妊娠中のオメガ3長鎖多価不飽和脂肪酸（n-3 LCPUFA、魚油）サプリメント摂取と出生児のアトピー性皮膚炎リスクとの関連は、母体が有するシクロオキシゲナーゼ-1（COX1）遺伝子型によって異なることが示された。デンマーク・コペンハーゲン大学のLiang Chen氏らが実施した無作為化比較試験「Danish Copenhagen Prospective Studies on Asthma in Childhood 2010」の事前に規定された2次解析において、TT遺伝子型を有する母親がn-3 LCPUFAサプリメントを摂取した場合、出生児はアトピー性皮膚炎のリスクが有意に低いことが示された。著者は、「TT遺伝子型を有する妊婦にのみサプリメントを摂取させるという個別化された予防戦略の参考になるだろう」と述べている。エイコサノイドは、アトピー性皮膚炎の病態生理に関与しているが、出生前のn-3 LCPUFAサプリメント摂取や母体のCOX1遺伝子型の影響を受けるかどうかは明らかになっていなかった。JAMA Dermatology誌オンライン版2024年8月28日号掲載の報告。　「Danish Copenhagen Prospective Studies on Asthma in Childhood 2010」の事前に規定された2次解析では、出生コホートの母子ペアを対象とし、出生児が10歳になるまで前向きに追跡した。妊娠中のn-3 LCPUFAサプリメント摂取と小児アトピー性皮膚炎の関連について、全体および母親のCOX1遺伝子型別に検討した。本試験では、母親と出生児のCOX1遺伝子型を確認し、出生児が1歳になった時点で尿中エイコサノイドを測定した。本試験は2019年1月～2021年12月の期間に実施し、データ解析は2023年1～9月に行った。　合計736例の妊娠24週の妊婦を、1日2.4gのn-3 LCPUFA（魚油）サプリメントを摂取する群（介入群）またはプラセボ（オリーブオイル）を摂取する群（対照群）に1対1の割合で無作為に割り付け、出産1週後まで摂取を継続させた。　主要アウトカムは、全体および母親のCOX1遺伝子型別にみた10歳時までの小児アトピー性皮膚炎リスクであった。　主な結果は以下のとおり。・10歳時のフォローアップを完了した出生児は635例（91％、女子363例［57％］）であり、母親と共に、介入群321組（51％）、対照群314組（49％）が解析に含まれた。・妊娠中のn-3 LCPUFAサプリメントの摂取は、出生児の1歳時点における尿中トロンボキサンA2代謝物量と有意な負の関連があった（β：－0.46、95％信頼区間[CI]：－0.80～－0.13、p＝0.006）。また、尿中トロンボキサンA2代謝物量はCOX1 rs1330344遺伝子型との有意な正の関連も認められた（Cアレル当たりのβ：0.47、95％CI：0.20～0.73、p＝0.001）。・10歳時点までの小児アトピー性皮膚炎発症とn-3 LCPUFAサプリメント摂取（ハザード比[HR]：1.00、95％CI：0.76～1.33、p＝0.97）、母親のCOX1遺伝子型（同：0.94、0.74～1.19、p＝0.60）との間には、いずれも関連が認められなかったが、n-3 LCPUFAサプリメント摂取と母親のCOX1遺伝子型には有意な交互作用がみられた（交互作用のp＜0.001）。・TT遺伝子型を有する母親の出生児のアトピー性皮膚炎のリスクは、対照群よりも介入群で有意に低かった（390組［61％］のHR：0.70、95％CI：0.50～0.98、p＝0.04）。一方で、CT遺伝子型を有する母親の出生児において、介入群のアトピー性皮膚炎のリスク低下はみられず（209組［33％］のHR：1.29、95％CI：0.79～2.10、p＝0.31）、CC遺伝子型を有する母親の出生児では有意なリスク上昇が認められた（37組［6％］のHR：5.77、95％CI：1.63～20.47、p＝0.007）。・アトピー性皮膚炎発症について、n-3 LCPUFAサプリメント摂取と出生児のCOX1遺伝子型には、有意な交互作用がみられた（交互作用のp＝0.002）。

　デュピルマブで治療を受けたアトピー性皮膚炎患者を最長5年追跡調査したコホート研究において、デュピルマブの臨床的有効性は維持された。一方で3分の2の患者は3週ごとまたは4週ごとの投与量に漸減し、23.8％の患者が治療を中止した。治療中止の主な理由は有害事象、無効であった。これまで日常診療でのアドピー性皮膚炎に対するデュピルマブの、長期の有効性と安全性に関するデータは限られていた。オランダ・ユトレヒト大学医療センターのCeleste M. Boesjes氏らが、JAMA Dermatology誌オンライン版2024年8月7日号で報告した。　研究グループは、日常診療で最長5年間治療を受けたアトピー性皮膚炎の小児、成人および高齢者における、デュピルマブ治療の臨床的有効性と治療中止の理由を評価する前向き多施設コホート研究を行った。　BioDayレジストリ（オランダの大学病院4施設とその他10施設で登録）を用いて、2017年10月～2022年12月にデュピルマブによる治療を受けたすべての年齢のアトピー性皮膚炎患者を特定し、研究対象とした。　臨床的有効性は、小児（18歳未満）、成人（18～64歳）、高齢者（65歳以上）で層別化を行い、Eczema Area and Severity Index（EASI）、Investigator Global Assessment（IGA）、そう痒Numeric Rating Scale（NRS）で評価した。さらに、TARC値、好酸球数などを評価。デュピルマブを中止した患者について、中止の理由を評価した。　主な結果は以下のとおり。・計1,286例のアトピー性皮膚炎患者（年齢中央値38歳［四分位範囲[IQR]：26～54］、男性726例［56.6％］）がデュピルマブによる治療を受けた（小児130例、成人1,025例、高齢者131例）。・追跡期間中央値は87.5ヵ月（IQR：32.0～157.0）。・ほとんどの患者が最長5年の治療期間にわたりアトピー性皮膚炎のコントロールを維持しており、EASIが7以下の患者は78.6～92.3％、そう痒NRSが4以下の患者は72.2～88.2％であった。・全患者の最大70.5％の投与間隔が延長し、ほとんどが300mgの3週ごとまたは4週ごと投与となっていた。・治療開始5年後、EASIスコア平均値は2.7（95％信頼区間[CI]：1.2～4.2）、そう痒NRS平均値は3.5（2.7～4.3）であった。・EASI、IGAについて、観察期間を通じて年齢群間に統計学的有意差がみられたが、その差（52週時点でEASIは0.3～1.6、IGAは0.12～0.26）は非常に小さかった。そう痒NRSについては、統計学的有意差はみられなかった。・TARC中央値は、1,751pg/mL（95％CI：1,614～1,900）から治療開始6ヵ月で390pg/mL（368～413）へ大幅に低下し、低値を維持した。・好酸球数中央値は16週まで一時的に上昇したが、その後は経時的に統計学的有意な低下がみられた。・合計306例（23.8％）がデュピルマブを中止し、中止までの期間中央値は54.0週（IQR：29.0～110.0）であった。多く報告された中止の理由は、有害事象98例（7.6％）、無効85例（6.6％）であった。41例（3.2％）がデュピルマブ投与を再開し、これらの患者の大半で奏効が認められた。

　好酸球性消化管疾患は、食道・胃・十二指腸・小腸・大腸の消化管のいずれかに好酸球が浸潤して炎症を引き起こすアレルギー性疾患の総称であるが、確定診断が難しいことから比較的まれな疾患で厚生労働省の指定難病として告示されている。胸焼け、腹痛、下痢といったさまざまな消化器症状を引き起こすが、一般的には好酸球性食道炎と胃から大腸までのいずれかもしくは複数の部位に炎症の主座を有する好酸球性胃腸炎に大別されているが、最近の診療現場では好酸球性食道炎が増加している。つかえ感や胸焼けを慢性的に自覚する患者に対して行われる上部消化管内視鏡検査で、本疾患に特徴的な内視鏡所見である縦走溝や輪状溝および白苔を認めた際に行う生検組織を用いた組織学的検査により確定診断されるケースが多いが、健康診断や人間ドックなどで受けた内視鏡検査の際に偶然発見される無症状の症例も増加している。本疾患が気管支喘息などのアレルギー性疾患の合併率が高いことも、留意しておくべきである。　わが国における好酸球性食道炎に対する治療は、保険適用になっていないプロトンポンプ阻害薬やステロイド吸入薬の内服が使用される場合が多いが、それでも症状が改善しない場合は、全身性ステロイドの内服や原因として疑われる食材を除去する食事療法が行われている。以上の一般的治療でも症状が難治性の場合、海外では生物学的製剤の開発が進みつつある。難治性のアトピー性皮膚炎や気管支喘息および鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎の治療薬であるインターロイキンIL-4/IL-13のシグナル伝達を阻害する完全ヒト型モノクローナル抗体であるデュピルマブが、好酸球性食道炎に対しても承認されている。すなわち、2022年12月22日号のNEJM誌に掲載された国際共同試験の結果において、12歳以上の好酸球性食道炎患者を対象としたデュピルマブ週1回皮下投与は、組織学的寛解率を改善すると共に嚥下障害症状を軽減することが明らかとなり、さらに11歳以下の小児を対象とした第III相無作為化試験において組織学的所見の改善を認めた結果が、2024年6月27日号のNEJM誌に掲載されると同時に米国などで承認されている。　今回、好酸球を減少させる抗IL-5受容体αモノクローナル抗体であるベンラリズマブの有用性と安全性を検証した第III相多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験「MESSINA試験」の結果も、2024年6月27日号のNEJM誌で報告された。試験の結果、好酸球性食道炎に対し、ベンラリズマブはプラセボと比較して組織学的寛解率が有意に高かったものの、嚥下障害の症状に関しては有意な改善は認められなかった。以前の報告から、ベンラリズマブは血液、骨髄、肺、胃、食道組織における好酸球のほぼ完全な減少をもたらす薬剤であり、好酸球性食道炎の治療薬としても期待されたが、浸潤好酸球の減少が症状の改善につながらなかった結果から、今後、好酸球浸潤と症状発現の機序が残された課題と思われる。　現在、国内においてPPIや生物学的製剤も含めて好酸球性食道炎に対して保険適用となっている薬剤は皆無であるが、今後、増加傾向のあるアレルギー疾患である好酸球性食道炎の新たな知見に注目しておく必要があると思われた。

