過体重または肥満の変形性膝関節症患者では、18ヵ月間の食事療法と運動療法を組み合わせたプログラムは生活指導のみの場合と比較して、わずかだが統計学的に有意な膝痛の改善をもたらしたものの、この改善の臨床的な意義は不明であることが、米国・ウェイクフォレスト大学のStephen P. Messier氏らが実施した「WE-CAN試験」で示された。研究の詳細は、JAMA誌2022年12月13日号に掲載された。米国の1州3郡での無作為化臨床試験　WE-CAN試験は、米国ノースカロライナ州の3つの郡（都市部1郡、農村部2郡）で行われた無作為化臨床試験であり、2016年5月～2019年8月の期間に参加者の登録が行われた（米国国立関節炎・骨格筋/皮膚疾患研究所［NIAMS］の助成を受けた）。　対象は、年齢50歳以上、過体重または肥満（BMI値≧27）の変形性膝関節症（米国リウマチ学会基準で判定）の患者であった。被験者は、地域の施設で18ヵ月間の食事・運動介入を受ける群（介入群）またはattention control（生活指導）を受ける群（対照群）に無作為に割り付けられた。　主要アウトカムは、18ヵ月の時点におけるWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC）の膝痛スコア（0［痛みなし］～20［重度の痛み］点）の差（臨床的に意義のある最小差［MCID］1.6点）であった。有意差はあるが、MCIDに達せず　823例が登録され、介入群に414例（平均年齢64.5歳、女性320例［77.3％］、平均体重100.7kg、平均BMI値36.7）、対照群に409例（64.7歳、317例［77.5％］、101.1kg、36.9）が割り付けられた。658例（80％）（介入群336例、対照群322例）が試験を完遂した。　18ヵ月の時点での補正後平均WOMAC膝痛スコアは、介入群が5.0点と、対照群の5.5点に比べ有意に改善した（補正後群間差：－0.6点、95％信頼区間[CI]：－1.0～－0.1、p＝0.02）。　7項目の副次アウトカムのうち次の5項目で、介入群が対照群に比べ有意に改善した（ベースラインから18ヵ月後までの変化量）。体重（－7.7kg vs.－1.7kg、平均群間差：－6.0kg、95％CI：－7.3～－4.7、p＜0.001）、ウエスト周囲長（－9cm vs.－4cm、－5cm、－7～－4、p＜0.001）、WOMAC機能障害スコア（0～68点、点数が高いほど機能障害が重度、MICD：6点）（－9.2点vs.－5.5点、－3.3点、－4.9～－1.7、p＜0.001）、6分間歩行距離（41m vs.－4m、43m、31～55、p＜0.001）、SF-36身体機能スコア（0～100点、点数が高いほど身体機能が良好、MICD：5点）（6.7点vs.2.1点、3.8点、2.5～5.2、p＜0.001）。　重篤な有害事象が169件（介入群70件、対照群99件）発現したが、試験と明らかに関連するものはなかった。729件の有害事象のうち32件（4％）が試験と関連し、身体の負傷が10件（介入群9件、対照群1件）、筋挫傷（肉離れ）が7件（6件、1件）、つまずき/転倒が6件（6件、0件）などであった。　著者は、「食事療法と運動療法による7.7kg（8％）の減量と、ウエスト周囲長の9cmの短縮は、変形性膝関節症の高齢者に健康上の利益をもたらす可能性がある」としている。

　重度の麻痺のある人が、脳の手術を受けなくても思い通りに車いすを動かせるようになる日が来るかもしれない。米テキサス大学オースティン校のJose del R. Millan氏らが、同氏らが開発した電極付きキャップを装着した四肢麻痺患者が、脳波により車いすを動かして病院内の“障害物コース”を進むことができたことを報告したのだ。この研究の詳細は、「iScience」11月18日号に掲載された。　この電極付きキャップは、かぶっている患者の脳信号（脳波）を捉えることができる。検出された脳波は増幅器により増幅されてコンピューターに送られ、そこでプログラムによって車いすの動きに変換される。患者は腕や手、足など、動かせなくなった体の部位を動かそうと念じるだけでよいという。Millan氏は、「手や足を動かそうという患者の意思が、実際に車いすのモーターを動かす指令に変換され、左右の車輪の回転速度を変えることで曲がることができる。例えば、左側よりも右側の車輪の回転速度が速いと左に回り、逆の場合には右に曲がる」と説明する。　研究には、3人の脊髄損傷による四肢麻痺患者が参加した。これらの患者は、2～5カ月にわたって週3回、この電極付きキャップをかぶって、車いすを動かすためのトレーニングを受けた。車椅子は、乗っている人が両手を動かすことをイメージすると左に曲がり、両足を動かすことをイメージすると右に曲がるように設定されているという。　初回のトレーニングでは、参加者たちが車いすを思い通りに動かせる確率は43～55％だった。しかし、トレーニングを重ねていくうちに操作精度が高まり、思い通りに動かせる確率は、1人の参加者で95％、もう1人の参加者では98％に向上した。これはコンピューターが、「左に行け」または「右に行け」に符号化された脳活動のパターンをより高精度に判別できるようになったためであった。また、参加者自身が車いすを動かすための的確な思考を習得したことも、操作精度の向上に寄与したと考えられる。ただし、3人の参加者のうちの1人では、トレーニング後も脳活動パターンに有意な変化は認められず、操作精度もわずかに向上しただけだった。最終的に、2人の参加者は障害物が配置された病院内の部屋を車いすで移動することに成功したが、残る1人はそこまでに至らなかった。　米メイヨー・クリニック神経学教授のAnthony Ritaccio氏によると、意思によって制御できる車いすの開発は、これまで約15年にわたって進められてきた。しかし、この技術を利用するには脳内の運動野と呼ばれる領域に電極を留置するための手術を受ける必要があった。このことを踏まえた上で同氏は、「重要な一歩となる研究結果だ。脳外科手術や脳内への永久的な電極の留置のベネフィットとリスクの比を考えなくてもよい方法があるなら、それを選ばない手はないだろう」と話す。　また、米マウントサイナイ・アイカーン医科大学のAbbey Sawyer氏は、「この研究はおそらく脳内に電極を留置することなく、かなり良い成績を達成することができた、おそらく初めての小規模研究ではないだろうか」と話す。同氏は、「現段階では、他にもたくさんの侵襲的なアプローチがあり、その安全性と忍容性を評価するためのヒトを対象とした臨床試験を実施する段階に入っている。それに対して今回報告された技術は、非侵襲的なアプローチとして最初に行われたものの1つであり、おそらく最も成功したものの1つでもある」と評価している。　今回の研究では、脳信号を変換するコンピューターと麻痺患者から発せられる脳信号は徐々に適合し、ともに動作が向上することも示された。Millan氏は、「十分な時間をかけてトレーニングすれば、こうした脳波制御型の車いすのような高性能デバイスでも、一定程度の操作レベルを達成できることが示された。それが今回の論文の主要なポイントだ」と言う。また、1人の患者では、トレーニング後も車いすの操作精度に目立った向上は認められなかった点について同氏は、「コンピューターのプログラムを調整するだけでは、この手の車いすをうまく操作できるようにはならないことを示唆している」との考えを示している。　Millan氏らのグループは今後、3人の参加者の脳信号を比較して差異を明らかにし、なぜ1人だけ車いすの操作がうまくいかなかったのか調べる予定だとしている。

　主観的な認知機能低下を自覚する高齢者において、マインドフルネスストレス低減法（MBSR）、運動またはその併用はいずれも、エピソード記憶ならびに遂行機能を改善しなかった。米国・ワシントン大学のEric J. Lenze氏らが、米国の2施設（ワシントン大学セントルイス校、カリフォルニア大学サンディエゴ校）で実施した2×2要因無作為化臨床試験「Mindfulness, Education, and Exercise（MEDEX）試験」の結果を報告した。エピソード記憶と遂行機能は、加齢とともに低下する認知機能の本質的な側面であり、この低下は生活習慣への介入で改善する可能性が示唆されていた。著者は、「今回の知見は、主観的な認知機能低下を自覚する高齢者の認知機能改善のためにこれらの介入を行うことを支持しない」とまとめている。JAMA誌2022年12月13日号掲載の報告。マインドフルネス低減法、運動、両者の併用の認知機能への影響を検証　研究グループは、認知症ではないが主観的な認知機能低下を自覚する65～84歳の高齢者585例を、MBSR群（150例）、運動群（138例）、MBSR＋運動併用群（144例）、または健康教育群（対照群、153例）に、1対1対1対1の割合で無作為に割り付けた（登録期間：2015年11月19日～2019年1月23日、最終追跡日：2020年3月16日）。　MBSR群では、18ヵ月間、月1回MBSR教室が開催され、自宅で毎日60分間を目標に瞑想を行った。運動群では、6ヵ月間は週2回、その後12ヵ月間は週1回教室が開催され、それぞれ1.5時間運動（有酸素運動、筋トレ、機能訓練）するとともに、自宅で週300分以上（教室での運動の時間も含めて）運動することが目標とされた。併用群はこれらMBSRと運動の両方を行い、対照群ではグループでの教育のみを行った。　主要アウトカムは2つで、6ヵ月時ならびに18ヵ月時の神経心理学的検査によるエピソード記憶と遂行機能とし、平均［SD］を0［1］に標準化（スコアが高いほど認知機能良好）して評価した。副次アウトカムは5つが報告され、機能的MRIによる海馬体積、背外側前頭前野の厚さと表面積、機能的認知能力、自己申告による認知機能の懸念であった。いずれもエピソード記憶と遂行機能の改善には至らず　無作為化された585例（平均年齢71.5歳、女性424例［72.5％］）のうち、568例（97.1％）が6ヵ月間、475例（81.2％）が18ヵ月間の試験を完遂した。　6ヵ月時点で、MBSRまたは運動のいずれも、エピソード記憶に対する有意な有効性は認められなかった。記憶複合スコアは、MBSRあり0.44 vs.なし0.48（平均群間差：－0.04、95％信頼区間[CI]：－0.15～0.07、p＝0.50）、運動あり0.49 vs.なし0.42（0.07、－0.04～0.17、p＝0.23）であった。　また、遂行機能に対する有効性も認められなかった。遂行機能複合スコアはMBSRあり0.39 vs.なし0.31（平均群間差：0.08、95％CI：－0.02～0.19、p＝0.12）、運動あり0.39 vs.なし0.32（0.07、－0.03～0.18、p＝0.17）だった。18ヵ月時点においても同様に、介入の有効性は確認されなかった。　6ヵ月時点において、MBSRと運動の間に有意な相互作用は認められなかった。また、副次アウトカムも、対照群と比較していずれの介入群も有意な改善は示されなかった。

