超加工食品の摂取量が多いと死亡リスクが高くなることを示すデータが報告された。特に、心臓病や糖尿病に関連した死亡のリスクが顕著に上昇する可能性があるという。米国立がん研究所（NCI）のErikka Loftfield氏らの研究によるもので、結果の詳細は米国栄養学会年次総会（NUTRITION 2024、6月29日～7月2日、シカゴ）で発表された。　この研究では、高齢者を平均23年間追跡し、超加工食品の摂取量の多寡で死亡リスクを比較した。その結果、摂取量により最大約10％のリスク差が観察された。Loftfield氏は、「ホットドッグやソフトドリンク、あるいはソーセージやコールドカット（薄切りにされた肉で通常は成型肉）などの高度に加工された肉類は、死亡リスクと強く関連している。それらの超加工食品を控えることは既に、健康の維持・増進のための推奨事項の一つとなっている」と話す。　超加工食品は、自然食品から抽出した素材を利用し、それに添加糖、着色料、乳化剤、香料、安定剤などのさまざまな添加物を加えることで、味を変えたり保存性を高めたりした食品のこと。例として、砂糖入りのシリアルや、ほとんど手を加えずそのまま食べられるよう高度に加工された食品などが挙げられる。　Loftfield氏らの研究には、50～71歳の54万人以上の人々の食習慣と健康関連データが用いられた。これらのデータは1990年代半ばに収集されたものであり、現在、研究参加者の半数以上は既に死亡している。解析の結果、死亡リスクに影響を及ぼし得る因子を調整後にも、超加工食品の摂取量が最も多い群は、最も少ない群よりも早期に死亡するリスクが高いという関係が見いだされた。特に、心臓病や糖尿病に伴う死亡リスクが超加工食品の摂取量の多いことと強固に関連しており、一方、がんのリスクは超加工食品の摂取量との関連が見られなかった。　Loftfield氏は、「われわれの研究結果は、これまでに報告されてきた、超加工食品の摂取が健康と寿命に悪影響を与えることを示す疫学研究のエビデンスを、より強固にするものと言えるだろう」と述べている。過去の研究の一例としては、昨年「Advances in Nutrition」に掲載された、システマティックレビューとメタ解析の報告があり、その研究では超加工食品の摂取量の多さが、糖尿病や高血圧、脂質異常症、肥満のリスクと関連していることが明らかにされていた。ただ、Loftfield氏は、「超加工食品がどのような経路で健康リスクをもたらすのかなど、まだ未解明の点が多く残されている」と付け加えている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　子どもというものは、しょっちゅう風邪をひいたり鼻水が出ていたりするものだが、そのことが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による重症化から子どもを守っている可能性のあることが、米イェール大学医学部准教授のEllen Foxman氏らの研究で示された。この研究結果は、「Journal of Experimental Medicine」に7月1日掲載された。　COVID-19パンデミックを通して、子どもは大人よりもCOVID-19が重症化しにくい傾向があると指摘されていたが、その理由は明確になっていない。Foxman氏は、「先行研究では、子どもの鼻腔内の自然免疫の亢進は、小児期にのみ見られる生物学的なメカニズムによって生じることが示唆されていた。しかし、われわれは、子どもにおける呼吸器系ウイルスや細菌感染による負荷の高さも鼻腔内の自然免疫の亢進に寄与している可能性があると考えた」と言う。自然免疫系は、生まれつき体に備わっている、細菌やウイルスに対する防御システムだ。体は抗体を作り出すことで、より標的を絞った免疫反応を起こす一方で、自然免疫系は抗ウイルス性タンパク質と炎症性タンパク質を速やかに産生して、感染から体を守る働きを担っている。　Foxman氏らは今回、子どもでの頻繁な呼吸器感染症への罹患が鼻の自然免疫を高めるかどうかを調べるため、467点の鼻腔ぬぐい液検体の再分析を行った。これらの鼻腔ぬぐい液は、COVID-19パンデミック中の2021年から2022年にかけて、手術前のスクリーニング検査を受けた子どもや救急部門で診療を受けた子どもから採取されたものだった。研究グループは、上気道感染症の原因となる16種類の呼吸器系ウイルスと3種類の細菌について調べるとともに、自然免疫系によって産生されるタンパク質の量を測定した。　サンプルから最も多く検出されたウイルスは、2021年6〜7月ではライノウイルス（176検体中43点、24.4％）であり、2022年1月では新型コロナウイルス（291検体中65点、22.3％）であった。しかし、同時期にその他のウイルス感染が確認された検体も一定数あり、全体でのウイルス陽性率は、2021年6〜7月で38.6％、2022年1月で36.4％であった。また、RT-PCR検査でウイルスまたは病原性のある細菌、あるいはその両方について陽性と判定された検体に5歳未満の子どもの検体が占める割合は高く、2021年6〜7月で66.2％（51/77点）、2022年1月では53.3％（155/291点）であった。さらに、呼吸器系ウイルスや細菌の量が多い子どもでは、鼻腔内の自然免疫活性レベルも高いことが示された。　Foxman氏らがさらに、乳児健診時とその7〜14日後に健康な1歳児から採取された鼻腔ぬぐい液を調べた。その結果、いずれかの時点で何らかの呼吸器系ウイルスの感染が陽性と判定されていた子どもが半数以上を占めており、そのほとんどのケースで、自然免疫活性は、感染時には高まり非感染時には低下することが明らかになった。Foxman氏は、「このことから、低年齢の子どもでは、鼻の中でのウイルスに対する防御機構は常に厳戒態勢にあるのではなく、呼吸器系ウイルスの侵入に反応して活性化すること、そのウイルスが症状を引き起こしていない場合でも活性化することが明らかになった」と話す。　これらの結果は、子どもはライノウイルスのような比較的無害な呼吸器系ウイルスに感染することが多いため、自然免疫系が頻繁に、強く活性化されることを示している。　Foxman氏は、子どもが季節性ウイルスに頻繁に感染するのは、感染により得られる抗体が築かれていないのが理由ではないかとの考えを示している。新型コロナウイルスは新型のウイルスであったため、パンデミック発生時に感染を防御する抗体を持つ人は1人もいなかった。Foxman氏らは、「このような状況で、他の感染症によって子どものウイルスに対する防御機構が活性化され、これが新型コロナウイルスへの感染を初期段階で阻止することに寄与した可能性がある。さらに、そのことが、成人と比べて子どもでは重症度が低いという転帰につながったと考えられる」とニュースリリースの中で述べている。　Foxman氏は、季節性ウイルスや鼻腔内の細菌がCOVID-19の重症度にどのような影響を与えるのかについて、今後さらなる研究で検討する必要があると話している。

