高用量のロサルタン（商品名：ニューロタン）は低用量に比べ、ACE阻害薬に不耐容の心不全患者において心不全による入院率および死亡率を有意に低減させることが、アメリカTufts大学医学部Tufts医療センターのMarvin A Konstam氏らが実施した無作為化試験（HEAAL試験）により明らかとなった。アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）は、ACE阻害薬併用の有無にかかわらず心不全患者の合併症発生率や死亡率を低減し、左室駆出率（LVEF）を改善することが示されているが、これらの臨床試験は1種類の用量の評価にすぎないため、種々の用量のレジメンのうちの至適用量や相対的なリスク/ベネフィットのプロフィールの指針とはならないという。心不全患者に対するARB治療では、高血圧治療に使用される通常用量よりも高用量のほうが臨床転帰は改善される可能性が指摘されていた。Lancet誌2009年11月28日号（オンライン版2009年11月17日号）掲載の報告。ロサルタンの高用量と低用量を比較する二重盲検試験　HEAAL試験の研究グループは、ARBの一つであるロサルタンを用い、心不全患者の臨床転帰の改善効果は高用量と低用量のいずれが優れるかを検討する二重盲検無作為化試験を実施した。　2001年11月～2005年3月までに、30ヵ国255施設からNYHAクラスII～IV、LVEF＜40%で、ACE阻害薬に不耐容の心不全患者3,846例が登録された。これらの患者が、ロサルタン150mg/日を投与する群（1,927例）あるいは50mg/日を投与する群（1,919例）に無作為に割り付けられた。　無作為割り付けの際に、施設およびβ遮断薬の併用の有無で層別化が行われ、患者、医師ともに割り付け情報は知らされなかった。主要評価項目は死亡および心不全による入院の複合エンドポイントとした。高用量群で死亡および心不全による入院が有意に低減、ARB漸増法は有用　両群とも、データの質の不良により6例ずつが除外された。フォローアップ期間中央値4.7年の時点で、死亡および心不全による入院の割合は50mg群の46%（889/1,913例）に対し、150mg群は43%（828/1,921例）と有意に低減した（ハザード比：0.90、p＝0.027）。　主要評価項目の2つの構成因子のうち、死亡については有意な差はなかった［150mg群：33%（635/1,921例） vs. 35%（665/1,913例）、ハザード比：0.94、p＝0.24］が、心不全による入院は高用量群が低用量群よりも有意に優れた［150mg群：23%（450/1,921例） vs. 26%（503/1,913例）、ハザード比：0.87、p＝0.025］。　Kaplan-Meier法による主要評価項目の累積発現率は、150mg群では1年後11.7%、2年後21.4%、3年後28.9%、4年後35.7%であり、50mg群はそれぞれ13.3%、24.4%、31.5%、38.9%と推移した（ハザード比：0.90、p＝0.027）。サブグループ解析では、高血圧の既往歴のない心不全患者では、高用量群が低用量群よりも有意に臨床転帰が優れた（p＝0.01）。　高用量群で、腎不全（150mg群：454例 vs. 50mg群：317例）、低血圧（203例 vs. 145例）、高カリウム血症（195例 vs. 131例）が多く見られたが、これらの有害事象によって高用量群の治療中止例が有意に増加することはなかった。　著者は、「ロサルタン150mg/日は、50mg/日に比べACE阻害薬不耐容の心不全患者の死亡および心不全による入院の割合を有意に低減した」と結論し、「これらの知見は、臨床的ベネフィットがもたらされるまでARBを漸増する方法の有用性を示す」と指摘している。

