一般的にみられる双極症の診断遅延は、アウトカム不良につながる可能性がある。ほとんどの研究では、主な前駆症状としてうつ病に焦点を当てているが、不安症や注意欠如多動症（ADHD）も、診断初期に高頻度で認められる。米国・ジョンズ・ホプキンス大学のKevin Li氏らは、これらの前駆症状から双極症への移行率を調査し、相関関係を定量化するため、大規模な電子健康記録（EHR）を用いて、検討を行った。Journal of Affective Disorders誌2025年2月号の報告。　多様な都市医療センターであるジョンズ・ホプキンス・メディスンの10年間の包括的なEHRデータセットを分析し、うつ病、不安症、ADHDから双極症への移行率および相関関係を評価および比較した。移行のリスク因子は、比例ハザードモデルで時間変動変数として評価した。　主な結果は以下のとおり。・最初に対象となった2万1,341例のうち、1,232例が双極症に診断が移行した。・調整後1年診断移行率は、うつ病で4.2％、不安症で3.4％、ADHDで4.0％。・調整後10年診断移行率は、うつ病で11.4％、不安症で9.4％、ADHDで10.9％。・すべての前駆診断において双極症への移行と関連していた因子は、年齢（19〜29歳）治療環境（救急および入院）、向精神薬であった。・重度およびうつ病診断は、双極症への移行リスクの最も強力な因子の1つであった。・診断移行リスク因子は同様であったが、小児では移行率がより低く（とくにADHD）、成人ではより高かった。　著者らは「双極症への移行リスクが最も高いのは、最初にうつ病と診断された患者であったが、不安症やADHDと診断された患者においても、有意なリスクが認められた」と結論付けている。

　切除不能肝細胞がん（HCC）に対する1次治療として、抗PD-L1抗体デュルバルマブと抗CTLA-4抗体トレメリムマブを併用するSTRIDEレジメンは、ソラフェニブ単剤療法と比較して全生存期間（OS）を有意に改善したことが、国際共同無作為化非盲検第III相HIMALAYA試験で示されている。今回、5年時OSおよびベースラインの肝機能による影響を評価した同試験の探索的解析結果を、近畿大学の工藤 正俊氏が欧州臨床腫瘍学会アジア大会（ESMO Asia2024）で報告した。・対象：局所療法の適応とならず、全身療法歴のない切除不能HCC患者（Child-Pugh分類A、Barcelona Clinic Liver Cancer［BCLC］病期分類B/C、ECOG PS 0/1）・試験群1：トレメリムマブ300mg 単回＋デュルバルマブ1,500mg 4週ごと（STRIDE群、393例）・試験群2：デュルバルマブ1,500mg 4週ごと（デュルバルマブ群、389例）・対照群：ソラフェニブ400mg×2/日（ソラフェニブ群、389例）・評価項目：［主要評価項目］OS（STRIDE群vs.ソラフェニブ群）［副次評価項目］OS（デュルバルマブ群vs.ソラフェニブ群、非劣性）、36ヵ月OS率、無増悪生存期間（PFS）、全奏効率（ORR）、病勢コントロール率（DCR）、安全性・5年時アップデート解析のデータカットオフ：2024年3月1日　主な結果は以下のとおり。・5年OS率はSTRIDE群19.6％ vs.ソラフェニブ群9.4％（OS率比：2.09）で、両群のOS率比は時間の経過とともに増加した（4年時のOS率比：1.67、3年時：1.54、2年時：1.24）。・ベースライン時点でalbumin-bilirubin（ALBI）グレード1の患者はSTRIDE群217例vs.ソラフェニブ群203例、グレード2/3の患者は175例vs.186例で、ALBIグレードによる両サブグループの人口統計学的特性および疾患特性は、治療群間で同様であった。・ALBIグレード1の患者におけるOS中央値はSTRIDE群23.43ヵ月vs.ソラフェニブ群19.02ヵ月（ハザード比[HR]：0.79、95％信頼区間[CI]：0.63～0.99）、5年OS率は24.3％ vs.13.6％であった。ALBIグレード2/3の患者におけるOS中央値は11.30ヵ月vs.9.72ヵ月（HR：0.79、95％CI：0.63～1.00）、5年OS率は13.7％ vs.4.7％であった。・48ヵ月以上の長期生存を達成した患者は、STRIDE群において人種、病因、全身状態、BCLC病期分類などによらずすべてのサブグループで確認された。・48ヵ月以上の長期生存を達成した患者の割合は、ALBIグレード1ではSTRIDE群26.3％ vs.ソラフェニブ群17.7％、ALBIグレード2/3では14.9％ vs.4.8％であった。・5年時点における治療関連の重篤な有害事象（SAE）の発生率は、安全性解析集団全体でSTRIDE群17.5％ vs.ソラフェニブ群9.9％、ALBIグレード1の患者で20.4％ vs.8.1％、ALBIグレード2/3の患者で14.0％ vs.11.9％であり、主要解析のデータカットオフ時点と比較して大きな変化はみられなかった。　工藤氏は、STRIDEレジメンはベースライン時点の肝機能によらず、5年時点でソラフェニブに対するOSベネフィットを維持し、長期の追跡による追加の安全性上の懸念は認められなかったと結論付けている。

　70歳以上の低リスク早期乳がん患者の乳房温存手術後の治療を、放射線療法（RT）と内分泌療法（ET）で比較した第III相無作為化比較試験（EUROPA試験）の中間解析において、RTがETより2年健康関連QOLが良好で治療関連有害事象の発現率が低かったことを、イタリア・フィレンツェ大学のIcro Meattini氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2024、12月10～13日）で発表した。・対象：70歳以上のLuminal-like早期乳がん（ER/PR≧10％、HER2陰性、pT1pN0もしくはcN0、Ki-67≦20％）で乳房温存手術を受けた女性・RT群：寡分割照射による全乳房照射もしくは乳房部分照射・ET群：アロマターゼ阻害薬もしくはタモキシフェンを5～10年間投与・評価項目：［主要評価項目］5年同側乳房内再発（IBTR）率、EORTC QLQ-C30のglobal health status（GHS）スコアによる2年健康関連QOL［副次評価項目］局所再発（LRR）、乳がん特異的生存期間、全生存期間、対側乳がん（CBC）、有害事象、QLQ-C30/BR45モジュールドメインにおける健康関連QOL　健康関連QOLの中間解析は、2年健康関連QOL評価に152例が到達した時点で実施することが事前に計画されていた。今回は、その中間解析結果が報告された。　主な結果は以下のとおり。・2021年2月～2024年6月に734例が登録され、731例がRT群（365例）またはET群（366例）に無作為に割り付けられた。今回の中間解析では、RT群104例、ET群103例が解析対象で、年齢（70～79歳/80歳以上）およびG8スコア（14以下/14超）の分布は両群でほぼ同じであった。・QLQ-C30 GHSスコアのベースライン時から24ヵ月目の変化の平均は、RT群では－1.1（SD：18.8）、ET群では－10.0（SD：25.8）であった。年齢およびG8スコア調整後のGHSスコアの最小二乗平均の変化はRT群が－3.40、ET群で－9.79で、RT群がET群より6.39（p＝0.045）小さかった。・QLQ-C30のほとんどの機能ドメインおよび症状尺度の変化において、RT群のほうが良好な結果を示した。・QLQ-BR45の機能ドメインの変化は有意な差はなかったが、ほとんどの症状尺度の変化はRT群のほうが良好な結果を示した。・IBTR、LRRは両群とも報告されず、CBCはRT群で2例（1.9％）、ET群で1例（1％）にみられた。RT群で4例（3.8％）、ET群で2例（1.9％）が死亡したが、いずれも乳がん関連ではなかった。・治療関連有害事象はRT群で65例（67.0％）、ET群で76例（85.4％）に発現した。　本試験の患者登録およびフォローアップは継続しており、最終解析にはIBTR率と長期転帰が含まれる予定。Icro Meattini氏は「RTもしくはETは単独で実施できる治療オプションの可能性があり、集学的かつ患者中心の個別化治療における必要性を強調している」とまとめた。