　米国ロサンゼルスで活動している、ほかの多くの舞台俳優と同じように、Michael Shuttさんにも副業があった。比較的自由な昼間はレストランで働き安定収入を得ながら、夜は劇団で演技、監督、制作、脚本などを手掛けていた。　ある日、レストランで働いていた時、体に電気が流れて引き裂かれるように感じ、左手が動かなくなった。職場の同僚はShuttさんの様子が変だとは感じたが、そのまま働き続けていた。その後も左手にしびれが残り、頭がぼんやりしていたものの、翌日も出勤し、さらに次の日は得意のキックボールの試合に参加した。ただし、途中でリタイアした。　次の日曜日の夕方、レストランでワインボトルの開け方が分からなくなった。一夜明けた月曜の朝、ようやく彼は受診。危険なレベルの高血圧が認められ、救急治療室に送られた。MRI検査により、虚血性脳卒中と診断された。虚血性脳卒中は、脳卒中の中で最も一般的なタイプであり、脳内の血管が塞がれて発症する。Shuttさんはその時48歳だったが、もう何年も医者にかかっていなかった。また、脳卒中の主要な原因である高血圧に気付いていなかった。入院中に降圧薬が処方され、幸いほとんど後遺症もなく退院した。退院時に看護師から、「Time is brain（時は脳なり）。もし再び脳卒中が起きたら、直ちに119番通報するように」と言われた。　退院後、Shuttさんは食事を改善し運動も始め、数カ月で20ポンド（約9kg）減量した。しかしそれからしばらくして、ジムでトレーニングを終え廊下を歩いている時、視界がぐるぐる回り始めた。彼は手すりをたどって外に出て、自分の車のライトとクラクションを作動させてそれを頼りになんとか車にたどり着き、キーを差し込んだ。その時、看護師の「Time is brain」という言葉を思い出し、運転すべきではなく、すぐに119番すべきだと悟った。　病院に搬送されたShuttさんは、血栓溶解薬の投与によりすぐに回復した。ところが、検査のための入院中に三度目の脳卒中が起きた。三度目は新たな現実との取り組みが必要になった。彼は複視や体の左側の麻痺に加え、失語や相貌失認の症状も現れていた。急性期リハビリテーション施設に転院となり、多くの領域の専門スタッフにより治療が行われた。Shuttさんは、「自分は最高の脳卒中患者になる」と自分に言い聞かせリハビリに励んだ。　Brandon Carretteさんは、Shuttさんの入院中、お見舞いに訪れた多くの友人の中の1人だ。2人はキックボールで出会い、互いの絆を深めてきた。歳は20年ほど離れていて、CarretteさんにとってShuttさんは兄のような存在だった。そのCarretteさんは看護師でもあった。Shuttさんが“ニューノーマル”な現実に直面していることを知り、Shuttさんの復活を支える最強のブースターとしての働きを始めた。　Carretteさんは、「自分の語彙から『できない』を削除して、自分ができることに集中してほしい」と彼の友に伝えた。そして、「その日できたことを、些細なことでも毎日書き留めること、そうしていれば、必ず進歩を実感できる」と助言した。例えば、Shuttさんが医師の名前を覚えていたら、それは一つの“成果”だった。1人で10フィート（約3m）歩くことも、目標のリストに追加した。　1カ月後、Shuttさんは退院して外来治療に移った。彼の両親が介助のために引っ越してきた。最初の脳卒中から約1年後、外来リハビリが完了。結果はまちまちだった。歩けるようにはなったが、視力は回復せず、左手もほとんど使えなかった。しかし、医師から「左手が完全に使えるようになることはないだろう」と言われたとき、Shuttさんはそれが間違っていることの証明を試みようと考えた。そして連日、キーボード入力に取り組んだ。最初は、左手では数分しか打てなかったが、やがて1時間できるようになり、さらに長時間入力できるようになった。　キーボード入力が可能になるとShuttさんは、それまで温めていたアイデアをまとめ始めた。ユーモアと愛、悲しみと弱さが入り混じった、短い一人称の物語だ。全てを書き終えると、それを演劇化することに取り組んだ。目的と情熱を感じていた。　友人たちの助けを借りて、Shuttさん自身も出演する「A Lesson in Swimming（水泳の練習）」という90分間の作品が完成した。その作品に接したCarretteさんは、Shuttさんのことを「彼は悲しみの中にユーモアを見つけ出し、その深い感情を表現することができる。クリエイターとして成功する彼の姿を見るのは素晴らしいことだ」と語る。　Shuttさんは今、「脳卒中は大変な体験だった」と振り返るとともに、脳卒中の発作時には時間が重要であること、つまり「Time is brain」の社会的な認知を向上したいと願っている。それが脳卒中サバイバーとして自分ができることだと考えている。「私は、脳卒中によって自分の生き方が左右されることを拒否した。その代わりに、自分の人生を切り開く機会として、脳卒中の経験を生かすことにした」。[2022年10月26日/American Heart Association] Copyright is owned or held by the American Heart Association, Inc., and all rights are reserved. If you have questions or comments about this story, please email editor@heart.org.利用規定はこちら

病気の数々を防ぐ最も効果的な習慣である運動の意欲向上にどうやら腸内細菌が一役買っていることがマウス実験で示されました1）。先立つ研究で腸の微生物が筋肉や心肺機能、さらには脳の生理に関わることが知られています2）。ペンシルバニア大学の微生物学者Christoph Thaiss氏等はそれらの成果を紡ぎ、筋肉・心肺機能・脳を含むより多くの関わりによって生み出されるであろう運動能力への腸内微生物の貢献を調べることを試みました。Thaiss氏等はマウス199匹を用意し、抗生物質いくつかを使ってそれらマウスの腸内細菌を減らすか排除したときの運動性能を2つの手段を使って調べました2）。1つはしばらくの間走ることを強いて持久力を調べるトレッドミルで、もう1つはいつでも好きなだけ走ることができる回し車（wheel）です。どのマウスも飼育カゴの中で同様に自由に動き回ることが可能でしたが、腸内細菌が減ったマウスは腸内細菌がまともなマウスに比べてトレッドミル運動で疲れやすく、運動意欲が乏しくて回し車をあまり使いませんでした。行動を定着させる神経伝達物質・ドーパミンの生成に携わる脳の線条体神経の遺伝子の発現を調べたところ、運動の最中に発現するそれら遺伝子が腸微生物を欠くマウスでは鈍っていました。それらの神経を阻害して運動中のドーパミン生成を妨げたときの運動能力は腸微生物を制限するか完全に除去したときと同じように劣りました。以上の結果は脳でのドーパミン生成が運動意欲に確かに貢献しており、腸の微生物の構成がその調節に何らかの役割を担っていることを意味します。次の疑問は腸内細菌と脳のドーパミンを関連づける仕組みです。その解明のために胃腸と脳をつなぐ神経を阻害してトレッドミルと回し車の実験を再び行いました。その結果、腸-脳連結神経が遮断されていると腸微生物はまっとうでも腸微生物が乏しいマウスと同様の運動低下が生じ、マウスがどれだけ運動するかはその神経の刺激にかかっていると示唆されました。何がその神経を刺激するのかが次に調べられ、2つの細菌・Eubacterium rectale（ユウバクテリウム レクターレ）とCoprococcus eutactus（コプロコッカス ユウタクタス）が生み出す代謝物・脂肪酸アミド（FAA）から作られる神経伝達物質・内在性カンナビノイドが運動中に胃腸神経の受容体を刺激し、脳のドーパミン生成に至ることが判明しました。その腸-脳経路を刺激するとマウスはより走れるようになり、かたや末梢の内在性カンナビノイド受容体の阻害、脊髄の神経除去、ドーパミン阻害は腸微生物排除と同様にマウスをより走れなくしました。運動中の腸の細菌の働きのおかげで運動する意欲がより高まって運動がより身につくことを今回の結果は裏付けました。これまでの研究で運動能力が高いマウスは痛みの感じ難さを示すランナーズハイがより強烈であることが示されており、腸内細菌はよく知られるその高揚感にも携わっているかもしれません。今回のマウス実験で示されたのと同じ腸-脳経路がヒトでも存在するかどうかを研究チームは次に調べる予定です。ヒトでの研究が進めば巷の人に走る習慣を身に付けさせたり一流アスリートの運動能力を最適化する安上がりで安全な食事ベースの手段が実現するかもしれません。また、依存やうつ病で支障を来した気分や意欲の回復手段を生み出せる可能性もあります3）。参考1）Dohnalova L, et al. Nature. 2022 Dec 14. [Epub ahead of print]2）Mice With a Healthy Gut Microbiome Are More Motivated to Exercise / TheScientist3）Gut microbes can boost the motivation to exercise, Penn Medicine study finds / Eurekalert

