腸がん罹患率に関する世界保健機関（WHO）国際がん研究機関のデータベースを用いて、若年層（50歳未満）と高齢層（50歳以上）における大腸がんの発症率の傾向を比較した。データには、世界の50カ国と領土（以下、国で表記）における2017年までの大腸がんの診断年、性別、5年ごとの年齢グループの発症データが含まれていた。　その結果、直近10年間（2008〜2017年、一部の国を除く）の若年性大腸がん罹患率の年平均変化率（average annual percentage change；AAPC）は50カ国中27カ国で上昇していることが示された。特にニュージーランド（AAPC 3.97％）、チリ（同3.96％）、プエルトリコ（同3.81％）、英イングランド（同3.59％）では、顕著な上昇が認められた。一方、高齢層でのAAPCに関しては、これら27カ国中14カ国で変化が認められないか（アルゼンチン、フランス、アイルランド、ノルウェー、プエルトリコ）、低下していた（オーストラリア、カナダ、ドイツ、イスラエル、ニュージーランド、スロベニア、イングランド、スコットランド、米国）。また、若年層と高齢層の双方でAAPCに上昇傾向が認められた13カ国のうち、チリ、日本、スウェーデン、オランダ、クロアチア、フィンランドでは若年層のAAPCの方が高齢層よりも高かったのに対し、タイ、マルティニーク（フランス海外県）、デンマーク、コスタリカでは若年層のAAPCの方が高齢層よりも低かった。　直近5年間（2013〜2017年、一部の国を除く）における10万人年当たりの若年性大腸がんの年齢調整罹患率（ASR）は、オーストラリア（ASR 16.5）、米国（同14.8）、プエルトリコ（同15.2）、ニュージーランド（同14.8）、韓国（同14.3）で特に高く、ウガンダ（同4.4）とインド（同3.5）で低かった。　Sung氏は、「この懸念すべき傾向が世界規模で広がっていることは、食習慣、運動不足、過体重に関連するがんを予防し、制御するための革新的なツールを開発する必要性を浮き彫りにしている」と述べている。その上で同氏は、「このような傾向の背後にある要因を特定し、世界中の若年層や地域のリソースに合わせた効果的な予防戦略を開発するには、継続的な取り組みが不可欠だ」と話す。同氏はさらに、「若年層やプライマリケア提供者の間で、直腸出血や腹痛、排便習慣の変化、原因不明の体重減少などの若年性大腸がんに特徴的な症状に対する認識を高めることは、診断の遅れを減らし、死亡率を低下させるのに役立つ可能性がある」と付け加えている。　一方、Cancer Research UKのMichelle Mitchell氏は、「年齢を問わず、がんの診断は患者とその家族に多大な影響を及ぼす。50歳以上の人に比べて若年成人でのがんの罹患率は依然として非常に低いものの、若年性大腸がん増加の原因を究明することは重要だ」と述べている。

　重症の大動脈弁狭窄症に冠動脈疾患を合併する場合、患者が80歳以上や高リスク症例であれば、経カテーテル的大動脈弁留置術（TAVI）と経皮的冠動脈形成術（PCI）による経皮的治療が選択されることが多く、一方で、若年者やリスクが低い症例では、長期成績を踏まえ、大動脈弁置換術（SAVR）と冠動脈バイパス術（CABG）による外科手術が推奨されます。　TCW研究では、70歳以上の無症候性重症大動脈弁狭窄症かつ、50％以上の狭窄を有する2枝以上の冠動脈病変、もしくは20mm以上の病変、あるいは分岐部を含む左前下行枝病変を有する症例について、経皮的治療と外科手術を無作為比較しています。　実際に登録された症例の平均年齢は76歳で、STS-PROMスコアやEuroSCORE IIは2～3％と低く、低リスク症例が中心でした。当初の計画では328例の登録を予定していましたが、外科手術群で心臓死や重大な出血イベントが多くみられたため、172例の登録時点で試験が中止されました。カプランマイヤー曲線では両群間で明確な差が示されましたが、登録症例数が少ないため、絶対的なイベント数は多くなく、経皮的治療群では91例中4例（4％）にイベントが発生し、外科手術群では77例中17例（23％）に発生しました。　本試験では低左心機能（左室駆出率30％未満）や腎不全（eGFR 29mL/分/1.73m2未満）の症例が除外されています。それにもかかわらず、とくに、外科手術群での7例の死亡と9例の重大な出血イベントについては、発生率は高く感じられます。一方で、経皮的治療群のイベント数（死亡1例、脳梗塞1例、心筋梗塞2例、重大な出血イベント2例）は、逆に少なすぎるようにも思われます。