　低腫瘍量のde novo転移を有する去勢感受性前立腺がん（mCSPC）患者の治療において、標準治療＋アビラテロンと比較して標準治療＋アビラテロンに放射線療法を併用すると、画像上の無増悪生存期間（PFS）と去勢抵抗性前立腺がんのない生存期間（無去勢抵抗性生存期間）が有意に延長するが、全生存期間（OS）の改善は得られないことが、フランス・Institut Gustave RoussyのAlberto Bossi氏らが実施した「PEACE-1試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2024年11月23日号で報告された。欧州7ヵ国の無作為化対照比較第III相試験　PEACE-1試験は、2×2ファクトリアルデザインを用いた非盲検無作為化対照比較第III相試験であり、2013年11月～2018年12月に欧州7ヵ国の77施設で患者を登録した（Janssen-Cilagなどの助成を受けた）。　年齢18歳以上、骨シンチグラフィ、CTまたはMRIで確認されたde novo mCSPCで、全身状態の指標であるECOG PSスコアが0～1（骨痛がある場合は2）の患者を対象とした。　これらの患者を、次の4つの治療群に1対1対1対1の割合で無作為に割り付けた。（1）標準治療（アンドロゲン除去療法単独、またはドセタキセル75mg/m2の3週間ごと6サイクル静脈内投与を併用）、（2）標準治療＋アビラテロン（アビラテロン1,000mgを1日1回経口投与＋プレドニゾン5mgを1日2回経口投与）、（3）標準治療＋放射線療法（前立腺に対し総線量74Gyを37分割で照射）、（4）標準治療＋放射線療法＋アビラテロン。　主要評価項目は2つで、画像上のPFSとOSとし、低腫瘍量の転移病変を有する患者および試験集団全体においてITT解析を行った。アビラテロン非投与ではPFSが改善せず　1,172例を無作為化し、標準治療群に296例（25.3％）、標準治療＋アビラテロン群に292例（24.9％）、標準治療＋放射線療法群に293例（25.0％）、標準治療＋放射線療法＋アビラテロン群に291例（24.8％）を割り付けた。標準治療の内訳は、アンドロゲン除去療法単独が462例（39.4％）、アンドロゲン除去療法＋ドセタキセルが710例（60.6％）であった。1,172例中505例（43.1％）が低腫瘍量の転移病変を有する患者だった。試験集団全体の追跡期間中央値は6.0年。　アビラテロンの投与を受けた低腫瘍量の患者（252例）では、標準治療に放射線療法を加えることで、画像上のPFSが有意に延長した。PFS中央値は、標準治療＋アビラテロン群（126例）が4.4年（99.9％信頼区間[CI]：2.5～7.3）、標準治療＋放射線療法＋アビラテロン群（126例）が7.5年（4.0～未到達）で、補正後ハザード比（HR）は0.65（99.9％CI：0.36～1.19）であった（p＝0.019）。　これに対し、アビラテロンの投与を受けなかった低腫瘍量の患者（253例）では、このような効果を認めなかった。PFS中央値は、標準治療群（127例）が3.0年（99.9％CI：2.3～4.8）、標準治療＋放射線療法群（126例）が2.6年（1.7～4.6）で、補正後HRは1.08（0.65～1.80）であった（p＝0.61）。　また、OSについては、統計学的交互作用のため事前に定義された閾値（p＞0.05）に達しなかった（p＝0.12）ことから、放射線療法を受けた2つの介入群を統合して解析を行ったところ、低腫瘍量の患者では、放射線療法の併用はOSに影響を及ぼさないことが示された。OS中央値は、標準治療±アビラテロン群（253例）が6.9年（95.1％CI：5.9～7.5）、標準治療＋放射線療法±アビラテロン群（252例）が7.5年（6.0～未到達）で、HRは0.98（95.1％CI：0.74～1.28）であった（p＝0.86）。試験集団全体でも放射線療法追加の効果　低腫瘍量の患者では、放射線療法を併用することでmCSPCが発生するまでの期間が有意に遅延した。無去勢抵抗性生存期間中央値は、標準治療±アビラテロン群が2.5年（95％CI：2.1～2.9）、標準治療＋放射線療法±アビラテロン群が3.4年（2.8～4.5）、HRは0.74（95％CI：0.60～0.92）であった（p＝0.0069）。この放射線療法追加の効果は、試験集団全体においても示された（HR：0.79［0.69～0.90］、p＝0.0005）。　安全性評価集団では、放射線療法を受けなかった患者（標準治療±アビラテロン群）604例中339例（56.1％）、これを受けた患者（標準治療＋放射線療法±アビラテロン群）560例中329例（58.8％）で、少なくとも1つの重度有害事象（Grade3以上）が発現した。最も頻度の高い重度有害事象は、高血圧（標準治療±アビラテロン群110例［18.2％］、標準治療＋放射線療法±アビラテロン群127例［22.7％］）および好中球減少（40例［6.6％］、29例［5.2％］）であった。　著者は、「放射線療法は、転移病変の負荷の程度を問わず、また全体的な毒性を増加させずに、重篤な泌尿生殖器イベントの発生を減少させ、高腫瘍量および低腫瘍量のde novo mCSPC患者の標準治療を構成する治療法となる可能性がある」としている。

　新たな研究によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の罹患後症状（long COVID）のうち、重篤な神経症状は、高齢者よりも若年層や中年層の人に現れやすいことが明らかになった。米ノースウェスタン・メディスン総合COVID-19センターの共同所長を務めるIgor Koralnik氏らによるこの研究結果は、「Annals of Neurology」に11月22日掲載された。　Long COVIDの神経症状は、頭痛、しびれやうずき、嗅覚障害や味覚障害、目のかすみ、抑うつ、不安、不眠、倦怠感、認知機能の低下などである。論文の上席著者であるKoralnik氏は、「COVID-19による死亡者数は減少し続けているが、人々は依然としてウイルスに繰り返し感染し、その過程でlong COVIDを発症する可能性がある」と指摘する。同氏は、「long COVIDは、患者の生活の質（QOL）に変化を引き起こしている。ワクチン接種や追加接種を受けている人でも、COVID-19患者の約30％にlong COVIDの何らかの症状が現れる」と話す。　今回の研究では、2020年3月から2023年3月の間にノースウェスタンメモリアルホスピタルのNeuro-COVID-19クリニックを受診し、新型コロナウイルス検査で陽性が判明した最初の1,300人（COVID-19による入院歴のある患者200人、入院歴のない患者1,100人）を対象に、COVID-19の重症度（入院歴の有無）によるlong COVIDの神経症状の違いを検討した。対象患者は、若年層（18〜44歳）、中年層（45〜64歳）、高齢者（65歳以上）に分類された。　COVID-19の発症から10カ月後の時点で、若年層と中年層では、高齢者に比べてlong COVIDの神経症状の発生率が高く、症状の負担も大きいことが明らかになった。また、入院歴のない患者群では、若年層と中年層で高齢者に比べて、主観的な倦怠感や睡眠障害のスコアが高く、これらの層はQOLへの障害をより強く感じていることが浮き彫りになった。さらに、入院歴のない患者群では、認知機能（実行機能や作業記憶）のスコアが最も低かったのは若年層であることも判明した。一方、入院歴のある患者群では、認知機能の一部（実行機能）に統計学的に有意に近い年齢による差が認められたものの、QOLには年齢による有意な差は確認されなかった。　Koralnik氏は、「long COVIDは、社会の労働力、生産性、革新の多くを担う働き盛りの若年成人に特に大きな影響を及ぼし、健康上の問題や障害を引き起こしている」と述べ、「これは社会全体にとって厳しい状況だ」との見方を示している。　さらにKoralnik氏は、「この研究は、long COVIDに苦しむあらゆる年齢の人々に対し、症状を緩和し、QOLを向上させるために必要な治療とリハビリテーションのサービスを提供すべきことの重要性を浮き彫りにするものだ」と米ノースウェスタン大学のニュースリリースで述べている。