第24回　痛み診療のコツ　まとめ本連載では、痛みの原因やその内容について23回にわたって概説してまいりました。前回は治療編（2）として、社会復帰に向けた痛みのリハビリテーション療法ついてお話しました。今回は4年余りにわたってお話しました痛みについてのまとめとしてお話ししたいと思います。患者さんには「痛み」の理解を痛みを訴える患者さんにおきましては、病態は類似していても、痛みの性質や程度は個々の患者さんによって実に多種多様です。そのために、疼痛緩和療法も神経ブロック療法、薬物療法、各種理学療法、光線療法、インターベンショナル療法など患者さんに合った有効な治療法を選択する必要があります。それと共に患者さんには、痛みについてのご理解を得ていただくことが大切です。「天気痛」とか「気象痛」とか言われております自然による脅威も存在します。昨今に感じるような気温、湿度、気圧などの激しい変化は、当然ながら、自律神経系の不安定性を増強して、痛みの感受性を増強し、より痛みを訴えられる患者さんが多くなっております。そのような場合には、自分でできる鎮痛法、たとえば鎮痛薬を許容範囲内で増やすとか受診の機会を多く持つとかなどをさまざまな対処法があることをご理解していただくことは、患者さんの不安感を取り除き、安心感や自律神経系の改善に繋がり、痛みの緩和のためにも良い方向に働きます。第5のバイタルサインは「痛みの有無とその程度」実臨床の場におきましては、体温、血圧、脈拍、呼吸の基本的な4つのバイタルサインと共に、第5番目のバイタルサインとして、「痛みの有無とその程度」に関心が持たれるようになってきました。しかも、近年、新しく慢性疼痛に対する適応が認められました強オピオイド製剤や新たなトラマドール製剤も使用されるようになってきたこともあり、ますます慢性疼痛への対策の必要性が注目されてきております。2021年10月2日には、わが国における痛み関連8学会（日本疼痛学会、日本ペインクリニック学会、日本慢性疼痛学会、日本腰痛学会、日本運動器疼痛学会、日本口腔顔面痛学会、日本ペインリハビリテーション学会、日本頭痛学会）によります日本痛み関連学会連合が発足し、より強い絆の下で連合として痛みに立ち向かう姿勢を広く世に示してきております。また、国際疼痛学会では、新たな痛みの定義を発表し、より理解しやすい痛みの概念が出来上がっています。それに加えて、新しい痛みの概念として、“nociceptive pain”が提唱され、やはり、日本痛み関連学会連合が「痛覚変調性疼痛」と和訳して、その解釈としては「侵害受容の変化によって生じる痛みであり、末梢侵害受容器の活性化を引き起こす組織損傷またはその恐れがある明確な証拠、あるいは痛みを引き起こす体性感覚系の疾患や障害の証拠が存在しないにもかかわらず生じる痛み」として定義されました。このシリーズの初めに記載した痛みの種類としての侵害受容性疼痛、神経障害性疼痛、心因性疼痛に加えて痛覚変調性疼痛が登場しました。この痛覚変調性疼痛は単独もありうるかとも思いますが、他の疼痛たとえば侵害受容性疼痛と同時に訴えることもあります。この疼痛の位置付けとしては、中枢性感作などの脳機能の変化から発生する痛覚の変調による痛みと考えられております。高齢社会では痛みへの早期介入が重要痛みは、患者さん本人しかわからないし、患者さんの我慢に頼る時期は終わっています。特に長い人生を歩まなくてはならない高齢社会では、できるだけ早期に疼痛治療を開始することが痛みの軽減に連なり、その後の患者さんの人生にとっても良い結果を導くことと確信しております。本連載が、わが国において痛みを有されておられる患者さんの診断と治療へのさらなる発展に対して、多少なりともお役立てられれば望外の喜びです。今回がこの痛みシリーズの最終回となります。24回のご愛読、誠にありがとうございました。1）三木健司. ペインクリニック. 2022;43:1021-1022.

第40回　お薦めのマニュアル本を紹介しますここ数年で緩和ケアに関連した書籍が一気に増えました。これに併せて「どの本が自分に合うのかわからない」という声も聞きます。日本語で書かれた緩和ケアの本はほぼすべて目を通している私が、お薦めの「緩和ケア本」をご紹介します。今日の質問私は診療所で働いており、訪問診療で緩和ケアを必要とする場面が多いため、本を読んで勉強したいのですが、本が多過ぎて選べません。お薦めを教えてください。メ在宅での緩和ケアは多職種連携がより重要となるため、医師はもとより、看護師やリハビリスタッフも、ある程度の共通知識を持っておきたいものです。こんなケースでは、次の2点が重要です。1）多くの分野での現場対応を網羅症状緩和のような比較的緊急性の高い対応が求められる場面での、具体的な処方内容や注意点について記載されていることが大切です。多職種のスタッフが何冊も専門書を読むのは現実的ではないので、1冊で多くの分野を網羅していることも重要でしょう。2）持ち歩けるサイズ感在宅医療に従事される方であれば、診療所にいない時間のほうが多いでしょう。最近では電子版が出ているものも多いですが、やはり本の使いやすさもありますよね。ちょっとした時間にぱっと確認するためには、あまりかさばらないサイズが良いでしょう。そうした観点から、以下の本を推薦します。『緩和ケア　ポケットマニュアル 改訂2版』（宇井 睦人著、南山堂）出版社サイト電子版サイトサイズ感的には一番扱いやすく、タイトルどおりポケットに入るサイズです。オピオイドなど、症状緩和に重要な薬剤の具体的な投与量も記載されており、慣れない薬を処方する際に現場で確認するのにぴったりです。『緩和ケアレジデントマニュアル 第2版』（森田 達也ほか監修、医学書院）出版社サイト電子版サイトおなじみ「レジデントマニュアル」シリーズの緩和ケア版です。このシリーズらしい網羅性の高さで、緩和ケアの教科書にあるトピックはほぼ網羅されています。ポケットに入れるには少し厚いので、カバンを持ち歩く方に。『がん治療医が本当に知りたかった緩和ケアのレシピ』（蓮尾 英明編集、倉田 宝保監修、メジカルビュー）出版社サイト電子版サイトまず、カバーデザインがかっこいい！がん患者のケアについて、痒い所に手が届く記載が多いのが特徴です。たとえば食事の工夫やリハビリテーション、コミュニケーションといったトピックについては、私も勉強になりました。「緩和ケアのマニュアル本」という観点で、ここ数年で発売された3冊をご紹介しました。初学者であればぱっと目を通してみて、ある程度経験のある方は確認用に手元に置いておくと便利ですよ。今回のTips今回のTips緩和ケアについてまず何か1冊！ なら、手軽に使えるマニュアル本がお薦め。