　小児（1～11歳）の好酸球性食道炎患者において、デュピルマブはプラセボと比較して有意に高率な組織学的寛解をもたらし、デュピルマブの高曝露レジメンがプラセボと比較して、重要な副次エンドポイントの測定値の改善に結びついたことが示された。米国・マウントサイナイ・アイカーン医科大学Mirna Chehade氏らが第III相無作為化試験の結果を報告した。デュピルマブはIL-4/IL-13経路を阻害するヒトモノクローナル抗体であり、成人および思春期の好酸球性食道炎を含む、2型炎症で特徴付けられる5つの異なるアトピー性疾患で有効性が示されていた。NEJM誌2024年6月27日号掲載の報告。16週時点の組織学的寛解を主要エンドポイントに第III相試験　第III相試験はパートA～パートCの3段階で行われ、本論ではパートAとパートBの結果が報告された。試験は米国26施設とカナダ1施設で行われた。　パートAは16週の無作為化二重盲検プラセボ対照フェーズで、1～11歳のプロトンポンプ阻害薬（PPI）に不応の活動期好酸球性食道炎患者を、デュピルマブの高曝露レジメンまたは低曝露レジメン、および各レジメンの適合プラセボ群（2群）に、2対2対1対1の割合で割り付け投与した。パートBは36週の実薬投与フェーズで、パートAを完了した適格患者をパートBに組み入れ、パートAで割り付けられたレジメンに従いデュピルマブの投与を継続、パートAでプラセボに割り付けられた患者には、無作為化時の適合レジメンに従いデュピルマブを投与した。デュピルマブの各曝露レベルでは、4段階に設定した用量のいずれかをベースラインの体重に応じて投与した。盲検化を確実とするため、全患者にデュピルマブまたはプラセボを2週ごとに投与した。　主要エンドポイントは、16週時点の組織学的寛解（食道上皮内好酸球数の最大値が高倍率視野当たり6個以下）とした。重要な副次エンドポイントは（1）食道上皮内好酸球数の最大値が高倍率視野当たり15個未満、（2）食道上皮内好酸球数最大値のベースラインからの変化率、（3）eosinophilic esophagitis histology scoring system（EoE-HSS）のグレードスコアのベースラインからの絶対変化、（4）同ステージスコアの絶対変化、（5）2型炎症遺伝子シグネチャーのnormalized enrichment score（NES）のベースラインからの相対的変化、（6）eosinophilic esophagitis diagnostic panel（EDP）遺伝子シグネチャーのNESのベースラインからの相対的変化、（7）Eosinophilic Esophagitis Reference Score（EREFS）総スコアのベースラインからの絶対変化、（8）Pediatric Eosinophilic Esophagitis Sign/Symptom Questionnaire-Caregiver（PESQ-C）で1つ以上の好酸球性食道炎の症状を認める日数割合のベースラインからの変化の8つで、階層的に検定した。組織学的寛解率は高曝露レジメン群68％、低曝露レジメン群58％、プラセボ群3％　パートAで無作為化された患者は102例であった（デュピルマブ高曝露レジメン群37例、同低曝露レジメン群31例、プラセボ群34例）。このうち、パートBでは37例（100％）が高曝露レジメンを、29例（94％）が低曝露レジメンを継続。プラセボ群はパートBでは、18例（53％）が高曝露レジメンを、14例（41％）が低曝露レジメンの投与を受けた。　パートAで、組織学的寛解は高曝露レジメン群25/37例（68％）、低曝露レジメン群18/31例（58％）、プラセボ群1/34例（3％）で認められた。高曝露レジメン群とプラセボ群の群間差は65％ポイント（95％信頼区間[CI]：48～81、p＜0.001）、低曝露レジメン群とプラセボ群の群間差は55％ポイント（37～73、p＜0.001）であった。　高曝露レジメン群はプラセボ群と比較して、組織学的測定値（食道上皮内好酸球数の最大値、EoE-HSSグレードおよびステージスコア）、内視鏡的測定値（EREFS総スコア）およびトランスクリプトーム測定値（2型炎症およびEDP遺伝子シグネチャー）が有意に改善した。　また、すべての患者におけるベースラインから52週まで（パートB終了時）の組織学的測定値、内視鏡的測定値、トランスクリプトーム測定値の改善は、パートAでのデュピルマブの投与を受けた患者のベースラインから16週までの改善と、おおむね同程度であった。　パートAでは、デュピルマブ投与（いずれかの用量）を受けた患者がプラセボ投与を受けた患者よりも、新型コロナウイルス感染症、注射部位疼痛、頭痛の発現が、少なくとも10％ポイント以上多かった。重篤な有害事象は、パートAではデュピルマブ投与を受けた患者3例、パートBでは全体で6例に発現した。

　カナダ・トロント大学のAaron M. Drucker氏らは、アトピー性皮膚炎を効能・効果として新たに承認されたレブリキズマブについて、リビングシステマティックレビューおよびメタ解析により、その他の免疫療法と有効性・安全性を比較した。その結果、成人のアトピー性皮膚炎の短期治療の有効性は、デュピルマブと同等であった。レブリキズマブは臨床試験でプラセボと比較されていたが、実薬対照比較はされていなかった。JAMA Dermatology誌オンライン版2024年7月17日号掲載の報告。　研究グループは、Cochrane Central Register of Controlled Trials、MEDLINE、Embase、Latin American and Caribbean Health Science Informationデータベース、Global Resource of Eczema Trialsデータベースおよび試験レジストリを用いて、2023年11月3日までに登録された情報を検索した。中等症～重症のアトピー性皮膚炎に対する全身免疫療法を8週間以上評価した無作為化比較試験を適格とし、タイトル、アブストラクト、全文をスクリーニングした。データを抽出し、ランダム効果モデルを用いたベイジアンネットワークメタ解析を実施。薬剤間の差は、臨床的意義のある最小変化量を用いて評価した。エビデンスの確実性は、GRADE（Grading of Recommendations Assessment, Development and Evaluation）システムを用いて評価した。最新の解析は2023年12月13日～2024年2月20日に実施した。　有効性アウトカムは、Eczema Area and Severity Index（EASI）、Patient Oriented Eczema Measure（POEM）、Dermatology Life Quality Index（DLQI）、Peak Pruritus Numeric Rating Scales（PP-NRS）とし、平均群間差（MD）と95％信用区間（CrI）を求めて比較した。安全性アウトカムは、重篤な有害事象、有害事象による試験薬の中止とした。その他のアウトカムは、EASI-50、EASI-75、EASI-90達成率、Investigator Global Assessment（IGA）スコアに基づく奏効率（IGAスコアが2点以上低下し、1点以下を達成）などとし、これらの二値変数のアウトカムはオッズ比と95％CrIを求めて比較した。　主な結果は以下のとおり。・解析には、98の適格試験の対象患者2万4,707例が組み込まれた。・最長16週間の治療を受けた成人アトピー性皮膚炎患者において、レブリキズマブはデュピルマブと比較して、EASI（MD：－2.0、95％CrI：－4.5～0.3、エビデンスの確実性：中）、POEM（－1.1、－2.5～0.2、中）、DLQI（－0.2、－2.1～1.6、中）、PP-NRS（0.1、－0.4～0.6、高）のいずれも臨床的に意義のある差はみられなかった。・有効性に関する二値変数のアウトカムのオッズは、デュピルマブがレブリキズマブと比較して高い傾向にあった。・その他の承認済みの全身療法の相対的有効性は、今回のリビングシステマティックレビュー以前のアップデートで示されたものと同様であり、高用量ウパダシチニブおよびアブロシチニブが、数値的に最も高い相対的有効性を示した。・安全性アウトカムは、イベント発現率が低く、有用な比較が制限された。