スタチン単独療法患者の脂質プロファイルを改善する併用療法としては、高比重リポ蛋白（HDL）コレステロールを高める併用療法と、低比重リポ蛋白（LDL）コレステロールを低下させる併用療法の2つがある。ウオルター・リード米軍医療センターのAllen J. Taylor氏らの研究グループは、それぞれの併用療法の臨床効果を比較した有効性比較試験ARBITER-6 HALTSの結果について発表した。NEJM誌2009年11月26日号（オンライン版2009年11月16日号）より。スタチン単独療法患者を、niacin併用群とエゼチミブ併用群に無作為割り付けARBITER-6 HALTSは前向き無作為化平行群オープンラベル試験で行われた。冠疾患または同等の冠疾患リスクがあり、長期間スタチン療法を受けていて、LDLコレステロール値が100mg/dL（2.6mmol/L）以下、かつ、HDLコレステロール・レベルが男性は50mg/dL未満、女性は55mg/dL未満（男女各1.3、1.4mmol/L）を達成していた患者が登録された。被験者は、徐放性製剤niacin（目標：2,000mg/日）またはエゼチミブ（10mg/日）（商品名：ゼチーア錠）を併用投与するようランダムに割り付けられた。主要評価項目は、14ヵ月後の平均総頸動脈内膜中膜厚の基線からの変化とした。試験は、208例が試験を完了した時点で実施された解析で有効性が認められ、早期終了されている。平均・最大頸動脈内膜中膜厚ともniacin群で有意に低下14ヵ月の追跡期間中、niacin群の平均HDLコレステロール値は、18.4%増え50mg/dLとなった（P

自己免疫性膵炎は、臓器機能障害に至る炎症の進行が特徴とされるが、疾患の原因はわかっていない。自己免疫由来が示唆されているものの、これまで証明はされておらず、この病態の病因についてはほとんどわかっていなかったが、イタリア・ヴェローナ大学のLuca Frulloni氏らの研究グループがその一端に迫ることができたようだ。NEJM誌2009年11月26日号より。自己免疫性膵炎患者の多くから特異的抗体を検出Frulloni氏らは、自己免疫性膵炎の病因に関連する標的自己抗原を同定することを試みた。自己免疫性膵炎患者20例から得たプールIgG（免疫グロブリンの一種）を使って、ランダムペプチド・ライブラリーのスクリーニングを実施。患者から得た血清標本からペプチド特異的抗体を検出した。検出されたペプチドのうち、ペプチドAIP1-7が、自己免疫性膵炎患者20例中18例から、膵臓がん患者40例中4例の血清標本から認められた。対照群の健常者の血清標本からは検出されなかった。このペプチドは、ヘリコバクターピロリのプラスミノーゲン結合蛋白質（PBP）と、膵臓腺房細胞で高度に発現される酵素であるユビキチン-タンパク質リガーゼE3n-リコグニン2（UBR2）のアミノ酸配列と、相同性を示した。自己免疫性膵炎と膵臓がんの判別は不可PBPペプチドに対する抗体は、自己免疫性膵炎患者20例のうち19例（95%）で、膵臓がん患者40例のうちの4例（10%）で検出された。抗体は、アルコール性慢性膵炎患者または膵管内乳頭粘液性腫瘍患者では検出されなかった。これらの結果は検証群でも確認された。自己免疫性膵炎患者15例中14例（93%）、膵臓がん患者70例中1例（1%）が抗PBPペプチド抗体陽性だった。最初の検出群と検証群の結果から、自己免疫性膵炎患者35例中33例（94%）、膵臓がん患者110例中5例（5%）で陽性との結果が得られたことになる。研究グループは、自己免疫性膵炎患者のほとんどで特異的抗体の存在を確認できたと結論しつつも、一部の膵臓がん患者でも検出されたため、この抗体検査は2つの病態を区別する方法としては不十分であるとまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

英グラクソ・スミスクライン社は1日（現地時間）、同社のカナダ製新型インフルエンザワクチン 「Arepanrix」 （アジュバント添加新型インフルエンザワクチン）が、世界保健機関（WHO）より事前認定（Pre-qualification）を取得したと発表した。同社の日本法人が報告した。WHOによる新型インフルエンザワクチンの事前認定は初めてとなる。同社は先月、途上国用としてアジュバント添加H1N1ワクチン5,000万接種分をWHOに寄贈する契約を締結したことを発表したばかり。また同社は、今年11月に肺炎球菌ワクチン、7月に子宮頸がん予防ワクチン、6月にロタウイルス胃腸炎予防ワクチンについて、WHOから事前認定を取得している。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000600.html