＜先週の動き＞1.マイナカード、救急医療や生活保護受給者でも活用へ／政府2.社会保障、高齢者も経済力に見合った負担を／厚労省3.糖尿病の病名の変更を要望／日本糖尿病協会4.社会保障に対する意識調査、「高齢者の負担増はやむをない」4割強／健保連5.財務省提案の「要介護1と2の保険外し」案に反論も／財務省6.マイナカードによるオンライン資格確認システム義務化に反対／保団連1.マイナカード、救急医療や生活保護受給者でも活用へ／政府総務省消防庁は第二次補正予算の概要を公表した。マイナンバーカードを用いた「オンライン資格確認等システム」を活用することで、傷病者の医療情報などを閲覧できるようにして、救急業務の迅速化・円滑化に向けたシステム構築の検討のため、1億円の予算を要求した。また、厚生労働省は社会保障審議会の生活困窮者自立支援および生活保護部会を11月14日に開催し、生活保護受給者の医療機関の受診時に、これまで用いてきた医療券の代わりにマイナンバーカードを原則とすることとし、医療扶助の適正化のため、福祉事務所による早期の把握や改善を助言する案を提案しており、同省では来年の通常国会以降に関連法案を提出する見通し。なお、生活保護費は令和2年度実績で3.5兆円（国費2.6兆円）であり、その約半分を医療扶助、約3割を生活扶助が占めている。（参考）令和4年度総務省消防庁　第2次補正予算（案）について（消防庁）生活困窮者自立支援制度及び生活保護制度の見直しに関するこれまでの議論の整理（中間まとめ）案（厚労省）マイナンバーカード活用の救急システム構築検討へ　総務省消防庁が第2次補正予算案概要を公表（CB news）マイナカードで生活保護受給者の受診状況を早期に把握　厚労省（毎日新聞）2.社会保障、高齢者も経済力に見合った負担を／厚労省内閣府は11月11日に全世代型社会保障構築会議を開き、子育て世代への支援拡充や持続的な社会保障制度を実現するため、高齢者にも経済力に見合った負担を求めていく方針を固めた。これを受け、厚生労働省は11月17日に社会保障審議会を開催し、現在は年66万円となっている75歳以上の後期高齢者の年間保険料の上限額を、現在よりも14万円引き上げ80万円とする見直し案を提案した。後期高齢者全体の1％強が影響を受けるが、これによって現役世代の負担は1人当たり年間平均300～1,100円軽減する見込み。（参考）第8回　全世代型社会保障構築会議（内閣府）第158回　社会保障審議会医療保険部会（厚労省）全世代型社会保障　年金、医療、介護　制度改正の焦点（産経新聞）75歳以上の4割が負担増…年金収入153万円超の医療保険料引き上げ案を提示（読売新聞）3.糖尿病の病名の変更を要望／日本糖尿病協会日本糖尿病協会は、糖尿病に対する社会的偏見が、不正確な情報や知識に起因する誤った認識により生じることが多いとして、「糖尿病」という病名について、糖尿病のある人がどのように感じているかを調査した。その結果、糖尿病の患者約1,100人のうち、糖尿病という名前に抵抗感や不快感があると90.2％が回答し、病名を変更したほうがいいと79.8％が回答した。糖尿病という病名にまつわる負のイメージを放置することで、糖尿病をもつ人が社会活動で不利益を被るのみならず、治療に向かわなくなるという弊害があるため、糖尿病であることを隠さずにいられる社会を作っていく必要があるとして、今後、1～2年のうちに新たな病名について、日本糖尿病学会とも連携して、変更を求めていくとしている。（参考）糖尿病の病名変更を提唱へ“不正確でイメージ悪い”専門医団体（NHK）糖尿病「名称変えて」　団体調査、患者の9割不快感 怠惰・不摂生…負の印象つながりかねず（日経新聞）糖尿病にまつわる“ことば”を見直すプロジェクト（日本糖尿病学会・日本糖尿病協会）4.社会保障に対する意識調査、「高齢者の負担増はやむをない」4割強／健保連11月16日、健康保険組合連合会（健保連）は「医療・介護に関する国民意識調査」を発表した。健保連は平成19年から定期的にわが国の公的医療保険・介護保険制度や医療提供体制に対する国民の認識について意識調査を行っており、令和4年もwebアンケート方式で3,000人を対象に実施した。少子高齢化が進む中で、1人の高齢者を支える現役世代の人数が今後も減り続けることが予想されることについて、今後高齢世代の負担が重くなることはやむを得ないとする回答（42.3％）が、現役世代の負担増はやむを得ないとする回答（19.5％）を上回った。年齢別でも、70歳以上の高齢者の45.8％が高齢世代の負担増についてやむを得ないと回答していた。また、健康保険について1人当たり月額16,300円（令和2年）の健康保険料について、「非常に重いと感じる」「やや重いと感じる」と回答した割合は合計68.7％となり、負担感が強いことが明らかになっている。（参考）医療・介護に関する国民意識調査（健保連）高齢世代の負担増、4割超「やむを得ない」健保連・国民意識調査（CB news）5.財務省提案の「要介護1と2の保険外し」案に反論も／財務省財務省は、11月に開催した財政制度等審議会・財政制度分科会において、2024年度の介護保険制度改正で、要介護1・2のサービスの見直しについて言及した。この中で、要支援者に対する訪問介護・通所介護は、地域支援事業へ移行を完了したが、要介護1・2への訪問介護・通所介護についても効果的・効率的なサービス提供を可能にするため、段階的に地域支援事業への移行を目指す方向性を提案した。今後、75歳以上の高齢者が2030年頃まで増加し、その後も要介護認定率や1人当たり介護給付費がことさらに高い85歳以上人口の増加が見込まれており、膨らみ続ける介護費の抑制に対応する。この方針に対して、現場の介護関係者からは批判が出ており、自治体側の受け皿が十分に整っていないまま給付を削減することについて反対の意見が出ている。（参考）社会保障（財務省）“要介護1と2の保険外し”、財務省が一部見送りを容認　「段階的にでも実施すべき」と提言（JOINT）要介護1、2のサービス切り離しに現場反発…なぜ？　厚労省が介護保険給付から市町村事業に移行案（東京新聞）6.マイナカードによるオンライン資格確認システム義務化に反対／保団連全国保険医団体連合会（保団連）は、政府が医療機関等に2023年3月末までのオンライン資格確認の原則義務化や、2024年度秋から保険証廃止を進める方針について、マイナンバーによるオンライン資格確認システムやマイナンバーと保険証の一体化について、撤回を求める意見を発表した。保険医協会、保険医会会員に対して今年の10月14月～31日に行ったアンケートの回答（計4,747）のうち医科診療所62％、歯科診療所28％、病院6％が回答しており、保険証廃止については65％が反対、賛成はわずか9％のみであり、マイナンバーカード利用に不慣れな患者への窓口応対の増加やマイナンバーカードの携帯・持参が困難な患者（単身高齢者など）への対応など保険証廃止による医療現場や患者への影響・危惧する意見が多く寄せられた。また、2023年4月のオンライン資格確認の義務化については、運用開始済みが26％、準備中が54％、導入しない・できないが14％にも上ることが明らかとなった。このほか、オンライン資格確認について運用開始済みと回答した回答者（n=1,242）のうち、利用患者がほとんどいないとする意見が83％であり、十分な議論がされていないとして義務化の撤回を求めている。（参考）保険証廃止・オンライン資格確認義務化 意識・実態調査（保団連）オン資義務化・マイナ保険証の「撤回」を　保団連が会見（MEDIFAX）

　これまで、病名とその患者の関係性を考えたことはあるだろうか？ 近年、糖尿病患者が社会的にスティグマ（偏見）を持たれていることを受け、日本糖尿病協会のアドボカシー活動の1つとして、医療現場の言葉の見直しが検討されている。そのなかに、『糖尿病』という疾患名も含まれており、将来、疾患名が変更されるかもしれない。そこで、ケアネットは会員医師1,028人に対し、緊急のアンケート調査を実施した。年齢問わず、半数以上が“反対”　Q1「『糖尿病』の名称変更について、賛成ですか？反対ですか？」対し、賛成は37％、反対は63％であった。年齢による差はとくに見られず、理由は以下のとおり。＜賛成＞・糖尿病自体が病態を的確に示した言葉ではないから（20代、臨床研修医）・若年発症の1型糖尿病患者、とくに女性患者で自身の疾患名についてコンプレックスを抱いている例が多いため（30代、糖尿病・内分泌内科）・心血管イベントを想起させるような名前にしたほうがいいと思うから（40代、リハビリテーション科）・SGLT2阻害薬の普及で、ますますオシッコの甘い感が強調されているので（50代、放射線科）＜反対＞・尿という言葉が持つ負のイメージへの懸念が、名称変更のデメリットを上回ると思えない（30代、小児科）・理由の1つに挙げられた「住宅ローンや生命保険に入れない」というのは名称変更で解決できる問題ではない。一般に浸透しているし、名称そのものが悪印象なわけではないと思う（40代、循環器内科/心臓血管外科）・患者に振り回されるのもどうかと思う。そんなこと言いだしたらキリがないんじゃないでしょうか。新しい病名にもよるけれど（50代、眼科）・すでに広く認知されている。名前を変えることで、有病者の受診行動が変わるとは思えない（60代、腎臓内科）　などが挙げられた。賛成意見では「患者が望むなら」という患者視点でのコメントが多く、一方で反対意見には「名称変更が偏見払拭にならないのでは」という指摘が多かった。“尿”がダメなら“臭”もダメでは…　Q3で糖尿病以外に名称変更が望まれる疾患を尋ねたところ、『重症筋無力症』『悪性貧血』などが挙げられた。これらの病名に共通するのが、重症、悪性というマイナスイメージの表現が付いている点で、これにより患者の不安が強まったという経験をしたと複数名が答えていた。同様に「『〇〇奇形』も負のレッテルを貼られている印象がある」との回答が寄せられた。このほか、「病名の文字が不快と感じるのであれば、腋臭症も変更に値するのではないか。“尿”が負のイメージであるとするのであれば“臭”がより負のイメージが強い」という意見もあった。　この問題は“患者だけ”“医療者だけ”の問題ではないことは周知の事実である。今回のアンケートでは反対意見が多かったものの、患者の病名によるスティグマを軽視しているのではなく、病名を変えるさまざまなリスクに基づき意見していることが明らかになった。　また、患者1,087人を対象とした日本糖尿病協会のアンケート調査「糖尿病の病名に関するアンケート」の結果も、単純に名称変更を訴えるものではなく、病名変更を願ったり、偏見や誤解に悩んだりしている患者がいることを医療者に理解して欲しいという思いが込められている。　医師と患者のアンケート調査1）2）から双方の意見が出揃った今、お互いの意見を尊重し議論が進んでいくことを願う。1）回答者：全医師の0.3％（令和２年12月31日現在の全国の届出「医師」は33万9,623人）2）回答者：糖尿病有病者の0.01％（糖尿病が強く疑われる者［糖尿病有病者］は約1,000万人：平成28年「国民健康・栄養調査」の結果より）アンケートの詳細は以下のページで公開中『「糖尿病」の名称変更、医師は賛成？反対？』＜アンケート概要＞目的：日本糖尿病協会が「糖尿病」の名称変更を検討する方針を示したことを受け、医師の意見を調査した。対象：ケアネット会員医師1,028人調査日：2022年11月10日方法：インターネット