AhR活性化を介してアトピー性皮膚炎/尋常性乾癬の症状を改善する外用薬「ブイタマークリーム1％」今回は、アトピー性皮膚炎/尋常性乾癬治療薬「タピナロフクリーム（商品名：ブイタマークリーム1％、製造販売元：日本たばこ産業）を紹介します。本剤は、リガンド依存的な転写因子AhRの活性化を介して炎症性サイトカインを低下させ、抗酸化分子の発現を誘導して皮膚の炎症を抑制するとともに、皮膚バリア機能を改善させる新しい作用機序の薬剤です。＜効能・効果＞アトピー性皮膚炎および尋常性乾癬の適応で、2024年6月24日に製造販売承認を取得しました。＜用法・用量＞●アトピー性皮膚炎通常、成人および12歳以上の小児には、1日1回、適量を患部に塗布します。治療開始8週間以内に症状の改善が認められない場合は、使用を中止します。●尋常性乾癬通常、成人には、1日1回、適量を患部に塗布します。治療開始12週間以内に症状の改善が認められない場合は、使用を中止します。＜安全性＞主な副作用に、適用部位毛包炎（17.0％）、頭痛、接触皮膚炎、適用部位ざ瘡（5％以上）があります。その他、毛包炎、ざ瘡、乾癬、アトピー性皮膚炎、適用部位刺激感、適用部位そう痒感、適用部位変色、適用部位多毛症、適用部位湿疹（1～5％未満）があります。＜患者さんへの指導例＞1.アトピー性皮膚炎や尋常性乾癬の症状緩和・進行抑制に効果がある非ステロイド性のクリーム薬です2.皮膚感染症を増悪させることがあるので、皮膚感染症があるときは必ず医師または薬剤師に申し出てください。3.この薬で症状の改善が認められないときは、使用を中止することがあります。4.アトピー性皮膚炎では、12歳未満の小児には使用できません。尋常性乾癬では、小児には使用できません。 ＜ここがポイント！＞アトピー性皮膚炎は、増悪と軽快を繰り返す、強い痒みを伴う炎症性皮膚疾患です。治療の目標は、症状がないか、あっても軽微で日常生活に支障がない状態への導入およびその維持です。薬物療法にはステロイド外用薬を中心に、タクロリムス外用薬やデルゴシチニブ外用薬などが使用されます。ステロイドでは特有の副作用、その他の外用薬では対象患者や塗布に関する制限などがあり、使用には注意が必要です。慢性の皮膚疾患である尋常性乾癬は、遺伝的、環境的および免疫学的要因などの複数の要因で発症します。治療にはステロイド外用薬が用いられますが、局所の副作用発現などに注意が必要です。本剤は、非ステロイド性の低分子の芳香族炭化水素受容体調節薬（therapeutic AhR modulating agent：TAMA）で、既存薬と異なる作用機序を有するアトピー性皮膚炎および尋常性乾癬の治療薬です。リガンド依存性転写因子であるAhRの活性化を介して炎症性サイトカインの産生を抑制し、またNrf2経路を活性化させて抗酸化分子の遺伝子発現を誘導してアトピー性皮膚炎および尋常性乾癬における皮膚の炎症を抑えます。さらに、皮膚バリア機能関連タンパク質の発現を誘導して皮膚バリア機能を改善します。使用対象年齢は、アトピー性皮膚炎では成人および12歳以上の小児、尋常性乾癬では成人です。現在、小児のアトピー性皮膚炎に対する臨床試験を実施しており、今後の適応拡大が期待されます。アトピー性皮膚炎患者を対象とした国内第III相比較試験および継続投与試験（ZBB4-1試験）において、投与8週時のIGA反応率（IGAスコアが0［消失］または1［ほぼ消失］で、かつベースラインから2段階以上改善した患者の割合）は、本剤1％群が20.24％、基剤クリーム群が2.24％で、2群間の差は18.0％（95％信頼区間[CI]：10.0～25.9）であり、本剤1％の優越性が示されました。また、尋常性乾癬患者を対象とした国内第III相比較試験および継続投与試験（ZBA4-1試験）において、投与12週時のPGA反応率（PGAスコアが0［消失］または1［ほぼ消失］で、かつベースラインから2段階以上改善した被験者の割合）は、本剤1％群が20.06％、基剤クリーム群が2.50％で、2群間の差（本剤1％群－基剤クリーム群）は18.1％（95％CI：8.3～27.9）であり、本剤1％の優越性が示されました。

古くはヒトの糞中から見つかった細菌が創傷治癒を促進切開部や傷の除菌が大事なことは言うまでもないことですが、本をただせばビールやヒトの糞から見つかった1）細菌が糖尿病患者の治療困難な傷の治癒を助けうることが示唆されました。傷に有害な細菌を検討した数多くの報告とは真反対に、ペンシルベニア大学医学部のElizabeth Grice氏らのチームは慢性創傷の多くに認められる細菌Alcaligenes faecalis（A. faecalis）が糖尿病関連創傷の治癒促進効果を担うことを発見しました2）。その結果によるとA. faecalisは糖尿病患者に多い酵素・細胞外基質分解酵素（MMP）を阻止し、傷口が閉じるのに不可欠な細胞移動を促します。創傷治癒を後押しするA. faecalisの仕組みを把握することで糖尿病と関連する創傷の新たな治療法を生み出せそうです。そもそも治らないか治りが非常に遅い褥瘡、潰瘍、裂傷を含む慢性創傷は糖尿病につきもので、痛い感染症をしばしば引き起こし、悪くすると四肢の切断や死に至ることもあります。手術で壊死組織を除去するか包帯をするくらいがせいぜいで治療法は限られます。糖尿病性足潰瘍（DFU）患者46例からの195の検体のゲノム配列を解析した先立つ研究3）で、A. faecalisは最も多く認められた細菌の1つでした。褥瘡、静脈性下肢潰瘍、鎌状赤血球症下肢潰瘍を調べた他の試験でもAlcaligenes属が一貫してしばしば検出されています。DFUの経過とA. faecalisの関連はあいにく認められませんでした。しかしGrice氏らはA. faecalisの検出や量の多さに興味が湧き、傷の治りが悪い糖尿病マウスを使ってA. faecalisの効果を調べてみました。その取り組みは功を奏します。マウスの背にあえて発生させた傷にA. faecalisを与えたところ、A. faecalis非投与群に比べて治癒が早まり、感染の合併は認められませんでした。さらに調べたところ、A. faecalisは創傷治癒にあたる細胞であるケラチノサイトの増殖と創傷部への移動を促すとわかりました。また、糖尿病患者の皮膚検体をA. faecalisとともに培養したところ、ケラチノサイトが有意に多く増えました。糖尿病患者はMMPが過剰で、MMPが過剰な環境は傷の治りに支障を来すことが先立つ研究で示されています。A. faecalisが投与された糖尿病マウスの遺伝子発現を調べたところ、ケラチノサイトで作られることが知られるMMP-10を含むMMP遺伝子幾つかの発現が減っていました。病原性細菌の黄色ブドウ球菌は逆にMMP-10を含むMMPの幾つかを増やし、黄色ブドウ球菌とA. faecalis投与のMMP-10の発現は最も差がつきました。その他の検討結果も加味するに、A. faecalisはどうやらMMP-10過剰発現を抑制することで糖尿病創傷の治りを促すようです。研究をGrice氏とともに率いたEllen White氏は今回の成果を次のように説明しています。「MMPは細胞同士の結びつきを解いて細胞が動けるようにする。糖尿病患者のMMPは過剰だが、A. faecalisは創傷でのMMP発現を整えて傷口が塞がるのを早めることを今回の研究は示した。」4）上述のとおりヒトの創傷治癒の経過へのA. faecalisの作用を示唆する研究成果はありません。なぜかといえば、それら先立つ試験の検出力がそもそも不十分だったためかもしれませんし、A. faecalisの効果を妨げる要因のせいかもしれません。そのような要因として、たとえば創傷の微生物のどれかが直接的に阻害するか栄養を横取りするかしてA. faecalisの増殖や効果を妨げているかもしれません。今後の課題として、皮膚細胞やその他の細菌とA. faecalisのやり取りや相互作用の仕組みを解明したいとWhite氏は言っています4）。参考1）Weinstein L, et al. N Engl J Med. 1951;244:662-665.2）White EK, et al. Sci Adv. 2024;10:eadj2020. 3）Kalan LR, et al. Cell Host Microbe. 2019;25:641-655.4）Penn researchers reveal how a bacterium supports healing of chronic diabetic wounds / Eurekalert

　そう痒を伴う中等症～重症のアトピー性皮膚炎を有する成人および青少年の治療において、基礎治療（局所コルチコステロイド［TCS］±局所カルシニューリン阻害薬［TCI］）単独と比較して、基礎治療＋ネモリズマブ（インターロイキン-31受容体サブユニットα拮抗薬）は、治療成功および皮膚症状改善の達成率の向上をもたらし、安全性プロファイルは両群でほぼ同様であることが、米国・ジョージ・ワシントン大学のJonathan I. Silverberg氏らが実施した2つの臨床試験（ARCADIA 1試験、ARCADIA 2試験）で示された。研究の成果は、Lancet誌2024年8月3日号に掲載された。同じデザインの2つの無作為化プラセボ対照第III相試験　ARCADIA 1試験とARCADIA 2試験は、同じデザインの48週の二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、ARCADIA 1試験は2019年8月～2021年9月に14ヵ国161施設で、ARCADIA 2試験は2019年8月～2022年11月に11ヵ国120施設で患者を登録した（Galdermaの助成を受けた）。　2つの試験とも、年齢12歳以上、そう痒を伴う中等症～重症のアトピー性皮膚炎（登録の2年以上前に診断）で、TCS±TCIによる治療で効果が不十分であった患者を対象とした。　被験者を、基礎治療（TCS±TCI）との併用で、ネモリズマブ30mg（ベースラインの負荷用量60mg）を4週に1回皮下投与する群、またはプラセボ群に、2対1の割合で無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは2つで、16週目の時点でのInvestigator's Global Assessment（IGA）に基づく治療成功（IGAが0［皮膚病変消失］または1［同ほぼ消失］で、かつベースラインから2段階以上の改善）、およびEczema Area and Severity Index（EASI）のベースラインから75％以上の改善（EASI-75）とした。9つの主な副次エンドポイントもすべて有意に改善　2つの試験に合計1,728例を登録した。ネモリズマブ群に1,142例（ARCADIA 1試験620例［平均年齢33.5歳、女性48％］、ARCADIA 2試験522例［34.9歳、52％］）、プラセボ群に586例（321例［33.3歳、45％］、265例［35.2歳、51％］）を割り付けた。　両試験とも2つの主要エンドポイントを満たした。16週時のIGAに基づく治療成功の割合はプラセボ群に比べネモリズマブ群で有意に優れた（ARCADIA 1試験：36％ vs.25％、補正後群間差：11.5％［97.5％信頼区間[CI]：4.7～18.3］、p＝0.0003/ARCADIA 2試験：38％ vs.26％、12.2％［4.6～19.8］、p＝0.0006）。　また、EASI-75の達成割合も、プラセボ群に比しネモリズマブ群で有意に良好だった（ARCADIA 1試験：44％ vs.29％、補正後群間差：14.9％［97.5％CI：7.8～22.0］、p＜0.0001/ARCADIA 2試験：42％ vs.30％、12.5％［4.6～20.3］、p＝0.0006）。　9つの主な副次エンドポイント（そう痒［Peak Pruritus Numerical Rating Scale：PP-NRS］、睡眠［Sleep Disturbance Numerical Rating Scale：SD-NRS］など）はいずれも、ネモリズマブ群で有意な有益性を認めた。ネモリズマブ関連の可能性がある有害事象は1％　安全性プロファイルは両群でほぼ同様だった。少なくとも1件の試験治療下における有害事象を発現した患者は、ネモリズマブ群ではARCADIA 1試験で50％（306/616例）、ARCADIA 2試験で41％（215/519例）、プラセボ群ではそれぞれ45％（146/321例）および44％（117/263例）であった。このうち重篤な有害事象は、ネモリズマブ群ではARCADIA 1試験で1％（6例）、ARCADIA 2試験で3％（13例）、プラセボ群ではそれぞれ1％（4例）および1％（3例）であった。　ネモリズマブ関連の可能性がある治療関連有害事象は、ARCADIA 2試験で5例（1％）に10件報告された。　著者は、「アトピー性皮膚炎は多面的な病態生理を有する疾患で、臨床においてはさまざまな作用機序を有する薬剤を必要とするため、有効な治療法の探索を継続することは重要である」と述べた。