2009年12月4日、日本記者クラブにて開催された喘息プレスセミナー（主催：アステラス製薬株式会社／アストラゼネカ株式会社）で、昭和大学医学部内科学講座呼吸器・アレルギー内科部門教授の足立満氏が「日本の喘息治療の現状と新展開」について講演を行った。近年、わが国の喘息の死亡率は、吸入ステロイド薬の普及に伴い、大きく低下し続けている。その減少率は主要疾患の中でもひと際目立つといえる。しかし、人口10万人あたりの喘息死亡率は1.9人（2008年）と、フィンランドの0.3人（2003年）、米国の1.3人（2004年）に比べ、先進国中では、依然高いのが現状である。その理由としては、喘息治療が進んでいる北欧に比べ、わが国の吸入ステロイド薬の使用率が低いことがあげられている1）。吸入ステロイド薬使用率の低さの原因としては、吸入手技の指導やステロイド薬に対する不安があるものの、足立氏は別の視点で見る必要があると話した。今年3月に行ったインターネットの調査によると、喘息治療に用いる吸入薬に期待する特性としては、医師は「効き目の速さ」と、発作・増悪の抑制といった「効果の持続」を同程度に重要視している一方で、患者さんのおよそ8割は「効き目の速さ」を期待している。つまり、「症状消失に対する患者ニーズが高い」現状に対して、吸入ステロイド薬は、速やかな症状消失効果はないため、治療の実感が得られないというギャップがあると考えられる。2009年10月に承認されたシムビコートは、吸入ステロイド薬のブデソニドと即効性・長時間作用性吸入β2刺激薬のホルモテロールからなる配合剤である。本剤1剤で気管支喘息の病態である気道炎症・気道狭窄両方に対して優れた効果を示す。また、本剤に含まれるホルモテロールは、吸入3分後にも呼吸機能を大きく改善し、強い気管支拡張効果を持続的に発揮することから、患者さんは治療効果を実感しやすく、アドヒアランスの向上が期待される。喘息予防・管理ガイドライン2009では、治療ステップ２から、配合剤の使用が認めてられている。今後、配合剤の普及が期待される。最後に、足立氏は、喘息の治療における配合剤の有用性は明らかであり、長期にわたる優れた喘息コントロールと速やかな効果発現を示すシムビコートは、今後日本の喘息治療に変化をもたらす薬剤ではないかと講演を締めくくった。（ケアネット　呉 晨／吉田 直子）　出典：1）　足立満ほか：アレルギー 51: 411-420, 2002.2）　足立満ほか：アレルギー 57: 107-120, 2008.3）　K.F. Rabe et al.: Eur Respir J 16: 802-807, 2000.4）　大田健ほか：アレルギー・免疫 16: 1430-1440, 2009.

　>慢性筋骨格痛が2ヵ所以上ある高齢者は、転倒リスクがおよそ1.5倍に増大するようだ。米国ベス・イスラエル・ディーコネス医療センター総合内科・プライマリ・ケア部門のSuzanne G. Leveille氏らによる試験で明らかになった。高齢者の慢性痛と転倒リスクについての研究結果はこれまでほとんど見られていない。JAMA誌2009年11月25日号掲載より。日常生活自立の70歳以上、約750人を18ヵ月追跡　Leveille氏らは2005年9月～2008年1月にかけて、自宅で自立した生活をしている70歳以上高齢者749人について検討した試験「MOBILIZEボストンスタディ」を行った（MOBILIZE：Maintenance of Balance, Independent Living, Intellect, and Zest in the Elderly）。追跡期間は18ヵ月だった。　追跡期間中に発生した転倒件数は、1,029件だった。慢性筋骨格痛が2ヵ所以上ある300人の、年齢補正後の転倒率は、1.18件/人・年（95％信頼区間：1.13～1.23）だった。慢性骨格痛が1ヵ所のみの181人の同転倒率は、0.90件/人・年（同：0.87～0.92）だった。また、関節痛の全くない267人の同転倒率は、0.78件/人・年（同：0.74～0.81）だった。強い痛みのある人の転倒リスクも5割増に　転倒リスクが最も高かったのは、慢性筋骨格痛が2ヵ所以上ある群で、痛みが全くない群に比べて、転倒に関する補正後発生率は1.53倍（95％信頼区間：1.17～1.99）だった。　また、痛みの程度（3分位）と転倒発生との比較では、痛みが強い3分位群の補正後発生率が、低い3分位群に比べて1.53倍（同：1.12～2.08）だった。活動の妨げの程度（3分位群）で検討した場合も、強い群が低い群に比べ1.53倍（同：1.15～2.05）だった。