　最近、医療・介護の人材不足に関連してさまざまなデータに触れる機会があった。その中であまりの介護人材不足に改めて愕然とした。2022年7月末現在の最新データによると、介護保険に伴う要介護（要支援）認定者数は697万1,000人。実に65歳以上の約19.0％、つまり高齢者の5人に1人は何らかの介護や介護予防が必要な状況である。国立社会保障・人口問題研究所の将来推計では65歳以上の高齢者は2042年のピーク時3,935万人まで増加の一途をたどる見込みで、当然ながら要介護（要支援）認定者数も当面は増加し続けることになる。そして実際の介護保険サービス利用者の現状と将来については、厚生労働省（以下、厚労省）が今年3月に社会保障審議会介護保険部会に提出した資料によると、2020年度の介護保険サービス利用者の実績値は509万人。将来の利用者は2025年度に577万人、2040年度に672万人と推計されている。この介護保険サービス利用者の将来予測に対して介護職員の必要数推計は、第8期介護保険事業計画策定時の試算で2025年度に約243万人、2040年度に約280万人。2019年度時点の介護職員実数が211万人なので、2025年時点で約32万人の不足となる。2025年度とはわずか3年後のことだ。もちろん厚労省の推計は、ある程度腰だめ的な側面もあるだろう。しかし、もはや“尻に火がつく”などというレベルを超えている。だが、厚労省が調査した最新版の「令和2年介護サービス施設・事業所調査の概況」を見ると、より深刻なことがわかる。介護老人福祉施設（いわゆる特養）の介護職員数を見ると、2019年度比で3,600人強増加はしている。ただし、2020年度の介護老人福祉施設数は8,306施設なので、概算すると1施設当たり平均で0.4人増。しかし、2019年度から72施設増なので、この点を加味すると、2019年度からある既存の介護老人福祉施設の平均では実質の人員増加はほぼゼロといっても過言ではない。さらに訪問介護で働く介護職員初任者研修修了者（旧ホームヘルパー2級）は、2020年度が21万7,049人だが、前年度の2019年度は23万3,322人で、1万6,000人以上も減少している。初任者研修は介護領域での入門資格で、この上位には介護福祉士実務者研修があるが、2020年度の訪問介護に従事する実務者研修修了者は2万8,100人と前年度比で約2,100人の増加に留まる。通所介護で働く介護職員はこの両年度間で微増に過ぎず、この初任者研修修了者の大幅な減少は単純な離職と考えるほか説明がつかない。これほど深刻な介護職の人手不足に対して厚労省が行っている主な取り組みを調べて列挙すると以下のようになる。介護に関する入門的研修実施人材育成等に取り組む介護事業者の認証評価制度介護現場における多様な働き方導入モデル事業介護の仕事の魅力発信などによる普及啓発ちなみに一番上の入門的研修とは2018年にスタートした制度で、前述の初任者研修の一段階前のもので、この研修を修了すると初任者研修の一部が免除されるというものだ。だが、全体的に見てやや厳しい言い方となるが、どれも掛け声中心で介護人材確保の実効性には疑問符が付く。そもそも、介護が魅力的な仕事でなければ新たな人材確保は難しい。一応、厚労省の施策の最後にもそうしたものを意識した取り組みはあるが、前述の初任者研修修了者のかなりの減少を見れば、現実にはそうはなっていないのだろう。そんなこんなを聞こうとして、大学受験浪人時代からの友人にLINEで連絡を取ってみた。彼は介護福祉士の資格を有し、ほぼ一貫して介護業界で働いている。ちょうど今年の夏に有料老人ホームに転職したという話を聞いていたばかりだ。ところが彼からの一言目に「え？」となった。「ミスマッチで辞めたよ」と返ってきたからだ。勤務期間は3ヵ月に満たない。そんな彼の訴えを箇条書きにすると以下のようになる。「社則とか復唱するし、館内はゴキブリやねずみが頻発するし」「勿論、夜勤ありだよ。賞与は2ヵ月の話だったが、実際は1ヵ月ももらっていないと、現場の介護職員は言ってたよ」「夜勤の時は看護師はいない。ナースへのオンコールもなし。急変の時は地域の提携しているクリニックに上申はするけど」「夜勤は16時半〜9時半まで。朝食介助もして、居室にまた戻してと非人間的労働だわ」「3フロアなのに、2人夜勤だし。監視カメラあるし。でも、ずり落ちや転倒の事故は頻発だし」「自立の利用者で訴えが無視されていた人もいたよ」「（利用者の）朝食は7時半、夕食は5時15分には開始でおやつはなし」いやはや聞けば聞くほど暗澹とする内容ばかりだった。まあ、民営の有料老人ホームであるため、介護の質よりも経営効率が優先される悪質事例の典型だったのかもしれないが、それにしても酷すぎると感じるのは私の錯覚なのだろうか？ 特養などで勤務する人などと話をしていてもやはり労働環境、介護の質に関する愚痴を聞かされることは少なくない。介護保険創設から20年が経過した今、厚労省も「科学的介護」という名称で介護の質的向上の取り組みはしている。だが、それだけに留まらず労働環境も含めた質担保に早急に取り組むべきではないだろうか？ 医療に関しては驚くほど箸の上げ下げのようなところまで口を突っ込む割に、介護に対してはその点は緩いと傍目には映る。一応、前述の厚労省の取り組みを見ると、それっぽいものはあるものの、なんとも頼りない感じのものばかり。これでより多くの人材を確保しようなど土台無理な話である。そして介護保険創設は、それまで存在していた医療への過度な依存を軽減するのが大きな目的であったはず。だが、このままの質の担保が不十分な介護の付けを払わされるのは利用者と家族であり、また医療側である。

　重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）による感染症の急性期後6～12ヵ月の時期における、患者の自己申告による罹患後症状（いわゆる後遺症、とくに疲労や神経認知障害）は、たとえ急性期の症状が軽症だった若年・中年の成人であってもかなりの負担となっており、全体的な健康状態や労働の作業能力への影響が大きいことが、ドイツ・ウルム大学のRaphael S. Peter氏らが実施した「EPILOC試験」で示された。研究の成果は、BMJ誌2022年10月13日号に掲載された。ドイツ南西部住民270万人ベースの研究　EPILOC試験は、ドイツ南西部バーデン・ビュルテンベルク州の4つの地域（人口計約270万人）で行われた住民ベースの研究で、2020年10月1日～2021年4月1日にポリメラーゼ連鎖反応（PCR）検査でSARS-CoV-2陽性と判定された18～65歳の集団が解析の対象となった（バーデン・ビュルテンベルク州Ministry of Science and Artの助成を受けた）。　1万1,710人が解析に含まれた。平均年齢は44.1（SD 13.7）歳、6,881人（58.8％）が女性であった。既存の慢性疾患として、筋骨格系疾患（28.9％）、心血管疾患（17.4％）、神経・感覚障害（16.2％）、呼吸器疾患（12.1％）などがみられた。　SARS-CoV-2による感染症の急性期には、77.5％は医療を必要とせず、19.0％が外来治療を受け、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による入院を要したのは3.6％であった。平均追跡期間は8.5ヵ月だった。　主要アウトカムとして、症状の頻度が感染症の急性期後6～12ヵ月と急性期以前で比較され、症状の重症度とクラスタリング、リスク因子、全体的な健康の回復や労働の作業能力との関連の評価が行われた。胸部症状、嗅覚/味覚障害、不安/抑うつも20％以上で発現　急性期前にはみられず、急性期後6～12ヵ月の時期に発現した症状クラスターでは、疲労（急激な身体的消耗、慢性疲労など、37.2％［4,213/1万1,312人、95％信頼区間[CI]：36.4～38.1］）と、神経認知障害（集中困難、記憶障害など、31.3％［3,561/1万1,361人、30.5～32.2］）の頻度が高く、いずれも健康回復や労働能力の低下に最も強く寄与していた。　また、胸部症状（呼吸困難、胸痛など、30.2％［95％CI：29.4～31.0］）、不安/抑うつ（睡眠障害、抑うつ気分、不安など、21.1％［20.4～21.9］）、頭痛/めまい（19.9％［19.2～20.6］）も高頻度にみられ、労働能力に影響を及ぼしていたが、性別や年齢別で多少の差が認められた。　嗅覚/味覚障害（嗅覚の変化、味覚の変化）は23.6％（95％CI：22.9～24.4）、筋骨格系の疼痛（筋肉痛、関節痛、四肢痛）は16.8％（16.1～17.5）、上気道症状（咳嗽、咽頭痛、嗄声）は13.9％（13.3～14.6）で発現した。　日常生活を少なくとも中程度に低下させる新たな症状が発現し、健康回復や労働能力を80％以下に低下させたと考えると、post-COVID症候群の全体の推定値は28.5％（3,289/1万1,536人、95％CI：27.7～29.3）であった。一方、これに該当しない参加者は完全に回復したと仮定すると、post-COVID症候群の発生の推定値は6.5％（3,289/5万457人）で、このうち男性は4.6％（1,145/2万4,959人）、女性は8.4％（2,144/2万5,483人）であった。真の値は、これらの推定値の間と考えられる。　著者は、「このようなcovid後の後遺症（post-covid sequelae）の個人的、社会的な負担の大きさを考えると、適切な治療選択肢を確立し、有効なリハビリテーション法を開発するために、その基礎となる生物学的異常と原因を早急に明らかにする必要がある」としている。

