東京がん化学療法研究会（TCOG）は、第24回臨床腫瘍夏期セミナーをオンラインで開催する。　同セミナーは、がん診療に携わる医師、薬剤師、看護師、臨床研究関係者、製薬会社、CROなどを対象に、治療の最新情報、臨床研究論文を理解するための医学統計などさまざまな悪性腫瘍の基礎知識から最新情報まで幅広く習得できるよう企画している。セミナー概要・日時：2024年6月28日（金）～29日（土）・開催形式：オンライン（ライブ配信）・定員：500人・参加費：12,000円（2日間）・主催・企画：特定非営利活動法人 東京がん化学療法研究会・後援：日本医師会、東京都医師会、東京都病院薬剤師会、日本薬剤師研修センター、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会、日本産科婦人科学会、日本医療薬学会、日本がん看護学会、西日本がん研究機構、North East Japan Study Group・交付単位（予定）：日本薬剤師研修センターによる単位、日本医療薬学会 認定がん専門薬剤師・がん指導薬剤師認定単位、日本看護協会 認定看護師・専門看護師：「研修プログラムへの参加」（参加証発行）プログラム（要約）6月28日（金）9:30～16:309:30～10:55　【がん薬物療法 TOPICS】　胃がん、肺がん11:05～12:30　【医学統計】　基礎、臨床13:30～14:55　【最新のがん薬物療法I】　膵がん・胆道がん、大腸がん15:05～16:30　【AYA世代のがん診療とがん生殖医療】　AYA世代のがん診療、がん生殖医療6月29日（土）9:30～16:309:30～10:55　【がん免疫と免疫療法】　がん細胞を標的とする抗体療法、遺伝子改変T細胞療法11:05～12:30　【がんゲノム医療　BRAF・MEK阻害薬】　基礎、頭頸部がん13:30～14:55　【最新のがん薬物療法II】　乳がん、泌尿器がん15:05～16:30　【緩和医療と支持療法】　 緩和医療、制吐薬適正使用ガイドラインプログラム・申し込みはTCOG「臨床腫瘍夏期セミナー」ページから

　高リスクのHR+/HER2-早期乳がんに対する術前療法として、レトロゾール＋アベマシクリブ12ヵ月投与を化学療法と比較した第II相無作為化非盲検CARABELA試験で、主要評価項目であるResidual Cancer Burden（RCB）インデックス0～Iの割合は達成できなかったが、臨床的奏効率（CRR）は同様であった。スペイン・Instituto de Investigacion Sanitaria Gregorio MaranonのMiguel Martin氏が、欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2024、5月15～17日）で報告した。・対象： HR+/HER2-、Ki67≧20%、StageII/IIIの乳がん・試験群（レトロゾール＋アベマシクリブ群）：レトロゾール2.5mg＋アベマシクリブ300mg±LHRHアナログを12ヵ月投与（100例）・対照群（化学療法群）：アントラサイクリン（4サイクル）→タキサン（weeklyパクリタキセルを12サイクルもしくは3週ごとドセタキセルを4サイクル）（100例）・層別化基準：TMN Stage（II vs.III）、閉経の有無、Ki67（＜30％ vs.≧30％）・評価項目：［主要評価項目］RCBインデックス0～Iの割合［副次評価項目］MRIによるCRR、RCBインデックスの分布、RCBインデックス中央値、安全性など　主な結果は以下のとおり。・レトロゾール＋アベマシクリブ群と化学療法群で年齢中央値は共に53歳、閉経後が56％と58％、StageIIが78％と80％、Ki67≧30％が78％と76％であった。・RCBインデックス0～Iの割合は、レトロゾール＋アベマシクリブ群が13％（95%信頼区間：7～21）で化学療法群の18％（同：12～26）と同等ではなかった。・RCBインデックスの中央値は、レトロゾール＋アベマシクリブ群が2.8、化学療法群が1.9だった（p＝0.0182）。・RCBインデックスの分布は、レトロゾール＋アベマシクリブ群（98例）で0～Iが13例、IIが60例、IIIが25例、化学療法群（98例）で順に18例、57例、23例だった（p＝0.62）。・CRRはレトロゾール＋アベマシクリブ群78％、化学療法群71％で有意差はなかった（p＝0.26）。・有害事象による治療中止は、レトロゾール＋アベマシクリブ群9例（9％）、化学療法群 4例（4％）であった。　現在、レトロゾール＋アベマシクリブで最大のベネフィットを得られる患者を同定するべく、分子的研究を実施中。

　高リスク早期乳がん患者において、テーラードdose-dense化学療法は標準化学療法と比較して10年間の乳がん無再発生存期間（BCRFS）を改善し、新たな安全性シグナルは確認されなかった。スウェーデン・カロリンスカ研究所のTheodoros Foukakis氏が、第III相PANTHER試験の長期追跡調査結果を欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2024、5月15～17日）で報告した。・対象：18～65歳、リンパ節転移陽性もしくは高リスクリンパ節転移陰性で、初回手術後の乳がん患者・試験群（tdd群）：白血球最下点を基にエピルビシン＋シクロホスファミドを2週ごと4サイクル、その後ドセタキセルを2週ごと4サイクル（用量は前サイクルの血液毒性に応じて調整）・対照群（標準化学療法群）：フルオロウラシル＋エピルビシン＋シクロホスファミドを3週ごと3サイクル、その後ドセタキセルを3週ごと3サイクル・評価項目：［主要評価項目］BCRFS［副次評価項目］5年無イベント生存期間（EFS）、遠隔無病生存期間（DDFS）、全生存期間（OS）、Grade3/4の有害事象発現率　主な結果は以下のとおり。・2007年2月～2011年9月にスウェーデン、ドイツ、オーストリアの施設から2,017例を登録、2,003例が解析対象とされ、両群に1：1の割合で無作為に割り付けられた。・追跡期間中央値10.3年において、tdd群は標準化学療法群と比較して主要評価項目であるBCRFSを有意に改善した（ハザード比[HR]：0.80、95％信頼区間[CI]：0.65～0.98、log-rank検定のp＝0.041、10年イベント率：18.6％ vs.22.3％、絶対差：3.7％±1.9％）。・BCRFSの改善は、ホルモン受容体やHER2の発現状況、病期、およびそのほかの人口統計学的・病理学的要因によらずサブグループ全体で認められたが、とくに50歳以上のホルモン受容体陽性患者でdose-denseスケジュールによる一貫したベネフィットがみられたほか、術後にトラスツズマブ投与を受けたHER2陽性患者では用量強化によるベネフィットがみられた。・DDFSはtdd群で有意な改善がみられたが（HR：0.79、95％CI：0.64～0.98、log-rank検定のp＝0.039）、OSについては有意な差はみられなかった（HR：0.82、95％CI：0.65～1.04、log-rank検定のp＝0.095）。　Foukakis氏は今回の結果を受けて、術後の高リスク早期乳がん患者において、dose-denseスケジュールは標準治療として考慮されるべきではないかとし、また毒性に応じた用量調整は化学療法を最適化するために有望な戦略であるとして、さらなる研究が必要と結んだ。