二次救命処置（ACLS）における薬剤の静脈内投与に関して、投与を行わなかった場合と退院時生存率などが同等であることがわかったという。ノルウェー・オスロ大学病院実験医学研究所のTheresa M. Olasveengen氏らが、無作為化対照試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2009年11月25日号で発表した。現行のACLSガイドラインには、薬剤の静脈内投与が盛り込まれているものの、投与によるアウトカム改善に関するエビデンスは不明だった。入院時生存率は投与群が高率Olasveengen氏らは、2003年5月1日～2008年4月28日にかけて、ノルウェーの首都オスロの救急医療サービスを利用した、院外で非外傷性の心停止のあった18歳以上、合わせて851人について追跡した。被験者は無作為に、薬剤の静脈内投与を行うACLS群（418人）と、静脈内投与を行わないACLS群（433人：対照群）に分けられた。入院時の心拍再開生存率は、対照群が21％だったのに対し、静脈内投与群は32％と有意に高率だった（p

株式会社モスフードサービスは2日、12月26日より、全国のモスバーガー店舗（一部店舗除く）で低アレルゲンメニューの「モスこどもライスバーガー＜ポーク＞」を発売すると発表した。同チェーンとしては、低アレルゲンメニューを全店舗規模（一部店舗除く）で販売するのは初めてとなる。昨今、食物が原因の食物アレルギーは乳幼児だけではなく、成人の発症も多く、何らかのアレルギーを持っているといわれている中、同社は、そういった人々にも安心して食べられる“低アレルゲンメニュー”を再導入する。低アレルゲンメニューは、特定原材料の7品目（卵・乳・小麦・そば・落花生・えび・かに）を原材料に使用しないメニューのこと。新商品の「モスこどもライスバーガー＜ポーク＞」は、カレー味のライスプレートを使用し、豚肉に玉ねぎ、にんじん、コーンを混ぜ込んだポークハンバーグを挟み、卵・牛乳等の食物アレルギーを起こしやすい食材をできるだけ使用せずに仕上げている。同社による「アレルギー情報」は、公式ホームページと携帯サイトに掲載されており、全国の店舗（一部店舗を除く）でも、レシート用のペーパーに印字されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.mos.co.jp/company/pr_pdf/pr_091202_3.pdf

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は27日(現地時間)、欧州委員会より、アンジオテンシンII受容体拮抗薬ミカルディス（一般名：テルミサルタン）が、「I.アテローム性動脈硬化性疾患（冠動脈心疾患、脳卒中、閉塞性動脈硬化症）または　II.臓器障害を合併する2型糖尿病　を有する患者での心血管疾患発現リスクの減少」の追加適応を承認されたと発表した。今回の承認は、臨床試験ONTARGETを中心とした臨床データに基づいたもの。この試験では、心血管イベント高リスク患者25,620例を対象に、ミカルディスについて、心血管イベントの抑制効果を有するARBの中で唯一の治療選択肢として検証が行われた。また従来ゴールデンスタンダード（標準治療薬）であったラミプリルと比べて忍容性が高く、優れたアドヒアランスも示されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9872

キッセイコムテック株式会社は2日、個人向け睡眠計測サービス「SleepSign-home」（スリープサイン ホーム）の提供を開始したと発表した。2週間、行動計を腰につけて過ごすだけで、睡眠状態がわかるというもの。このサービスは、スリープクリニック調布の遠藤拓郎氏との共同企画で、遠藤氏の睡眠医療における豊富な経験・見識と同社の睡眠解析ソフト開発ノウハウを融合することで実現したもの。サービス利用希望者は、同社のWebサイトより申し込み後、送付される行動計を身につけて生活し、2週間後に機器を返送すると、データを解析して遠藤氏監修の睡眠レポートを受け取ることができる。価格は5,250円（税込）。詳細はプレスリリースへhttp://www.kicnet.co.jp/news/press/press2009/20091202.html