　β-ラクタム系抗菌薬は「時間依存性」の抗菌薬であり、薬物動態学/薬力学（PK/PD）理論からは投与時間を延ばして血中濃度が細菌の最小発育阻止濃度（MIC）を超える時間（time above MIC）が長くなると、効果が高まることが期待される。β-ラクタム系抗菌薬の持続投与（投与時間延長）は、薬剤耐性菌の出現率低下や、抗菌薬総投与量を減らすことで経済的な利益をもたらす可能性があるが、抗菌薬の持続投与（あるいは、投与時間延長）の欠点も指摘されている。たとえば、抗菌薬の持続投与では、経静脈的抗菌薬投与のために血管内デバイスやラインを維持する必要があり、血管内デバイス留置に伴うカテーテル関連血流感染症（CRBSI）のリスク増加や、同一ラインから投与する薬剤での配合変化に注意しなければならない可能性がある。また、薬剤の持続投与では患者行動に制限が生じたり、看護師の負担増加や、抗菌薬の安定性に注意したりする必要もある。また、理論上の話ではあるが、カルバペネム系抗菌薬などではPAE（postantibiotic effect）効果も期待される（Hurst M, et al. Drugs. 2000;59:653-680.）ため、持続投与は必須ではないのではないかとの意見もある。　重症敗血症患者に対するβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与（あるいは、投与時間延長）は、これまで多くの臨床試験が行われてきたが、決定的なエビデンス確立には至ってはいない。代表的なガイドラインの記述「Surviving sepsis campaign guidelines（SSCG）2021」では、敗血症または敗血症性ショックの成人に対して維持（最初のボーラス投与後）のために、従来のボーラス注入よりもβ-ラクタムの長期注入を用いることを提案する（弱い、中等度の質のエビデンス）としており（Evans L, et al. Intensive Care Med. 2021;47:1181-1247.）、米国感染症学会（IDSA）を含めた国際的コンセンサス勧告では、重症成人患者、とくにグラム陰性桿菌患者における死亡率の低減や臨床治癒率向上のために、β-ラクタム系抗菌薬の長期注入を推奨する（条件付き推奨、非常に弱いエビデンス）（Hong LT, et al. Pharmacotherapy. 2023;43:740-777.）、「日本版敗血症診療ガイドライン2024（J-SSCG2024）」では、敗血症に対するβ-ラクタム系抗菌薬は、持続投与もしくは投与時間の延長を行うことを弱く推奨する（GRADE 2B）としている「The Japanese Clinical Practice Guidelines for Management of Sepsis and Septic Shock 2024」。　直近では、2024年6月号のJAMA誌に本研究も含まれたシステマティックレビューとメタ解析結果が掲載されており、ICUに入室した成人重症感染症患者におけるβ-ラクタム系抗菌薬の長期注入と間欠投与の比較で、長期投与の有効性を示す報告がされていた（ジャーナル四天王「重症敗血症へのβ-ラクタム系薬、持続投与vs.間欠投与～メタ解析／JAMA 」）（Abdul-Aziz MH, et al. JAMA. 2024 Jun 12. [Epub ahead of print]）。　本BLING III試験は、7ヵ国の104の集中治療室で実施した非盲検無作為化第III相試験で、敗血症患者7,031例（持続投与群：3,498例、間欠投与群：3,533例）と、敗血症患者におけるβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与に関する研究としては患者登録数が最大の試験であり、β-ラクタム系抗菌薬持続投与の有用性の有無に結論が出ることが期待されていた（Abdul-Aziz MH, et al. JAMA. 2024 Jun 12. [Epub ahead of print]）。　本研究結果は「重症敗血症へのβ-ラクタム系薬投与、持続と間欠の比較（BLING III）／JAMA」に示されたとおりで、β-ラクタム系抗菌薬の持続投与により死亡率の有意な低下は示すことができなかったが、持続投与群で90日死亡率は2％低く、臨床的治癒率が6％高かった。潜在的に有効性のある患者がいる可能性はあり、筆者の主張するとおり、今回の患者集団におけるβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与には重要な効果がない可能性と、臨床的に重要な有益性のある可能性が共に含まれるという解釈に同意したい。　本研究結果からは、重症敗血症患者に対してβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与が有益な可能性が残るが有意差は示せず、残念ながらβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与の是非を結論付けられなかった。β-ラクタムの種類や患者・微生物因子等によっては持続投与も含めた長期注入のほうが予後良好となる可能性はあり、今後も患者や医療従事者の状況を勘案して、持続投与も含めた長期注入は検討してもよいのかもしれない。　本研究結果では明確に示されなかったものの、β-ラクタム系抗菌薬の長期注入が予後改善につながる可能性は残ると考えられ、引き続きβ-ラクタム系抗菌薬の長期注入による臨床的影響の調査結果を期待したい。また、今回は重症敗血症患者に対する、β-ラクタム系抗菌薬の持続投与の有効性と調査するため、患者背景を重症敗血症、抗菌薬はピペラシリン・タゾバクタムとメロペネムが対象とされたが、原因微生物や抗菌薬の種類によっては長期注入のメリットが明らかになるかもしれない。抗菌薬の適切な投与方法について、引き続き新規の研究結果を待ちたいと考える。

　2型糖尿病を合併していない肥満患者におけるチルゼパチドの体重減少作用については、すでにSURMOUNT-1研究で報告されている1）。しかしその対象患者のほとんどは欧米人で、平均BMIも38.0kg/m2であり、そこまで肥満の強くない日本人を含む東アジア人でのチルゼパチドの有効性は明らかではなかった。一方、中国では2030年には人口の約70％、8億人が肥満または過体重になると予測されており、肥満患者の増加が重大な健康問題となっている（中国ではBMI 28kg/m2以上が肥満、24kg/m2以上が過体重と定義されている2））。そこで本研究では、東アジア人である中国人におけるチルゼパチドの体重減少作用が検討された。　本研究ではBMI 28kg/m2以上または24kg/m2以上で体重に関連する疾患（高血圧症、脂質異常症、心血管病など）を有する患者を対象として、チルゼパチド10mgまたは15mgの体重減少作用が検討された。平均BMIは32.3kg/m2であった。その結果は、15mg投与群において試験終了時の体重減少率は17.5％であり、85.8％の患者に5％以上の体重減少が認められた。有害事象についてもこれまでの報告と同じく、ほとんどが消化器症状であった。　予想どおりの結果ではあるが、東アジア人でも欧米人と同様の結果が得られたことには意義がある。現在わが国でチルゼパチドの適応は2型糖尿病患者のみであるが、米国では抗肥満薬「Zepbound」としてすでに使用されている。体重減少にはカロリー制限が王道であるが、現実にはそれだけでは5％の体重減少を達成できないことが多い。チルゼパチドが抗肥満薬としてわが国でも承認されることが期待される。

薬剤師研修・認定電子システム「PECS（Pharmacist Education Certificate System）」による研修認定薬剤師の認定および更新手続きの電子化からそろそろ3年が経過します。認定薬剤師の認定期間は3年間で、その間に30単位を取得して更新申請を行うことで更新されますので、更新の必要がある薬剤師さんのほぼ全員がこのPECSによる管理および更新を経験されているのではないでしょうか。このようなシステムは、導入されたときにはちゃんとできるだろうか…と周りに聞きながら恐る恐る試してみるものですが、自転車と同じで慣れてしまうとなんてことないですよね。かえってシール集めに励んでいたころのアナログ感を思い出して、クスっと笑ってしまいます。そのPECSの実施要綱が2024年6月に改正されました。今後1年間で段階的に適用されますので紹介します。1. 2024年7月1日から適用不正を行ったなどの研修実施機関の登録取消期間を5年から3年に変更※個人への影響はほぼなし2. 2024年10月1日から適用研修の種類に「ウェブ利用研修（集合研修アーカイブ配信）」が追加（1日につき4単位まで）3. 2025年1月15日から適用更新申請と再新規申請に関して文言を変更4. 2025年4月1日から適用e-ラーニング研修の単位付与条件として1日につき4単位までを追記1に関しては研修実施機関の登録取消に関する改正なので、受講者にはとくに影響がありません。3に関しては、再新規申請（更新手続期間中であって認定期間終了後の新規申請）を行った場合は更新申請を行うことはできないとあり、更新申請と再新規申請を同時に行った人がいたということでしょうか…。重複した申請を防ぐために文言が整理されたようです。薬剤師個人の更新などに影響があるのは、2と4と思われます。改正前までのウェブ利用研修は、即時配信または学術集会のみが対象でしたが、録画のアーカイブ配信も対象になります。ただし、1日につき4単位までと制限が付きます。そして、4にあるように、従来からあるe-ラーニング研修でも、1日につき4単位までという制限が付きます。想像の域を超えませんが、1日に何単位も取った人がいたのでしょう。もちろんその人たちは真面目に受講されているのだとは思いますが、1単位がおおむね90分で設定されているので、90分×4単位＝360分で6時間になります。これ以上は現実的にちょっと難しいよね…というあたりで制限が設けられたのでしょう。これらの単位制限の改正には研修実施機関側のシステム上の改修などが伴うことから適用開始に時間が設けられているのかと思われます。薬剤師個人としては、アーカイブ配信が受講可能になることで研修の幅が広がるというメリットがあります。それぞれに個人の単位取得のスタイルがあると思うので、改正の適用開始時期を確認し、単位の取得漏れなどのないようにしてください。参考サイト研修認定薬剤師制度　実施要領 (jpec.or.jp)