　近い将来、切手サイズのウェアラブルパッチを皮膚に貼ることで、連続的に血圧を測定できるようになるかもしれない。米カリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）ジェイコブス工学部のSai Zhou氏らの研究の成果であり、100人以上の患者を対象にした検討で良好な結果を得られたという。詳細は「Nature Biomedical Engineering」に11月20日掲載された。　正常血圧（120/80mmHg未満）を維持することは、心臓病や脳卒中、腎臓障害、認知症、視力低下など、さまざまな病気や障害の予防に役立つ。そのため高血圧患者の多くが、腕などにカフを巻いて血圧の測定を行っている。しかしZhou氏は、「従来のカフによる血圧測定は、測定した時点の血圧しか知り得ないため、重要な血圧変動パターンを見逃してしまうこともある」と話し、「われわれが開発中のウェアラブルパッチなら、血圧変動の連続的なデータを得ることができ、治療法の詳細な検討を可能にしてくれる」としている。　開発中のパッチは柔らかくて伸縮性のある素材でできていて、前腕の皮膚に貼り付けて使用する。装着後は、パッチ内部の小型トランスデューサーから超音波が発信されて血管の直径の変化を追跡し、その変化を血圧値に換算し続ける。研究グループでは、このパッチは一般的なカフによる血圧測定器の代替として利用できるだけでなく、集中治療室や手術室で使うような、高精度だが侵襲性のある、動脈ラインを用いた連続血圧測定にも匹敵する精度だとしている。　実際、手術後に集中治療室に入室中の患者4人、および心臓カテーテル検査を受けた患者21人を対象にした試験では、パッチによる測定値は動脈ラインによる測定値に近似していた。このことから、非侵襲でありながら高精度の連続血圧測定が可能になると考えられた。また、じっとしている時だけでなく、腕や脚を上げる、食事を取る、椅子から立ち上がる、自転車をこぐといった、さまざまな日常的な活動の下でこの新しいパッチをテストしたが、すべてのケースで従来の手法による測定値とほぼ一致した値となった。　このパッチの開発グループの1人であり、化学やナノ工学を専門とするUCSDのSheng Xu氏は、「1回限りの血圧測定では、白衣高血圧（診察室血圧が家庭血圧より高い）や仮面高血圧（家庭血圧が診察室血圧より高い）を検出し難く、また日常の活動や薬剤などの影響により血圧が変化することから、正確な診断と管理・治療が困難だ」とし、「だからこそ、このデバイスをさまざまな臨床環境やリアルワールドでテストすることが非常に重要とされた」と、研究の背景を述べている。なお、研究グループでは現在、このパッチをより改良した上で、大規模な臨床試験を実施する計画を立てている。

　肥満の人では心血管疾患のリスクが高まるが、これまでMACE（心血管死、非致死性心筋梗塞、非致死性脳卒中）のリスクを低減しつつ効果的な体重管理ができることが証明された治療薬はなかった。SELECT試験は、糖尿病の既往がない過体重または肥満で、アテローム性動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）の既往を有する成人を対象に、GLP-1受容体作動薬セマグルチド2.4mg週1回皮下投与のMACE予防に対する有効性をプラセボ投与と比較した無作為化二重盲検試験であり、41ヵ国にて45歳以上の過体重または肥満の成人1万7,604例が登録された。なお、BMIが30以上を「肥満」とし、BMIが25以上30未満を「過体重」とした。セマグルチド2.4mg投与群ではプラセボ群と比較してMACEが20％有意に減少した。　本論文は英国のDeanfield氏らが、SELECT試験の症例登録時に心不全の既往を有する患者における、セマグルチドのMACE、および心不全（HF）リスクの軽減効果について、SELECT試験の事前規定分析により検証したものである。登録時にHFのあった患者4,286例中、53％がHFpEF、31.4％がHFrEF、15.5％が詳細不明のHFであった。エンドポイントは、MACE、複合HFエンドポイント（心血管死、HF入院、HF緊急受診）、心血管死、および全死因死亡である。　HFと非HFで、ベースライン特性は同様であったが、HF患者の臨床イベントの発生率が高かった。セマグルチド治療により、HF患者は非HF患者と比較してMACEのリスクが28％低下し、複合HFエンドポイントのリスクが21％有意に低下した。心血管死のリスクは24％低下し、全死因死亡のリスクは19％低下した。HFrEF患者はHFpEF患者よりも絶対リスクが高かった。セマグルチド治療により、HFrEF患者でMACEのリスクが35％、HFpEF患者では31％低下し、両タイプに有効であることが示された。複合HFエンドポイントのリスクは、HFrEFで21％、HFpEFで25％低下したがタイプ別では有意ではなかった。　本試験の結果はSELECT試験の主要結果と一致し、とくにHFrEF、HFpEFのタイプによらないHFイベントリスク低減効果を示したが、これまでGLP-1アナログ（リラグルチド）が急性心不全で入院したHFrEFの糖尿病患者の予後（死亡、再入院）を改善せず、むしろ悪化したという報告もあるため（FIGHT試験）、クラス・エフェクトと考えることは難しいかもしれない。また、Lancet誌の同じ号にてSELECT、FLOW、STEP-HFpEF、STEP-HFpEF DM試験の統合解析が行われて、「現時点で治療選択肢がほとんどないHFpEF患者において、セマグルチドが心血管死または心不全増悪イベントの複合を低減する有効かつ安全な治療法であることを支持する最も包括的なエビデンスをもたらすものである」（？）と結論付けているが、過体重または肥満で糖尿病のない、心血管系疾患の既往を有するというHFpEFの表現型が、とくに日本においてどれだけの患者に当てはまるのかは明らかでない。

老後に必要なものは…〇〇？ゆるい皮膚科勤務医デルぽんです☆皮膚科外来はお子さんから高齢の方まで、幅広い年齢層の患者さんが受診されます。私の勤務する病院は比較的、年齢層が高めで、高齢の方のお相手をする機会に恵まれております。一口に高齢者と言っても、年代からADL、キャラクターまで、本当に人それぞれ。私個人の印象としては、60～70代はまだまだ元気で、お仕事も現役だったり、趣味にいそしまれている方が多い年代。80歳前後から少しずつ、受け答えの反応に不安を覚えるようになり、動作がゆっくりになり、以前よりも活気がへったなと感じるように。90代で元気にしっかりとお一人さま受診される方はめずらしく、一人でこられる方でも杖や歩行器を使われている方が多くなります。高齢でもなお、受け答えがしっかりしており、動作もシャンとしている方々に共通しているのが、身のまわりのことを自分でされているということ。一人暮らしの方もいれば、同居でも二世帯のような形で独立して生活している方もいます。頭も体もしっかりしているからこそ、そうした日常動作も問題なく行えるのでしょうが、「『日々のことを自分でする』意識が大切なのかもしれない」と思う次第です。椅子からの立ち上がりや、診察台への歩行など、診察室の中だけでみても、筋力が必要とされる動作の連続です。病院への移動も含めて、「日常を支える『筋肉』って大事だな」と改めて感じます。当たり前のことかもしれませんが、使わないとすぐに衰えてしまうのが筋肉というもの。私も20km走をサボるとすぐに骨格筋率が下がるので、「筋肉は維持が大事、使ってなんぼ」と思って生きています。人生何が起こるかわかりませんが、「可能な限り生涯現役でいきたいな」と思うのでした。それでは、また次の連載で。