　切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）患者において、周術期（術前および術後）補助療法にニボルマブを用いることで、化学療法単独の補助療法と比較して無イベント生存期間（EFS）が有意に延長し、新たな安全性シグナルは観察されなかった。米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのTina Cascone氏らCheckMate 77T Investigatorsが試験の結果を報告した。切除可能なNSCLC患者において、ニボルマブ＋化学療法の術前補助療法はアウトカムを有意に改善することが示され、術前補助療法における標準治療となっている。ニボルマブを周術期に用いることで、臨床的アウトカムがさらに改善する可能性が示唆されていた。NEJM誌2024年5月16日号掲載の報告。化学療法単独と比較、EFSを評価　CheckMate 77T試験は、国際共同第III相無作為化二重盲検試験。切除可能なStage IIA～IIIBのNSCLC成人患者を対象とし、被験者を、ニボルマブ群（術前にニボルマブ＋化学療法を3週ごと4サイクル投与→手術→ニボルマブを4週ごと1年間投与）、または化学療法群（術前にプラセボ＋化学療法を3週ごと4サイクル投与→手術→プラセボを4週ごと1年間投与）に無作為化して追跡評価した。　主要評価項目は、盲検下独立中央判定によるEFSであった。副次評価項目は、盲検下独立病理判定による病理学的完全奏効（pCR）および病理学的奏効（MPR）、全生存期間、安全性とした。　2019年11月～2022年4月に計735例が登録され、うち461例が無作為化された（229例がニボルマブ群、232例が化学療法群）。　本報告は、事前に規定されていた中間解析（追跡期間中央値25.4ヵ月）の結果である。中間解析時点でニボルマブ群のEFSのハザード比は0.58で有意差　中間解析時点において、18ヵ月EFS率は、ニボルマブ群70.2％、化学療法群50.0％であった（病勢進行または再発、手術中止、死亡のハザード比[HR]：0.58、97.36％信頼区間[CI]：0.42～0.81、p＜0.001）。　pCR率は、ニボルマブ群25.3％、化学療法群4.7％であった（オッズ比[OR]：6.64、95％CI：3.40～12.97）。MPR率はそれぞれ35.4％、12.1％であった（OR：4.01、95％CI：2.48～6.49）。　Grade3/4の治療関連有害事象は、ニボルマブ群32.5％、化学療法群25.2％に発現した。

　第III相CAPItello-291試験において、アロマターゼ阻害薬（AI）耐性のホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）進行乳がんに対するフルベストラントへのAKT阻害薬カピバセルチブの追加は、PIK3CA、AKT1、またはPTEN遺伝子変異を有する患者および全体集団において無増悪生存期間（PFS）を有意に改善したことが報告されている。米国・UCSF Helen Diller Family Comprehensive Cancer CenterのHope S. Rugo氏は欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2024、5月15～17日）で、同試験のPFS2（無作為化から2次治療開始後の増悪または死亡までの期間）およびTFSC（無作為化から最初の化学療法開始または死亡までの期間）のデータを報告した。・対象：閉経前/後の女性もしくは男性のHR+/HER2-の進行乳がん患者（AI投与中/後に再発・進行、進行がんに対して2ライン以下の内分泌療法・1ライン以下の化学療法、CDK4/6阻害薬治療歴ありも許容、SERD・mTOR阻害薬・PI3K阻害薬・AKT阻害薬の治療歴は不可、HbA1c 8.0％未満）・試験群（capi群）：カピバセルチブ（400mg1日2回、4日間投与、3日間休薬）＋フルベストラント（500mg）　355例（AKT経路に変異あり：155例）・対照群（プラセボ群）：プラセボ＋フルベストラント　353例（AKT経路に変異あり：134例）・評価項目：［主要評価項目］全体集団およびAKT経路（PIK3CA、AKT1、PTENのいずれか1つ以上）に変異のある患者集団におけるPFS［主要な副次評価項目］全体集団およびAKT経路に変異のある患者集団における全生存期間（OS）、奏効率（ORR）［副次評価項目］PFS2［事前規定された探索的評価項目］TFSC　主な結果は以下のとおり。・PFS2およびTFSCについての解析のデータカットオフは2022年8月15日であった。・試験薬の中止後何らかの治療を開始していたのは、全体集団でcapi群67.0％ vs.プラセボ群74.8％、AKT経路に変異のある患者集団でcapi群69.0％ vs.プラセボ群78.4％であった。化学療法が最も多く（43.1％ vs.47.9％、43.2％ vs.50.0％）、ホルモン療法（22.3％ vs.23.5％、23.9％ vs.25.4％）、分子標的治療薬（13.0％ vs.18.1％、11.6％ vs.21.6％）と続き、両群でバランスがとれていた。・PFS2中央値は、全体集団でcapi群14.7ヵ月vs.プラセボ群12.5ヵ月（ハザード比[HR]：0.70、95％信頼区間[CI]：0.57～0.86）、AKT経路に変異のある患者集団でcapi群15.5ヵ月vs.プラセボ群10.8ヵ月（0.52、0.38～0.71）であった。・TFSC中央値は、全体集団でcapi群11.0ヵ月vs.プラセボ群6.8ヵ月（HR：0.63、95％CI：0.52～0.75）、AKT経路に変異のある患者集団でcapi群11.0ヵ月vs.プラセボ群6.0ヵ月（0.56、0.42～0.74）であった。　Rugo氏は、フルベストラントへのカピバセルチブの追加は、全体集団およびAKT経路に変異のある患者集団においてPFS2を改善し、後治療としての化学療法の開始を遅らせたとし、長期的なベネフィットを示したと結論付けている。

　アムジェンはデルタ様リガンド3（DLL3）を標的とするBiTE（二重特異性T細胞誘導）抗体tarlatamabについて、進行・再発の進展型小細胞肺癌（ED-SCLC）を予定の効能又は効果として、日本国内で製造販売承認申請を行った。　小細胞肺がん（SCLC）は肺がんの約15％を占め、世界で毎年33万例超が新規に診断されている。SCLCは最も悪性度が高い固形がんの1つで、増殖速度が非常に早く早期に転移する。5年相対生存率（全Stage）は10％未満と予後不良である。ED-SCLCに対する現行の1次治療の奏効率は60〜70％と比較的良好だが、ほとんどの症例で治療耐性が生じ、治療後1年以内に再発を認める。　DLL3は85〜96％のSCLCの腫瘍細胞表面に発現する一方、正常細胞での発現はごくわずかであることから、SCLCに対する有望な治療標的とされている。tarlatamabはT細胞上のCD3とSCLC細胞上のDLL3に結合する新規のBiTE抗体であり、T細胞をSCLC細胞に誘導してがん細胞を溶解する。　tarlatamabの申請は、プラチナ併用化学療法後の進行・再発のED-SCLCを対象にした第II相国際多施設共同非盲検DeLLphi-301試験から得られた結果に基づき行ったもの。DeLLphi-301試験では、2ライン以上の前治療が無効であった進行SCLC患者に対して40％の奏効率を示した。主な治験関連有害事象はサイトカイン放出症候群（52〜55％）、発熱（31〜37％）および味覚異常（22〜26％）で、有害事象による投与中止は3〜4％に認められた。　tarlatamabは、2023年12月に米国食品医薬品局（FDA）の優先審査（Priority Review）に指定され、2024年2月9日に厚生労働省から希少疾病用医薬品の指定を受けている。