　近年、健康維持に重要な栄養素として注目を浴びる亜鉛。小児の発育や味覚異常に影響することはよく知られているが、ここ数十年で国内外の研究報告からさまざまな生理作用に関与していることが明らかになっている。先般、国内レセプトデータを解析して日本人の亜鉛不足者の特徴を発表1）した横川 博英氏（順天堂大学医学部総合診療科学講座 先任准教授）が「一般集団・患者群の血清亜鉛濃度の実際と低亜鉛血症患者の頻度やその臨床像」と題し、日本人の亜鉛欠乏の現状や検査の必要性について、6月4日に開催されたノーベルファーマのプレスセミナーにおいて解説した。亜鉛不足はなぜ起こる？年齢や性差は？　横川氏らが報告した研究1）からは、▽疾病の治療を受けている日本人の3人に1人は亜鉛欠乏症（60μg/dL）、▽加齢に伴い血清亜鉛濃度は低下、▽誤嚥性肺炎、褥瘡、サルコペニア、慢性腎臓病（CKD）を併存する患者の50％以上が亜鉛欠乏症で、その関連は誤嚥性肺炎、褥瘡、サルコペニア、COVID-19、CKDの順に高い、▽利尿薬、甲状腺ホルモン治療薬、貧血治療薬、全身性抗菌薬による治療患者の50％以上が亜鉛欠乏症で、その関連は利尿薬、全身性抗菌薬、貧血治療薬、甲状腺ホルモン治療薬の順に高い、などが示唆され、この結果に対し「これらの治療薬を使わなければならない患者の状態では亜鉛欠乏を引き起こすことが多い、と解釈するのが妥当」と同氏は補足した。　また、性別や年齢でこの結果を振り返ると、男性の場合は60歳以上から、女性では70歳以上から血清亜鉛濃度の低下が顕著になっている。加えて、厚生労働省の国民健康・栄養調査報告2）おける亜鉛摂取データによると、男性は全年齢において亜鉛摂取量が不足しているのに対し、女性では50代までは摂取量が不足しているも60～70代の摂取量は推奨量と同等であった。　これを踏まえると、栄養素や健康に対する意識の差が血清亜鉛濃度にも表れている可能性がある。実際に日本人の亜鉛不足には摂取食品の変化が影響しており、「日本人が低亜鉛に陥っている原因の1つは、元来の主食である米の消費量が減り、米や雑穀から得られる亜鉛などの摂取量が低下していること。米飯（精白米）の100gあたりの亜鉛含有量は多くはない（0.6mg）ものの、主食の役割を考えるとその影響は大きい。このほかにも亜鉛を多く含む上記3品には牡蠣（13.2mg）、豚レバー（6.9mg）、牛肩ロース（5.6mg）がある3）ので、これらの摂取を意識した食生活が重要」と食事に対する意識を促した。亜鉛不足による症状　そもそも亜鉛とは、生体内の300種以上の酵素、サイトカイン、ホルモンなどに関与している栄養素で、主に筋肉（60％）、骨（20～30％）、皮膚・毛髪（8％）、肝臓（4～6％）、消化管・膵臓（2.8％）、脾臓（1.6％）などに分布している。そのため、小児の身長の伸びや味覚の維持をはじめ、皮膚代謝、生殖機能、骨格の発達、精神・行動、免疫機能にまでその影響は及ぶ。そして、亜鉛不足に関連する症状を以下のように列挙すると、身長の伸びを除き、実は高齢者にみられる症状の多くと合致することから、横川氏は「“加齢によるもの”に留めてしまうのではなく、このような症状がある場合には、一度、亜鉛測定することを推奨する」と注意喚起した。＜亜鉛不足に関連する症状＞味がわからない、食欲がない、皮膚炎、生殖機能の低下、脱毛、傷が治りにくい、元気がない、貧血、骨粗鬆症、口内炎、風邪をひきやすい、下痢、身長の伸びが悪い亜鉛を測定するタイミング　この10年で医療機関での亜鉛の検査数4）は加速度的に増加し、メディカル・データ・ビジョンの急性期病院の医療情報データベースを用いて亜鉛を検査した診療科比率を算出したところ、外来では内科（19％）、小児科（10％）、外科（8％）で、入院では内科（27％）、腎臓内科（7％）、外科（6％）で主に検査が行われており、「褥瘡管理や経管栄養などを行っている患者への栄養アセスメントの観点から検査件数が増加傾向にある」と見解を示した。では、前述のような亜鉛欠乏を想起するような症状がない場合、亜鉛を測定するタイミングはあるのだろうか？ 横川氏によれば、「特徴的な症状がなく、一見、不定愁訴のような訴えの場合でも、まず亜鉛欠乏も疑ってみることが、診断のきっかけになることもあり得る」と説明した。　最後に同氏は、「血清亜鉛濃度の低下は、腎疾患や肝疾患はもちろんのこと、加齢による亜鉛の消化管吸収低下が原因で生じることもある。そのため、消化器領域の診療においても上述のような症状がみられる患者に遭遇した際には、低亜鉛を意識した検査を行ってほしい。そして、亜鉛欠乏にも配慮した併存疾患の治療を行ってほしい」と締めくくった。

4週間隔投与も可能なアトピー性皮膚炎抗体薬「イブグリース皮下注250mgオートインジェクター/同シリンジ」今回は、抗ヒトIL-13モノクローナル抗体製剤「レブリキズマブ（遺伝子組換え）注射液（商品名：イブグリース皮下注250mgオートインジェクター/同シリンジ、製造販売元：日本イーライリリー）」を紹介します。本剤は、状態に応じて4週間隔の投与も可能なアトピー性皮膚炎抗体薬であり、患者の利便性向上が期待されています。＜効能・効果＞既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎の適応で、2024年1月17日に製造販売承認を取得し、2024年5月31日より販売されています。原則として、本剤投与時はアトピー性皮膚炎の病変部位の状態に応じて抗炎症外用薬を併用し、保湿外用薬は継続使用します。＜用法・用量＞通常、成人および12歳以上かつ体重40kg以上の小児には、レブリキズマブ（遺伝子組換え）として初回および2週後に1回500mg、4週以降は1回250mgを2週間隔で皮下投与します。なお、患者の状態に応じて、4週以降は1回250mgを4週間隔で皮下投与することができます。＜安全性＞重大な副作用として、重篤な過敏症（0.2％）があります。その他の副作用としてアレルギー性結膜炎、結膜炎（5％以上）、注射部位反応、好酸球増加症（1～5％未満）、角膜炎、春季カタル、帯状疱疹（0.1～1％未満）があります。本剤は、寄生虫感染に対する生体防御機能を減弱させる可能性があるため、本剤を投与する前に寄生虫感染の治療を行う必要があります。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、アトピー性皮膚炎の病態において重要な役割を担うIL-13の働きを抑えることで、症状を改善します。ステロイドなどの抗炎症外用薬による適切な治療を一定期間行っても十分な効果が得られない患者さんに使用されます。2.この薬を投与中も保湿外用薬を併用してください。3.この薬は、免疫系に作用することから、感染症（寄生虫感染を含む）を悪化させる可能性があります。4.この薬を投与中に「いつもと何か違う」と感じることがあれば、速やかに医師または薬剤師に相談してください。5.症状が良くなっても自分の判断でこの薬を中止せず、主治医とよく相談してください。＜ここがポイント！＞アトピー性皮膚炎（AD）は、多因子疾患であり、増悪と寛解を繰り返す慢性の炎症性皮膚疾患です。ADそのものを完治する治療法はありませんが、早期寛解導入と長期寛解維持が基本的な考え方です。薬物治療には外用療法が必須であり、主にステロイド外用薬やタクロリムス外用薬、デルゴシチニブ外用薬、ジファミラスト外用薬が用いられます。適切な外用治療で効果不十分な場合は、全身療法薬としてヒト型抗ヒトIL-4/13受容体モノクローナル抗体（商品名：デュピルマブ）やヒト化抗ヒトIL-31受容体Aモノクローナル抗体（同：ネモリズマブ）、JAK阻害薬（同：バリシチニブ、ウパダシチニブ、アブロシチニブ）が使用されます。本剤は、抗ヒトIL-13に結合するIgG4モノクローナル抗体で、既存治療で効果不十分なADに適応があります。原則として、本剤投与時には病変部位の状態に応じて抗炎症外用薬を併用し、保湿外用薬の使用を継続します。投与は2週間隔ですが、状態に応じて4週（3回目）以降は4週間隔に変更することができます。既存治療で効果不十分な日本人AD患者を対象としたステロイド外用薬併用国内第III相試験（KGAL試験）において、投与16週時のIGA（0/1）およびEASI-75達成率はそれぞれ、33.4％（プラセボ群との差：27.3［95％信頼区間：17.5～37.0］、p＜0.001）および51.2％（プラセボ群との差：37.6［26.2～49.0］、p＜0.001）であり、プラセボ群に対する本剤の優越性が確認されています。