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 ビジョンケアカンパニーは3日、2009年冬の雪山（調査場所：石川県白山市「白峰クロスカントリー競技場」）と2008年夏の沖縄のビーチ（調査場所：沖縄県南城市「あざまサンサンビーチ」）で実施した紫外線調査の比較結果を発表した。同社は、紫外線が、角膜炎や白内障、翼状片(よくじょうへん)など様々な眼疾患を引き起こす可能性があると言われていることから、金沢医科大学感覚機能病態学（眼科学）佐々木洋教授等と、『眼に入る紫外線の実態と影響』について、2004年より毎年共同研究を行っている。それによると、冬の雪山と夏の沖縄のビーチでの紫外線量を“頭頂”と“眼部”の2箇所で比較したところ、“頭頂”は夏の沖縄のビーチの方が多く紫外線を浴びている結果となったが、“眼部”においては、太陽を正面にした場合、冬の雪山の方が夏の沖縄のビーチに比べ、2.5倍多くの紫外線を浴びていることがわかった。また、冬の雪山では、太陽が背面にある場合でも雪面反射の影響で、眼は、正面とほぼ同等の紫外線を浴びていることがわかった。紫外線の反射率は地表面の状態によって異なり、新雪では約80％以上の紫外線を反射する。冬の雪山では太陽の方向に関係なく、反射の影響により全方位から多くの紫外線を浴びる危険性があるため、眼は一層の紫外線対策が必要と指摘する。冬の雪山で、サングラスをかけた状態での眼が浴びる紫外線量を調査では、サングラスの形状によっては、雪面で反射した紫外線がサングラスと顔の隙間から入りこみ、サングラスをかけた状態でも、サングラスをかけていない状態の夏の沖縄のビーチと同レベルの紫外線を眼は浴びていることがわかった。詳細はプレスリリースへhttp://acuvue.jnj.co.jp/corp/press/p0058.htm

小林製薬は3日、全国の男女20～50代を対象に実施したメタボリックシンドローム関する生活習慣実態調査の結果を報告した。この調査は2005年より実施され、今回で5回目。調査期間は9月18～19日、1,000人から有効回答を得た。結果によると、男性のメタボ該当者および予備群の42％が、運動や食事制限をするなどメタボ対処を行っていた。これは全体の17％に対して高く、メタボ該当者および予備群は積極的に対処を行っているといえる。メタボの対処を行っている人(対処経験含む)では女性の実感が高く、30%が「体調が良くなった」と答えていた。一方「変化なし」「メタボが悪化」した人は26％にとどまっていた。メタボへの対処で健康維持・改善の実感が得られる理由として、87％の人が「自分自身の努力」と答えていて、生活者が自ら努力して対処し、生活の質の向上を図っているという。また、メタボ該当者は、第1回調査より女性に比べ男性が多い状況は変わらなかった(09年調査では、女性3％、男性15％)。さらに、40～50代男性のメタボ該当者は昨年よりは下がったものの、 18％と男性全体平均より高くなっていて、依然として中高年男性にメタボ該当者が多い状況だった。男性のメタボ該当者および予備群数は、過去5年間ほとんど変化がなかった。調査を開始した4年前から状況は悪化していないものの、特に改善もされていないようだと指摘する。今後は、自らの努力で対策を行う生活者が増え、メタボ該当者および予備群数の減少が期待されるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.kobayashi.co.jp/corporate/news/2009/091203_01/index.html

タカラバイオ株式会社は2日、同社が国立がんセンター中央病院にて進めているHSV-TK遺伝子治療（開発コード：TBI-0301）の治験（第I 相臨床試験）において、1日に第1例目の被験者への遺伝子導入細胞の投与が行われたと発表した。体外遺伝子治療の治験において遺伝子導入細胞の投与が行われるのは国内で初めてだという。同治験は、非盲検試験で行い、被験者数は9例を予定している。 現在、同種造血幹細胞移植後に再発した白血病など造血器悪性腫瘍の患者に対して、ドナーリンパ球輸注（DLI）療法が行われているが、副作用として生じる移植片対宿主病（GVHD）が重大な問題となっている。同治験は、このGVHDを沈静化する手段を備えたDLI療法により再発造血器悪性腫瘍の治療を試みるもので、レトロウイルスベクター（治験薬TBI-0301）を用いてHSV-TK遺伝子が導入されたドナー由来リンパ球が被験者に投与される。GVHDが発症した際には、ガンシクロビルという薬剤を投与し、導入されたHSV-TK遺伝子の働きによってドナー由来のリンパ球のみを消滅させ、 GVHDの沈静化を図るとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.takara-bio.co.jp/news/2009/12/02.htm