第169回：セルペルカチニブで在宅ホスピスから復帰したRET肺がん患者は元女性白バイ警官

1日1回投与の高カリウム血症改善薬「ビルタサ懸濁用散分包8.4g」今回は、高カリウム血症改善薬「パチロマーソルビテクスカルシウム（商品名：ビルタサ懸濁用散分包8.4g、製造販売元：ゼリア新薬工業）」を紹介します。本剤はナトリウムを含まないため、食塩制限が必要な慢性腎臓病や心不全を併存する高カリウム血症患者にも使用することができ、1日1回投与のため良好なアドヒアランスが期待されています。＜効能・効果＞高カリウム血症の適応で、2024年9月24日に製造販売承認を取得しました。本剤は効果発現が緩徐であるため、緊急の治療を要する高カリウム血症には使用しません。＜用法・用量＞通常、成人には、パチロマーとして8.4gを開始用量とし、水で懸濁して1日1回経口投与します。以後、血清カリウム値や患者の状態に応じて適宜増減しますが、最高用量は1日1回25.2gです。なお、増量する場合は8.4gずつとし、増量間隔は1週間以上空けます。＜安全性＞重大な副作用には、低カリウム血症（4.6％）、腸管穿孔、腸閉塞（いずれも頻度不明）があります。重篤な低カリウム血症が発現した場合は生命の危機に陥ることがあるため、用法・用量を遵守することが重要です。また、血清カリウム値に影響を及ぼす薬剤の用量に変更が生じた場合は、血清力リウム値の変動に注意が必要です。その他の副作用は、便秘（14.5％）、下痢、腹部膨満（いずれも1～2％未満）、鼓腸、低マグネシウム血症（いずれも1％未満）があります。＜患者さんへの指導例＞1.本剤は高カリウム血症を改善する薬です。2.水に懸濁して、1日1回服用します。3.飲み忘れた場合は、同日中に服用してください。翌日以降に決して2回分を服用しないでください。4.服用中は、排便状況を確認し、便秘に引き続き持続する腹痛、嘔吐などの症状が現れた場合には、速やかに医師または薬剤師に相談してください。＜ここがポイント！＞高カリウム血症は、軽度ではほとんど症状のない非症候性ですが、血清カリウム濃度が5.5mEq/Lを超えると心筋脱分極が促進し、心電図の変化および不整脈が生じます。腎不全や心不全患者、レニン・アンジオテンシン・アルドステロン系阻害薬（RAASi）などの薬剤の使用によって生じることがあります。治療目標は、血清カリウム値を正常範囲内に維持することであり、急性期だけでなく長期的に血清カリウム値を管理することが重要です。また、高カリウム血症を伴う患者において、RAASiの減量や中止は心腎疾患の悪化につながる可能性があるため、RAASi治療の継続率を高めるためにもカリウム値の管理が必要です。パチロマーソルビテクスカルシウムは、カルシウム塩とD-ソルビトールを含む非吸収性の陽イオン吸着ポリマーです。このポリマーは、消化管内腔のカリウムと結合し、糞中へのカリウム排泄を増加させることで、体内のカリウムを除去し、血清カリウム値を低下させます。本剤は、ナトリウムを含まないため、食塩制限が必要な慢性腎臓病や心不全を併存する高カリウム血症患者にも使用できます。また、従来の高カリウム血症治療薬は、1日に複数回の服用が必要でしたが、本剤は1日1回投与であるため、服薬アドヒアランスの向上が期待できます。ただし、本剤は効果発現が緩徐であるため、緊急の治療を要する高カリウム血症には使用できません。日本人の高カリウム血症患者を対象とした国内第III相試験（ZG-801-02）において、主要評価項目である二重盲検期4週後での二重盲検期ベースラインからの血清カリウム値変化量の調整済み平均値は、本剤群で－0.02mEq/L（95％信頼区間：－0.19～0.15）、プラセボ群で0.78mEq/L（同：0.60～0.96）でした。群間差は－0.80mEq/L（同：－1.05～－0.54）であり、両群間で有意差が認められました（p＜0.001）。また、二重盲検期中のRAASi投与患者において、本剤およびプラセボ群のRAASi用量維持割合は、それぞれ84.6％（同：65.2～95.6）および53.6％（同：33.9～72.4）でした。群間差は31.0％（同：5.8～53.6）であり、本剤群のRAASi治療継続率は、プラセボ群に対して有意に高いことが示されました（p＝0.019）。

いつもより多めの運動で記憶向上が翌日まで保たれる運動後に認知機能が向上することが実験環境における先立つ試験で示されています。しかしその効果がどれぐらい続くのかはわかっていませんでした。英国の50～83歳の男女76人の日常を調べた新たな試験結果1,2）によると、運動がもたらす記憶の向上はどうやら24時間は続くようです。試験に参加した76人には加速度計（活動量計）を8日間着用してもらい、その記録から運動、座っている時間、睡眠時間やその特徴が調べられました。また、被験者は注意、記憶、精神運動速度（察知と反応の速さ）などの認知機能検査を毎日受けました。社会経済的特徴や生活習慣などを考慮して解析したところ、早歩き、ダンス、階段のぼりなどの心拍数を上げるそこそこ～きつめの運動をいつもより長くすると、翌日の作業記憶（一時的な記憶）やエピソード記憶（過去の経験を思い出すこと）が向上していました。また、より長い（6時間以上）睡眠明けの日はエピソード記憶がより良く、精神運動速度がより速まっていました。一方、座っていることの害がご多分に漏れず示されました。今回の試験ではより長く座って過ごすことと翌日の作業記憶が鈍ることが関連しました。加速度計を装着してもらっている期間に認知機能検査を毎日実施するという、これまでにない類いの試みであることが今回の試験の主な強みであると著者は言っています。そのおかげで、実験環境ではない日常生活における身体活動が翌日の認知機能へ及ぼす影響を明確にすることができました。試験の欠点は、認知障害や認知症ではなく、認知機能が損なわれていない人のみを募ったことです。ゆえに、認知症などの神経認知疾患を有する人が今回と同様の結果を示すかどうかは不明です。また、被験者は非常に活動的だったので、あまり体を動かさない人に今回の結果が当てはまるかも不明です。これまで、運動に伴うしばらくの認知改善は、認知機能に寄与する脳の成分の放出や血流を運動が促すことによるものと考えられてきました。一般的にそのような効果は運動後せいぜい数時間しか続かないようです。しかし運動が引き出す変化には1～2日間（24～48時間）続くものもあるようです。たとえば運動後の気分改善が24時間後に消滅していなかったことが示されています3）。別の試験では記憶維持のfMRI指標の向上が運動後48時間保たれていました4）。そういう長持ちな効果が今回の試験で判明した利点を生み出しているようです。体をよく動かす生活習慣を、それができるようによく眠って保ちつつ歳をとることの大切さを今回の試験結果は示しています5）。参考1）Bloomberg M, et al. Int J Behav Nutr Phys Act. 2024;21:133.2）Short-term cognitive boost from exercise may last for 24 hours / UCL 3）Maroulakis E, et al. Percept Mot Skills. 1993;76:795-801.4）van Dongen EV, et al. Curr Biol. 2016;26:1722-1727.5）Commentary: Exercise boosts memory for up to 24 hours after a workout ‐ new research / UCL

　日本人における乳製品摂取と死亡リスクとの関連を12年間追跡調査した結果、男女ともにヨーグルトの摂取量が多いほど全死因死亡リスクが低く、女性ではさらに乳製品全般および牛乳摂取と全死因死亡リスク、牛乳摂取とがん死亡リスク、ヨーグルト摂取と心血管疾患死亡リスクの低下が関連していたことを、慶應義塾大学の宮川 尚子氏らが明らかにした。Journal of Atherosclerosis and Thrombosis誌オンライン版2024年11月13日号掲載の報告。　これまでの研究において、日本人集団における乳製品摂取と死亡リスクとの関連は、研究間で、とくに男女間で一貫していない。そこで研究グループは、日本多施設共同コホート研究（J-MICC Study）の追跡データを用いて、乳製品摂取と全死因死亡やがん死亡、心血管疾患死亡との関連を調べた。　解析対象は、がんや循環器疾患の既往歴がなく、乳製品摂取情報がある7万9,715人（女性57.2％、平均年齢54.7歳）であった、乳製品の摂取量は、検証済みの食物摂取頻度調査票を使用して聴取した。潜在的交絡因子および食事因子を調整し、Cox比例ハザードモデルを用いて、乳製品摂取量で三分位に分けて死亡率のハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。●乳製品総摂取量の中央値は、男性が34.6g/1,000kcal（66.0g/日）、女性が79.7g/1,000kcal（127.5g/日）であった。●追跡期間中央値12.4年（93万2,738人年）で3,723例が死亡し、そのうちがんによる死亡が2,088例、心血管疾患による死亡が530例であった。●男性では、ヨーグルトの摂取量がもっとも多い群では、もっとも少ない群よりも全死因死亡リスクが低かった（HR：0.90、95％CI：0.82～0.999、傾向のp＝0.034）。●女性では、乳製品の総摂取量と全死因死亡リスク、牛乳摂取量と全死因死亡リスクおよびがん死亡リスク、ヨーグルト摂取量と全死因死亡リスクおよび心血管疾患死亡リスクとの間にも逆相関が観察された。　・乳製品摂取による全死因死亡のHR：0.81、95％CI：0.70～0.92、傾向のp＝0.001　・牛乳摂取による全死因死亡のHR：0.84、95％CI：0.73～0.95、傾向のp＝0.007　・牛乳摂取によるがん死亡のHR：0.82、95％CI：0.69～0.99、傾向のp＝0.034　・ヨーグルト摂取による全死因死亡のHR：0.87、95％CI：0.76～0.997、傾向のp＝0.046　・ヨーグルト摂取による心血管疾患死亡のHR：0.64、95％CI：0.46～0.90、傾向のp＝0.007　これらの結果より、研究グループは「女性の乳製品全般と牛乳の摂取量の多さ、および男女のヨーグルト摂取量の多さは、12年間の追跡調査において全死因死亡リスクの低下と関連していた。本研究は、少なくとも日本人が日常的に摂取している程度の乳製品の摂取は、健康的な食生活の品目としての推奨と矛盾しないことを示唆している」とまとめた。