第140回　英語で「不意を突かれる」は？《例文1》We will monitor fungal infections so that we will not be caught off guard.（不意を突かれて不利にならないように、真菌感染は持続的に監視します）《例文2》We still cannot let our guard down.（まだ安心できません）《解説》“catch A off guard”という表現は、何か予期しない出来事や情報に対して驚きや戸惑いを感じるときに使われます。直訳すると「Aが油断した状態で捕らえられる」といった意味になりますが、より広く「思いがけない出来事」や「予期せぬ状況」に対する感情的な反応を表現します。医療現場では、予期しない悪い検査結果を知らされたときなどによく使われます。“deer in the headlights”（車のヘッドライトに照らされた鹿＝ショック状態になる、呆然とする）も、この類似表現です。日本語では「蛇ににらまれたカエル」が近いニュアンスでしょうか。“be caught off guard”は「不意を突かれて不利な状態になる」という意味でも頻用され、予防的な検査や治療をする際の説明などに使うことができます《例文1》。“guard”を使った表現としては、“let our guard down”は「（安心して）防御を下げる」という意味になり、こちらも頻用されています《例文2》。講師紹介

女性の生理をより楽にする環境に優しいナプキンを開発生理出血をゲル状に固めて漏らさず留め、圧迫しても血を放出せずに保持し続けうる天然素材の生分解性粉末（バイオポリマー）を米国のバージニア工科大学のチームが開発しました1,2）。現行のナプキンやおむつなどで吸収剤として使われているポリアクリル酸（PAA）は埋め立て環境でほとんど分解しませんが、今回開発されたバイオポリマーは生分解性です。また、一旦収容した血の逆戻りや不快な蒸れを防ぐ作用はどうやらPAAを上回るようであり、そのバイオポリマー入りの生理用品なら環境への負担減少に加えて女性はより心安く生理期間を過ごせるようになりそうです。生理は生まれながらの体の営みですが、生理に対する偏見や支援の欠如が女児や女性を相当生き難くしています。生理は10～14歳ぐらいで始まり、その後たいてい1ヵ月ごとに繰り返され、3～7日ほど続きます。生理が停止するのは50歳ぐらいで、生涯の生理回数の中央値は451回です。女性は生涯に多ければ1万5,000個もの使い捨ての生理用品を使います。それほどに需要の大きな製品であるにもかかわらず生理用品は過去100年間にあまり進歩していません。使い捨てのナプキンは1888年、タンポンは1933年、出血を膣内で止める月経カップは1937年に開発されました。生理用ナプキンの使用中に漏れたり、月経カップの交換時に血が溢れたりするなどの気苦労や余計な手間のせいで女性はいらぬ引け目を感じ、思うように振る舞えなくなるかもしれません。バージニア工科大学のBryan Hsu氏のチームのバイオポリマーは、生理中の女性のそのような厄介事を取り払って生活の質を改善することを目指して開発されました。バイオポリマーはアルギン酸とグリセロールでできており、出血を吸収して凝固させます。膣を模す人工物とより調達が容易な月経血代替品のブタ血液を使って検討したところ、バイオポリマーや市販品のセルロース充填材はPAAに比べて血液をより多く吸収しました。また、圧迫や接触を模す検査をしたところ、セルロース充填材はほぼすべての血を放出してしまったのに対してバイオポリマーは最も多く血を保持しました。PAAはバイオポリマーの半量ほどを保持しました。バイオポリマーは月経カップの充填剤として使うことで、取り外しのときの血の漏出の心配を減らすこともできそうです。バイオポリマー入りの綿を内側に配した月経カップとそうでない月経カップをどっちがどっちだかわからない5人に人工膣から外してもらったところ、前者はほぼ血の漏出なしで済み、後者は常に漏出しました3）。バイオポリマーの成分の1つであるアルギン酸は海藻に含まれることで知られ、傷の止血パッドに使われることがあります。アルギン酸はカルシウムを頼りに架橋を形成してゲル状に固まります。血と混じるとアルギン酸の粘性が増して血がゲル状に固まるのは、血液に含まれるカルシウムを介した架橋のおかげのようです2,3）。バイオポリマーのもう1つの成分であるグリセロールは、どうやらポリマーがだまになるのを減らして血とポリマーの接触を促すことで、血をより吸収できるようにします。今回の研究成果を契機に生理の手当てのための新たな素材の開発が進み、ひいては女性の健康に技術や科学の目がより向けられるようになることを望むとHsu氏らは述べています。参考1）Bataglioli RA, et al. Matter. 2024 July 10. [Epub ahead of print]2）New period product offers progress in women’s health / Eurekalert3）Menstrual pads that turn blood solid could reduce the risk of leaks / NewScientist

動画解説臨床研修サポートプログラムの研修医のための救急科ベーシック3より、林寛之先生の「意識障害」を鑑賞します。実習中に意識障害の患者さんに遭遇することもあるかもしれません。救急医はどのように対応するのか？林先生の番組でしっかり準備しておきましょう。

　2024年8月8～10日、横浜で「ASCO Breakthrough2024」が開催される。本学会は、世界最大のがん学会である米国腫瘍臨床学会（ASCO）と日本癌治療学会（JSCO）・日本臨床腫瘍学会（JSMO）が共催し、アジア太平洋地域におけるがん治療の可能性や課題に焦点を当て、がん治療における最新の研究成果と技術革新を共有し、臨床医や研究者のネットワーキングを促進することを目的とする。2019年からスタートし、2023年からの3年間は日本（横浜）会場で開催される。　ASCO Breakthrough2024のプログラム委員長を務めるシンガポール国立がんセンター（National Cancer Centre Singapore）のMelvin Lee Kiang Chua氏は「ASCO Breakthroughがユニークなのはその包括性だ。新しい臨床試験や治療法、医薬品開発、AIやデジタルテクノロジーに携わるコミュニティが、東西から一堂に会する。がん治療に直接または間接的に関わるすべての人にとって有益な機会となるだろう」とコメントを寄せている。【注目演題の一部】（敬称略、発表・ディスカッションはすべて英語で行われる）1）人工知能とラーニングヘルスシステム8月8日　9：15～9：45セッション：Opening Remarks and Keynote演題：Plaiting the Golden Braid: How Artificial Intelligence Informs the Learning Health System演者：Andrew Daniel Trister, MD, PhD（Verily）司会：Bruce E. Johnson, MD, FASCO（Dana-Farber Cancer Institute）2）T細胞とインターベンション8月10日　9：10～9：40セッション：Opening Remarks and Keynote演題：Targeting Regulatory T Cells (Tregs) in Cancer: The Science, Trials, and Future演者：坂口 志文（大阪大学）司会：Melvin L.K. Chua, PhD, MBBS, FRCR（National Cancer Centre Singapore）3）がん治療と政策における公平性の構築8月9日　9：10～9：40セッション：Opening Remarks and Keynote演題：Building Equity in Cancer Care: From Policy to Action演者：Raffaella Casolino, MD, PhD（WHO）司会：吉野 孝之（国立がん研究センター東病院）4）胃がんにおけるネオアジュバントを使った臨床ソリューション8月9日　13：00～セッション：Clinical Solutions With Neoadjuvant Therapy：Gastric Cancer Cases演題：Gastric Cancer演者：Elena Elimova, MD（Princess Margaret Cancer Centre）司会：設楽 紘平（国立がん研究センター東病院）【開催概要】開催日時：2024年8月8日（木）～10日（土）開催場所：パシフィコ横浜ノース開催形式：現地またはオンライン（ハイブリッド開催）参加方法：公式ウェブサイトから登録参加費の一例（ASCO会員、現地＋オンライン参加、7/26までに登録した場合）：医師　725ドル研修医　240ドル患者・支援団体　240ドルプログラム詳細はこちら申し込みはこちら