米国メルク社は、11月にオーランドで開催された第82回米国心臓協会（AHA: American Heart Association）学術集会において、高血圧症治療薬「COZAAR（一般名：ロサルタンカリウム錠）」の高用量投与による試験「HEAAL（Heart failure Endpoint evaluation of the A-II-Antagonist Losartan）」の結果を発表した。日本法人である万有製薬株式会社が2日に公表した。HEAAL試験の結果は11月17日（現地時間）、第82回米国心臓協会学術集会のレイトブレイキングセッションで発表された。HEAAL試験は、アンジオテンシン変換酵素（ACE）阻害薬に忍容性のない心不全患者を対象に、COZAAR（日本販売名：ニューロタン錠／一般名：ロサルタンカリウム）の2種類の用量（50mg、150mg）における安全性および有効性について、30ヵ国255施設で実施されたもの。この試験の結果、150mgの1日1回投与は、同錠50mgを1日1回投与した場合に比べ、総死亡または心不全による入院リスクを有意に減少させたという。COZAARは、米国では慢性心不全患者の治療に適応を有していない。HEAAL試験で用いられた150mgの服用はいかなる適応に対しても承認されていないが、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（AIIA）、心血管系治療薬として、「高血圧症の単剤治療または利尿薬を含む他の降圧剤との併用治療」「左室肥大を伴う高血圧患者の脳卒中リスク低減。但しこの効果は黒人患者に対しては適用されない」「2型糖尿病および高血圧患者における血清クレアチニンの上昇及び蛋白尿（尿中アルブミン/クレアチニン比300mg/g以上）を伴う糖尿病性腎症の治療。この治療において、COZAARは、血清クレアチニン値倍増または末期腎不全（透析あるいは腎移植の必要性）をエンドポイントとして、腎機能低下率を低減させる」3つの適応が承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_1202.html

マイボイスコム株式会社は2日、『ドラッグストアの利用』に関するアンケート調査をインターネット上で実施し、2009年11月1日～5日に13,808件の回答を集め、結果を発表した。ドラッグストアで市販薬を購入する際に薬剤師や販売員に「あまり相談しない」「全く相談しない」人が7割近くを占めることがわかった。主な質問内容はドラッグストアにおいて、薬剤師・販売員への相談状況や利用時の重視点など。本調査は、2006年11月に続いて5回目となる。ドラッグストアで市販薬を購入したことがある人に、購入する際に薬剤師や販売員に相談するかを聞いたところ、「あまり相談しない」（40.5％）「全く相談しない」（26.6％）が計67.1％と7割近くを占め、「いつも相談する」「ときどき相談する」（計32％）を大きく上回っていた。また、ドラッグストアの利用頻度については、「週1回以上」「月2～3回」「月1回以下」がそれぞれ3割程度であった。「週1回以上」の利用者は、第3回調査（2005年11月）の4割をピークに減少傾向となっていた。ドラッグストアで購入したことがある商品は、「市販薬」が78％で最も多く、「ヘアケア用品」（60％）、「掃除・洗濯用品」（59％）と続いた。調査結果の詳細はこちらhttp://www.myvoice.co.jp/biz/surveys/13604/index.html