　日本イーライリリーは、アトピー性皮膚炎の治療薬である抗ヒトIL-13モノクローナル抗体製剤レブリキズマブ（商品名：イブグリース）を2024年5月31日より販売を開始した（製造販売承認日は2024年1月18日、薬価収載日は2024年4月17日）。このレブリキズマブの販売に合わせて、都内で「アトピー性皮膚炎患者さんの抱えるアンメットニーズおよび新たな選択肢」をテーマにメディアセミナーを開催した。　セミナーでは、皮膚科専門医によるアトピー性皮膚炎の現状と課題、患者さんの意識調査の結果、レブリキズマブの臨床試験について説明が行われた。アトピー性皮膚炎の患者さんは10人に1人の時代　「アトピー性皮膚炎患者さんのアンメットニーズについて」をテーマに中原 剛士氏（九州大学大学院 医学研究院 皮膚科学分野 教授）が、現在のアトピー性皮膚炎の診療状況や患者さんなどへのアンケート調査の結果を解説した。　日本アレルギー学会発行の『アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2021』の定義では、「アトピー性皮膚炎は、増悪・寛解を繰り返す、そう痒のある湿疹を主病変とする疾患であり、患者の多くはアトピー素因を持つ」とされ、アトピー素因は（1）家族歴・既往歴（気管支喘息、アレルギー性鼻炎・結膜炎、アトピー性皮膚炎のうちいずれか、あるいは複数の疾患）があること、または（2）IgE抗体を産生しやすい素因とされる。そして、最近の研究では免疫細胞が放出するサイトカインが痒みの情報伝達を担うことが解明され、サイトカインを抑止する治療薬の開発も行われている。　治療では、主流となるステロイドの外用薬のほか2008年に経口の免疫抑制剤、2018年には注射の生物学的製剤、2020年には経口・外用のJAK阻害薬、2022年には注射の生物学的製剤が承認され、今では全身療法の治療薬も開発され、発売されている。　疫学として10人に1人の患者さんが現在ではアトピー性皮膚炎と推定され、非常に身近な皮膚疾患となっている。症状の特徴として「強い痒みを伴う発疹」が1番の問題であり、この発疹が広がると患者さんは睡眠を妨げられる、皮膚をかくことで外見に赤みなどが目立つなどでQOLを著しく低下させる。これらの症状は、5歳くらいまでに患者さんの約80％に出現し、中でも乳児期の発症が多いとされている。　アトピー性皮膚炎の治療目標は、「症状がないか、あっても軽微で、日常生活に支障がなく、薬物療法もあまり必要としない状態に到達し、それを維持すること」であり、「このレベルに到達しない場合でも、症状が軽微ないし軽度で、日常生活に支障を来すような急な悪化が起こらない状態を維持すること」とされ、病状が安定した状態であれば、長期寛解を目指すこともできる。　そのためには、炎症に対する外用療法が行われるが、その際には「適切な強さの外用薬を、適切な量、適切な期間に外用する」の3つの要素が重要となる。治療では、大きく2つの時間の流れがある。最初に外用薬をしっかり速やかに使う「寛解導入」と皮膚の炎症を抑え、スキンケアと同時に皮膚の湿疹がない状態を維持する「寛解維持」に分かれるが、「コントロール不良」「使える治療薬の制限」「外用薬の塗布不足」などの事由で寛解維持が難しい患者さんも多く、課題となっている。アトピー性皮膚炎の患者さんの半数以上は現状の治療に満足していない　次に「アトピー性皮膚炎患者さんと一般生活者に対する意識調査」の結果について触れ、アトピー性皮膚炎患者が日常生活で困っていることや治療への満足度の結果などを報告した。この調査は、2024年1月にWEBにてアトピー性皮膚炎患者436人と一般生活者309人の合計745人に行われたもの。　主な調査結果は以下のとおり。・患者の平均発症年齢は8.3歳で9歳以下が67％だった。・患者さんが主に困っていることは、「塗り薬の塗布に時間がかかること」（33.5％）、「保湿に時間がかかる」（30.5％）、「塗り薬がべたつき不快」（29.4％）の順で多かった。・患者さんがアトピー性皮膚炎で諦めたことは、「素材を選ばす服を着用」（74％）、「プールや海に行く」（65％）、「ピアスなどのアクセサリーの着用」（65％）の順で多かった。・アトピー性皮膚炎の治療のための通院を多忙ゆえに先送りした患者さんは71％に上り、治療に使う時間がないほうがよいと考える患者さんは94.3％だった。・治療の満足度については、「（非常に・やや）満足している」と回答した患者さんは44％だった。・医師とのコミュニケーションの満足度では「（非常に・やや）満足している」と回答した患者さんは、生物学的製剤とJAK阻害薬を使用している患者さんで73％、生物学的製剤とJAK阻害薬を使用していない患者さんで54％と治療薬の違いにより回答割合が異なった。　最後に中原氏はアンケートの結果を踏まえ「アトピー性皮膚炎の患者さんは、きちんと通院し、医師と積極的に困りごとについてコミュニケーションをとることで、最適な治療の選択につなげてほしい」と語りレクチャーを終えた。4週間隔の投与で患者さんのQOLを改善する治療薬　「アトピー性皮膚炎治療の新たな選択肢イブグリースについて」をテーマに板倉 仁枝氏（日本イーライリリー 研究開発・メディカルアフェアーズ統括本部/医師）が、レブリキズマブの特徴と臨床試験の概要を説明した。　レブリキズマブは、アトピー性皮膚炎の中心的メディエーターであるIL-13に高親和性で結合するヒト化抗ヒトIL-13モノクローナル抗体。IL-13受容体複合体（IL-4Rα/IL-13Rα1）の形成を阻害することで、それを介したIL-13シグナル伝達を特異的に阻害し、アトピー性皮膚炎の病態形成を抑制する。通常、成人および12歳以上かつ体重40kg以上の小児に対し、初回および2週後に500mg、4週以降は250mgを2週間隔で皮下投与するが、患者の状態に応じ4週以降は250mgを4週間隔で皮下投与することもできる。なお、薬価は、250mgオートインジェクター、250mgシリンジともに6万1,520円となっている。　レブリキズマブの第III相の臨床試験は大きく6つの試験で構成され、とくに“ADhere J（KGAL）試験”では、わが国のアトピー性皮膚炎患者の導入期・維持期で局所コルチコステロイド（TCS）との併用療法での効果が評価された。本試験では、30日のスクリーニング期間後に導入期としてレブリキズマブ250mg 2週間隔（Q2W）＋TCS（n＝123）、同250mg4週間隔（Q4W）＋TCS（n＝81）、プラセボQ2W＋TCS（n＝82）の3群に分け16週間観察した。その後、維持期としてレブリキズマブ250mgQ2W＋TCS（n＝32）、同250mgQ4W＋TCS（n＝33）、同250mgQ4W＋TCS（n＝38）、プラセボQ2W＋TCS（n＝11）に分け、52週間の効果を評価した。　その結果、16週時のベースラインからのDLQIスコア＊4ポイント以上の改善達成率は、プラセボ＋TCS群（n＝63）が20.6％だったのに対し、レブリキズマブ250mgQ4W＋TCS群（n＝60）が53.3％、同250mgQ2W＋TCS群（n＝96）が68.8％と有意に改善していた。　また、16～68週時のDLQIスコア4ポイント以上の改善維持割合は、レブリキズマブ250mgQ4W/Q4W＋TCS（n＝18）で72.2％、同250mgQ2W/Q2W＋TCS（n＝18）で77.8％、同250mgQ2W/Q4W＋TCS（n＝18）で83.3％だった。　安全性について、導入および維持期を通じて重篤な有害事象は3.6％で報告され、主な有害事象としては上咽頭炎、結膜炎、頭痛、発熱などが認められた。　板倉氏は最後に「レブリキズマブは、導入期からの効果と長期に持続する効果を通してアトピー性皮膚炎の症状のみならず治療負担の軽減に貢献できる新たな治療選択肢となる」と展望を語った。＊DLQIスコアとは、皮膚疾患が患者のQOL（Quality of Life）に与える影響について評価する指標。10項目の質問からなり、30点満点で評価し、5点以上の改善は、臨床的に意義がある改善とされている。アトピー性皮膚炎、乾癬、慢性蕁麻疹などで使用される。

　ナトリウムの多量摂取はアトピー性皮膚炎のリスクと関連しているのか。米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のBrenda M. Chiang氏らは、これまでほとんど明らかにされていない食事とアトピー性皮膚炎との関連性について、一般住民を対象とした大規模コホート研究で、食事によるナトリウム摂取量の増加とアトピー性皮膚炎の関連性を調べた。その結果、ナトリウム摂取量が増加するとアトピー性皮膚炎の罹病リスクが上昇した。著者らは「食事によるナトリウム摂取量を制限することが、アトピー性皮膚炎に対する費用対効果が高く低リスクの介入となる可能性が示唆された」とまとめている。JAMA Dermatology誌オンライン版2024年6月5日号掲載の報告。　研究グループは、尿中ナトリウム量をバイオマーカーとした食事による推定ナトリウム摂取量と、アトピー性皮膚炎の関連を横断研究で調べた。英国のUK Biobankに登録された成人（37～73歳）を対象として、2006年3月31日～2010年10月1日に採取された単一スポット尿サンプルを用いて24時間尿中ナトリウム排泄量を調査した。主要アウトカムは、電子医療記録の診断・処方コードに基づく、アトピー性皮膚炎または活動性アトピー性皮膚炎であった。年齢、性別、人種・民族、社会的格差（タウンゼント剥奪指標）、教育レベルで補正した多変量ロジスティック回帰モデルを用いて、関連性を検討した。データ解析は2022年2月23日～2024年3月20日に実施した。　主な結果は以下のとおり。・対象は21万5,832例（年齢［平均値±標準偏差］56.52±8.06歳、女性54.3％）であった。・推定24時間尿中ナトリウム排泄量（平均値±標準偏差）は3.01±0.82g/日であり、アトピー性皮膚炎の診断例は1万839例（5.0％）であった。・多変量ロジスティック回帰分析において、推定24時間尿中ナトリウム排泄量の1g増加は、アトピー性皮膚炎（補正後オッズ比[aOR]：1.11、95％信頼区間[CI]：1.07～1.14）、活動性アトピー性皮膚炎（同：1.16、1.05～1.28）、およびアトピー性皮膚炎重症度（同：1.11、1.07～1.15）と、いずれも正の関連を示した。・米国国民健康栄養調査の1万3,014例を対象とした検証コホートでは、食事思い出し法を用いて推算した食事によるナトリウム摂取量の1g/日増加は、アトピー性皮膚炎のリスク上昇と関連していた（aOR：1.22、95％CI：1.01～1.47）。