　トラスツズマブ エムタンシン（T-DM1）治療歴のあるHER2+の切除不能または転移を有する乳がん患者に対する、トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）と治験医師選択の化学療法（TPC）を比較した第III相DESTINY-Breast02試験の全生存期間（OS）を含む最新の解析結果を、韓国・Asan Medical CenterのSung-Bae Kim氏が欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2024、5月15～17日）で報告した。　DESTINY-Breast02試験の一次解析（データカットオフ：2022年6月30日）において、T-DXd群（3週間間隔で5.4mg/kg、406例）では、TPC群（トラスツズマブ＋カペシタビンまたはラパチニブ＋カペシタビン、202例）と比較して、無増悪生存期間（PFS）およびOSを統計学的に有意に改善した。今回の発表では、2023年9月29日をデータカットオフ日とする追跡期間中央値26.8ヵ月における最新の有効性と安全性の結果が報告された。　主な結果は以下のとおり。・今回のデータカットオフ時点の追跡期間中央値は、T-DXd群30.2ヵ月（範囲：0.8～60.7）、TPC群20.5ヵ月（0.0～60.6）であった。・OS中央値は、T-DXd群35.7ヵ月（95％信頼区間[CI]：30.9～40.8）、TPC群25.0ヵ月（20.4～31.5）で、ハザード比（HR）は0.69（0.55～0.88）であった。24ヵ月OS率はそれぞれ64.6％（59.6～69.2）および51.9％（44.4～58.9）、36ヵ月OS率はそれぞれ49.2％（44.0～54.3）および36.6％（29.5～43.8）であった。・治験医師判定によるPFS中央値は、T-DXd群16.7ヵ月（95％CI：14.7～19.6）、TPC群5.5ヵ月（4.4～6.8）で、HRは0.30（0.24～0.37）であった。・治験医師判定による奏効率（ORR）は、T-DXd群74.1％（CRは8.6％）、TPC群27.2％（2.0％）であった。奏効期間中央値はそれぞれ19.1ヵ月（95％CI：15.2～25.1）、6.3ヵ月（5.1～8.1）であった。・治療関連有害事象（TRAE）はT-DXd群99.8％（うちGrade3以上が55.4％）、TPC群94.9％（44.6％）に発現した。T-DXd群の主なTRAEは、悪心（72.5％）、倦怠感（62.4％）、嘔吐（38.1％）であった。・T-DXdによる薬剤性間質性肺疾患/肺臓炎は404例中46例（11.4％）に発現し、一次解析のデータカットオフ以降の発現は4例（Grade1が2例、Grade2が2例）であった。

　切除不能な局所進行または転移を有する早期再発トリプルネガティブ乳がん（TNBC）患者を対象に、化学療法に抗PD-L1抗体アテゾリズマブを上乗せした第III相IMpassion132試験の結果、PD-L1陽性患者においても予後が改善しなかったことを、シンガポール・国立がんセンターのRebecca A. Dent氏が欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2024、5月15～17日）で報告した。　IMpassion130試験において、進行TNBCへの1次治療としてのアテゾリズマブ＋nab-パクリタキセル併用療法は、PD-L1陽性患者の全生存期間（OS）を改善した。しかし、早期再発TNBCにおけるデータは限られている。そこで研究グループは、治験医師選択の化学療法にアテゾリズマブまたはプラセボを上乗せして、病勢進行または許容できない毒性が認められるまで継続した場合の有効性と安全性を評価した。・試験デザイン：第III相二重盲検プラセボ対照無作為化比較試験・対象：アントラサイクリンおよびタキサンを含む早期TNBCの治療完了後12ヵ月以内に再発した手術不能な局所進行または転移を有するTNBC患者※・試験群（アテゾリズマブ群）：治験医師選択の化学療法（カペシタビン1,000mg/m2を21日サイクルの1～14日目に1日2回経口投与、またはカルボプラチンAUC 2＋ゲムシタビン1,000mg/m2を21日サイクルの1・8日目に静注）＋アテゾリズマブ（1,200mgを21日ごとに静注）・対照群（プラセボ群）：上記の治験医師選択の化学療法＋プラセボ・評価項目：［主要評価項目］PD-L1陽性集団（SP142によるPD-L1発現状況が1％以上）におけるOS［副次評価項目］無増悪生存期間（PFS）、奏効率（ORR）、安全性・層別化因子：選択された化学療法、内臓転移（肺、肝臓）の有無、PD-L1発現状況※2018年1月からPD-L1が陰性でも陽性でも登録されたが、IMpassion130試験の結果により、2019年8月からはPD-L1陽性患者に限定された。　主な結果は以下のとおり。・合計594例が登録され、うちPD-L1陽性は354例（アテゾリズマブ群177例、プラセボ群177例）であった。・両群の患者特性はバランスがとれていた。アテゾリズマブ群は年齢中央値48歳（範囲：23～77）、無病期間が6ヵ月未満であったのは66％、肺および/または肝転移ありは60％であった。プラセボ群はそれぞれ48歳（範囲：25～83）、69％、62％であった。両群ともに治験医師選択の化学療法としてカルボプラチン＋ゲムシタビンが選択されたのは73％であった。・追跡期間中央値9.8ヵ月時点で、アテゾリズマブ上乗せによるPD-L1陽性患者のOSの有意な改善は認められなかった（ハザード比[HR]：0.93［95％信頼区間[CI]：0.73～1.20］、p＝0.59）。　-アテゾリズマブ群：OSイベント発生70％、OS中央値12.1ヵ月（95％CI：10.1～15.1）　-プラセボ群：OSイベント発生72％、OS中央値11.2ヵ月（95％CI：9.0～13.3）・PFS中央値は、アテゾリズマブ群4.2ヵ月（95％CI：3.7～5.6）、プラセボ群3.6ヵ月（95％CI：3.4～4.2）で有意差は認められなかった（HR：0.84［95％CI：0.67～1.06］）。・未確定のORRは、アテゾリズマブ群40％（95％CI：32～48）、プラセボ群28％（95％CI：21～36）であった（群間差11％［95％CI：＞0～22］）。・奏効期間中央値は、アテゾリズマブ群6.6ヵ月（95％CI：4.6～8.0）、プラセボ群4.1ヵ月（95％CI：3.5～5.8）であった（HR：0.73［95％CI：0.48～1.11］）。・これらの結果は、PD-L1陰性集団を含む修正ITT集団でも同様の傾向にあった。・安全性解析集団（587例）における有害事象の発現率は両群でおおむね同等で、新たな安全性シグナルは報告されなかった。