高年齢出産はダウン症児が産まれるリスクが高いが、イギリスでは2001年のUK National Screening Committeeの全妊婦に対する出産前スクリーニング受診の勧告などで、現在は1990年代初期に比べると出産前スクリーニングの利用が増えており、2007～2010年の勧告では、出産前スクリーニングにより陽性率3％未満、検出率は75％になるだろうとしていた。そこでロンドン大学クイーン・メアリー校のJoan K Morris氏らは、その実際を明らかにするため、イギリスNational Down Syndrome Cytogenetic Registerを解析しダウン症児数と出産前診断の傾向を解析した。BMJ誌2009年11月21日号（オンライン版2009年10月26日号）掲載より。出産前・後の診断率は71％増加、ダウン症児出生は1％減National Down Syndrome Cytogenetic Registerには、イングランドとウェールズで1989年以降に行われたダウン症候群の出産前・出産後診断の、細胞遺伝学的検査に基づく詳細なデータ26,488例が保管されている。Morris氏らはこれらのデータから、出産前スクリーニング、診断、そして診断後の中絶状況について解析した。主要評価項目はダウン症候群を有した出生数とした。結果、1989/90年と2007/8年とでは出生数は同等だったが、ダウン症候群の出産前・出産後診断は、1989/90年の1,075例から2007/8年の1,843例に71%増加していた。ダウン症児の出生数は、出産前スクリーニングとその後の中絶によって1%減少していた（752例から743例、出生数1,000例当たり1.10から1.08に減少）。しかしながら、仮にスクリーニングが行われなかったとしたら、カップルの婚期が遅くなっていることもあり、ダウン症児の出生数は959例から1,422例まで48%増加していたであろうことが推計されたという。母親が37歳以上の場合、異常妊娠の出産前診断率は一貫して70%だった。一方、若い母親での出産前に診断される異常妊娠の比率は、スクリーニングテストの受診率と感度の向上によって3%から43%に増加した。出産の高年齢化でダウン症児出生の可能性は今後も高まる1989年以降取り組まれてきた出産前スクリーニングの推進と改善によって、母体年齢の上昇に起因するダウン症児の増加は相殺されてきた。出産前診断の実施率はより若い女性で著しく増加したものの、より高年齢の女性では比較的一定したままである。Morris氏は、この傾向は将来、スクリーニングのさらなる向上によってもダウン症候群を有する出生が多数起こり得ることを示唆するものであると同時に、ダウン症児の出生数のモニタリングが必須であることを示唆するものだとまとめている。

歩行速度は高齢者の歩行と運動機能を表す、単純で信頼性の高い物差しとされる。また歩行速度の低下は、死亡を含む有害イベントと関連していることが明らかになっている。フランス国立保健医学研究所（INSERM）のJulien Dumurgier氏らの研究グループは、高齢者における歩行速度の低下と死亡リスクとの関連、また全死因および主な死因との関連を調べた。BMJ誌2009年11月21日号（オンライン版2009年11月10日号）掲載より。65歳以上の3,208人を歩行速度で3群に振り分け、約5年間追跡調査は前向きコホート研究にて行われ、参加者は、フランスの3都市（ボルドー、ディジョン、モンペリエ）から1999年から2001年にかけて集められた、地域で生活する65歳以上の男女3,208人で、平均5.1年間追跡された。主要評価項目は、全死亡率および主要な死因による死亡率とした。評価は、6m超歩行時の最大速度を計測し男女それぞれ3分位群（男性：≦1.5m/s、1.51～1.84m/s、≧1.85m/s、女性：≦1.35m/s、1.36～1.50m/s、>1.50m/s）に振り分け、潜在的交絡因子（歩行速度3分位を基線としたカプラン・マイヤー生存曲線、追跡期間中のバイタル、死因）で調整され行われた。がん死亡率に関しては見られない強い関連が心血管死亡リスクで追跡期間中の16,414人・年のうち、死亡は209例だった。内訳はがん99例、心血管疾患59例、その他原因が51例だった。参加者のうち、基線での歩行速度が最も遅い3分位群は最も速い3分位群と比較して、死亡リスクが有意に高かった（ハザード比：1.44、95%信頼区間：1.03～1.99）。特異的死因解析から、歩行速度が遅い群の心血管死リスクが、速い群と比べて3倍に達することがわかった（ハザード比：2.92、95％信頼区間：1.46～5.84）。がん死亡率に関しては両群で有意差はなかった（1.03、0.65～1.70）。心血管死亡率は、性、年齢中央値、BMI中央値、身体活動レベルなど層別階層での解析いずれにおいても、歩行速度が遅い群が速い群と比べて高かった。研究グループは、高齢者の歩行速度が遅いことと心血管死のリスク増加と強く関連していると結論づけている。