　ビタミンDが欠乏することで、将来的に筋力が低下してサルコペニア罹患率が上昇する可能性を、国立長寿医療研究センター運動器疾患研究部の細山 徹氏や、名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学の水野 隆文氏らの研究グループが発表した。　先行研究において、ビタミンDは加齢性の量的変動やサルコペニアとの関連性が指摘されていたが、それらの多くが培養細胞を用いた実験や横断的な疫学研究から得られたものであり、成熟した骨格筋に対するビタミンDの作用や加齢性疾患であるサルコペニアとの関連性を示す科学的根拠は十分ではなかった。Journal of Cachexia, Sarcopenia and Muscle誌2022年10月13日掲載の報告。　研究グループは、国立長寿医療研究センターで実施している老化に関する長期縦断疫学研究「NILS-LSA」のデータを用い、血中ビタミンD量低値の一般住民の4年後の筋力変化や筋量変化、新規サルコペニア発生数などについて検討した。　主な結果は以下のとおり。・NILS-LSAに登録されている1,919人のデータから傾向スコアでマッチさせたビタミンD欠乏群（血中25OHD量が20ng/mL未満、n＝384）および充足群（20ng/mL以上、n＝384）の比較解析の結果、ビタミンD欠乏群では握力低下が進行した（欠乏群：－1.55±2.47kg、充足群：－1.13±2.47kg、p＝0.019）。・サルコペニアの新規発生率は、ビタミンD欠乏群で有意に高かった（欠乏群：3.9％、充足群：1.3％、p＝0.039）。・ビタミンD受容体遺伝子Vdrを成熟した筋線維で特異的に欠損させたコンディショナルノックアウト（VdrmcKO）マウスの表現型の解析では、VdrmcKOマウスでは有意な筋力低下を認めた。なお、筋重量、筋線維径、筋線維タイプ、骨格筋幹細胞数など骨格筋の量的形質には影響はみられなかった。・VdrmcKOマウスでは、筋線維の収縮・弛緩に関わる遺伝子Serca1とSerca2aの発現が減少し、骨格筋における筋小胞体Ca2+-ATPアーゼ活性も低下していた。　これらの結果より、研究グループは「ビタミンD欠乏と将来的な筋力低下およびサルコペニア罹患率の上昇には関連性がある可能性があり、成熟筋線維におけるビタミンDシグナルは、筋量には影響を与えないものの筋力発揮へ寄与する」とまとめた。

　統合失調症患者に対するソーシャルスキルトレーニング（SST）の新たな治療アプローチとして、シネマティックバーチャルリアリティー（Cine-VR）テクノロジーが注目されている。イタリア・バーリ工科大学のVito M. Manghisi氏らは、統合失調症患者に対するCine-VR介入の受容性を評価するため、本研究を実施した。その結果、統合失調症患者に対するCine-VR介入の良好な受容性が確認された。Games for Health Journal誌オンライン版2022年9月8日号の報告。　研究者らは、自立生活支援のためのSSTリハビリテーションサポートシステムとしてCine-VRベースのプラットフォームを開発し、利便性、ユーザーエクスペリエンス、使用パフォーマンスの観点から、精神疾患患者への受容性を評価した。対象は、18～65歳の統合失調症スペクトラム障害（DSM-5に基づく）患者10例。中等度～重度の知的障害がなく、物質使用障害を認めない患者を対象に含めた。治療後にアンケートを実施し、関連データを自動収集するためのプラットフォームを開発した。　主な結果は以下のとおり。・利便性およびユーザーエクスペリエンスの評価は、「良い」～「優れる」であった。・使用パフォーマンスの向上も認められた。・SSTリハビリテーション介入をサポートする新たな治療アプローチとして、Cine-VRの有効性を評価するさらなる研究が求められる。

【10月26日　弾性ストッキングの日】〔由来〕1848年10月26日にウィリアム・ブラウン氏が「弾性ストッキング」の特許をイギリスで取得したことにちなみ、「日本静脈学会 弾性ストッキング・コンダクター養成委員会」が弾性ストッキングを広く一般にPRするために制定。関連コンテンツ浮腫の見分け方、発症形式と部位を押さえよう！【Dr.山中の攻める！問診3step】「災害としてのCOVID-19と血栓症Webセミナー」ホームページで公開中／日本静脈学会浮腫による蜂窩織炎の再発予防、圧迫療法は有効か／NEJM新・夜間頻尿診療ガイドラインで何が変わるか／日本排尿機能学会静脈瘤治療、5年後のQOLと費用対効果を比較／NEJM