　世界的な医療機器メーカーのデマントグループのオーティコン補聴器は、新製品の補聴器の発売に合わせ、都内でメディアセミナーを開催した。　今回発売された新製品「オーティコン インテント」は、聞き取りの意図を補聴器ユーザーから汲み取る技術を世界で初めて搭載した補聴器。特徴として脳の自然な働きに必要な360度の音の全体像を脳に届け、さらにユーザー個々人の意図に基づき、最も聞きたいと思われる音を優先的に脳に届ける補聴器機能を備えている。　当日は、わが国の難聴診療の現状とその対策、同社から新製品の概要などが説明された。補聴器装用が認知機能低下を予防する可能性　難聴が日常生活に及ぼす影響は重大であり、予防しうる認知症の最大のリスク要因は難聴であるとの報告もあり、近年注目を集めている。また、聞こえに問題がある際に聞き取ろうと頑張ることで、「聞き取り努力（LE：リスニングエフォート）」が続き、「疲労」につながるとも考えられている。このような負の影響を軽減するために、補聴器による早期介入の必要性が重要視されている。　では、現在の難聴の現状、その対策はどのようにされているのであろうか。　「難聴対策の重要性－疲労、認知機能低下を防ごう－」をテーマに大石 直樹氏（慶應義塾大学病院 聴覚センター センター長）が講演を行った。　難聴の中で最も多い「加齢性難聴」は、高齢化社会とリンクする疾患であり、世界保健機関（WHO）のレポートでは全世界で患者は15億人と推定され、2050年にはさらに1.5倍になるとの予測がある。わが国の65歳以上の難聴有病者は約1,500万人に上ると推定され、男性のほうが早く到来する。難聴がもたらす不利益としては、聞こえないことによる「孤立」「認知症」「うつ」「疲れ」「生産性低下」「離職」「運転能力低下」などコミュニケーション障害と社会活動の減少がある。一方でわが国は、難聴に寛容な社会であり、対策が遅れている可能性があると大石氏は課題を提起した。　難聴と認知症について、認知症の危険因子として中年期以降では難聴（8％）、外傷（3％）、高血圧（2％）の順で1番高く、早期に介入すれば認知症を予防できる可能性を説明した。また、厚生労働省の認知症対策でも危険因子として「難聴」が明記され、防御因子として活発な精神活動のサポートに「補聴器」が登場するなど広く対策が定められていることにも触れた。実際、高齢者に難聴があると脳容積の減少が報告され、とくに右側頭葉に聴力低下群では有意な容積減少を認めたという1）。　同様に米国の60代605例について、Digit Symbol Substitution Test （DSST）の知能検査で知能評価と聴力の関係を研究したところ、聴力レベルの悪化とDSTT低値に有意に関連があり、25dBの聴力低下に伴う認知機能の低下は7年経年変化と等価であるとの試算がなされ、その一方で補聴器使用者では、年齢、性別、重症度などの調整をしてもDSSTスコアが高い結果となった2）。　続いて大石氏が自院での補聴器装用と認知機能の関係を研究した結果を述べた。研究では、55歳以上かつ両側の平均聴力閾値25dBHL以上の患者を補聴器未装用者55例と装用者62例に分け、Symbol Digit Modalities Test（SDMT）で認知機能検査を実施した。その結果、47.5dB以上の補聴器未装用者ではSDMTスコアと聴力閾値に有意な関連を認め、補聴器装用が認知機能低下を予防する可能性が示唆されたという。なぜ補聴器はわが国では普及しないのか　補聴器の装用は生活の質を向上させ、LEを軽減させるメリットがある反面、わが国では補聴器の普及のハードルが高い。たとえば、「高価なわりに聞こえない」「聞き取れない」など機能に関するものが多く、そのせいか補聴器の普及率比較でわが国は諸外国と比べ15％と下位の方にある。また、使用者の全体的な満足度は50％とあまり高くない。　その理由として、補聴器はメガネと違い、数ヵ月程度、聞こえに脳が慣れる訓練（聴覚リハビリテーション）が必要であり、初めの導入で止めてしまう人が多いのが要因の1つとなっている。　聴覚リハビリテーションでは、小さい音からはじめ、大きな音が聞こえる訓練を約3ヵ月かけて行っていく。その結果、1対1の会話はしやすくなり、テレビの音量もよく聞こえるようになり、生活の質は向上する。ただ、レストランなどで複数の会話は難しく、パーティーでは周囲の音を拾ってしまい、肝心な会話の音が聞き取れないという課題もあり、今後の技術革新が待たれるという。　最後に大石氏は、「今後も聴覚障害に対する診療科横断的、全人的アプローチにより、わが国の聴覚診療のレベルを上げていきたい」と展望を語り、講演を終えた。装用者の意図を理解し、聞きたい音声が聞ける補聴器インテント　「オーティコン インテント」（インテント）について、渋谷 桂子氏（デマント・ジャパン プロダクトマネジメント部長）が製品の特長を説明した。　インテントは、同社独自の技術である“ブレインヒアリング”に基づいて研究開発された製品で、脳の自然な働きに必要な360度の音の情景とともに、装用者個人が最も聞きたい音を際立たせ、騒音下でも聞き取り能力を向上させる。また、人が無意識に行う頭や体の動き、会話活動、周囲の音環境の4つの側面を感知する“自分センサー”の実現により、装用者の意図を瞬時に汲み取り、聞きたい音声が聞けるようにサポートする。　そして、インテントは、入力された音を学習プロセスにより調整し、正解のデータと比較して出力の重みにズレがあれば修正、複雑な環境に対応できる仕組みも持っている。　本器はリチウム充電式で1日を通して利用でき、本体をタップすることで電話の操作やiPhoneとのハンズフリー通話も対応、スピーカーは人間工学に基づきフィット感があるものになっている。　前世代の補聴器と比較し、最大10％の音の向上と聞き心地の向上と最大13％の音の情景の中で多くのニュアンスを届けることができる補聴器となっている。　本器はオープン価格で、全9色、耳かけ型で、軽度～重度難聴まで対応する。機器の認証日は2024年3月27日、同年6月6日から受注受付を行っている。

　HER2+乳がんの周術期治療選択において、Stage Iやリンパ節転移陰性のStage II（T2N0）でのレジメン選択や術前化学療法の適応は施設間で考え方に違いがある。今回、船橋市立医療センターの松崎 弘志氏らは、これらのStageに対する至適な治療法を明らかにするため、手術を実施したHER2+乳がんについて後ろ向きに評価し、第32回日本乳癌学会学術総会で発表した。　本研究は、1994年4月～2021年11月に手術を実施したHER2+乳がん350例を対象とし、Stage別の治療法と無再発生存率（RFS）の関係、Stage Iにおける腫瘍径およびトラスツズマブ追加の有無とRFS 、Stage IIAにおけるT2N0とT1N1の相違、T2N0例におけるペルツズマブ追加とRFSについて、後ろ向きに検討した。　主な結果は以下のとおり。■Stage別の治療法と5年RFSの関係・全Stage（350例）において、トラスツズマブありが84.5％、なしが63.6％とトラスツズマブで有意な予後改善を認めた。・Stage I（113例）では、無治療が78.6％と低く、トラスツズマブのみは90％、化学療法のみは90.9％と高く、化学療法＋トラスツズマブでは再発例はなかった。・Stage II（172例）では、化学療法のみでは62.6％と不良であったが、トラスツズマブのみで79.4％、化学療法＋トラスツズマブで89.1％であった。・Stage III（65例）では、化学療法＋トラスツズマブでも55.6％と予後不良だった。■Stage Iにおける腫瘍径およびトラスツズマブ追加の有無とRFS・腫瘍径別では、T1c（63例） が95.2％と最も高く、T1b（19例） 94.7％、T1mi （17例）92.3％で、T1a は14例と少ないものの局所も含めた再発が4例あり、77.1％と低かった。・Stage I全体でトラスツズマブ投与の有無別では、トラスツズマブなしが85.0％に対し、ありが98.6％と有意な改善がみられ、化学療法の有無にかかわらず投与症例での再発は1例のみだった。■Stage IIAにおけるT2N0とT1N1の相違、T2N0例におけるペルツズマブ追加とRFS・T2N0（96例）が87.2％、T1N1（21例）が68.2％と、T1N1で予後不良な傾向がみられた。・T2N0で化学療法＋トラスツズマブを投与した症例において、ペルツズマブありが88.9％、なしが93.5％と明らかな差はみられなかったが、ペルツズマブ投与群では再発がなかった（検討症例の時期から、ペルツズマブ投与は12例にとどまっており、観察期間も短かった）。　松崎氏は、「T1ではトラスツズマブを投与した73例中、再発は1例のみであり、予後改善のための術前化学療法の意義は少ない。一方、トラスツズマブなしではT1a以下の腫瘍径でも再発を認め、投与すべき」と述べ、「T1bおよびT1cは、化学療法＋トラスツズマブの適応だが、ペルツズマブ追加の必要性には乏しく、APT試験の結果を合わせ、アントラサイクリン省略も考慮される」と考察した。一方、「Stage IIAでは化学療法＋トラスツズマブ投与でも一定数の再発を認め、ペルツズマブが必須、さらには術前化学療法（レスポンスガイド）による予後向上を目指すべきで、T2N0においてもこれらは同様と考える」と述べた。