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社　ビジョンケア カンパニーは27日、眼科検診に対する考えや受診率、視力に対する意識の調査を目的に、グローバル規模で実施した「日本を含む世界13カ国における眼科検診の実態調査－2008 Global Eye Exam Study」の中から、日本における眼科検診の実態について発表した。調査は、日本、中国、香港、台湾、シンガポール、韓国、オーストラリア、ロシア、フランス、イタリア、英国、米国、ブラジルの13ヵ国、合計6,500名（1ヵ国につき500名）の、経済的に自立した18歳から54歳の男女を対象に行われた。調査時期は、2008年4月～7月。調査から、日本人の約8割（76％）は、五感のうち「視覚」を最も重要な感覚とあげているにもかかわらず、半分以上（56％）が眼の健康状態を「良い」とは感じていないことがわかった。さらに、目の機能や眼疾患の有無を確認する検査と眼科医による分析などを含む「包括的眼科検診」を全く受診したことがない人が7割（72％）と多く、その理由としては「時間がない」（33％）がトップで、先進国の中では群を抜いていた。日本人のほとんどが視覚（視力）のトラブルを経験しており、その最も多い原因として、長時間にわたるパソコン操作が考えられるという。加えて、テレビを長時間見続ける、携帯電話のモニターを見る、小さなビデオゲームで遊ぶなど、現代人の眼が過酷な環境に曝されていることがうかがわれる。詳細はこちらhttp://acuvue.jnj.co.jp/corp/press/p0057.htm

オリンパスメディカルシステムズ株式会社は1日、胃や食道など上部消化管の検診などに使用されるスクリーニングに適した経口内視鏡の新製品として「EVIS LUCERA上部消化管汎用ビデオスコープOLYMPUS GIF TYPE PQ260」（以下、「GIF-PQ260」）を、12月17日から国内で販売開始すると発表した。海外地域（イギリス、中国、韓国、台湾、シンガポール等）は各国の法規制に対応でき次第、順次販売を予定している。同製品は、設計技術の向上と部品の小型化などにより、高画質と細径の両立を実現。また、スコープの先端湾曲部の長さを短縮することにより、胃角を正面に捉える場合や胃の噴門部を見上げる場合など、観察しづらい部位へのアプローチ性能を向上させたほか、狭帯域光観察（NBI）機能との組み合わせにより、精度の高い診断が可能とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.olympus.co.jp/jp/news/2009b/nr091201pq260j.cfm

シミック株式会社は30日、同社の子会社である株式会社ヘルスクリックが運営する健康ポータルサイト『healthクリック』（http://www.health.ne.jp/）にて実施した、iNPH（特発性正常圧水頭症）の診療状況に関する調査について、その結果を発表した。iNPH（特発性正常圧水頭症）は、認知症の中でも手術によって改善する病気のひとつとして知られていて、認知症と診断された患者の5～6％を占めると考えられている病気。現在では、専門外来を設けている施設もあり、注目されている。回答した264の施設のうち、「積極的に診療している」施設は73施設で28％を占め、「診療している」施設は174施設で66％を占めた。また、日本脳神経外科学会が認定した施設（専門医訓練施設）の9割以上で、iNPHを診療していることが分かった。「積極的に診療している」と回答した73件の施設のうち、「専門外来を設置している」施設は11件で15％、「設置準備中または設置予定」施設は4件で5％であった。今後、日本の高齢化が進むとともに、こうしたiNPHの専門外来が増加していくことが予想できるという。なお、iNPHの可能性のある人は、高齢者人口の1.4％を占めるとの報告があり、日本では39万人と推計される。各都道府県のiNPH患者の治療指数をみてみると、鹿児島県が2008年2.0、2009年（12ヵ月換算）1.7と、もっとも高い値であった。また、2位と比べ、治療指数が2倍以上も高いことが分かる。今回の結果では、鹿児島県の医療機関が、他都道府県と比べてiNPHの治療に積極的であることが考えられるとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.cmic.co.jp/ir/pdf/pr20091130-2.pdf