　未治療・65歳以下のマントル細胞リンパ腫（MCL）患者において、自家造血幹細胞移植（ASCT）＋免疫化学療法へのイブルチニブ追加はASCT＋免疫化学療法に対する優越性を示したが、ASCT後のイブルチニブの投与継続により有害事象が増加した。ドイツ・ミュンヘン大学病院のMartin Dreyling氏らEuropean Mantle Cell Lymphoma Networkが欧州13ヵ国およびイスラエルの165施設で実施した無作為化非盲検第III相優越性試験「TRIANGLE試験」の結果を報告した。結果を踏まえて著者は、「導入療法および維持療法にイブルチニブを追加することは、65歳以下のMCL患者の1次治療の一部とすべきで、イブルチニブを含むレジメンにASCTを追加するかどうかはまだ決定されていない」とまとめている。Lancet誌オンライン版2024年5月2日号掲載の報告。治療成功生存期間（FFS）を評価　TRIANGLE試験の対象は、組織学的にMCLと確定診断された未治療の、Ann Arbor病期II～IV、測定可能な病変が1つ以上、Eastern Cooperative Oncology Groupのパフォーマンスステータスが2以下の、ASCTの適応がある18～65歳の患者であった。　研究グループは、被験者をASCT＋免疫化学療法群（A群）、ASCT＋免疫化学療法＋イブルチニブ群（A＋I群）、免疫化学療法＋イブルチニブ群（I群）の3群に、試験グループおよびMCL国際予後指標リスクで層別化し、1対1対1の割合で無作為に割り付けた。　3群とも導入免疫化学療法は、R-CHOP（リツキシマブ＋シクロホスファミド＋ドキソルビシン＋ビンクリスチン＋prednisone）と、R-DHAP（リツキシマブ＋デキサメタゾン＋シタラビン＋シスプラチン）またはR-DHAOx（リツキシマブ＋デキサメタゾン＋シタラビン＋オキサリプラチン）を交互に6サイクル行った。A＋I群およびI群ではR-CHOPサイクルの1～19日目にイブルチニブ（560mg/日経口投与）を追加した。その後、A群およびA＋I群ではASCTを施行し、A＋I群ではASCT後に、I群では導入免疫化学療法に引き続き、イブルチニブによる維持療法（560mg/日経口投与）を2年間継続した。なお、3群とも、リツキシマブ維持療法を3年間追加することが可能であった。　主要評価項目は、治験責任医師評価による治療成功生存期間（failure-free survival：FFS［導入免疫化学療法終了時に安定、進行、または死亡のうちいずれかが最初に起こるまでの期間と定義］）で、3つのペアワイズ片側ログランク検定により比較し、ITT解析を行った。　2016年7月29日～2020年12月28日に、計870例（男性662例、女性208例）が無作為化され（A群288例、A＋I群292例、I群290例）、そのうち866例が導入療法を開始した。イブルチニブ併用＋ASCTで3年治療成功生存率88％、ただしGrade3～5の有害事象が増加　追跡期間中央値31ヵ月において、3年FFS率はA群72％（95％信頼区間[CI]：67～79）、A＋I群88％（84～92）であり、A＋I群のA群に対する優越性が認められた（ハザード比[HR]：0.52、片側98.3％CI：0.00～0.86、片側p＝0.0008）。一方、I群の3年FFS率は86％（95％CI：82～91）であり、A群のI群に対する優越性は示されなかった（HR：1.77、片側98.3％CI：0.00～3.76、片側p＝0.9979）。A＋I群とI群の比較検討は現在も進行中である。　有害事象については、導入療法中またはASCT中のGrade3～5の有害事象の発現率について、R-CHOP/R-DHAP療法とイブルチニブ併用R-CHOP/R-DHAP療法で差は認められなかった。　一方、維持療法中または追跡調査中においては、ASCT＋イブルチニブ（A＋I群）が、イブルチニブのみ（I群）やASCT（A群）と比較してGrade3～5の血液学的有害事象および感染症の発現率が高く、A＋I群では血液学的有害事象50％（114/231例）、感染症25％（58/231例）、致死的感染症1％（2/231例）が、I群ではそれぞれ28％（74/269例）、19％（52/269例）、1％（2/269例）が、A群では21％（51/238例）、13％（32/238）、1％（3/238例）が報告された。

　高リスクの転移のない乳がんの術後補助療法において、アスピリンの連日投与はプラセボと比較して、乳がんの再発リスクや生存率を改善しないことが、米国・ダナファーバーがん研究所のWendy Y. Chen氏らが実施した「Alliance A011502試験」で示された。研究の詳細は、JAMA誌オンライン版2024年4月29日号で報告された。北米534施設の無作為化プラセボ対照第III相試験　Alliance A011502試験は、アスピリンが乳がん生存者における浸潤がんのリスクを低減するかの検証を目的とする二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2017年1月～2020年12月に米国とカナダの534施設で参加者を登録した（米国国防総省乳がん研究プログラムなどの助成を受けた）。　対象は、年齢18～69歳、標準治療を受けたERBB2陰性乳がんで、局所療法と化学療法を終了しており、内分泌療法を継続している可能性のある患者であった。被験者を、アスピリン300mgを5年間、1日1回連日投与する群、またはプラセボ群に無作為化に割り付けた。　主要評価項目は無浸潤疾患生存期間（iDFS）とし、無作為化の時点から遠隔再発、局所領域再発、同側または対側の乳がんの発生、2次がん（乳房以外の浸潤がん）、全死因死亡のいずれかが発生するまでの期間と定義した。iDFSイベントに有意差はないもののアスピリン群で多い　3,020例を登録した時点で、初回の中間解析においてプラセボ群と比較したアスピリン群のiDFSのハザード比（HR）は1.27（zスコア＝－1.64）と、事前に規定された無効の境界値（HR：1.03［zスコア＜－0.192］）を超えていたため、データ・安全性監視委 員会により試験の無効中止が勧告された。　アスピリン群が1,510例、プラセボ群も1,510例で、全体の年齢中央値は53歳、男性が16例（0.5％）含まれた。　追跡期間中央値33.8ヵ月（範囲：0.1～72.6）の時点で、iDFSイベントはアスピリン群が141件、プラセボ群は112件で発生した（HR：1.27、95％信頼区間[CI]：0.99～1.63、p＝0.06）。iDFSイベントのうち、対側乳がんを除き、死亡、浸潤性疾患（遠隔、局所領域）、新規の原発性イベントはアスピリン群で多かったが有意差は認めなかった。乳がんアウトカムの改善を目的に常用を推奨すべきではない　死亡は、プラセボ群の52例に比べアスピリン群は63例と多かったが、全生存率には有意な差はなかった（HR：1.19、95％CI：0.82～1.72、p＝0.36）。81例（70.4％）は乳がんによる死亡だった（アスピリン群46例、プラセボ群35例）。　Grade3以上の有害事象は275件発生し、アスピリン群が130件（9.3％）、プラセボ群は145件（10.2％）であった。このうちGrade4以上は35件で、それぞれ15件（1.1％）および20件（1.4％）だった。アスピリン群では、Grade4の血液毒性を1件（血小板減少）、Grade5の心イベントを2件（心筋梗塞、心停止）、Grade4の血管の有害事象を1件（血栓塞栓イベント）で認めたが、Grade4以上の消化器毒性は発現しなかった。　著者は、「米国では、推定2,900万人がアスピリンを毎日服用しており、その半数は心血管疾患を有していない可能性がある。早期乳がんの病歴がある患者には、乳がんのアウトカムの改善を目的にアスピリンの常用を推奨すべきではない」としている。

　外来で化学療法を受けるがん患者を対象に、新型コロナワクチンに関して不安を感じることの内容やその相談相手などが調査された。その結果、相談相手としてプライマリケア医が最も多いことが明らかとなった。研究グループは、薬剤師が介入できる可能性も示唆されたとしている。これは順天堂大学医学部附属順天堂医院薬剤部の畦地拓哉氏らによる研究であり、「Journal of Pharmaceutical Health Care and Sciences」に3月4日掲載された。　新型コロナワクチンは日本で2021年2月に承認され、がん患者において接種が推奨されている。しかし、がん患者のワクチン接種状況や副反応に焦点を当てた研究はほとんどない。患者はがん治療への影響も含めて多くの不安を抱えるため、医療職の関与が重要となる。　著者らは今回、順天堂大学医学部附属順天堂医院で外来化学療法を行い、2022年10月～2023年1月に薬剤師の服薬指導を受けたがん患者を対象としてオンライン横断調査を行った。無記名の質問紙を用いて、新型コロナワクチンの接種歴や副反応、ワクチン接種に関する不安の内容、相談相手や情報の入手源などを調べた。　調査の回答者は60人（男性16人、女性44人）であり、年齢層は40歳未満が3人、40～49歳が15人、50～59歳が21人、60～69歳が13人、70～79歳が8人。主ながんの種類は、乳がん（21人）、卵巣がん（9人）、肺がん（6人）、膵がん（5人）、子宮がん（5人）などだった。　不安の内容として、「がん治療がスケジュール通りにできないのではないか？」（29人）、「がんなので特別な副作用がでないか？」（24人）などの回答が多かった。一方、調査時点でワクチンを2回以上接種していた人の割合は96.7％（58人）であり、これは同時期の日本全体の接種率よりも高かった。副反応は注射部位の痛みが最も多く、全身症状は発熱と倦怠感が多かったが、がんの治療スケジュールに影響があった人はほとんどいなかった。　ワクチンについての相談相手・情報入手源としては、プライマリケア医（25人）、家族・親族（22人）、インターネット（15人）、テレビ・ラジオ（13人）、友人・知人（12人）の回答が多かった。その他、医療職に関する回答は、プライマリケア医以外の医師と看護師はどちらも4人、病院薬剤師は1人のみで、薬局薬剤師やケアマネジャーの回答はなかった。　さらに、各相談相手について、今後ワクチン接種に不安を感じたときにどの程度相談しやすいかが検討された。6段階の回答を点数化・平均し、医療職間で比較すると、最も相談しやすいのはプライマリケア医（3.55点）、次に看護師（3.20点）だったが、どちらも病院薬剤師（2.85点）との統計的な有意差はなかった。また、病院薬剤師とプライマリケア医以外の医師（2.50点）や薬局薬剤師（2.27点）との間にも有意差は認められなかった。　以上、病院薬剤師は相談相手としての回答自体は少なかったが、プライマリケア医、看護師の次に相談しやすいとされたことについて著者らは、「外来化学療法時の服薬指導や有害事象のモニタリングを通じて築かれた信頼関係による可能性がある」と説明。また、がん患者の多くはプライマリケア医に相談した場合にも、ワクチンに対して不安を抱いていることが示されたという。患者はワクチン接種後の発熱や治療薬との相互作用などを不安に感じるが、「一般集団との間で副反応に有意差がないことを経験として伝えることも不安を和らげる上で有益」とし、薬剤師が介入できる可能性を示す結果だったと総括している。