　ブレクスピプラゾールは、アルツハイマー型認知症に伴う行動障害（アジテーション）に対し米国食品医薬品局（FDA）で初めて承認された治療薬である。アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションの発生頻度は高く、患者および介護者にとって大きな負担となる。ブレクスピプラゾールの有効性、安全性、忍容性は、臨床試験により実証されている。大塚製薬のNaoki Amada氏らは、動物実験におけるブレクスピプラゾールのアジテーション緩和作用の結果を報告した。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2024年6月25日号の報告。　2つのアルツハイマー型認知症マウスモデルを用いて、ブレクスピプラゾールの効果を検討した。攻撃性試験であるレジデント・イントルーダーテストでは、5〜6ヵ月齢のTg2576マウスを用いて、テストの1時間前に溶媒またはブレクスピプラゾール（0.01または0.03mg/kg）の経口投与を行った。自発運動活性測定試験では、6ヵ月齢のAPPSL-Tgマウスを用いて、測定開始前日の夕方に溶媒またはブレクスピプラゾール（0.01または0.03mg/kg）を経口投与し、3日間測定した。　主な結果は以下のとおり。・レジデント・イントルーダーテストでは、Tg2576マウスは、非Tgマウスと比較し、攻撃回数が有意に多く、初回攻撃までの期間がより短かった。・Tgマウスでは、ブレクスピプラゾール（0.03mg/kg）投与により、初回攻撃までの期間が有意に延長し、攻撃回数の減少傾向が認められた。・6ヵ月齢以上のAPPSL-Tgマウスと非Tgマウスをフェーズ（フェーズI：ツァイトゲーバー時間[ZT]12〜16、フェーズII：ZT16〜20、フェーズIII：ZT20〜24）ごとに比較したところ、APPSL-Tgマウスは、フェーズIIおよびフェーズIIIでの運動量が有意に高く、アルツハイマー型認知症における午後遅くにみられるアジテーションの臨床観察と相関していた。・ブレクスピプラゾール（0.01または0.03mg/kg）投与により、APPSL-TgマウスのフェーズIIIでの過剰な運度の有意な減少が認められた。　著者らは「Tgマウスにおける攻撃行動の抑制、夜間の過剰な運度の減少は、ブレクスピプラゾールの臨床試験で実証されているように、アルツハイマー型認知症のアジテーションに対する治療効果を示唆するものである」としている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の第11波が到来したか――。厚生労働省が7月19日時点に発表した「新型コロナウイルス感染症の定点当たり報告数の推移」によると、都道府県別では、沖縄、九州、四国を中心に、定点当たりの報告数が第10波のピークを上回る地域が続出している1）。全国の定点当たりの報告数は11.18となり、昨年同期（第9波）の11.04を超えた2）。また、東京都が同日に発表したゲノム解析による変異株サーベイランスによると、7月18日時点では、全体の87％をKP.3（JN.1系統）が占めている3）。KP.2やJN.1を合わせると、JN.1系統が98.7％となっている。　東京大学医科学研究所システムウイルス学分野の佐藤 佳氏が主宰する研究コンソーシアム「G2P-Japan（The Genotype to Phenotype Japan）」は、感染拡大中のKP.3、および近縁のLB.1と KP.2.3の流行動態や免疫抵抗性等のウイルス学的特性について調査した。その結果、これらの親系統のJN.1と比べ、自然感染やワクチン接種により誘導された中和抗体に対して高い逃避能や、高い伝播力（実効再生産数）を有することが判明した4）。6月27～29日に開催の第98回日本感染症学会学術講演会 第72回日本化学療法学会総会 合同学会にて結果を発表した。本結果はThe Lancet Infectious Diseases誌オンライン版2024年6月27日号に掲載された。　本研究ではJN.1より派生したKP.3、LB.1、KP.2.3の流行拡大のリスク、およびウイルス学的特性を明らかにするため、ウイルスゲノム疫学調査情報を基に、ヒト集団内における各変異株の実効再生産数を推定し、次に、培養細胞におけるウイルスの感染性を評価した。また、SARS-CoV-2感染によって誘導される中和抗体や、XBB.1.5対応ワクチンによって誘導される中和抗体に対しての抵抗性も検証した。　主な結果は以下のとおり。・2024年5月時点のカナダ、英国、米国のウイルスゲノム疫学調査情報を基にした調査において、KP.3の実効再生産数は、親系統のJN.1よりも1.2倍高いことが認められた。さらに、LB.1、KP.2.3は、KP.2とKP.3よりも高かった。・培養細胞におけるウイルスの感染性について、KP.2とKP.3はJN.1よりも低い感染性を示した。一方、LB.1とKP.2.3は、JN.1と同等の感染性を示した。・これまでの流行株（XBB.1.5、EG.5.1、HK.3、JN.1）の既感染もしくはブレークスルー感染血清を用いた中和アッセイでは、LB.1とKP.2.3に対する50％中和力価（NT50）は、JN.1に対するものよりも有意に（LB.1：2.2～3.3倍、KP.2.3：2.0～2.9倍）低かった。さらに、KP.2に対するものよりも（LB.1：1.6～1.9倍、KP.2.3：1.4～1.7倍）低かった。・KP.3はすべての回復期血清サンプルに対してJN.1よりも高い中和抵抗性（1.6～2.2倍）を示したが、KP.3とKP.2の間に有意差は認められなかった。・コロナ未感染のXBB.1.5対応ワクチン血清サンプルは、JN.1系統（JN.1、KP.2、KP.3、LB.1、KP.2.3）に対するNT50は非常に低かった。・XBB自然感染後のXBB.1.5対応ワクチン血清サンプルにおいて、KP.3、LB.1、KP.2.3に対するNT50は、JN.1に対するものよりも有意に（2.1～2.8倍）低く、さらにKP.2に対するものよりも（1.4～2.0倍）低かった。　本研究の結果、JN.1から派生したKP.2、KP.3、LB.1、KP.2.3は、JN.1と比較して免疫逃避能と実効再生産数が増加し、その中でも、LB.1とKP.2.3は、KP.2やKP.3よりも高い感染性とより強力な免疫逃避能を保持することが明らかとなった。G2P-Japanについて　佐藤氏が主宰する研究コンソーシアム「G2P-Japan」では、所属機関を超えて研究者が共同で研究を行っている。2021年より、新たな懸念すべき変異株出現の超早期にウイルス学的性状について検証し、その成果は主要な医科学誌に断続的に掲載され、世界的に注目されている。佐藤氏は、次のパンデミックに備えるためにも、「G2P-Japan」としての研究活動を継続し、若手研究者の育成や啓蒙することの重要性を訴えた。ウイルス研究に関して、従来のin vivoやin vitroでの解析に加え、疫学や全世界的な流行動態の推定といったマクロの視点から、迅速に変異の影響を理解するためのタンパク質構造解析といったミクロの視点まで、多角的かつ統合的に理解することが必要であるとし、佐藤氏が創設した「システムウイルス学」という新たな研究分野によって解決していきたいと語った。第2回新型コロナウイルス研究集会を開催　新型コロナに関する最新の知見を共有するため、佐藤氏が大会長を務める「第2回新型コロナウイルス研究集会」が8月2～4日に東京・品川にて開催される5）。2023年に開催された第1回はウイルス学に関する基礎研究にフォーカスしたものだったが、第2回研究集会では、疫学、臨床医学、免疫学、ウイルス学と領域を拡大し、各分野で活躍する研究者が登壇する。　開催概要は以下のとおり。第2回新型コロナウイルス研究集会開催日時：2024年8月2日（金）〜4日（日）会場：東京コンファレンスセンター品川［現地開催］2024年8月2日（金）〜4日（日）［オンデマンド］2024年9月2日（月）正午〜9月30日（月）正午　※予定［参加登録締切］2024年9月30日（月）大会長：佐藤 佳参加登録など詳細は公式ウェブサイトまで。