　高リスクの早期トリプルネガティブ乳がん（TNBC）に対し、術前および術後補助療法としてペムブロリズマブの追加を検討したKEYNOTE-522試験では、ペムブロリズマブ追加により病理学的完全奏効率（pCR）、無イベント生存期間（EFS）、全生存期間（OS）が有意に改善したことが報告されている。今回、本試験の探索的バイオマーカー解析で、T細胞浸潤18遺伝子発現プロファイル（TcellinfGEP）、腫瘍遺伝子変異量（TMB）、TcellinfGEP以外のコンセンサスシグネチャーなどのバイオマーカーとpCRおよびEFSとの関連を調べた結果について、米国・Baylor-Sammons Cancer CenterのJoyce O’Shaughnessy氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2024、12月10～13日）で報告した。　バイオマーカーはベースラインでの腫瘍検体で評価した。TMB、BRCA、相同組換え修復欠損（HRD）は全エクソームシーケンシング（WES）、それ以外のバイオマーカーはRNAシーケンシングで調べた。主要評価項目は、TcellinfGEP、TMB、TcellinfGEP以外のコンセンサスシグネチャーとpCRおよびEFSとの関連、副次評価項目は、TNBC分子サブタイプ、HRD状況、HER2遺伝子発現/シグネチャー、PTEN欠損シグネチャーとpCRおよびEFSとの関連とした。データカットオフは2021年3月23日であった。　主な結果は以下のとおり。・WESデータはペムブロリズマブ＋化学療法群641例、プラセボ＋化学療法群305例、RNAシーケンシングデータはペムブロリズマブ＋化学療法群618例、プラセボ＋化学療法群286例で得られた。・TcellinfGEPは、両群ともpCRおよびEFSと正の関連を示した。・TMBは、ペムブロリズマブ＋化学療法群ではpCRおよびEFSと正の関連を示した。プラセボ＋化学療法群ではpCRと正の関連を示したが、EFSとは示さなかった。・TcellinfGEPの第1三分位未満と第1三分位以上のサブグループ解析において、EFSはどちらもペムブロリズマブ＋化学療法群が優位であった。・TMBの175変異/エクソーム未満と175変異/エクソーム以上のサブグループ解析において、EFSはどちらもペムブロリズマブ＋化学療法群が優位であった。・TcellinfGEP以外のコンセンサスシグネチャーのうち、解糖系と細胞増殖は両群ともpCRと正の関連を示したが、EFSとは示さなかった。・PTEN欠損シグネチャーとHRD状況は、両群でpCRと正の関連を示した。・TNBC分子サブタイプ（BLIA、BLIS、LAR、MES）別のサブグループ解析では、どの分子タイプもEFSはペムブロリズマブ＋化学療法群で優位であった。・HRD状況のサブグループ解析では、陰性と陽性のどちらのサブグループにおいてもペムブロリズマブ＋化学療法群でpCR、EFSとも優位であった。　O’Shaughnessy氏は、「これらの結果から、TcellinfGEPなどのいくつかのバイオマーカーはpCRやEFSの予後予測因子であるが、ペムブロリズマブの効果予測因子ではないことが示唆された。TcellinfGEP、TMB、分子サブタイプ、HRD、TcellinfGEP以外のコンセンサスシグネチャーを含む、さまざまなバイオマーカーで定義されたサブグループで、ペムブロリズマブ＋化学療法は化学療法単独に対する効果の優位性が示された」とまとめた。

　アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションに対するブレクスピプラゾールの有用性が、12週間のランダム化比較試験において実証された。しかし、長期的な有用性については、これまで十分に検証されていなかった。米国・大塚製薬のSaloni Behl氏らは、ブレクスピプラゾールの長期的な安全性および忍容性を評価するため、長期延長試験の結果を報告した。Journal of Alzheimer's Disease誌2024年11月号の報告。　2018年10月〜2022年9月、欧州および米国の66施設において、12週間積極的治療延長試験を実施した。経口ブレクスピプラゾールの投与量は、2mg/日または3mg /日。ランダム化試験を完了したケア施設およびコミュニティ環境下におけるアルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを有する患者259例（88.4％）を安全性分析に含めた。アルツハイマー病治療薬の継続投与は許容された。主要安全性エンドポイントは、治療中に発生した有害事象（TEAE）の発生率および重症度とした。探索的有効性エンドポイントは、Cohen-Mansfield Agitation Inventory（CMAI）合計スコアの変化とした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者の平均年齢は74.3±7.6歳、女性の割合は56.0％（145例）、白人の割合は95.8％（248例）。・TEAEの発生率は25.9％（67例）であり、頭痛（3.5％）、転倒（2.3％）の報告が多かった。・ほとんどのTEAEは軽度または中等度であり、重度のTEAEは5例（1.9％）で報告された。・重度の転倒の3例には、つまずき、座り損ねる、脱水が含まれた。・TEAEにより治療を中止した患者は12例（4.6％）であった。・死亡例は認められなかった。・平均CMAI合計スコアは、12週間で9.1ポイントの改善が認められた。　著者らは「ランダム化比較試験および長期延長試験の結果を考慮すると、アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを有する高齢患者に対するブレクスピプラゾール2mgまたは3mg/日治療は、24週間まで忍容性が良好であることが確認された」と結論付けている。

　再発/難治（R/R）濾胞性リンパ腫（FL）では、抗CD-20抗体併用療法であるレナリドミド（len）とリツキシマブ（R）が用いられる。　そのような中、R/R FLにおける抗CD-19抗体tafasitamabのlen＋Rへの上乗せ効果を評価する第III相inMIND試験が行われている。同試験の初回解析結果を、カナダ・ブリティッシュコロンビア大学のLaurie H. Sehn氏が第66回米国血液学会（ASH2024）で発表した。・試験デザイン：第III相多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験・対象：グレード1～3Aの成人R/R FL（または辺縁帯リンパ腫）、抗CD-20抗体療法を含む1ライン以上の前治療歴あり・試験群：tafasitamab（12mg/kg）12サイクル（1～3サイクルは毎週、4～12サイクルは2週ごと）＋len（20mg）12サイクル（Day1～21連日）＋R（375mg/m2）5サイクル（1サイクルは毎週、2～5サイクルは4週ごと）（TAFA群、273例）・対照群：プラセボ＋len＋R（PBO群、275例）・評価項目：【主要評価項目】治験医師評価の無増悪生存率（PFS）【副次評価項目】PET-CR率、全生存率（OS）、独立評価委員会（IRC）評価のPFS、全奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、後治療までの期間（TTNT）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・患者の年齢中央値は64歳（75歳以上19.7％）、FLIPI（中等度・高リスク濾胞性リンパ腫国際予後指標）3～5が52.4%、GELF（Groupe d’Etude des Lymphomes Folliculaires）高腫瘍量規準該当が82.8%、POD24（初回化学療法後24ヵ月以内の再発・増悪）は31.6％と比較的高リスクな集団であった。・追跡期間中央値14.1ヵ月時点のPFS中央値はTAFA群22.4ヵ月、PBO群13.9ヵ月（ハザード比[HR]：0.43、95%信頼区間[CI]：0.32～0.58、p＜0.0001）と有意にTAFA群で良好であった。・PFSはすべてのサブグループにおいてTAFA群が優れていた。・PET-CR率はTAFA群49.4%、PBO群39.8%（オッズ比[OR]：1.5、95％CI：1.04〜2.13、名目上p＝0.0286）と有意にTAFA群で良好であった。・ORRはTAFA群83.5%、PBO群72.4%（OR：2.0、95％CI：1.30〜3.02、名目上p＝0.0014）と有意にTAFA群で良好であった。・頻度の高いGrade3/4の試験治療下における有害事象（TEAE）は好中球減少（TAFA群39.8％、PBO群37.5％）、肺炎（それぞれ8.4％、5.1％）などであった。・TEAEによる投与中止は、TAFA群の11％、PBO群の7％にみられた。　inMINDはR/R FLに対して初となる、抗CD19と抗CD20という2つの抗体を併用した試験としても評価される。レナリドミド・リツキシマブ併用へのtafasitamabの上乗せは、R/R FLに対する新しい標準治療としての将来性を示した、とSehn氏は結んだ。