　がん手術後の静脈血栓塞栓のリスク増加を、がん種別に評価した研究結果が発表された。スウェーデン・カロリンスカ研究所のJohan Bjorklund氏らによる本研究結果は、JAMA Network Open誌2024年2月2日号に掲載された。　本試験は1998～2016年のスウェーデンの全人口データを用いた後ろ向きコホート研究であった。膀胱がん、乳がん、大腸がん、婦人科がん、腎臓・上部尿路上皮がん、肺がん、前立腺がん、胃・食道がんの8種のがんで手術を受けた全患者を、非がんの一般集団と1対10の割合でマッチさせた。データは2023年2月13日～12月5日に解析された。　主要アウトカムは、術後1年以内の静脈血栓塞栓イベントの発生率であった。1年以内のイベントの絶対リスクおよびリスク差、退院後イベントの時間依存性変数を調整したハザード比（HR）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・がん手術群は計43万2,218例で、年齢中央値67歳（四分位範囲[IQR]：58～75歳）、女性68.7％だった。非がん対照群は400万9,343例で、年齢中央値66歳（IQR：57～74歳）、女性69.3％であった。・静脈血栓塞栓症の1年累積リスクは、すべてのがん手術群で対照群よりも高かった。がん種別にみたリスク差は、膀胱がん2.69パーセントポイント（95％信頼区間[CI]：2.33～3.05）、乳がん0.59（0.55～0.63）、大腸がん1.57（1.50～1.65）、婦人科がん1.32（1.22～1.41）、腎臓・上部尿路がん1.38（1.21～1.55）、肺がん2.61（2.34～2.89）、前立腺がん0.57（0.49～0.66）、胃・食道がん2.13（1.89～2.38％）であった。・1年HRは、肺がんで最も高かった（HR：8.89、95％CI：5.97～13.22）。・がん手術群の静脈血栓塞栓リスクは、退院直後にピークに達し、60～90日後にはおおむねプラトーになった。術後30日時点では乳がんを除くすべてのがん手術群におけるHRは対照群の10～30倍だったが、30日を過ぎるとHRはプラトーに達した。しかしながら、前立腺がんを除いて対照群のレベルにまで達することはなかった。深部静脈血栓症についても同様の結果だった。　研究者らは「がん手術群は静脈血栓塞栓症の1年累積リスクが統計学的に有意に増加しており、手術に伴う最初の増加がプラトーになるまでの期間はがん種によって異なることが示唆された。静脈血栓塞栓イベント予防における過剰治療と過小治療の両方を避けるために、手術外傷、疾患の重症度、および全身化学療法への曝露を考慮して、個別のリスク評価と予防策が必要である」としている。

　アストラゼネカは2024年4月23日付のプレスリリースで、第III相TOPAZ-1試験の最新の探索的結果にて、デュルバルマブ（商品名：イミフィンジ）と標準治療である化学療法の併用療法により、進行胆道がん患者において3年経過時点の臨床的に意義のある長期の全生存期間（OS）ベネフィットが示されたことを発表した。　本結果は、進行胆道がんにおける第III相無作為化国際多施設共同試験で報告された最も長期にわたるOSの追跡調査結果であり、4月18日に2024年胆管がん財団会議（米国、ユタ州ソルトレークシティ）で発表された。　3年経過時点（追跡期間中央値41.3ヵ月）で、デュルバルマブ＋化学療法の併用療法は化学療法単独と比較して、死亡リスクを26％低下させたことが示された（ハザード比[HR]：0.74、95％信頼区間[CI]：0.63～0.87）。OSの中央値は、併用療法の12.9ヵ月に対し、化学療法単独では11.3ヵ月。デュルバルマブを含むレジメンでは、3年経過時点で生存した患者の割合は、化学療法単独の2倍以上だった（14.6％ vs.6.9％）。　TOPAZ-1試験においては、予定されていた中間解析で、2021年10月に主要評価項目であるOSの延長を達成し、併用療法は化学療法単独と比較して死亡リスクを20％低下させたことが示された（HR：0.80、95％CI：0.66～0.97、両側p値＝0.021、本中間解析の統計的有意水準＝0.03）。　デュルバルマブ＋化学療法の併用療法の忍容性は引き続き良好であり、より長期間の追跡調査で新たな安全性上の懸念は認められなかった。デュルバルマブ＋化学療法併用群の15.4％に治療関連の重篤な有害事象がみられたのに対し、化学療法単独群では17.3％であった。　韓国・ソウル国立大学病院の内科腫瘍専門医およびソウル国立大学医学部の教授で、本試験の治験責任医師であるDo-Youn Oh氏は次のように述べている。「TOPAZ-1試験の最新データでは、デュルバルマブと化学療法併用群において3年経過時点で化学療法単独群と比較して2倍の進行胆道がん患者が生存しており、これまで予後が悪かったこの疾患において、とくに意義ある進歩を示している。これらの結果は、この深刻な疾患の患者に対する標準治療としての、この免疫療法に基づく併用療法の長期的なベネフィットを裏付けている。」

　トリプルネガティブ乳がん（TNBC）患者はBRCA1/2遺伝子変異を有する割合が高く、約10〜20％とされている。今回、韓国・Sungkyunkwan University School of MedicineのWoong Ki Park氏らが、TNBC患者の長期アウトカムを後ろ向きに検討したところ、BRCA1/2遺伝子変異が対側乳がん発生のリスク因子であることがわかった。また、対側乳がん発生率は、BRCA1/2変異患者では5年を過ぎても大幅に高かったという。npj Precision Oncology誌オンライン版2024年4月30日号に掲載。　本研究の対象は、2008年6月～2016年1月に原発性乳がんの手術を受けたTNBC患者953例。追跡期間中央値80.9ヵ月（範囲：3～152ヵ月）における対側乳がん発生率、再発パターン、生存率などの長期アウトカムを評価した。　主な結果は以下のとおり。・122例（12.8％）がBRCA1/2遺伝子変異を有していた。・BRCA1/2遺伝子変異のある患者は診断時年齢が有意に若く、乳がん/卵巣がんの家族歴がある傾向が強かった。・60ヵ月（5年）、120ヵ月（10年）、150ヵ月（12.5年）時点の対側乳がん発生率は、BRCA1/2遺伝子変異のある患者が変異のない患者に比べ有意に高かった（順にp＝0.0250、0.0063、0.0184）。・無病生存期間、全生存期間、乳がん特異的生存期間、無遠隔転移生存期間については、両群間に有意差は認められなかった。・BRCA1/2遺伝子変異は対側乳がん発生の有意なリスク因子であった（HR：6.242、p＜0.0001）。・対側乳がんが発生した29例中24例（82.8％）が再びTNBCと診断され、19例（65.5％）が再発後に化学療法を受けていた。　これらの結果から、著者らは「TNBC患者において、リスク低減乳房切除術（RRM）のような外科的治療の決定には、適切な遺伝子検査とカウンセリングが重要」とし、さらに「BRCA1/2遺伝子変異のあるTNBC患者では、とくにRRMを受けていない患者において長期サーベイランスが必要」としている。