　パーキンソン病患者の構音障害の治療において、Lee Silverman音声治療（Lee Silverman voice treatment：LSVT）は、国民保健サービスの言語聴覚療法（NHS SLT）を行う場合やSLTを行わない場合（非介入）と比較して、構音障害の影響の軽減に有効であり、またNHS SLTは非介入と比較して有益性はないことが、英国・ノッティンガム大学のCatherine M. Sackley氏らPD COMM collaborative groupが実施した「PD COMM試験」で示された。研究の成果は、BMJ誌2024年7月10日号に掲載された。英国41施設の無作為化対照比較試験　PD COMM試験は、英国の41施設で実施した実践的な非盲検無作為化対照比較試験であり、2016年9月～2020年3月に参加者を募集した（英国国立衛生保健研究所［NIHR］医療技術評価［HTA］プログラムの助成を受けた）。　特発性のパーキンソン病と診断され、発話または発声の問題を有する患者388例を登録した。LSVT LOUDを受ける群に130例（平均年齢69.9歳、女性30％）、NHS SLTを受ける群に129例（69.7歳、22％）、SLTを行わない非介入群（対照群）に129例（70.2歳、26％）を無作為に割り付けた。　LSVT LOUDは、対面または遠隔で行う50分のセッションで構成され、週4回、4週間行い、自宅での練習は、治療日は1日1回、5～10分まで、非治療日は1日2回、15分までとした。NHS SLTの施行時間は、患者の必要に応じて担当のセラピストが決定し、練習も許容された。　主要アウトカムは、無作為化から3ヵ月の時点での自己申告によるvoice handicap index（VHI）の総スコアとし、ITT解析を行った。VHIは、患者報告によるコミュニケーションの困難さの影響を評価する尺度であり、0～120点（点数が低いほど状態が良好）でスコア化した。VHIの感情、機能、身体的側面でも同様の結果　VHI総スコアの平均値は、LSVT LOUD群がベースラインの44.6点から3ヵ月後には35.0点に、NHS SLT群は46.2点から44.4点に、対照群は44.3点から40.5点に低下した。　対照群に比べLSVT LOUD群は改善度が有意に良好で（補正後群間差：－8.0点、99％信頼区間[CI]：－13.3～－2.6、p＜0.001）、NHS SLT群との比較でもLSVT LOUD群の改善度は有意に優れた（－9.6点、－14.9～－4.4、p＜0.001）。　一方、NHS SLT群と対照群の間には有意差を認めなかった（補正後群間差：1.7点、99％CI：－3.8～7.1、p＝0.43）。　VHIのサブスケールである感情的側面（LSVT LOUD群vs.対照群［p＜0.001］、LSVT LOUD群vs.NHS SLT群［p＜0.001］、NHS SLT群vs.対照群［p＝0.78］）、機能的側面（それぞれp＜0.001、p＜0.001、p＝0.97）、身体的側面（p＝0.04、p＝0.003、p＝0.38）についても、同様の結果が得られた。有害事象（主に声のかすれ）はLSVT LOUD群で多い　有害事象は、LSVT LOUD群で36例（28％）に93件、NHS SLT群で16例（12％）に46件発生し、対照群では発現しなかった。有害事象の大部分は声のかすれであり、NHS SLT群（45件）に比べLSVT LOUD群（80件）で多かった。重篤な有害事象の報告はなかった。　著者は、「本試験の結果は、臨床的意思決定の指針となるエビデンスをもたらし、パーキンソン病患者における言語聴覚療法のリソースの使用を最適化する必要性を強調するものである」「本試験の知見はまた、言語聴覚療法の提供が介護者に及ぼす影響についても詳しく検討するよう促すものであり、介護者を含むさらなる研究が、パーキンソン病患者に対する今後の言語聴覚療法によるケアを最適化する可能性がある」としている。

　心臓弁膜症がある高齢者の割合は、これまで考えられていた以上に高いことが、新たな研究で示された。一見、健康で症状もない60歳以上の人の4人中1人以上に未診断の心臓弁膜症のあることが、英イースト・アングリア大学医学部心臓内科学臨床教授のVassilios Vassiliou氏らの研究によって明らかになった。この研究結果は、「European Heart Journal-Cardiovascular Imaging」に6月26日掲載された。　Vassiliou氏は、「われわれの研究から、こうした60歳以上の成人の28％以上に何らかの種類の心臓弁膜症のあることが明らかになった。ただ、安心できるのは、そのほとんどが極めて軽症であることだ」と言う。また、同氏は同大学のニュースリリースの中で、「このデータから、心臓弁膜症に関連する主要な要因が年齢であり、高齢になるほど心臓の弁の問題を抱える確率が高まることも示された」と説明している。　血液は本来、心臓の中で一方向に流れるようになっている。心臓の弁は拍動と拍動の間に血液が逆流するのを防ぎ、心臓の機能を最適な状態に保つ働きを担っている。心臓弁膜症は、これらの心臓の弁の1つ以上が十分に開かない、あるいは閉じないなどの機能不全に陥り、血液の一部が逆流することで起こる。　論文の上席著者である英ロイヤル・ブロンプトン病院のMichael Frenneaux氏は、「こうした問題が起こると心臓はより強く血液を押し出そうとし、心臓に過剰な負担がかかる。この状態が続くと、心筋梗塞や脳卒中、そのほかの心疾患のリスクが高まる」と説明する。心臓弁膜症の症状としては、息苦しさや胸痛、脱力感、めまい、疲労感、足首や足のむくみ、胸や首の動悸などが挙げられる。　今回の研究では、英国に居住する心臓弁膜症の診断を受けたことのない60歳以上の男女4,237人（平均年齢69.1歳、女性54.2％）を対象に、心臓弁膜症の有病率と無症候性の心臓弁膜症に関連する因子の評価を行った。研究参加者は健康に関する質問票に回答した後、診察と心臓超音波検査（心エコー検査）を受けた。　その結果、研究参加者の28.2％（1,195人）に心臓弁膜症が見つかった。ただ、中等症～重症の心臓弁膜症が見つかった人の割合はわずか2.4％（101人）であった。心臓弁膜症の有病率は年齢層が上がるごとに上昇しており、例えば60〜64歳で21.2％、70〜74歳で31.5％、85歳以上で53.6％あった。多変量回帰分析からは、臨床的に重要な心臓弁膜症と関連する唯一のパラメーターは年齢であることが示された（1歳増加するごとの心臓弁膜症発症のオッズ比は1.07、P＜0.001）。臨床的に重要な心臓弁膜症を1例診断するために必要な心エコー検査の実施件数は60歳以上の人の場合は42回、75歳以上の人の場合は15回であることも示された。　心臓弁膜症の診断に必要な検査の主体となっているのが心エコー検査だが、心エコー検査は、「通常、患者から症状の訴えがあった場合、あるいは診察時に異常な心雑音が聞こえた場合にのみ実施される」とVassiliou氏は言う。その上で、「このことは高齢者にとって厄介な状況になり得る。というのも、軽い症状があったとしても、高齢者では身体活動量や運動機能の低下によってそれが分かりにくくなり、見逃されてしまう可能性があるからだ」と同氏は付け加えている。　Vassiliou氏は「この研究によって、高齢者の多くが、無症状でも心臓の弁に問題を抱えていることが明らかになった。もし心臓病を示唆するような新たな症状や兆候が現れたら、かかりつけ医に相談することを勧める」と話している。　研究グループは、今後は高齢者における心臓弁膜症の正確な有病率や、この疾患を高い精度で検出して管理できるようにするための、より優れたスクリーニング方法について、さらなる研究で明らかにする必要があるとの考えを示している。