重大な出血イベントについては、外科手術に関連するものとして理解できますが、外科手術群での死亡の多くは30日以降にみられており、偶然多かった可能性は否定できません。試験が予定登録数の約半分で中止されたため、統計的なパワー不足であることは注意が必要です。　CABGの良さは、左内胸動脈（LITA）を使って左前下行枝（LAD）に吻合することで、長期的なイベントリスクを低減することです。一方で、1年の予後はPCIとCABGであまり差はないように思います。70歳できちんとLITAをLADにつないで、将来のイベントを予防するメリットについては、今回の試験では評価されておらず、TCW研究結果をそのまま実臨床に反映させるには慎重な対応が必要です。

五百六十二の段　1つ賢くなった2025年年末年始の九連休も終わっていよいよ仕事始め。新年最初の外来にお見えになったのは100歳の患者さん。この方、本来は昨年の12月に再診予定だったのですが、諸般の事情で今月になってしまいました。ともあれ、めでたいことには違いないので93歳の奥様と一緒に写真を撮りました。なんだかこっちまで長生きできそうです。さて、年末年始の長期休暇に、ネットで読んだ小説にびっくりさせられました。読んだのは小説というよりも評論といったものですが。その作者は、アガサ・クリスティの小説『The Mirror Crack'd from Side to Side（邦題：鏡は横にひび割れて）』の中に「mentally afflicted」という表現が出てくるけれども、これは作者の死後に書き換えられたのではないか、と疑っているのです。彼女は、原作ではretardedのような差別的表現があったのかもしれない、と推測していました。そういう経緯からか、彼女は英語版の古本を入手したいのだそうです。とはいえ、retardedというのはそんなに差別的響きがあるのでしょうか？われわれ医師は、mental retardationという言葉を普通に使ってきたと思います。なので、ChatGPTに尋ねてみました。「mental retardationというのは差別的響きがあるのか？」と。すると、こんな回答が返ってきました。*****（ChatGPTの回答 開始）*****はい、医学用語としての「mental retardation」はかつて広く使用されていましたが、現在では差別的または侮蔑的と感じられることが多くなっています。とくに日常会話や一般的な社会的文脈では、この言葉にはネガティブな響きがあり、不適切とされています。医学および診断における変化現在では、診断名として「intellectual developmental disorder（知的発達障害）」または「intellectual disability（知的障害）」が国際的に一般的になっています。例えば：アメリカ精神医学会（APA）: DSM-5-TRでは「intellectual developmental disorder（intellectual disability）」という用語を採用。世界保健機関（WHO）: ICD-11では「disorders of intellectual development」として分類。実践的なアドバイス医学的な場面では、最新の用語である「intellectual developmental disorder」または「intellectual disability」を使うことが推奨されます。患者やその家族に接する際には、より柔らかい表現や人間中心の言葉（例：「person with an intellectual developmental disorder」や「individual with an intellectual disability」）を用いることが望ましいです。*****（ChatGPTの回答 終了）*****調べてみると、確かに「intellectual developmental disorder（intellectual disability）」や「disorders of intellectual development」という用語が用いられています。ひょっとして自分だけがこのことを知らなかったのでしょうか？わざわざ周囲に尋ねるのも恥ずかしいので、カンファレンスで誰かがmental retardationという言葉を口にしたときに、すかさず「その言葉はもう古くて、今はintellectual disabilityと言うらしいぞ」とさりげなく突っ込むことにいたしましょう。読者の皆さんはご存じでしたか？私は1つ賢くなりました。最後に1句年明けて　機会をうかがう　新知識