先週末、全国3選挙区で同時に衆議院の補欠選挙（以下、補選）の投票が行われ、立憲民主党（以下、立憲）が3選挙区すべてで勝利したことがニュースを賑わしている。今回の補選は、東京15区と長崎3区が与党・自由民主党（以下、自民党）議員の不祥事による辞任、残る島根1区は自民党現職の死去に伴うものだ。このうち前者2選挙区は、自民党は候補を立てられずに不戦敗。唯一候補を立てた島根1区は与野党一騎打ちとなり、立憲が自民党に大差で勝利した。以前、政治記者として名高い毎日新聞社特別編集委員の故・岸井 成格氏は「自民党はどんなに凋落しても、北関東、北陸、中国、四国、南九州のローカル政党として生き残る」と評していたが、その一角を占める中国地方、中でも1994年の公職選挙法改正による小選挙区制導入以降、衆議院選で当選候補が自民党のみの牙城中の牙城である島根県で自民党が立憲に敗れたことは、自民党関係者にとって相当な衝撃だったに違いない。昨年末に明らかになった自民党の裏金問題はそれほどのインパクトがあったのだ。これで岸田 文雄首相が解散・総選挙に打って出る可能性は当面なくなったと言ってよい。9月には自民党総裁選が控えているが、今のところ岸田降ろしの動きはまったく見当たらない。それもこれも裏金問題で、かつて最大派閥だった安倍派内の次期総裁候補と目された面々が少なからず傷を負ったことが原因と言えるだろう。皮肉にも現状は低空飛行の岸田首相の独走状態で、9月の総裁選以降の続投すらささやかれている。となると、年内は大規模な国政選挙が行われることはないかもしれない。これまで本連載では国政選挙のたびに各党の政策比較などを行ってきたが、この状況を踏まえ、この補選を例に各候補・各党が掲げた医療・社会保障政策を概観してみたいと思う。もっとも3選挙区すべての話をすると、かなり話が多岐に渡るので、候補数最多だった東京15区の政党候補（推薦も含む）で、供託金没収ライン越え（得票率が有効投票数の10％以上）の候補を軸に見てみたい。ちなみに敢えて「各候補・各党」と記述したのは、政党候補は所属政党の政策を基本にしながらも各候補が独自の政策を唱えることもあるからである。各政策については、候補者個人に対する私自身の好き嫌いは可能な限り排除したうえで、時に独断と偏見の評価も加わることはあらかじめお断りしておきたい。なお取り上げる順番は確定得票数順とする。政策が具体的な当選の酒井氏、自身の経験に基づくまず、議席を獲得した立憲である。当選した酒井 菜摘氏は元江東区議。看護師・助産師としての勤務経験を持ち、手術・化学療法経験のある子宮頸がんサバイバー、かつ不妊治療経験者という略歴である。酒井氏のホームページ（HP）に記述されている医療関連政策は、▽健康診断・がん検診の受診率向上＆質の向上▽ユースヘルスケアの向上（学校医制度の拡充やユースクリニックへの支援）▽医療型レスパイト施設の増設▽介護保険が使えず制度の狭間にいる若年がん患者へ終末期の在宅療養費助成の創設、の4点。前者2つについては立憲が党としての基本政策の「予防医療」の項目にある健診関連政策とかなり相似している。もっとも酒井氏自身が前述のように看護師・助産師の資格を有し、がんサバイバーであることもこれら政策を掲げる背景にあるだろうと想像できる。4つ目の若年がん患者の終末期在宅療養費助成もがんサバイバーらしい政策と言える。介護保険の場合、40歳以上65歳未満のいわゆる第2号被保険者の場合、がんを含む16種類の特定疾病を抱えている人は介護保険サービスを利用できるが、40歳以下では利用できないという制度の穴がある。しかも、おおむね若年者は相対的に経済弱者。その意味では弱者視点に立った政策としては一考に値する。一方、医療型レスパイト施設の増設は、政策として的外れではないが、レスパイトケアの一般認知度が高くない現状を考えれば、有権者への訴求力には欠けると言わざるを得ない。出馬したそのほかの議員が掲げた医療政策得票数2番手は元立憲の参議院議員の須藤 元気氏だが、前述した基準からここでは触れない。得票数3番手は日本維新の会（以下、維新）の金澤 結衣氏だが、同氏のHPでは、「社会保険料の負担軽減」を掲げている。とはいえ、HP上ではどのようにそれを実現するのかはまったく記述がない。数少ないヒントは金澤氏が「現役世代の負担軽減」を謳っていること。そうなると、これは維新が昨今掲げている「医療維新」と名付けた政策に行き着く。同政策の主な細目は、高齢者医療制度の原則3割負担化、70歳以上での高額療養費制度の負担上限額引き上げ、これらを補完するための新たな低所得者等医療費還付制度の創設など。端的に言えば、医療・介護のサービス提供者からも根強い抵抗がある高齢者の負担増により一定の財源を確保するとともに、高齢者の過度な受診を抑制し、全体として医療費増大と現役世代を中心とする社会保険料の増額抑制を意図した政策である。この提言自体は世論からは一定の賛同を得られるであろうし、いつどのように手を付けるかの差異はあるにせよ、関係各方面が将来的には避けて通れぬテーマと思っているだろう。とはいえ、先ごろのトリプル改定では介護保険での自己負担2割対象者の拡大ですら、サービス提供側の抵抗と与党自民党・公明党のポピュリズム的な姿勢により、棚上げにされた。さらに言えば、野党第1党の立憲も国民の負担増を伴う政策には一律反対の姿勢を取りがちである。こうした“四面楚歌”的な政策を実現するにはかなりの交渉力と時間を要する。この交渉力の核となるスキルの1つが「モノは言いよう」である。しかし、当の維新は今回の選挙で代表の馬場 伸幸氏が自民党の裏金問題を批判する傍ら、「立憲民主党を叩き潰す」「日本共産党は日本にいらない」と公言してしまうありさま。もちろん馬場氏や維新がいかなる考えを持とうと自由であり、野党がほかの野党を批判することも一向にかまわないが、少なくとも国政の場で求められる「モノは言いよう」のスキルは現時点では期待できない。得票数4番手は、昨年、作家の百田 尚樹氏が結党し、今回、国政初挑戦となった日本保守党の候補でイスラム思想研究者の飯山 陽氏である。ただ、同氏の場合、選挙用独自のHPが4月30日時点では存在しておらず、選挙公報にも医療・社会保障に関連する政策は記述されていない。党のHPに箇条書きされた政策で該当するのは、▽健康保険法改正（外国人の健康保険を別立てにする）▽出産育児一時金の引き上げ（国籍条項をつける）、くらいだ。徹底した日本・日本人第一主義とも言うべき理念を掲げている同党ならではと言えるかもしれないが、同党の支持層のボリュームゾーンが50～60代1）であることを考えると、より大枠の社会保障政策が欲しいものである。ここで紹介する最後の得票数5番手が著書「五体不満足」がベストセラーになって以後、メディアなどに多数登場している乙武 洋匡氏である。乙武氏は今回、国民民主党、都民ファーストの会、同会の国政バージョンのファーストの会が推薦を出している。乙武氏のHPを見ると、▽持続可能な年金・医療・介護制度の確立▽予防医療で健康寿命を伸ばし、「アクティブ長寿」を実現▽認知症患者のケアと社会参加を支援▽AIなど先端技術を活用した医療従事者の働き方改革を推進▽看護職・介護職の福利厚生・インセンティブを充実、さらなる待遇を改善▽不妊治療やAMH検査、卵子凍結に対する公費負担の創設・拡大▽子宮頸がんの撲滅に向けた検診啓発▽HPVワクチン接種の男性接種も公費助成▽感染症にも強い医療提供体制の確保、が挙げられている。乙武氏の出馬時の経緯を見る限り、都民ファーストの会・ファーストの会の影響が色濃いが、列挙された政策の中で両会の掲げる政策と類似性・相似性があるのは健康寿命延伸と看護職・介護職の福利厚生関係、感染症に関する医療体制ぐらいである。HPVワクチンの男子への接種推進は、都民ファーストの会の創設者で現在は特別顧問の小池 百合子氏が知事を務める東京都が検討し始めていることではあるが、両会の政策としては掲げられてはいない。対して国民民主党の政策とは類似性・相似性はほとんどないと言っても良い。その意味ではこれまで報じられているような自ら出馬に意欲を示した乙武氏に各党が乗っかった経緯も納得である。そのうえで概観すると、女性に向けた政策が多いことも目に付く。この辺は一部で報じられた自民党が推薦で相乗りしようとしたものの、公明党が過去の乙武氏の女性問題で難色を示したことなども意識したのかもしれないと、やや邪推してしまう。ただ、子宮頸がんの撲滅とそれに連動する男性も含めたHPVワクチン接種推進は、欧米先進国などでの方針とも一致するもので一定の評価はできるだろう。もっともこのようにしてみると、実は各党の政策の細部は一般の人がざっくりとらえているよりもかなり開きがあると言える。現在、低空飛行の岸田首相が政権運営を進めていく中では、時に野党の一部にすり寄る場面も十分に想定できる。そうした状況に機敏に反応してこれら政策をどのくらい丁々発止で与党案に刷り込めるかが、国民が野党各党を評価するメルクマールになると言えるかもしれない。参考1）第240回 選挙ドットコムちゃんねる