　IVUSあるいはOCTを用いたイメージングガイド、あるいはアンジオガイドのPCI（DES留置術）の成績を無作為化比較試験によって検討した22試験（1万5,964例、平均観察期間24.7ヵ月）のネットワークメタ解析の結果が報告された。　主要エンドポイントである心臓死・標的血管関連心筋梗塞・TLRの複合エンドポイントでは、イメージングガイドPCIにおいてアンジオガイドPCIに比してリスクの低下（相対リスク[RR] 0.71 [95％信頼区間[CI]：0.63～0.80]、 p＜0.0001）が観察された。さらに、心臓死（0.55、0.41～0.75、p＝0.0001）、標的血管関連心筋梗塞（0.82、0.68～0.98、p＝0.030）、TLR（0.72、0.60～0.86、 p＝0.0002）のリスク低下に加えて、ステント血栓症（0.52、0.34～0.81、p＝0.0036）、すべての心筋梗塞（0.83、0.71～0.99、p＝0.033）、全死亡（0.75、0.60～0.93、p＝0.0091）のリスク低下も観察された。また、IVUSガイドPCIとOCTガイドPCIの成績に違いは認められなかった。　以上により、イメージングガイドPCIはアンジオガイドPCIに比して、PCIの有効性および安全性を有意に向上させることが、あらためて示されたことになる。　当然のことではあるが、イメージングをただ使うだけでは治療成績が改善するはずはなく、イメージングを使って種々の手技を実施してoptimal PCIを達成することによって、初めてPCIの成績向上につながっているといえる。バルーンによるステントの追加拡張、ロータブレーターやカッティングバルーン等によるステント留置前の病変プレパレーションに加えて、各種の新しいテクニックを駆使することによって、よりoptimalな結果が得られれば、PCIの成績はさらに向上することが期待される。このような新しいPCI手技の開発は日本の術者が得意とするところであり、日本からの情報発信に期待したい。イメージングガイドが有用であることについては、もう反論の余地はなくなったと思われる。今後は、イメージングガイドによって何をするべきかについて、臨床試験によって検討することが重要と思われる。

熱中症の予防に「隠れ脱水」をみつける自己診断法その場で、いつでも、すぐできる手の指の爪を押して自己診断で熱中症を予防（1）手の親指の爪を逆の指でつまむ（2）つまんだ指をはなしたとき、白かった爪の色がピンク色に戻るのに“3秒以上”かかれば、脱水症を起こしている可能性があります！すぐに水分の補給をしてください!!厚生労働省SAFEコンソーシアムより引用・作成（2024年7月10日閲覧）https://anzeninfo.mhlw.go.jp/anzenproject/concour/2015/sakuhin5/images/n264_1.pdfCopyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.