エイコ呼吸器内科領域で「エイコ」と呼ばれる病態があります。人の名前ではなく、「ACO（asthma and COPD overlap）」のことを指します。桂ざこばさんが、この病態に罹患しておられ、先日逝去されたと報道されました。ACOの患者さんは、呼吸器内科以外では診療されていないかもしれませんが、調べると結構多い病態です。ACOは、喘息になりやすい2型炎症の素因に加えて、喫煙者に多いCOPDが加わることで、1秒量・1秒率がガクンと下がる病態です。典型的には「成人持ち越し喘息・アトピー素因がある喫煙者」という患者像になります。喘息であるにもかかわらず、胸部CTにおいて気腫肺を確認することでも疑うことが可能です。日本と海外の齟齬日本呼吸器学会では、ACOの日本語表記を「喘息とCOPDのオーバーラップ」として、2018年と2023年に診断と治療の手引きを刊行しています1）。しかしながら、単一疾患概念（single disease entity）として、実は議論の余地があります。喘息の国際ガイドラインGINA20242）では、「基本的に喘息は喘息として対応し、COPDはCOPDとして対応する」というsingle disease entityとしての確立には否定的です。同様に、COPDの国際ガイドラインGOLD20243）においても、「もはやACOという表記は行わない」と明記されています。ですので、国際的にもACOという病態は「喘息とCOPDの足し算」と認識されており、この病名自体はもしかして消えゆく運命にあるのかもしれません。とはいえ、軽視してよいかというとそういうわけではなく。あくまで学術的な定義は不要ということであって、2型糖尿病＋肥満、高血圧症＋慢性腎臓病などのように、合併した場合には警戒度を上げて対応すべきです。吸入薬はどれを選択するか？ACOの治療は、喘息の吸入薬とCOPDの吸入薬で同時に治療することが肝要になります。重症の場合は、吸入ステロイド（ICS）/吸入長時間作用性β2刺激薬（LABA）/吸入長時間作用性抗コリン薬（LAMA）合剤のトリプル吸入療法が適用され、それに満たない場合には喘息主体の場合ICS/LABA合剤、COPD主体の場合ICS＋LAMAが選択されます。ただ、ICS/LAMAという合剤が存在しないため、COPD寄りのACOではICS＋LAMAで両者を分けて処方することがガイドライン上想定されています。しかしながら、吸入薬とは服薬アドヒアランスが高いこと前提にある世界です。そのため、ICSとLAMAを別々に処方することは実臨床ではほぼなく、ICS/LABAで押すか、ICS/LABA/LAMAのトリプル吸入製剤を処方するかのどちらかになります。どちらの病名も適用して治療に当たるため、トリプル吸入製剤についてはどの製剤も保険適用上使用可能となります（表1）。画像を拡大する表1. トリプル吸入製剤参考文献・参考サイト1）喘息とCOPDのオーバーラップ（Asthma and COPD Overlap：ACO）診断と治療の手引き第2版作成委員会. 喘息とCOPDのオーバーラップ（Asthma and COPD Overlap：ACO）診断と治療の手引き第2版. 2023年.2）2024 GINA Main Report Global Strategy for Asthma Management and Prevention.3）Global Strategy for Prevention, Diagnosis and Management of COPD: 2024 Report.