　中外製薬は2024年4月19日、ALK阻害薬アレクチニブ（商品名：アレセンサ）について、ALK陽性非小細胞肺がん（NSCLC）に対する腫瘍切除後の補助療法として、FDAより承認を取得したと発表。　今回の承認は、完全切除ALK陽性NSCLCの術後補助療法を対象とした国際第III相臨床試験であるALINA試験の成績に基づいている。　同試験では、完全切除したStageIB（腫瘍径4cm以上）～IIIA期（UICC/AJCC 第7版）のALK陽性NSCLCにおいて、アレクチニブはプラチナベース化学療法と比較して、再発または死亡のリスクを76％低下させることを示した（ハザード比[HR]：0.24、95％信頼区間[CI]：0.13～0.43、p＜0.001）。探索的解析である中枢神経系（CNS）の無病生存期間についても、アレクチニブはプラチナベース化学療法と比較して、再発または死亡のリスクを78％低下させた（HR：0.22、95%CI：0.08～0.58）。アレクチニブの安全性および忍容性は過去の試験と同様であり、予期せぬ所見は認められなかった。　これらのデータは、欧州臨床腫瘍学会（ESMO2023）のLate Breaking oral演題として講演発表され、New England Journal of Medicine誌にも掲載された。

血液や腫瘍から集めたがん細胞で多ければ125の承認薬一つひとつを新たな手法で検討し、ゲノム解析結果も加味して患者ごとに割り出した薬の組み合わせによる個別化がん治療が、米国のフロリダ国際大学（FIU）の研究者らによる試験で有望な成績を収めています1）。個別化治療で最も多く使われている手段は患者のがんのDNA解析です。昔ながらの方法で数千もの遺伝子を解析するには何週間もかかります。辛抱強く待ってその結果をようやく手にしたところで、治療手段が結局わからず仕舞いということもありえます。ゲノム解析結果のみをよりどころとして治療方針が決まったところでそれが有益であることは少ないようで、最近の報告によると成人患者のわずか10例に1例ほどに限られるようです2）。小児患者でのその割合はもっと低いでしょう。FIUのDiana Azzam氏らのチームが手掛ける個別化治療でもゲノム解析が実施されます。しかしそれだけではなく、患者の血液や腫瘍検体から集めた生きたがん細胞を使って承認薬の効果のほどを検討する薬剤感受性検査（drug sensitivity testing：DST）も含みます。Azzam氏らによる試験には再発/治療抵抗性の難儀な固形がんや血液がんの小児患者25例が組み入れられ、それらのうち21例がDSTでの薬のふるい分けを受け、20例はゲノム解析も行いました。DSTの結果判明までの日数の中央値は血液がんで9日、固形がんで10日でした。ゲノム解析の結果判明までの中央値は約27日です。最終的に6例がDSTとゲノム解析の両方に基づく治療を受け、それら6例中5例は奏効し、無増悪生存期間（PFS）は前治療を1.3倍上回りました。また、DSTとゲノム解析に基づかない治療を受けた8例にも勝りました。それら8例で奏効したのはわずか1例のみでした。とくに有効だった「患者番号13」FIUのニュースでは同試験の被験者の1人であるLogan Jenner君の経過が紹介されています。試験でLogan君は患者番号13（EV013）という扱いでした。しかし、Azzam氏は後にEV013がLogan君であることを知ることになります。そのきっかけはAzzam氏が出席した会（Live Like Bella Pediatric Cancer Research Symposium）でのことです。同会にたまたま居合わせたLogan君の母親がAzzam氏に「息子がどうやら試験に参加していたと思う」と話しかけ、その後の短い会話でAzzam氏はEV013がLogan君であることを悟りました。どの試験もそうであるように、患者の個人情報は厳重に保護されており、Azzam氏にとってほかの被験者はおそらく今後も匿名のままです。その出来事があった後にLogan君はFIUのAzzam氏の研究室を訪問し、いまやAzzam氏の研究室にいつでも出入りできる身となっています。Logan君、すなわちEV013はDSTとゲノム解析に基づく治療がとりわけ奏効した例として論文中でも特記されています。Logan君は3歳のときに急性骨髄性白血病（AML）と診断され、化学療法と骨髄移植を受けて、ひとまずは150日間の寛解期間を過ごしました。しかし運命は残酷で、それから14ヵ月が過ぎた5歳のときに再発に見舞われます。Logan君の担当医のMaggie Fader氏はほかでもないAzzam氏とともに試験を率いた1人で、より最適な治療を求めてLogan君を試験に招きました。Logan君には手の打ちようがある（clinically actionable）FLT3-ITD変異がありました。そこでどのFLT3阻害薬を使うべきかがDSTで検討され、ソラフェニブやポナチニブに比べてmidostaurinがより効果的と判明しました。また、midostaurinと併用する化学療法はフルダラビンとシタラビンで事足り、心毒性が知られるイダルビシンは不要と示唆されました。さらに、ステロイドによる急な細胞増殖が認められたことからその使用が省かれました。DSTとゲノム解析なしでは成し得なかったそのような治療方針の甲斐あって、Logan君は2年を超えてがんなしの生活を過ごせています。ゲノム解析に加えてDSTも行ってそれぞれの患者ごとに治療をあつらえることの力の程をLogan君の経過は見せつけました1）。Azzam氏らによる個別化医療の取り組みは歩みを進めており、小児に加えて成人も参加しているより大規模な臨床試験が進行中です。Logan君が笑って遊んでいるのを見るにつけ、がん治療の革新に向けてわれわれは正しい道を進んでいることを知る、とAzzam氏は言っています3）。参考1）Acanda AM, et al. Nat Med. 2024;30:990-1000. 2）O'Dwyer PJ, et al. Nat Med. 2023;29:1349-1357.3）New approach helped Patient 13 reach remission － could it revolutionize how cancer is treated? / Florida International University