　全身療法による前治療歴のない、高頻度マイクロサテライト不安定性（MSI-H）またはミスマッチ修復機構欠損（dMMR）を示す転移を有する大腸がん患者の治療において、化学療法と比較してニボルマブ＋イピリムマブ療法は、無増悪生存期間（PFS）を有意に延長し、Grade3以上の治療関連有害事象が少ないことが、フランス・ソルボンヌ大学のThierry Andre氏らCheckMate 8HW Investigatorsが実施した「CheckMate 8HW試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2024年11月28日号に掲載された。国際的な無作為化第III相試験の中間解析　CheckMate 8HW試験は、日本を含む23ヵ国121施設で実施した非盲検無作為化第III相試験であり、2019年8月～2023年4月に患者の無作為化を行った（Bristol Myers SquibbとOno Pharmaceuticalの助成を受けた）。　年齢18歳以上、切除不能または転移を有する大腸がんで、各施設の検査でMSI-HまたはdMMRを示し、さまざまな治療ライン数の患者を対象とした。これらの患者を、ニボルマブ＋イピリムマブ療法、ニボルマブ単独療法、化学療法を受ける群に2対2対1の割合で無作為に割り付けた。　主要評価項目は以下の2つとし、中央判定でMSI-HまたはdMMRが確定された患者を対象とした。（1）1次治療としてニボルマブ＋イピリムマブ療法または化学療法を受けた群におけるPFS、（2）転移病変に対する全身療法の有無を問わずに、ニボルマブ＋イピリムマブ療法またはニボルマブ単独療法を受けた群におけるPFS。　今回の事前に規定された中間解析では、（1）の解析結果が報告された。境界内平均生存期間が10.6ヵ月延長　転移病変に対する全身療法を受けていない303例を、ニボルマブ＋イピリムマブ群に202例（年齢中央値62歳、女性53％）、化学療法群に101例（同65歳、55％）割り付けた。255例（ニボルマブ＋イピリムマブ群171例［85％］、化学療法群84例［83％］）が、中央判定でMSI-HまたはdMMRの腫瘍を有していた。　追跡期間中央値31.5ヵ月（範囲：6.1～48.4）の時点で、中央判定でMSI-HまたはdMMRが確定された患者におけるPFS中央値は、化学療法群が5.9ヵ月（95％信頼区間[CI]：4.4～7.8）であったのに対し、ニボルマブ＋イピリムマブ群は未到達（38.4～評価不能）と有意に優れた（p＜0.001［両側層別log-rank検定を用いて算出したPFSの群間差］）。　また、Kaplan-Meier曲線による12ヵ月無増悪生存率は、ニボルマブ＋イピリムマブ群が79％（95％CI：72～84）、化学療法群は21％（11～32）であり、24ヵ月無増悪生存率はそれぞれ72％（64～79）および14％（6～25）であった。　24ヵ月時の境界内平均生存期間（RMST）は、化学療法群よりニボルマブ＋イピリムマブ群で10.6ヵ月（95％CI：8.4～12.9）延長し、これはPFSの主解析の結果と一致した。新たな安全性に関する懸念はみられない　ニボルマブ＋イピリムマブ群では、そう痒（22％）、下痢（21％）、甲状腺機能低下症（16％）、無力症（14％）、化学療法群では下痢（51％）、悪心（47％）、無力症（35％）、食欲減退（23％）の頻度が高かった。　Grade3または4の治療関連有害事象は、ニボルマブ＋イピリムマブ群で23％、化学療法群で48％に発現した。試験薬の投与中止に至った全Gradeの治療関連有害事象は、それぞれ16％および32％に認めた。また、新たな安全性に関する懸念はみられなかった。　著者は、「本試験で得られたPFSの結果は、非無作為化CheckMate 142試験における1次治療としてのニボルマブ＋イピリムマブ療法のデータと一致しており、MSI-HまたはdMMRを示す転移を有する大腸がん患者の治療において、この免疫チェックポイント阻害薬2剤併用療法の使用を支持するものである」としている。

　シスプラチンは頭頸部がん患者にとって頼りになる化学療法であるが、ほぼ3分の1の患者はその副作用に耐えられず、治療を中止してしまう。こうした患者に対する最善のセカンドライン治療薬に関して、新たな臨床試験で驚くべき結果が示された。それは、頭頸部がんの治療において、モノクローナル抗体のセツキシマブ（商品名アービタックス）が、より新しい薬である免疫チェックポイント阻害薬のデュルバルマブ（商品名イミフィンジ）よりも有効性が高いというものだ。米カリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）クリニカル・トランスレーショナルリサーチ分野のLoren Mell氏らが実施したこの臨床試験の結果は、「The Lancet Oncology」に11月14日掲載された。　Mell氏らの説明によると、頭頸部がんは比較的発生頻度の高いがんで、患者数は世界の全てのがんの中で7番目に多いという。頭頸部がんのリスク因子は、喫煙や飲酒、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染などで、口や鼻、副鼻腔、唾液腺、喉、声帯の組織に発生する可能性がある。長年にわたって頭頸部がんの最も良い治療薬はシスプラチンであると考えられてきた。しかし、30％程度の患者では、副作用の厳しさから化学療法が中止に至る。　セツキシマブはこれまで長い間、シスプラチン不耐の患者に使用できる優れたセカンドライン治療薬と見なされてきたが、近年、別の治療選択肢としてデュルバルマブが浮上してきた。多くのがん専門医は、セツキシマブよりもデュルバルマブの方が安全性も有効性も高いのではないかと考えている。そのような考えを検証するため、Mell氏らは今回、北米の89の大学病院や地域医療センターで第2/3相多施設共同ランダム化非盲検並行群間比較試験を行った。対象とされた、186人のシスプラチン不耐の進行頭頸部扁平上皮がん患者（年齢中央値72歳、男性84％）は、放射線治療開始の2週間前と、放射線治療開始から2週目以降は4週間ごとにデュルバルマブ1,500mgを投与する群（7サイクル）、または放射線治療開始の1週間前にセツキシマブ400mg/m2、放射線治療開始から1週間目以降は毎週250mg/m2を投与する群（8サイクル）に2対1の割合で割り付けられた。　その結果、2年無増悪生存率は、デュルバルマブ投与群（123人）での50.6％に対してセツキシマブ投与群（63人）では63.7％だった。有害事象の発生については、両群で同様であった。セツキシマブ投与群とデュルバルマブ投与群のアウトカムの差があまりにも大きかったため、Mell氏らは試験を早期に中止し、全ての患者でセツキシマブの投与に切り替えたという。　Mell氏は「デュルバルマブに対しては、数多くの理由から楽観視する見方があったが、標準を下回る可能性もあるという結果になった」とUCSDのニュースリリースの中で話している。その上で、「標準的なシスプラチンの併用ができない患者にとって、放射線治療にセツキシマブを併用する治療が極めて良い選択肢となることが、われわれの試験で改めて示された」と述べている。　ただ、一部のわずかな患者にとってはデュルバルマブがより良い選択肢になる可能性はある。Mell氏らによると、デュルバルマブとセツキシマブの作用の仕方にはかなり大きな違いがあり、セツキシマブはがん細胞表面のタンパク質と結合し、がん細胞の増殖を抑制するのに対し、デュルバルマブはがん細胞表面の別のタンパク質をブロックし、がん細胞が免疫系による攻撃を受けやすい状態にするという。このことを踏まえてMell氏は、「腫瘍の免疫反応性が極めて高い患者に対しては、デュルバルマブによる治療の方が有効な可能性があるとのエビデンスは残っている」とUCSDのニュースリリースの中で述べている。