＜先週の動き＞1.医療機関の8割以上が地域包括医療病棟に転換せず、原因を調査へ／中医協2.心臓移植手術の見送りが全国で16件発生、実態調査へ／厚労省3.美容医療のトラブル急増、適正診療を議論する検討会設置へ／厚労省4.精神科病院で重度褥瘡が原因で患者死亡、遺族が提訴／静岡県5.東北大学、国際卓越研究大学認定で100億円助成決定／文科省6.医学生が患者情報をSNSに投稿、大学病院が謝罪／名古屋大学1．医療機関の8割以上が地域包括医療病棟に転換せず、原因を調査へ／中医協厚生労働省は、6月14日に2024年度の診療報酬改定で新設された「地域包括医療病棟」について影響調査を実施する方針を中医協の「入院・外来医療等の調査・評価分科会」に提示した。この調査は急性期病棟からの移行が難しい理由を把握し、次回の改定の検討材料とすることを目的としている。これに先立ち、日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会の3団体は「地域包括医療病棟入院料への移行調査」の結果を発表した。調査結果によれば、地域包括医療病棟への転換予定は全回答病院の3.9％に過ぎず、82.0％の病院が転換しないと回答している。転換予定や検討中の病院では、急性期一般入院料1を維持できないための移行が多く報告されている。地域包括医療病棟への移行が難しい理由の1つに、施設基準の厳しさ、重症度、医療・看護必要度の基準やリハビリスタッフの配置、在宅復帰率などの基準が高く、多くの病院にとってこれらの条件を満たすのが困難となっている。また、救急搬送患者の受け入れ割合や平均在院日数などの実績基準もハードルとなっている。調査結果から、地域包括医療病棟を地域の高齢者急性期患者の受け入れ先として確保するのが難しいことが示された。2024年5月31日に発出された疑義解釈では、施設基準を一時的に満たせない場合の救済措置が明らかにされ、一定程度の救済が期待されるが、根本的な課題解決には至っていない。厚労省は、地域包括医療病棟への移行が進まない理由を明確にするための調査を行い、その結果を次回の診療報酬改定の検討材料とする方針。調査は急性期医療や救急医療の評価見直し、特定集中治療室管理料の見直し、地域包括医療病棟の新設など、8項目にわたる。2024年度の調査は10～12月に実施され、結果は翌年3月以降に報告される。地域包括医療病棟は、高齢者に対する救急医療を充実させるために設けられたが、開設には多くの課題が残されている。病棟数を増やすためには、さらなる調査と制度の見直しが必要。厚労省は、現場の声を反映した改定で地域包括医療病棟の普及を促進し、医療の質向上に寄与することを目指す。参考1）地域包括医療病棟に転換予定の医療機関は3.9％（日経ヘルスケア）2）地域包括医療病棟の施設基準、とりわけ実績基準が厳しく、「急性期一般→地域包括医療病棟」へのシフトが困難－三病院団体（Gem Med）3）地域包括医療病棟に移行困難な理由把握へ、中医協 厚労省「どう評価するかは次の改定の検討事項」（CB news）4）地域包括医療病棟入院料への移行調査（日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会）5）令和6年度 第1回 入院・外来医療等の調査・評価分科会（厚労省）2．心臓移植手術の見送りが全国で16件発生、実態調査へ／厚労省2023年に心臓移植手術を見送ったケースが全国で16件あったことが、日本心臓移植学会の調査で明らかになった。主な理由として医療機関の受け入れ体制の不足で、他の移植手術との重複やスタッフ不足が影響していた。東京大学医学部附属病院で15件、国立循環器病研究センターで1件の移植手術の見送りが確認され、16件中10件は後に移植を受けたが、6件は現在も待機中となっている。移植が見送られた心臓は、他の医療機関で使用されたとされている。厚生労働省は、心臓移植手術の見送り問題を受け、脳死からの臓器移植について同様のケースがないか調査を行った。調査は2023年1月～2024年3月までの665件の臓器移植手術を対象とし、7月中の報告を求めている。2023年度の脳死下での臓器提供は116件で前年より10.5％増加し、18歳未満の提供は26件だった。臓器ごとの移植希望登録者数は心臓が855人、肺603人、肝臓369人、腎臓1万4,350人とされている。提供された臓器は多くの移植に使用され、生存率や生着率も向上しているが、小腸移植の成績が低下している点が課題。同学会は、移植手術が特定の医療機関に集中している現状を問題視している。とくに東京大学医学部附属病院と国立循環器病研究センターで全体の半数近くの移植手術が行われ、負担が集中している。同学会では、受け入れ体制の不足で移植が行えない状況を改善するため、複数の医療機関で手術ができるよう制度の見直しを国に提言する方針。厚労省と同学会は、医療機関の受け入れ体制を整備し、移植手術がスムーズに行える環境作りを目指す。とくに移植を希望する患者が、手術を受けられるように医療機関の連携強化と制度改善が求められ、これにより移植待機患者の負担を軽減し、移植医療の質向上が期待できるとしている。参考1）心臓移植断念、昨年16件＝受け入れ体制整わず－学会が調査（時事通信）2）心臓移植の断念は全国計16件、国立循環器病研究センターでも…患者数や手術数が特定施設に偏り（読売新聞）3）心臓移植見送り すべての臓器で同様ケース調査を要請 厚労省（NHK）4）移植見送り「体制が理由、なくさなければ」日本心臓移植学会（同）5）脳死下での臓器提供、10.5％増の116人 23年度 厚労省公表（CB news）6）臓器移植の実施状況等に関する報告書（厚労省）7）2023年度の臓器移植状況はコロナ禍前水準を回復、小腸移植の成績低下が気になる－厚労省（Gem Med）3．美容医療のトラブル急増、適正診療を議論する検討会設置へ／厚労省厚生労働省は、美容医療トラブルの急増を受け、今夏にも有識者検討会を設置し、適切な診療のあり方を議論する方針を発表した。とくに「HIFU（ハイフ）」による施術が医師以外によって行われるケースが問題視されており、厚労省は医師法違反の可能性があると通知している。HIFUは、前立腺がん治療に使用されていた技術が美容医療でも使用されるようになり、2015～2022年にかけて消費者庁には135件の事故報告があり、そのうち24件は重篤なものだった。厚労省は、医師以外の施術を禁止し、違反行為が確認された場合には刑事告発も視野に入れている。国民生活センターによると、2023年度の美容医療トラブル相談件数は6,255件で、前年度比1.6倍に増加し、そのうち健康被害に関する相談は891件に上る。とくにHIFUによる白内障や麻痺の報告があり、厚労省は6月7日に医師以外によるHIFU施術が医師法違反となることを通知した。検討会は美容医療を提供する医療機関や関係学会、法令の専門家などで構成され、自由診療が中心の美容医療の実態を把握し、質の高い安全な医療を提供するための対策を検討する。武見 敬三厚労大臣は「医師法に基づき、質が高く安全な医療を提供する方法について議論してもらう」と述べている。美容医療は、主に自由診療で行われるため、料金や診療内容の妥当性を審査する制度がなく、利用者の安全確保が課題。厚労省は、検討会の結果を基に美容医療の規制強化や適正診療の促進を図る予定であり、現場での違反行為の監視と対応も強化し、トラブルの防止を目指す。参考1）医師免許を有しない者が行った高密度焦点式超音波を用いた施術について（厚労省）2）エステサロン等でのHIFU（ハイフ）による事故（消費者庁）3）シワやたるみとる「ハイフ」、医師以外の施術は医師法違反…厚生労働省が通知（読売新聞）4）トラブル急増の美容医療、シワやたるみを取る施術で白内障の報告も…厚労省が有識者検討会設置へ（同）5）美容医療で検討会設置へ 厚労省、適正診療促す（共同通信）4．精神科病院で重度褥瘡が原因で患者死亡、遺族が提訴／静岡県静岡県沼津市の精神科病院「ふれあい沼津ホスピタル」において、2021年に入院していた80歳の男性患者が重度の褥瘡（床ずれ）を発症し、転院後に死亡した事件で、遺族が病院に対して慰謝料を求める訴訟を提起することがわかった。男性は脳梗塞の後遺症によるせん妄症状があり、2021年10月に入院。家族の同意なしに強制的な医療保護入院へと移行され、1ヵ月後には腰部が壊死する重度の褥瘡を発症した。病院側は面会を拒否し続け、家族の不信感が募る中、11月に転院。転院先の医師は、男性の状態を「医療機関にいたとは思えないほどひどい」と述べていた中、男性は12月に急性肝不全で死亡した。男性の遺族は、病院が適切な医療措置を怠り、男性を放置したことが原因だと主張し、刑事告訴も視野に入れている。同病院を運営する医療法人は、取材に対し「係争中のため回答を控える」と述べている。同病院では、看護師による患者への暴行がたびたび報告されており、静岡県も立ち入り調査を行った。男性の遺族は「父はどんなに痛みに耐えていたのか。真実を知りたい」と訴えている。また、同病院は昨年、看護師らによる暴行事件で、加害者とされる看護師2名には罰金の略式命令が下されており、県は改善指導を行ったが、問題は根深い。同様の事件は全国各地でも報告されており、精神科病院のあり方が問われている。参考1）精神科病院で重度の床ずれ発症、転院後に患者死亡 遺族が提訴へ（毎日新聞）2）「殺される」電話で訴えた父 精神科病院で患者死亡 遺族が語る実態（同）3）入院患者に暴行か 当時の看護師と准看護師に罰金の略式命令（NHK）5．東北大学、国際卓越研究大学認定で100億円助成決定／文科省文部科学省は、6月14日に「国際卓越研究大学の認定等に関する有識者会議」（アドバイザリーボード）で検討されていた東北大学が国際卓越研究大学制度の認定基準を初めて満たしたと発表した。これにより東北大学は、10月以降正式に認定され、初年度には約100億円の助成金を受け取る見込み。この制度は、わが国の研究力を世界トップレベルに引き上げるために設立されたもので、政府は10兆円規模の基金を運用して支援する。アドバイザリーボードは、昨年の公募には、東京大や京都大など国立8校、私立2校が申請したが、東北大学を認定候補として選定し、検討を重ね、今回の審議で認定の基準を満たすと判断した。東北大学は、国際化と研究体制の強化を目指した具体的な計画を策定しており、教授を筆頭とする従来の講座制から、個々の研究者がテーマごとにユニットを組む体制に変更し、挑戦的な研究を推進することを目指す。また、留学生比率の大幅な増加や研究支援職員の増員など、組織改革を進めている。これらの計画が評価され、認定に至った。東北大学のように認定された大学には、最長で25年間、年数百億円の助成を受けることができる。助成金は、研究基盤の強化や若手研究者の支援に活用される。次回の公募は、大学ファンドの運用状況を勘案し、令和6年度中に開始される予定。また、6月14日付で国際卓越研究大学法に基づく基本方針が改訂され、認定要件が明確化された。参考1）国際卓越研究大学の認定等に関する有識者会議（アドバイザリーボード）による審査の結果（文科省）2）東北大学を「国際卓越研究大学」に 初の認定へ 文科省（NHK）3）東北大「卓越大」第1号 初年度助成 百数十億円（産経新聞）6．医学生が患者情報をSNSに投稿、大学病院が謝罪／名古屋大学名古屋大学医学部の学生が、大学病院での研修中に患者の個人情報を含む電子カルテの画像をSNSに投稿したことが明らかになった。投稿は2020年3月に行われ、患者2人の氏名、入院診療科名、作成日時が含まれていた。さらに、別の患者の手術中の画像も投稿されていた。名古屋大学病院によると、学生は電子カルテの閲覧権限を持ち、そのパソコン画面を撮影して複数の画像をSNSに投稿していた。投稿はすぐに削除されたが、今年5月に投稿の存在が指摘され、病院が調査を行った結果、現在も在学中の学生によるものと判明した。病院は6月3日に患者とその家族に謝罪し、今回の事態をホームページ上で公表した。また、投稿された情報の不正利用は確認されていないとしている。学生は「重大性を理解していなかった」と反省の意を示しており、病院は再発防止のため、倫理教育の徹底を図る方針。同病院の丸山 彰一病院長は「このような事態を発生させたことに深くお詫び申し上げます。学生への研修が不十分だったこともあり、個人情報保護や倫理についてより具体的な教育を強化して、再発防止に努めていきたい」と述べている。参考1）学生の不適切なSNS投稿及び個人情報の漏えいに関するお詫び（名古屋大学）2）研修中の学生が電子カルテを撮影し投稿 名古屋大学病院が謝罪（NHK）3）医学生が電子カルテ撮影、SNSに投稿 名古屋大病院で研修中、手術の写真も（中日新聞）

　湿疹性皮膚炎（アトピー性皮膚炎）と診断される高齢者が増加しているが、多くの湿疹研究は小児および若年成人を対象としており、高齢者の湿疹の病態および治療法はよく知られていない。高齢者の湿疹の背景に薬物、とくに降圧薬が関与している可能性を示唆する研究結果が発表された。米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のMorgan Ye氏らによる本研究は、JAMA Dermatology誌オンライン版2024年5月22日号に掲載された。　本研究は縦断コホート研究であり、英国The Health Improvement Networkに参加するプライマリケア診療所における60歳以上の患者を対象とした。1994年1月1日～2015年1月1日のデータを対象とし、解析は2020年1月6日～2024年2月6日に行われた。主要アウトカムは湿疹性皮膚炎の新規診断で、最も一般的な5つの湿疹コードのうち1つの初診日によって判断した。　主な結果は以下のとおり。・156万1,358例の高齢者（平均年齢67[SD 9]歳、女性54％）が対象となった。45％が高血圧の診断を受けたことがあり、追跡期間中央値6年（IQR：3～11年）における湿疹性皮膚炎の全有病率は6.7％だった。・湿疹性皮膚炎の罹患率は、降圧薬投与群のほうが非投与群よりも高かった（12例vs.9例/1,000人年）。・Cox比例ハザードモデル調整後、いずれかの降圧薬を投与された参加者は、いずれかの湿疹性皮膚炎のリスクが29％増加した（ハザード比[HR]：1.29、95％信頼区間[CI]：1.26～1.31）。・降圧薬を個別に評価したところ、皮膚炎リスクへの影響が大きいのは利尿薬（HR：1.21、95％CI：1.19～1.24）とカルシウム拮抗薬（HR：1.16、95％CI：1.14～1.18）で、小さいのはアンジオテンシン変換酵素（ACE）阻害薬（HR：1.02、95％CI：1.00～1.04）とβ遮断薬（HR：1.04、95％CI：1.02～1.06）であった。　研究者らは「このコホート研究により、降圧薬は湿疹性皮膚炎の増加と関連しており、その関連は利尿薬とカルシウム拮抗薬で大きく、ACE阻害薬とβ遮断薬で小さいことが明らかになった。この関連性の根底にある機序を理解するためにはさらなる研究が必要だが、これらのデータは、高齢患者の湿疹性皮膚炎の管理指針として臨床に役立つ可能性がある」としている。