　amivantamab＋化学療法は化学療法単独と比べ、オシメルチニブ耐性のEGFR変異陽性進行非小細胞肺がん（NSCLC）の治療進行後の有意な生存ベネフィットを示した。　MARIPOSA-2試験における、amivantamabと化学療法の併用はオシメルチニブ耐性EGFR変異陽性NSCLC の無増悪生存期間 （PFS）を有意に延長している1）。・対象：オシメルチニブ単剤療法耐性のEGFR変異（exon19 delまたはL858R）NSCLC・試験群1：amivantamab＋lazertinib＋化学療法（カルボプラチン＋ペメトレキセド）（ALC群、n＝263）・試験群2：amivantamab＋化学療法（同上）（AC群、n＝131）・対照群：化学療法（同上）（C群、n＝263）・評価項目：［主要評価項目］盲検下独立中央判定（BICR）評価によるPFS［副次評価項目］客観的奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、全生存期間（OS）、PFS2、安全性、治療開始から後治療までの期間（TTST）など［探索的研究］治療開始から中止までの期間（TTD）　主な結果は以下のとおり。・BICR評価のPFS中央値はAC群6.3ヵ月、C群4.2ヵ月でAC群で有意に改善した（HR：0.48、95％信頼区間[CI]：0.36～0.64、p＜0.001。・TTD中央値はAC群11.0ヵ月、C群4.5ヵ月でAC群で有意に改善した（HR：0.37、95％ CI：0.28〜0.50、P

　肺がん治療において、初診から治療開始までの時間が長くなるほど悪液質の発症率は増加し、さらに悪液質があると治療効果が低下すると示唆された。　悪液質は進行がんの50〜80％に合併し、がん死亡の20〜30％を占める予後不良な病態であるため、早期からの介入が重要である。肺がんでは、治療が進化する一方、病期診断、病理学的診断に加え、遺伝子変異の有無やPD-L1の発現率などの専門的検査が必要となり、初診から確定診断・治療開始までに一定の期間が必要となる。　この初診から治療開始までの待機期間に全身状態が悪化し、抗がん剤治療の導入自体ができなくなる例がある。また、治療導入できても悪液質に陥った状態で化学療法を開始した患者では、初回治療の効果が不良となりやすい。関西医科大学の勝島 詩恵氏は、初診から治療開始間に起きる身体機能変化、がん悪液質の発生について、第64回日本呼吸器学会学術講演会で発表した。　主な結果は以下のとおり。・初診から治療開始までの期間中央値は、手術症例37.0日、化学療法症例42.5日であった。・初診時と治療開始時の身体機能の変化はBMI（p＝0.001）、握力（p＝0.009）、MNA-SF（Mini Nutritional Assessment-Short Form）精神ストレススコア（p＝0.001）と有意に相関していた。・初診から治療開始までの期間中央値を基準に早期群と遅延群で悪液質発症率を評価すると、早期群では初診時61％、治療開始時61％と変化がなかった。一方、遅延群では初診時37％、治療開始時87％と悪液質の発生が増加していた。・病期別で悪液質発症率を評価すると、StageI～IIIAでは初診時と治療開始時で変化はなかった一方、StageIIIB/CとIVでは治療開始時に悪液質発症が増えた。とくにStageIVでは初診時から治療開始時のあいだに新規に悪液質発症が有意に増加していた（8例→16例、p＝0.008）。・悪液質発症の有無と治療効果を評価すると、病勢制御率（DCR）は悪液質あり群66.7％、なし群100％、初回治療完遂率は悪液質あり群58.3％、悪液質なし群では100％であった。　進行期の肺がん患者においては、初診から確定診断・治療までの待機時間は長く1ヵ月を超える。この期間に悪液質を発症した結果、初回治療の機会さえ失ってしまう症例がある。たとえ治療導入ができても、この待期期間中に身体機能が落ち、悪液質の状態となっていると初回化学療法の効果が劣ることが示唆された。　勝島氏は「よりよい治療選択のための精査にかかる時間は、初回治療導入のチャンスを失うリスク、身体機能低下のリスク、治療効果を下げるリスクを抱える。悪液質に対する真の『早期』からの介入とは、化学療法開始時ではなく、さらに前の初診時なのかもしれない。今後、悪液質に対する適切な介入時期についても検討していきたい」と述べた。

　切除可能なStageIB～IIIAのALK融合遺伝子陽性非小細胞肺がん（NSCLC）の術後補助療法として、アレクチニブはプラチナ製剤ベースの化学療法と比較し無病生存期間（DFS）を有意に改善した。中国・南方医科大学のYi-Long Wu氏らALINA Investigatorsが、日本を含む26ヵ国の113施設で実施した国際共同無作為化非盲検第III相試験「ALINA試験」の結果を報告した。切除可能なALK融合遺伝子陽性NSCLC患者の術後補助療法はプラチナ製剤ベースの化学療法が標準治療であるが、化学療法と比較したアレクチニブの有効性および安全性についてはデータが不足していた。NEJM誌2024年4月11日号掲載の報告。StageIB～IIIAのALK融合遺伝子陽性NSCLC患者が対象、DFSを比較　研究グループは、18歳以上で抗がん剤による全身療法歴のない切除可能なStageIB（腫瘍≧4cm）、II、またはIIIA（UICC/AJCC第7版に基づく）のALK融合遺伝子陽性NSCLC患者を、アレクチニブ群（600mgを1日2回、24ヵ月間または再発・容認できない毒性発現まで経口投与）またはプラチナ製剤ベースの化学療法群（1サイクル21日として最大4サイクル静脈内投与）に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要評価項目はDFS、副次評価項目は全生存期間（OS）と安全性で、探索的評価項目は中枢神経系のDFS（CNS-DFS）などとした。DFSの解析には事前に規定した階層的手順を用い、まずStageII～IIIAの患者集団で有意差が認められた場合にITT集団で解析した。　本試験は、事前に計画され独立データモニタリング委員会により実施された中間解析（StageII～IIIAの患者でDFSイベントが予定の67％発生した時点で実施）において、統計学的に有意な結果が得られたことから、本報告となった。2年DFS率、アレクチニブ93.8％、化学療法群63.0％　2018年8月～2021年12月に、計257例がアレクチニブ群（130例）または化学療法群（127例）に無作為に割り付けられた。手術から無作為化までの期間中央値は1.7ヵ月で、データカットオフ日（2023年6月26日）時点で、アレクチニブ群の20.3％が治療を受けていた。　2年DFS率は、StageII～IIIA集団において、アレクチニブ群93.8％、化学療法群63.0％（再発または死亡のハザード比[HR]：0.24、95％信頼区間[CI]：0.13～0.45、p＜0.001）、ITT集団においてはそれぞれ93.6％、63.7％であった（HR：0.24、95％CI：0.13～0.43、p＜0.001）。　CNS-DFSについても、アレクチニブは化学療法と比較して臨床的に意義のある改善を示した（HR：0.22、95％CI：0.08～0.58）。　OSは、イベントの発生がアレクチニブ群2例、化学療法群4例であり、データとして未成熟（immature）であった。　安全性については、予期しない所見は確認されなかった。　なお、著者は研究の限界として、非盲検試験であること、再発後の治療の選択肢は治験責任医師の裁量であること、分子標的薬を用いた術後補助療法の最適な時期や期間については確立されていないことなどを挙げている。