　ビタミンB3を毎日摂取することで、慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の肺の炎症が軽減する可能性のあることが、小規模な臨床試験で明らかになった。コペンハーゲン大学（デンマーク）のMorten Scheibye-Knudsen氏らによるこの研究結果は、「Nature Aging」に11月15日掲載された。Scheibye-Knudsen氏は、「炎症は、COPD患者の肺機能を低下させる可能性があるため、この結果が意味するところは大きい」と述べている。　COPD患者は、肺炎やインフルエンザ、その他の重篤な呼吸器感染症に罹患しやすく、罹患した場合には致命的となることもある。Scheibye-Knudsen氏らは、安定期COPD患者40人（平均年齢71.9歳）と、年齢や性別、BMIが類似した健康な対照20人（平均年齢70.9歳）を対象にランダム化二重盲検プラセボ対照試験を実施し、COPDに対するニコチンアミドリボシド（NR）の効果を評価した。NRはビタミンB3の一種である。COPD患者と対照は、それぞれの群内で、6週間にわたりNR（2g）またはプラセボを摂取する群に1対1の割合でランダムに割り付けられた。対象者は12週間後に追跡調査を受けた。主要評価項目は、炎症マーカーであるインターロイキン8（IL8）のベースラインから6週間目までの変化量とした。　その結果、COPD患者では、IL8の変化量の最小二乗平均値が、NR群で−46.2％、プラセボ群で13.4％であることが明らかになった。両群間の治療効果の差は−52.6％（95％信頼区間−75.7〜−7.6％、P＝0.030）であり、NR群ではプラセボ群に比べてIL8の値が有意に低下していた。このようなNRの効果は12週間後も持続しており、治療効果の差は−63.7％（同−85.7〜−7.8％、P＝0.034）と推定された。　次に、NR摂取により体内のNAD+（ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド）のレベルがどの程度変化するのかをCOPD患者と対照との間で比較・検討した。NAD+は、免疫機能や炎症などの加齢に関連した複数の経路に関与する中心的な分子として注目されており、ヒトや動物では加齢とともに減少することも知られている。ベースライン時のNAD+の最小二乗平均値は、COPD患者で31.9μM、対照で34.8μMであったが、6週間後には、COPD患者のNR群で71.1μM、対照のNR群で49.4μMに上昇していた。しかし、プラセボ群では、COPD患者でも対照でもNAD+に有意な変化が認められなかった。COPD患者では対照に比べて、NR摂取によるNAD+の増加量が多かったものの、この差は統計学的に有意ではなかった。　Scheibye-Knudsen氏は、「われわれの体内では、加齢に伴いNAD+の代謝も進むようだ。NAD+の減少は、喫煙により生じるようなDNA損傷後にも見られる」と話している。この研究で、ビタミンB3（NR）の摂取によりNAD+レベルが上昇し、細胞の老化の兆候が抑えられたことから、同氏は、「NAD+は、今後の研究と治療の対象となる可能性がある」と述べている。　Scheibye-Knudsen氏は、「この研究結果を確認し、NRのCOPD治療における長期的な効果を判断するには、さらなる研究が必要だ」と述べている。研究グループは、そのために、より大規模な研究を計画しているところだという。Scheibye-Knudsen氏は、「この研究が、COPD患者に新たな治療選択肢への道を切り開くことを期待している」と話している。

市長自ら医療逼迫を訴える「ご期待に沿うお返事ができず、本当に申し訳ございません」教授室で頭を下げます。その相手は某市の市長さまです。「市長さま自ら、このたびはわざわざお越しいただき、誠にありがとうございます。貴市の医療体制充実のためにお力を尽くされていることに深く敬意を表します。当方としても、地域医療の維持と発展にできる限り貢献したいと考えております。しかしながら、現在、大学の医局でも医師の配置に非常に厳しい状況が続いており、新たに派遣できる医師の余裕がないのが実情です。このようなお返事となり、誠に申し訳ございません。とはいえ、地域医療の重要性を十分に認識しておりますので、何らかの形でお力になれないか、引き続き検討させていただきたく存じます。ほかの大学との連携や自治体としての対策強化についても、もし私共でご協力できることがあれば、ぜひご相談ください」市長が、自治体で運営する病院へ循環器内科医師の派遣を求めて教授室を訪問してくださいました。多忙な中で時間を割いて一つの診療科の医師確保のために動くというのは、よほど逼迫しているのでしょう。同様の趣旨での各病院の院長の来訪は頻回にあります。相手の面子を保つように、言葉を選んで慎重に返答させていただきますが、実際に派遣できる可能性は限りなく低いと思われます。循環器内科を志望する若手医師が減っているからです。偏在化が進む診療科、増える「直美」厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師統計」のデータを紹介しましょう。この統計は、医師、歯科医師及び薬剤師について、性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科名などの分布を明らかにし、厚生労働行政の基礎資料を得ることを目的として2年ごとに実施されます。2014・2015年に卒業し新規に医師になった1万4,617人で、循環器内科に進んだ者は828人（5.7％）でした1）。2018・2019年卒の1万6,601人では、727人（4.4％）でした2）。両調査の間に医師総数が13.6％増加しましたが、循環器内科の選択者は12.2％減少しました。毎年新規の循環器内科選択者は約360人、全国に82大学の医学部がありますから1大学あたり4.4人ほどとなります。日本循環器学会の会員数は、現在構成の主体となっている50歳代は、総数で6,500人ほどです。つまり、当時は毎年650強の人数が循環器内科を選択していたことになります。当時の新規医師の養成数から、率にして10％ほどが循環器内科を選択したことになります。このように実数・選択率の両方で循環器内科医は明らかに減少しています。一方で、美容医療や自由診療の医療機関で働く医師が増えていることはご存じと思います。卒業後2年間の初期研修を終えると同時に、美容医療業界に進む医師が増えています。「直ぐ」に「美容医療」に進むという意味で「直美」といい、「なおみ」ではなく「ちょくび」と発音します。美容外科医の増え方は大きく、2004年から2022年までで3.5倍超に増えたといいます。循環器内科だけでなく、心臓外科、脳神経外科、消化器外科など多くの分野で、成り手が減っています。こういった診療科ごとの偏在も問題ですが、医師が都市部に集まり地方で不足する偏在も問題です。地域によっては、急性心筋梗塞患者の緊急PCIの体制を維持することが難しくなっています。こうした中で、厚生労働省が公立病院を含む公的医療機関や国立病院機構が運営する病院などについて、医師が少ない地域での勤務経験を有することを院長などの管理者になるための要件にする方向で検討を進めているそうです。病院長の職務は、経営問題は当然として、働き方改革・医療安全・感染管理・医療訴訟・パワーハラスメント問題など範囲が広がっています。医師の確保に多くの病院長が苦労しています。病院長は大変な仕事であることは皆が周知しています。若い頃から「病院長になりたい」と考えている医師はおそらく相当の少数派です。医師寡少地域での勤務経験を管理職への要件とすることの実効性に、小生は疑問を感じます。民間企業においても、「管理職になりたくない」「出世もしたくない」、そんな若手社員が増えていることを厚生労働省は認識していると思うのですが。「コスパ＆タイパ」を求める風潮若手医師の思いは変化しています。「自分の人生を削ってまで、他者の命を救う意義があるのか」と公言する者もいます。働き方改革の名目のもとで、「労働は美徳にあらず、苦役である」という風潮が蔓延しています。苦労して知識や技術を身に付けて患者に尽くす喜びを感じることは難しくなったのでしょうか。Z世代を中心に「コスパ＆タイパ」という言葉が流行っています。コスパは、コストパフォーマンス（費用対効果）、タイパは、タイムパフォーマンス（時間対効果）の略です。ワークライフ・バランスを最優先にする者が増えていることと軌を一にします。医師の偏在の是正に向けて、専門研修のシーリング制度で各領域の定員をコントロールしようとしている一方で、「直美」に代表されるように美容医療に流れてしまっては、その前提が崩れてしまいます。国公立か私立かを問わず、医学部には国の税金が投入されています。医師になった以上は、それを国民に還元する役割も担っているのではないでしょうか。過酷な診療科をどのように改善していくか成り手が少ない診療科が生じる理由ですが、仕事が大変であることに尽きます。世間一般からすれば、医師の給与は高いと思われていますが、本当に厳しい仕事に対しての対価は、決して十分ではないと思います。そのために「回避行動」として、美容外科の領域に流れます。彼らを責めるだけでは解決しません。このような選択をする若手医師がいることを前提に、大学レベルや学会レベルだけではなく、日本の医療行政全体で考える必要があります。過酷な診療科において適正な対価が得られない、過酷な勤務環境が整備されない、その原因を注視し、システムを改善することが望まれます。誰かを批判したり、愚痴を言うだけでは変化しません。皆で考え、取り組みませんか。間に合う最後のチャンスかもしれません。参考文献・参考サイト1）厚生労働省：平成28年（2016年）医師・歯科医師・薬剤師調査の概況 統計表2）厚生労働省：令和2(2020)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況