　厚生労働省は、2022年6月に公開した「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き 別冊 罹患後症状のマネジメント（第1.1版）」を改訂し、第2版を10月14日に発表し、全国の自治体や関係機関などに周知を行った。　主な改訂箇所としては、・第1章の「3.罹患後症状の特徴」について国内外の最新知見を追加・第3～11章の「2.科学的知見」について国内外の最新知見を追加・代表的な症状やキーワードの索引、参考文献全般の見直しなどが行われた。　同手引きの編集委員会では、「はじめに」で「現在、罹患後症状に悩む患者さんの診療や相談にあたる、かかりつけ医などやその他医療従事者、行政機関の方々に、本書を活用いただき、罹患後症状に悩む患者さんの症状の改善に役立ててほしい」と抱負を述べている。1年後に多い残存症状は、疲労感・倦怠感、呼吸困難、筋力低下/集中力低下　主な改訂内容を抜粋して以下に示す。【1章 罹患後症状】「3 罹患後症状の特徴」について、タイトルを「罹患後症状の頻度、持続時間」から変更し、（罹患者における研究）で国内外の知見を追加。・海外の知見　18報告（計8,591例）の系統的レビューによると、倦怠感（28％）、息切れ（18％）、関節痛（26％）、抑うつ（23％）、不安（22％）、記憶障害（19％）、集中力低下（18％）、不眠（12％）が12ヵ月時点で多くみられた罹患後症状であった。中国、デンマークなどからの研究報告を記載。・国内の知見　COVID-19と診断され入院歴のある患者1,066例の追跡調査について、急性期（診断後～退院まで）、診断後3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月で検討されている。男性679例（63.7％）、女性387例（36.3％）。　診断12ヵ月後でも罹患者全体の30％程度に1つ以上の罹患後症状が認められたものの、いずれの症状に関しても経時的に有症状者の頻度が低下する傾向を認めた（12ヵ月後に5％以上残存していた症状は、疲労感・倦怠感（13％）、呼吸困難（9％）、筋力低下/集中力低下（8％）など。　入院中に酸素需要のあった重症度の高い患者は、酸素需要のなかった患者と比べ3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月といずれの時点でも罹患後症状を有する頻度が高かった。　入院中に気管内挿管、人工呼吸器管理を要した患者は、挿管が不要であった患者と比べて3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月といずれの時点でも罹患後症状を有する頻度が高かった。　罹患後症状に関する男女別の検討では、診断後3ヵ月時点で男性に43.5％、女性に51.2％、診断後6ヵ月時点で男性に38.0％、女性に44.8％、診断後12ヵ月時点で男性に32.1％、女性に34.5％と、いずれの時点でも罹患後症状を1つでも有する割合は女性に多かった。（非罹患者と比較した研究）　COVID-19非罹患者との比較をした2つの大規模コホート研究の報告。英国の後ろ向きマッチングコホート研究。合計62の症状が12週間後のSARS-CoV-2感染と有意に関連していて、修正ハザード比で大きい順に嗅覚障害（6.49）、脱毛（3.99）、くしゃみ（2.77）、射精障害（2.63）、性欲低下（2.36）のほか、オランダの大規模マッチングコホート研究を記載。（罹患後症状とCOVID-19ワクチン接種に関する研究）（A）COVID-19ワクチン接種がCOVID-19感染時の罹患後症状のリスクを減らすかどうか（B）すでに罹患後症状を認める被験者にCOVID-19ワクチン接種を行うことでどのような影響が出るのか、の2点に分け論じられている。（A）低レベルのエビデンス（ケースコントロール研究、コホート研究のみでの結果）では、SARS-CoV-2感染前のCOVID-19ワクチン接種が、その後の罹患後症状のリスクを減少させる可能性が示唆されている。（B）罹患後症状がすでにある人へのCOVID-19ワクチン接種の影響については、症状の変化を示すデータと示さないデータがあり、一定した見解が得られていない。「5 今後の課題」　オミクロン株症例では4.5％が罹患後症状を経験し、デルタ株流行時の症例では10.8％が罹患後症状を経験したと報告されており、オミクロン株流行時の症例では罹患後症状の頻度は低下していることが示唆されている。揃いつつある各診療領域の知見　以下に各章の「2.科学的知見」の改訂点を抜粋して示す。【3章 呼吸器症状へのアプローチ】　罹患後症状として、呼吸困難は20〜30％に認め、呼吸器系では最も頻度の高い症状であった。年齢、性別、罹患時期などをマッチさせた未感染の対照群と比較しても、呼吸困難は胸痛や全身倦怠感などとともに、両者を区別しうる中核的な症状だった。【4章 循環器症状へのアプローチ】　イタリアからの研究報告では、わずか13％しか症状の完全回復を認めておらず、全身倦怠感が53％、呼吸困難が43.4％、胸痛が21.7％。このほか、イギリス、ドイツの報告を記載。【5章 嗅覚・味覚症状へのアプローチ】　フランス公衆衛生局の報告によると、BA.1系統流行期と比較し、BA.5系統流行期では再び嗅覚・味覚障害の発生頻度が増加し、嗅覚障害、味覚障害がそれぞれ8％、9％から17％に倍増した。【6章 神経症状へのアプローチ】　中国武漢の研究では、発症から6ヵ月経過しても、63％に疲労感・倦怠感や筋力低下を認めた。また、発症から6週間以上持続する神経症状を有していた自宅療養者では、疲労感・倦怠感（85％）、brain fog（81％）、頭痛（68％）、しびれ感や感覚障害（60％）、味覚障害（59％）、嗅覚障害（55％）、筋痛（55％）を認めたと報告されている。【7章 精神症状へのアプローチ】　罹患後症状が長期間（約1年以上）にわたり持続することにより、二次的に不安障害やうつ病を発症するリスクが高まるという報告も出始めている。【8章 “痛み”へのアプローチ】　下記の2つの図を追加。　「図8-1　COVID-19罹患後疼痛（筋痛、関節痛、胸痛）の経時的変化」　「図8-2　COVID-19罹患後疼痛の発生部位」　COVID-19罹患後に身体の痛みを有していたものは75％で、そのうち罹患前に痛みがなかったにも関わらず新規発症したケースは約50％と報告されている。罹患後、新規発症した痛みの部位は、広範性（20.8％）、頸部（14.3％）、頭痛、腰部、肩周辺（各11.7％）などが報告され、全身に及ぶ広範性の痛みが最も多い。　【9章 皮膚症状へのアプローチ】「参考 COVID-19と帯状疱疹［HZ］の関連について」を追加。ブラジルでは2017〜19年のCOVID-19流行前の同じ間隔と比較して、COVID-19流行時（2020年3〜8月）のHZ患者数は35.4％増加した。一方、宮崎での帯状疱疹大規模疫学研究では、2020年のCOVID-19の拡大はHZ発症率に影響を与えなかったと報告。　　　　【10章 小児へのアプローチ】　研究結果をまとめると、（1）小児でも罹患後症状を有する確率は対照群と比べるとやや高く、特に複数の症状を有する場合が多い、（2）年少児は年長児と比べて少ない、（3）症状の内訳は、嗅覚障害を除くと対照群との間に大きな違いはない、（4）対照群においてもメンタルヘルスに関わる症状を含め、多くの訴えが認められる、（5）症例群と対照群との間に罹患後症状の有病率の有意差を認めない、（6）小児においてもまれに成人にみられるような循環器系・呼吸器系などの重篤な病態を起こす可能性があるといえる。【11章 罹患後症状に対するリハビリテーション】　2022年9月にWHOより公表された"COVID-19の臨床管理のためのガイドライン"の最新版（第5版）では、罹患後症状に対するリハビリテーションの項が新たに追加され、関連する疾患におけるエビデンスやエキスパートオピニオンに基づいて、呼吸障害や疲労感・倦怠感をはじめとするさまざまな症状別に推奨されるリハビリテーションアプローチが紹介されている。　なお、本手引きは2022年9月の情報を基に作成されており、最新の情報については、厚生労働省などのホームページなどから情報を得るように注意を喚起している。

＜先週の動き＞1.健康保険証を2024年度の秋に廃止へ、丁寧な対応を求める声も／厚労省2.新型コロナ・インフル同時流行に向けタスクフォース立ち上げ／厚労省3.自治体による公立病院への財政補助の見直しを／財務省4.2024年度からの医療費適正化計画の見直しに着手／厚労省5.複数の医師の退職で腎移植が不可能に／京都府立医大6.第8次医療計画で、在宅医療でのリハビリや栄養指導との連携強化を／厚労省1.健康保険証を2024年度の秋に廃止へ、丁寧な対応を求める声も／厚労省河野太郎デジタル大臣が10月13日の記者会見において、再来年の秋までに健康保険証を原則廃止し、マイナンバーカードと一体化すると発表した。総務省によると、マイナンバーカードの申請枚数は7,072万枚余り（10月11日時点）で、申請率は56.2％となっている。岸田内閣では、今年6月に閣議決定した「骨太の方針」で、保険証の原則廃止を目指すとしていたが、廃止の期限を24年秋と明示し、事実上の義務化に踏み込んだ形。政府は、マイナ保険証によって利用者が個人向けの専用サイト「マイナポータル」で診療履歴や薬の使用歴などが確認できるようになるほか、確定申告の医療費控除が簡単になるなどメリットを訴え、普及を高めるよう働きかけている。（参考）マイナ・保険証一体化　デジタル化遅れに危機感（毎日新聞）河野デジタル相　健康保険証を24年秋に廃止　国民や医療従事者の理解得られるよう取り組む（ミクスオンライン）埼玉で「地域医療」崩壊の恐れ？　「マイナ保険証の資格確認」に開業医ら反対、廃業検討も…何が起きている（埼玉新聞）オンライン資格確認等システム参加「義務化の撤回」を求める（埼玉保険医新聞）2.新型コロナ・インフル同時流行に向けタスクフォース立ち上げ／厚労省厚生労働省は、今年の冬に新型コロナウイルス感染症と季節性インフルエンザの同時流行に向け、関係する団体・学会と国や地方の行政機関と連携しながら取り組むため、「新型コロナ・インフル同時流行対策タスクフォース」を立ち上げ、第1回会合を10月14日に開催した。これに先立ち、10月13日の新型コロナウイルス感染症対策分科会の後に開催された記者会見で、尾身茂会長は「『第8波』は第7波以上の高い波になる」として、「感染拡大時の対策のあり方について早急に議論をすべき」との見解を示しており、これに応える形で開催された。タスクフォースでは、同時感染が生じた場合、ピーク時には発熱患者の合計が1日75万人が想定されるとし、重症化リスクの高い人を優先し、低リスクの人は症状が軽ければ「すぐの受診」は避けて自宅で検査キットを活用するなど検討している。（参考）第1回新型コロナ・インフル同時流行対策タスクフォース（厚労省）第19回　新型コロナウイルス感染症対策分科会（内閣府）加藤厚労相、新型コロナ・インフル同時流行対策を発表…オンライン診療の活用呼びかけ（読売新聞）「コロナ第8波、第7波以上に」　尾身氏、議論呼びかけ（毎日新聞）3.自治体による公立病院への財政補助の見直しを／財務省財務省は、財政制度等審議会の財政制度分科会を10月13日に開催した。この中で、政府が、新型コロナウイルス感染対策で、政府から地方自治体にさまざまな形で補助金が交付されており、このため地方自治体の財政はプライマリーバランスの黒字が続いている。このため、コロナ対策の補助金の支給で、公立病院の経営状況について、公立病院全体の経常損益はコロナ前の2019年度は984億円の赤字が、翌年度には黒字に転換し、2021年度に3,296億円の黒字となったことを指摘した。参加した委員からは、これ以上の国の財政悪化を防ぐためにも、地方における社会保障費の抑制や地方自治体の公立病院への財政の繰り出しを求めた。政府は公立病院の経営改善を求めており、多額の補助金によって、公立病院の経営改革が阻害されることがあってはならないとし、経営強化プランを踏まえた取組を着実に進めていく必要があると指摘した。（参考）財務省、公立病院への繰り出しを疑問視　黒字転換したのに同水準を維持（CB news）地方財政（財務省　財政制度分科会）地方財政　参考資料（財務省　財政制度分科会）4. 2024年度からの医療費適正化計画の見直しに着手／厚労省厚生労働省は、10月13日に社会保障審議会医療保険部会を開催した。この中で医療費適正化計画の見直しに関する論点を提案した。医療費適正化計画は医療費の抑制や医療の効率的な提供の推進を目的に、2008年度から開始されており、2024年度から新たに第4期が開始されることになっている。この中で、現行の第3期医療費適正化計画の目標に対する進捗状況では、最終年度の2023年に80％が目標とされていた後発医薬品の使用促進は2020年度に79.6％とほぼ達成されていたものの、目標値が70％であった特定健診の実施率は53.4％と伸び悩んでいた。厚生労働省は、第4期医療費適正化計画に向けた論点として、新たに取り組むべき目標として、2025年には団塊の世代が全員後期高齢者となることを背景に、複合的なニーズを有する高齢者への医療・介護の効果的・効率的な提供と医療資源の効果的・効率的な活用を挙げた。（参考）医療費適正化計画に高齢者保健事業・介護予防を　厚労省が医療保険部会に論点提案（CB news）医療費適正化計画の見直しについて（社会保障審議会医療保険部会）5.複数の医師の退職で腎移植が不可能に／京都府立医大京都府立医大病院で、腎臓移植手術を行なっていた医師6名のうち5名が退職したため、今年の春以降、移植が行えなくなっていることが明らかとなった。京都府内では腎臓移植手術のシェアの9割以上を占めており、国内有数の施設であった。退職した医師らは移植外科に所属しており、転職や留学などのため相次いで退職。今年5月には診療科のトップの准教授も退職したため、医師は残り1人となり、移植手術が実施不可能になった。大学側は「できるだけ早期に手術を再開できるよう努力したい」としている。（参考）「腎臓移植」手術数は府内トップの病院だが…医師5人退職、手術できない事態に（読売新聞）腎臓の移植手術担う医師5人が相次ぎ退職、手術できず　京都府立医科大病院（京都新聞）6.第8次医療計画で、在宅医療でのリハビリや栄養指導との連携強化を／厚労省厚生労働省は第8次医療計画の策定に向けて、在宅医療及び医療・介護連携に関するワーキンググループを10月14日に開催した。この中で、在宅医療の現場で、救急医療機関と消防機関など、地域でのネットワーク作りが十分ではなく、情報共有が難しい状況であることや、緊急時に、即座に入院が可能な病院が必要とされ、在宅療養後方支援病院のほか、在宅療養支援病院が役割を担っているケースもあるので、後方支援機能を検討することになった。このほか、在宅医療の提供体制に、訪問リハビリテーションや訪問栄養食事指導を加えることとし、これらの職種を含め、多職種の連携を加えることを了承した。（参考）次期指針での在宅医療提供体制、訪問リハなど項目追加 厚労省WG了承、次回取りまとめへ（CB news）第7回在宅医療及び医療・介護連携に関するワーキンググループ　資料（厚生労働省）