＜先週の動き＞1.新型コロナ新変異株「KP.3」拡大で感染者数急増／政府2.新型コロナワクチン定期接種10月から開始、任意接種は1万5,000円／厚労省3.かかりつけ医制度の整備進む、2025年度から報告義務化／厚労省4.マイナ保険証推進のため医療DX推進体制整備加算の見直しが決定／中医協5.新興感染症対策強化へ、新たな行動計画と備蓄計画を発表／厚労省6.専門医機構の特別地域連携プログラム、要件緩和案に反発広がる／厚労省1．新型コロナ新変異株「KP.3」拡大で感染者数急増／政府林 芳正官房長官は7月19日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染者数が増加していることについて、「今後、夏の間に一定の感染拡大が生じる可能性がある」と述べ、感染対策を徹底するよう呼び掛けた。厚生労働省によると、全国約5,000の定点医療機関から7月8～14日に報告された感染者数は5万5,072人で、1医療機関当たり11.18人と、前週比1.39倍に増加。感染者数は10週連続で増加し、とくに九州地方での増加が目立った。鹿児島県の定点医療機関の感染者数は31.75人、佐賀県は29.46人、宮崎県は29.34人と高い水準を記録。東京（7.56人）、愛知（15.62人）、大阪（9.65人）、福岡（14.92人）でも増加が確認され、全国45都府県で感染者数が増加していた。入院者数も増加傾向にあり、14日までの1週間で新規入院患者は3,081人、前週の2,357人から724人増加。集中治療室（ICU）に入院した患者数も113人と、前週から11人増加していた。専門家は、今回の感染拡大の背景には、新たな変異株「KP.3」の存在があると指摘する。東京大学の研究チームによると、KP.3はオミクロン株から派生した変異株で、感染力が強く、免疫を回避しやすい特徴があるという。とくに高齢者は重症化するリスクがあるため、十分な対策を講じる必要がある。感染症に詳しい東京医科大学の濱田 篤郎客員教授は、「今後、夏休みやお盆期間中に人の移動が増えることで、感染がさらに拡大する可能性がある」と警告。室内の換気や手洗い、マスクの着用など基本的な感染対策の徹底を呼び掛けている。また、高齢者は人混みを避け、感染が疑われる場合には、速やかに医療機関を受診することが重要だとしている。参考1）新型コロナ流行、なぜ毎年夏に 「第11波」ピークは8月か（朝日新聞）2）新型コロナの感染者数増加 林官房長官が注意喚起（毎日新聞）3）コロナ「第11波」、夏の流行期前に変異株KP・3が主流 梅雨明けで影響か（産経新聞）2．新型コロナワクチン定期接種10月から開始、任意接種は1万5,000円／厚労省2024年7月18日に厚生労働省は、新型コロナウイルスと帯状疱疹のワクチンを定期接種化する方針を発表した。新型コロナワクチンの定期接種は10月1日から開始予定で、65歳以上の高齢者と60～64歳の重症化リスクが高い人を対象とする。帯状疱疹ワクチンについては、対象年齢を65歳とし、費用を公費で支援する定期接種とする案が示された。新型コロナワクチンの定期接種は、2023年度まで全額公費負担で無料接種が行われていたが、今秋からは季節性インフルエンザと同様に接種費用の一部自己負担が求められる。接種費用の自己負担額は自治体によって異なるが、最大で7,000円と設定される。国は接種1回当たり8,300円を各自治体に助成し、費用負担を軽減する。接種期間は、2024年10月1日～2025年3月31日までで、各自治体が設定する。対象外の人は「任意接種」となり、全額自己負担で費用は約1万5,000円程度となる見込み。また、帯状疱疹ワクチンの定期接種についても同日、厚労省の予防接種基本方針部会で議論が行われた。帯状疱疹は水痘（水ぼうそう）と同じウイルスが引き起こし、加齢や疲労などによる免疫力の低下で発症する。日常生活に支障を来すほどの痛みが生じることがある。現在、国内で承認されている帯状疱疹ワクチンは、阪大微生物病研究会の生ワクチンと、英グラクソ・スミスクラインの不活化ワクチンの2種類である。部会では、65歳を対象とする定期接種化を検討し、帯状疱疹や合併症による重症化予防を目的とすることが提案された。厚労省は今後、専門家による会議での議論を経て正式に決定する予定。参考1）厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会 予防接種基本方針部会 ワクチン評価に関する小委員会（厚労省）2）帯状疱疹ワクチン65歳に定期接種化、厚労省案 引き続き検討（CB news）3）新型コロナワクチン 高齢者など対象の定期接種 10月めど開始へ（NHK）4）新型コロナワクチンの定期接種、10月から開始…全額自己負担の任意接種費は1万5,000円程度（読売新聞）3．かかりつけ医制度の整備進む、2025年度から報告義務化／厚労省厚生労働省は、「かかりつけ医機能が発揮される制度の施行に関する分科会」を7月19日に開き、2025年4月に施行される新たな報告制度を巡る議論を大筋で取りまとめた。新しい報告制度によって、各都道府県が病院や診療所に対して、かかりつけ医の機能や診療できる疾患を毎年報告させる。報告された情報はウェブサイトで公開され、患者がかかりつけ医を選びやすくすることを目指す。この報告制度は、大学病院や歯科医療機関を除くすべての病院や診療所を対象とし、かかりつけ医の研修を修了した医師や総合診療専門医の有無も報告対象に含まれる。診療できる疾患は、患者にわかりやすいように高血圧や腰痛症、かぜ・感冒などの40疾患から選ぶ形となる。報告された情報は、厚労省の医療機関検索サイト「ナビイ」で公開される予定。地域の医療提供体制を把握し、足りない機能があれば対策を講じるよう各自治体に求める。初回の報告は2026年初めごろを見込んでおり、制度開始に向けてルールの改正やガイドライン作成が進められる。また、この報告制度では、病院や診療所は「日常的な診療」（1号機能）と「時間外診療」（2号機能）の2段階で報告する。1号機能は17の診療領域ごとに一時診療に対応できるかどうかを報告し、かかりつけ医機能に関する研修修了者や総合診療医の有無も報告する。2号機能には時間外診療や在宅医療、介護サービスとの連携が含まれる。時間外診療の体制については、在宅当番医制や休日夜間急患センターへの参加状況などを報告する。かかりつけ医機能の報告制度は、5年後を目途に報告内容の見直しが検討される。初回の報告時には「高血圧」「脳梗塞」「乳房の疾患」などの40疾患についての報告を求めるが、施行から5年後に改めて検討する予定である。また、かかりつけ医機能に関する研修の要件を設定し、それに該当する研修を示す予定。今回の制度導入により、患者が適切なかかりつけ医を選びやすくなると同時に、医療提供体制の強化が期待されることで、地域医療の質の向上が期待される。参考1）第8回 かかりつけ医機能が発揮される制度の施行に関する分科会（厚労省）2）「かかりつけ医機能報告」枠組み固まる 一次診療への対応は「17領域ごと」に（CB news）3）かかりつけ医、選びやすく 来年度、診療疾患をウェブ掲載（日経新聞）4．マイナ保険証推進のため医療DX推進体制整備加算の見直しが決定／中医協7月17日に厚生労働省は、中央社会保険医療協議会を開催し、2024年度の診療報酬改定で新設された「医療DX推進体制整備加算」の見直しを決定した。見直しでは、マイナカードの利用率の実績に応じて、医療DX推進体制整備加算を3区分に再編することが含まれている。具体的には、医科における加算1が現在の8点から11点に引き上げられる。医療情報取得加算についても変更があり、患者がマイナ保険証を利用するかどうかで区分されていた初診時と再診時の点数が、12月以降はそれぞれ1点に一本化されることが決定した。医療DX推進体制整備加算の医科における点数は、10月以降、加算1が11点、加算2が10点に引き上げられるのと同時に、マイナポータルの医療情報に基づき患者からの健康管理の相談に応じることが新たに求められる。加算3は現在の8点を維持し、相談対応の基準は設定されない。マイナ保険証の利用率は、原則として適用3ヵ月前のレセプト件数ベースでの実績を使い、10月から2025年1月までは2ヵ月前のオンライン資格確認件数ベースでの利用率の使用も認められる。具体的な基準値は、10～12月には加算1が15％、加算2が10％、加算3が5％となり、2025年1～3月にはそれぞれ30％、20％、10％に引き上げられる予定。2025年4月以降の基準は年末をめどに検討される予定となっている。医療情報取得加算については、医科の初診時と再診時の点数が12月以降に1点に一本化される。これは、現行の保険証が12月に廃止され、マイナ保険証に一本化されることに対応するための措置。厚労省は、この改定を8月中に告示する予定。一方、厚労省は、低迷するマイナ保険証の利用を推進するため、医療従事者のマイナ保険証に関する疑問を解消するためのセミナーを7月19日にYouTubeでライブ配信した。セミナー資料は下記のリンクを参照されたい。厚労省は、医療DX推進体制整備加算の見直しにより、マイナ保険証の利用率向上を図り、医療現場でのデジタルトランスフォーメーションを推進する考え。2025年度以降も、電子処方箋の普及のため、さらなる引き上げが検討される予定。参考1）中央社会保険医療協議会 総会（厚労省）2）徹底解決！マイナ保険証への医療現場の疑問 解消セミナー（同）3）医療DX推進体制加算1は11点、10月以降 加算3は8点、中医協が即日答申（CB news）4）マイナ保険証、来年度以降の基準は年末めどに 医療DX推進体制加算 中医協で検討・設定（CB news）5．新興感染症対策強化へ、新たな行動計画と備蓄計画を発表／厚労省7月17日に厚生労働省は、厚生科学審議会感染症部会を開催し、新型インフルエンザ等対策政府行動計画に基づく新ガイドライン案を示した。このガイドラインでは、緊急時に備えて医療用マスク3億1,200万枚を国と都道府県で備蓄することを盛り込んでいる。ガイドライン案には、高機能なN95マスク2,420万枚や非滅菌手袋12億2,200万枚の備蓄など、物資確保の項目が新たに追加された。都道府県は、初動1ヵ月分の物資を備蓄し、国は2ヵ月目以降の供給が回復するまでの分を備蓄する。また、事実誤認の指摘など国民への情報発信の強化も求められている。2024年度からの新しい医療計画（第8次医療計画）では、「新興感染症対策」が追加され、各都道府県で感染患者受け入れ病床や発熱患者対応外来医療機関の確保が進展している。6月1日時点で病床確保は目標の81.8％、発熱外来は54.0％の達成率となっている。とくに流行初期に確保すべき病床の進捗率は109.5％、初期に対応すべき発熱外来は124.1％と目標を上回る進展をみせている。新医療計画では、新興感染症の流行初期や蔓延時に備えて、都道府県と医療機関が「医療措置協定」を締結することが義務付けられている。現在、各都道府県で協議が進行中であり、9月末までに協定の締結完了を目指している。協定締結が進む一方で、病床数や発熱外来の整備が依然として必要とされている。部会では、病床の確保だけでなく医療従事者の確保も課題として挙げられた。出席した委員からは、「病床数は多いが医療従事者が不足することで運用が難しい」との指摘があり、医療現場の状況の把握も検討が求められた。また、初動期には各都道府県が相談センターを整備し、受診調整を実施することが提案された。厚労省は同日、新型インフルエンザ等対策ガイドラインの案も示し、感染症発生前の「準備期」から発生後の「初動期」、「対応期」ごとに対応策を整理し、感染者の受け入れや流行段階に応じた対応を求めている。政府は、今後もガイドラインの内容を議論し、夏ごろに取りまとめを目指す予定。参考1）新型インフルエンザ等対策政府行動計画 ガイドライン案 概要（厚労省）2）第87回厚生科学審議会感染症部会（同）3）新興感染症対策、各都道府県の「感染患者受け入れ病床」「発熱患者に対応する外来医療機関」確保が着実に進展－社保審・医療部会（Gem Med）4）感染症のまん延防止策、ガイドライン案を公表 リスク評価に基づき、機動的に実施 厚労省（CB news）5）感染症有事の対応、「病床確保」だけでは不十分 厚科審でガイドライン案めぐり議論（同）6．専門医機構の特別地域連携プログラム、要件緩和案に反発広がる／厚労省日本専門医機構は、7月19日に開催された厚生労働省の医道審議会の医師専門研修部会で、医師少数区域の施設で1年以上の研修を設ける「特別地域連携プログラム」の要件緩和案を示した。この案では、新たに医師を1年以上派遣する研修施設を連携先に加えることを提案。しかし、「ミニ一極集中」を招く恐れがあるとして反対意見が相次いだ。特別地域連携プログラムは、医師が不足している都道府県の医師少数区域の施設などを連携先とし、1年以上の研修を行うもの。しかし、研修施設としての要件を満たす施設が少ないことから、連携枠を設けるのが困難だという指摘が複数の学会から出ていた。そのため、同機構は2025年度に向けて、医師多数区域であっても、医師少数区域の医療機関に新たに医師を派遣する研修施設であれば、連携先に加えることを提案した。しかし、立谷 秀清委員（全国市長会相馬市長）は「ミニ一極集中を助長する」と反対を表明。2024年度のプログラムで採用された専攻医42人の連携先のうち、約4割が茨城県、約3割が埼玉県と、東京に近い地域に偏っていることが問題視され、他の委員からも反対意見が多く出された。花角 英世委員（全国知事会新潟県知事）は、要件緩和を行うにしても「シーリングの効果が十分に発揮されていない東北や東海、甲信越地域の医師少数区域に医師が派遣されるような制限を設けるべき」と主張し、医師の偏在解消に効果が期待できる制度設計を求めた。参考1）令和6年度第1回医道審議会医師分科会 医師専門研修部会（厚労省）2）特別地域連携プログラム、「要件緩和」に反対相次ぐ 25年度シーリング案 専門医機構（CB news）

便通異常症 慢性下痢（8）生薬と下痢Q119『便通異常症診療ガイドライン2023 慢性下痢症』でも下痢と関連のある薬剤として取り上げられる漢方薬の生薬「山梔子（サンシシ）」。腸管膜静脈硬化症により、慢性下痢になる機序が説明されているが、発症までの期間、累積投与量の報告がある。最低何年間で発症しうるか？発症までの累積量は？