＜先週の動き＞1.医師偏在対策は2026年度から実施、重点区域設定と支援強化／厚労省2.専門医研修制度見直し、指導医派遣にかかわる議論は継続へ／厚労省3.電子カルテ情報共有サービスは2025年度本格稼働へ／厚労省4.不透明な資金問題で抜本改革に、改善計画を公表／女子医大5.医療脱毛クリニック大手が破産、広告費増加や顧客減少で経営悪化1．医師偏在対策は2026年度から実施、重点区域設定と支援強化／厚労省厚生労働省は12月10日、新たな地域医療構想等に関する検討会を開き、医師の地域偏在解消に向けて、医師偏在対策の取りまとめ案が示され、大筋で了承された。この案では、医師不足が深刻な地域を「重点医師偏在対策支援区域（仮称）」に指定し、集中的な対策を講じることが盛り込まれている。具体的には、重点区域指定を行い、各都道府県で医師偏在指標が最も低い二次医療圏などを候補とし、地域の実情に応じて指定する。この重点区域を対象に、支援対象医療機関や必要医師数、医師偏在是正に向けた取り組みなどを盛り込んだプランを策定する。また、重点区域で開業する診療所への支援や、区域内の医療機関で働く医師への手当増額などを検討する。このほか、医師少数区域での勤務経験を管理者要件とする医療機関を拡大したり、外来医師多数区域での開業規制の強化など、地域の医療機関が連携して医師不足を解消する仕組みを構築する。また、経済的インセンティブの財源として、保険料を充当する案も議論されたが、意見が分かれたため、取りまとめでは両論併記となった。そのほか、開業規制などの施策については、施行後5年を目処に効果を検証し、必要があればさらなる対策を検討する方針。厚労省は、これらの総合的な対策パッケージを、関係審議会での議論などを経て、年内に策定し、2026年度から実施する予定。参考1）第15回 新たな地域医療構想等に関する検討会（厚労省）2）医師偏在対策を大筋で了承、「医師少数区域等で勤務する」医師の手当て増額を行う経費の一部を保険者にも拠出求める－新地域医療構想検討会（Gem Med）3）医師偏在対策の取りまとめ案が大筋了承、開業規制などは施行後5年めどに検証（日経メディカル）2．専門医研修制度見直し、指導医派遣にかかわる議論は継続へ／厚労省厚生労働省は12月13日、医道審議会医師分科会の医師専門研修部会を開き、専門研修プログラムの定員数に上限を設ける専攻医のシーリングについて、大学病院などから医師少数区域に指導医を派遣した実績に応じて、通常プログラムの定員数を増やす見直し案を提案した。専門研修制度は、医師が専門医資格を取得するための研修制度で、2018年度から始まった新たな専門医制度では、医師の質向上と地域医療の充実を目的として、研修プログラムの質の向上や地域医療への配慮などが求められている。厚労省は、専門研修プログラムの質向上と地域医療の充実を図るため、シーリング制度の見直しを検討している。今回の見直し案では、大学病院などが医師少数区域に指導医を派遣した場合、その実績に応じて通常プログラムの定員数を増やすというインセンティブを設けることが提案された。しかし、この提案に対して、委員からは大学病院の負担増加を懸念する声が上がった。また、大学病院では、すでに地域医療への医師派遣などを行っており、指導医派遣の義務化はさらなる負担となる可能性があると指摘している。厚労省は、次回の会合でシーリング制度見直し案に基づくシミュレーション結果を示し、指導医の派遣を含めた見直しについて改めて議論する予定。参考1）令和6年度第3回医道審議会医師分科会 医師専門研修部会（厚労省）2）医師少数区域への「指導医の派遣」に慎重論 シーリング制度の見直し 厚労省（CB news）3．電子カルテ情報共有サービスは2025年度本格稼働へ／厚労省厚生労働省は12月12日、2025年度に本格稼働する電子カルテ情報共有サービスの費用負担について、国、医療機関、保険者のそれぞれが一定程度負担する案を社会保障審議会の医療保険部会に示し、了承された。このサービスは、医療機関間で患者の電子カルテ情報を共有することで、安全で質の高い医療を効率的に提供することを目指すもの。費用負担については、サービスの受益者である患者、医療機関、保険者、そして国がそれぞれ応分の負担を負うべきとの考えに基づいている。具体的には、国がシステム開発・改修費用や、医療機関の電子カルテシステム改修への財政補助など、サービス立ち上げに必要な費用を負担する。医療機関側は電子カルテシステムの改修や運用保守費用、3文書（診療情報提供書/退院時サマリー/健診結果報告書）6情報（傷病名/アレルギー/感染症/薬剤禁忌/検査/処方）の登録費用などを負担し、保険者が、システム運用費用を負担する。保険者の負担開始時期は、標準型電子カルテの導入率が5割程度に達し、国民がサービスのメリットを実感できる段階とされている。費用負担の目安は、年間約18億円、医療保険加入者1人当たり月額約1.25円と試算されている。委員からは、医療機関の電子カルテ導入支援や、費用負担の詳細な説明を求める声が上がっていた。厚労省では、サービスの速やかな普及に向けて、あらゆる方策を講じていくとしている。参考1）医療DXの推進等について（厚労省）2）国の電子カルテ共有システム、運用費は社会保険料で負担（日経新聞）3）電カル情報共有、医療機関はシステム改修費など負担 保険者では運用費（CB news）4）電子カルテ情報共有サービスの運用費用、標準型電子カルテが5割程度普及した段階で保険者等に負担求める－社保審・医療保険部会（Gem Med）4．不透明な資金問題で抜本改革に、改善計画を公表／女子医大12月13日、同窓会組織を巡る不透明な資金問題で元理事長が解任された東京女子医科大学（理事長：清水 治氏）は、大学運営の改善計画を公表した。第三者委員会の報告書で指摘された、元理事長による「1強体制」によるガバナンス不全を重く受け止め、コンプライアンス意識の徹底、執行部への監督体制の構築など、抜本的な改革に取り組む姿勢を強調した。具体的な改革内容としては、不透明な資金の流れに関与したとされる同窓会組織「至誠会」の審査に基づく卒業生子女向けの推薦入試制度を2026年度入試から廃止すること、寄付金が考慮されていたとされる学内人事制度の見直しなどが盛り込まれた。また、資金問題の温床となったとされる「経営統括部」を廃止し、支出の妥当性を審査する委員会を新設するなど、チェック機能の強化を図るほか、内部通報制度の見直しや利益相反行為の禁止など、コンプライアンス体制の強化も進める。6日に理事長に就任した清水氏は、「不祥事により信頼が大きく傷ついた。全身全霊で抜本改革に取り組む」と語り、再発防止に全力を尽くす決意を示した。東京女子医大では、同窓会組織「至誠会」を巡り、不透明な資金の動きが発覚し、警視庁が3月に特別背任容疑で家宅捜索していた。今回の改善計画は、こうした問題を受けた組織改革の一環であり、大学側の信頼回復に向けた取り組みが注目されている。参考1）東京女子医科大学第三者委員会の調査報告書に対する本法人の今後の対応及び方針について（東京女子医大）2）東京女子医大、理事長「1強体制」だったガバナンス見直しへ 改善計画を公表「全身全霊で取り組む」（東京新聞）3）東京女子医科大、推薦入試に合わせ受験生から受け取っていた寄付金返金へ…文科省に改善計画提出（読売新聞）4）東京女子医大、推薦入試の「不正」認める 「同窓会枠」で寄付金（朝日新聞）5．医療脱毛クリニック大手が破産、広告費増加や顧客減少で経営悪化医療脱毛大手の「アリシアクリニック」を運営する医療法人社団「美実会」と一般社団法人「八桜会」が12月10日、破産手続き開始の決定を受けた。負債総額は約124億円で、債権者数は約9万2,000人に上り、過去最大規模の消費者被害となる可能性がある。同クリニックは、全国に43のクリニックを展開し、自由診療の医療脱毛などを提供していたが、12月10日までに全クリニックで営業を停止した。破産の原因は、競争激化による広告費の増加や、新型コロナウイルスの影響による顧客の減少などによる経営悪化とされている。利用者からは、未施術分の返金が難しいとの説明に怒りや落胆の声が上がっていた。今回の破産は、脱毛業界の競争激化と、前払い金ビジネスのリスクを浮き彫りにした。脱毛業界では、近年、新規参入が相次ぎ、競争が激化している。高額な施術費用を前払いさせるビジネスモデルが一般的だが、経営破綻時には返金が困難になるケースが多い。消費者問題の専門家は、消費者に対しては、契約前にクリニックの経営状況をよく確認すること、前払いにはリスクが伴うことを理解しておくことなどをアドバイスしている。また、業界団体に対しては、消費者保護のための枠組み作り、たとえば保証基金の設立などを検討する必要があると指摘している。参考1）医療脱毛「アリシアクリニック」運営法人の破産手続き開始（NHK）2）脱毛サロンの倒産、年間最多 14件、「通い放題」曲がり角（中日新聞）3）医療脱毛大手「アリシアクリニック」経営会社が破産を申請（東京商工リサーチ）