【10月4日　徒歩の日】〔由来〕徒歩の語呂合わせから日常生活で歩く習慣をつけ、健康になることを目的に宮崎県宮崎市の「徒歩を楽しむ会」（代表・貞原信義氏）が2004年に制定。関連コンテンツ歩行しづらいときの症状チェック【患者説明用スライド】原因不明の足の痛み、プライマリでPADを疑うポイントは？おすすめの運動は何ですか？【患者説明用スライド】高齢女性、1日4,400歩でも死亡率低下、強度は関連せず認知症予防に歩行時間が大きく寄与～日本人1万4千人のデータ

　日本医師会常任理事の長島 公之氏は、2022年9月28日の定例記者会見で、新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いが厚生労働省より示されたことを報告した。発熱外来の特例的加算が10月31日まで延長　2022年９月30日までを期限として算定可能な特例的加算である「2類感染症患者入院診療加算（250点）」および「電話や情報通信機器による療養上の管理に係る点数（147点）」は、1ヵ月延長して2022年10月31日まで引き続き算定が可能となる（新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて[その77]）。1. 2類感染症患者入院診療加算（250点）　診療・検査医療機関（発熱外来）において、新型コロナウイルス感染症であることが疑われる患者に対し、必要な感染予防策を講じた上で外来診療を実施した場合に「2類感染症患者入院診療加算（250点）」の算定が可能となる。なお、「院内トリアージ実施料（300点）」と併せて550点が算定できる。2. 電話や情報通信機器による療養上の管理に係る点数（147点）　自宅・宿泊療養中の新型コロナウイルス感染症患者のうち重症化リスクの高い者に対し、保健所などから健康観察に係る委託を受けている保険医療機関または診療・検査医療機関の医師が、電話などを用いて診療を行った場合に「電話や情報通信機器による療養上の管理に係る点数（147点）」の算定が可能となる。なお、上記の「2類感染症患者入院診療加算（250点）」も算定できる。入院患者の2つの特例的加算が新設　疾患別リハビリテーションが必要な患者や、回復後も引き続き入院管理が必要な患者に関する2つの特例的加算が新設された（新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて[その76]）。1. 2類感染症患者入院診療加算（250点）　入院中の新型コロナウイルス感染症患者に対し、必要な感染予防策を講じた上で疾患別リハビリテーションを実施した場合に「2類感染症患者入院診療加算（250点）」の算定が可能となる。2. 救急医療管理加算１の100分の200に相当する点数（1,900点）　新型コロナウイルス感染症から回復した後、引き続き入院管理が必要な患者が退院に関する基準を満たし、入院の勧告・措置が解除された後、最初に転院した保険医療機関における入院日を起算日として30日を限度として、「救急医療管理加算１」の100分の200に相当する点数（1,900点/日）の算定が可能となる。

　膝関節の不安定性による症状が持続している非急性期の前十字靱帯（ACL）損傷患者の管理法として、外科的再建術はリハビリテーションと比較して、臨床効果（KOOS4）が優れ費用対効果も良好であることが、英国・オックスフォード大学のDavid J. Beard氏らが実施した「ACL SNNAP試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2022年8月20日号で報告された。英国の実践的無作為化対照比較試験　ACL SNNAP試験は、膝関節の不安定性の症状が持続する非急性期のACL損傷患者において、再建手術と非外科的治療のどちらが最適な管理法であるかの検証を目的とする実践的な無作為化対照比較試験であり、2017年2月～2020年4月の期間に、英国の29ヵ所の国民保健サービス（NHS）セカンダリケア病院の整形外科で参加者の募集が行われた（英国国立健康研究所［NIHR］医療技術評価計画の助成を受けた）。　対象は、ACL損傷による持続性の症状を伴う膝の問題（不安定性）を有する患者であった。緊急手術を示唆する特徴を持つ半月板の病変や、重度の変形性関節症（Kellgren-Lawrence分類のGrade3または4）を有する患者は除外された。　被験者は、手術（再建術）またはリハビリテーション（理学療法：治療後に不安定性が持続する場合は、再建術が可能とされた）を受ける群に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。　主要アウトカムは、無作為化の時点から18ヵ月後の膝関節損傷・変形性関節症アウトカムスコア-4領域版（KOOS4）（0～100点、点数が高いほど健康状態が良好）とされた。KOOS下位尺度もすべて良好　316例が登録され、外科的再建術群に156例、リハビリテーション群に160例（1例でデータを確認できなかった）が割り付けられた。全体の平均年齢は32.9（SD 9.8）歳で、外科的再建術群で男性の割合が高かった（71％ vs.62％）。34％はACL損傷から4ヵ月以内、66％は4ヵ月以上であり、22％は1年以上が経過していた。ベースラインの平均KOOS4は、外科的再建術群が45.7（SD 19.6）点、リハビリテーション群は43.3（18.1）点だった。　また、外科的再建術群では、実際に手術を受けたのは72％（113/156例）で、28％（43例）はこれを受けなかった（26％［11例］は手術待機、40％［17例］はリハビリテーションを選択）。リハビリテーション群の41％（65/160例）は、症状が持続したため再建術を受けた。手術までの期間中央値は、外科的再建術群が113日、リハビリテーション群で再建術を受けた患者は237日であった。　主要アウトカム評価のintention to treat集団は248例で、外科的再建術群が128例、リハビリテーション群は120例であった。18ヵ月時の平均KOOS4は、外科的再建術群が73.0 （SD 18.3）点、リハビリテーション群は64.6（SD 21.6）点で、補正後平均群間差は7.9点（95％信頼区間[CI]：2.5～13.2）であり、外科的再建術群で有意に良好だった（p＝0.0053）。　また、18ヵ月時のKOOSの下位尺度は、いずれも外科的再建術群で優れた（疼痛［p＝0.020］、症状［p＝0.0020］、日常生活動作［p＝0.0022］、スポーツ/余暇活動［p＝0.043］、膝関連の生活の質［p＝0.0065］）。　一方、外科的再建術がリハビリテーションよりも費用対効果が優れる確率について解析したところ、外科的再建術は1質調整生存年（QALY）を得るのに要する費用が3万ポンド（72％の確率）の場合に最も費用対効果が優れる選択肢であった。これは、1例当たりの医療費は外科的再建術のほうが高額（3,186 vs.2,169ポンド、群間差：1,017ポンド、95％CI：557～1,476、p＜0.001）であるにもかかわらず、アウトカムが優れていたこと（1例当たり1.03 vs.0.98 QALY、p＝0.17）の結果であった。　介入に関連する合併症は、外科的再建術群で1件、リハビリテーション群で2件認められ、臨床イベントはそれぞれ10例で11件および11例で12件発現し、両群間に差はなかった。　著者は、「より長期のACL損傷（もはや急性期ではない）の患者との共有意思決定では、ACLの外科的再建術は非手術的な方法よりも良好な結果をもたらす可能性があることを提示し、理由を問わず患者が手術を望まない場合は、非手術的な治療でも損傷は改善され、後日、外科的再建術を行う選択肢も残されていることを、再確認する必要がある」と指摘している。