　日本人の結節性痒疹患者におけるネモリズマブの長期投与の最適用量、有効性、安全性を評価した国内第II/III相無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験の結果が報告された。本試験では、試験開始前のステロイド外用薬の継続下においてネモリズマブ30mg、60mgの有用性をプラセボと比較した。その結果、ネモリズマブ群で結節性痒疹のそう痒や皮膚症状の改善が認められた。東京医科歯科大学皮膚科の横関 博雄氏らNemolizumab-JP11 Study GroupがBritish Journal of Dermatology誌オンライン版2024年4月17日号で報告した。　本試験は、高用量ステロイド外用薬による治療を実施したにもかかわらず、中等度以上のそう痒（かゆみスコア3以上かつPeak Pruritus Numerical Rating Scale［PP-NRS］7以上）を有する13歳以上の日本人結節性痒疹患者を対象とした。対象患者を、ネモリズマブ30mg群（初回投与のみ60mg）、同60mg群（本邦承認外用量）またはプラセボ群に1対1対1の割合で無作為に割り付け、4週間ごとに16週間投与した。対象患者はいずれもステロイド外用薬を併用した。　有効性の主要評価項目は、投与開始16週後のPP-NRS週平均の変化率。有効性の副次評価項目は、そう痒、結節性痒疹の重症度、睡眠、QOLなどであった。なお、本試験は2020年12月に開始され、データ解析は2022年5月に行われた。16週の治療完了後、適格患者は52週の長期試験に組み込まれ追跡された。　主な結果は以下のとおり。・230例が対象となり、ネモリズマブ30mg群に77例、同60mg群に76例、プラセボ群に77例が割り付けられた。・投与開始16週後のベースラインからのPP-NRS週平均の変化率（最小二乗平均値）は、ネモリズマブ30mg群－61.1％、同60mg群－56.0％、プラセボ群－18.6％であった。・ネモリズマブ群とプラセボ群のPP-NRS週平均の変化率の群間差は、30mg併用群が－42.5％（95％信頼区間[CI]：－51.9～－33.1、p＜0.0001）、60mg併用群が－37.4％（－46.7～－28.1、p＜0.0001）であり、いずれも統計学的に有意な差が認められた。・ネモリズマブ群は、プラセボ群と比較して、結節性痒疹の重症度、睡眠、QOLの改善が大きかった。・ネモリズマブの忍容性は、両用量群とも良好であった。

　食物アレルギーは食べ物に含まれるタンパク質がアレルゲンとなり、抗原特異的な免疫学的機序を介して生体にとって不利益な症状が惹起される現象と定義されている。食物アレルギーに関わるアレルゲンは、食べ物以外のこともあり、その侵入経路もさまざまであることが知られている。免疫学的機序によりIgE依存性と、非IgE依存性に分けられるが、IgE依存性食物アレルギーの多くは即時型反応を呈することが多い。IgE依存性食物アレルギーはいくつかの病型に分けられており、食物アレルギーの関与する乳児アトピー性皮膚炎、即時型症状、食物依存性運動誘発アナフィラキシー（food-dependent exercise-induced anaphylaxis：FDEIA）、口腔アレルギー症候群（oral allergy syndrome：OAS）に分類される（『食物アレルギー診療ガイドライン2021』）。　食物アレルギーによって皮膚、粘膜、呼吸器、消化器、神経、循環器など、さまざまな臓器に症状が現れる。それらの症状は臓器ごとに重症度分類を用いて評価し、重症度に基づいた治療が推奨されている。IgE依存性食物アレルギーのうち、FDEIAは複数臓器・全身性にアレルギー症状が出現し、いわゆるアナフィラキシーショックを引き起こす可能性が比較的高いことが知られている。食物アレルギーの原因食物は鶏卵・牛乳・小麦とされていたが、最新の調査「食物アレルギーに関連する食品表示に関する調査研究事業」の報告書では第3位にナッツ類が含まれる結果であった。一般的にナッツ類は種子が硬い殻で覆われたアーモンド・クルミ・カシューナッツ・マカダミアナッツなどが含まれ、マメ科のピーナッツは含まれない。この報告書では食物アレルギーの85％に皮膚症状、36％に呼吸器症状、31％に消化器症状を認めたとし、ショック症状は11％であった。　食物アレルギーは特定の食べ物を摂取することによりアレルギー症状が誘発され、特異的IgE抗体などの免疫学的機序を介することが確認できれば診断される。とくにアレルゲンの摂取と誘発される症状の関連を細かく問診することが重要であり、採血による特異的IgE抗体や皮膚プリックテストだけで食物除去を安易に指導しないことと『食物アレルギー診療ガイドライン2021』上は指摘している。　今回紹介する「OUtMATCH試験」は、複数の食物アレルギーに対するヒト化抗ヒトIgEモノクローナル抗体であるオマリズマブの有効性や安全性を見た報告である。複数の食物アレルギーを持つ1～55歳の180例を対象に、オマリズマブを16週投与してアレルゲンに対する反応閾値の改善効果が示された。本邦でオマリズマブは2024年4月現在、気管支喘息、季節性アレルギー性鼻炎、特発性の慢性蕁麻疹の3つの適応疾患がある。いずれも既存治療によるコントロールが難しい難治例や重症例に限るとされている。オマリズマブは血中遊離IgEのCε3に結合し、マスト細胞などに発現する高親和性IgE受容体とIgEの結合を阻害することにより効果を発揮する生物学的製剤である。IgEとの結合を抑えることにより、一連のI型アレルギー反応を抑制し、気管支喘息では気道粘膜内のIgE陽性細胞や高親和性IgE受容体陽性細胞の減少、末梢血中の好塩基球に存在する高親和性IgE受容体の発現も低下するとされている。気管支喘息に対する効果は8つのプラセボ比較試験のメタアナリシスで、増悪頻度を43％減少させることが報告されている（Rodrigo GJ, et al. Chest. 2011;139:28-35.）。別の報告では、1秒量、QOL、症状スコアやステロイドの減量、入院頻度の減少なども示されている（Alhossan A, et al. J Allergy Clin Immunol Pract. 2017;5:1362-1370.）。オマリズマブは長期使用例ほどQOL改善効果が得られ、5年以上の使用で経口ステロイドの減量や治療ステップダウンを達成できる症例が増えるとされている（Sposato B, et al. Pulm Pharmacol Ther. 2017;44:38-45.）。　本研究でのオマリズマブは体重と被検者のIgE値によって投与量が決められている。ピーナッツタンパクを1回600mg以上の摂取でアレルギー症状がない症例がオマリズマブ群で67％、プラセボ群で7％であった。副次評価項目でもカシューナッツ、牛乳、卵で評価されたが、同様のオマリズマブ群でアレルギー反応が出ない症例が有意に増加した。このピーナッツタンパク600mgはピーナッツ約2.5個分に相当するが、これは誤ってナッツ類を1～2個摂取してもアレルギー反応に耐えうることを示唆している。もちろん本研究が報告された後も、オマリズマブが投与されたとはいえ、自身に害を及ぼすアレルゲンは避ける必要があり、自己注射用アドレナリンは手放せない。また筆者らも指摘しているが、本研究は白人が60％以上含まれており、すべての人種での検討ではない。今回の「OUtMATCH試験」の結果を受け、米国FDAでは2024年2月にIgEに関連する食物アレルギーに対するオマリズマブを承認した。実臨床で幅広く多様な年齢や人種に対してこのオマリズマブを活用し、その結果を検討することが肝要である。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の辛く長い闘病期間を生き延びても、無傷ではいられない可能性があるようだ。新たな研究で、重症のCOVID-19を経験した患者の3分の2近くは、発症から1年が経過しても依然として身体や精神面、思考力に問題を抱えていることが示された。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）医学部のAnil Makam氏らによるこの研究の詳細は、「Critical Care Medicine」に4月10日掲載された。Makam氏は、「最も重篤で長期にわたるCOVID-19を経験した世界中の数百万人の患者」が直面しているジレンマを浮き彫りにする結果だとの見方を示している。　Makam氏らはこの研究で、COVID-19の重症化により長期急性期病院への転院が必要であった156人（年齢中央値65歳、女性38.5％）を対象に、罹患後に残存している障害について調査した。対象者の61.3％は、COVID-19罹患前は健康であり、入院期間の中央値は57日であった。77％は中央値で26日にわたり機械的な換気療法を受けており、42％は気管切開も受けていた。研究グループによると、これらの患者は一命を取り留めたことに深い感謝の気持ちを示しており、自分が生き延びたことをしばしば「奇跡」と表現したという。　しかし、対象者の64％は罹患から1年が経過しても、身体（57％）、呼吸器（49％）、精神面（24％）、認知機能（15％）に持続的な健康問題を抱えていた。こうした問題を2種類以上抱えていた対象者の割合は半数近く（47％）に上り、19％は今でも酸素の補給を必要としていた。また対象者は、長期入院を原因とする褥瘡や、腕や脚の使用が制限される神経損傷などの問題にも苦しめられていた。さらに、5人に4人（79％）は、健康が完全な状態にまでは回復していないと答えたものの、ほぼ全員（99％）が自宅に戻り、5人に3人（60％）は仕事に復帰していた。　Makam氏は、「われわれが調査した対象者の多くが特に悩まされていたのは、入院を原因とする合併症だった。そのため、これらの合併症を未然に防ぐことが回復の鍵となる」と語る。　ただし、COVID-19が重症化した患者に認められた、このような罹患後の健康問題は、COVID-19に特有のものではない。Makam氏は、「この研究で観察された長期にわたる障害は、COVID-19に特有のものではなく、病状が長期にわたって重症化した生存患者に共通するものだ。こうした罹患後症状を抱える人に対しては、専門分野の異なる医療従事者による集学的なリハビリテーションによって対処するのが最善だ」と話している。

患者さん、その症状は皮膚瘙痒症ですよ！皮膚瘙痒（そうよう）症とは、「発疹（皮膚病変）がないのにもかかわらず、痒みを訴える」疾患です。以下、該当する項目はありませんか？□皮膚が乾燥している□50歳以上□急に痒みが襲ってくる□治療中の病気（腎疾患、肝疾患、血液疾患、感染症…）がある□薬・サプリメントを服用している□妊娠中◆ かゆみが続く“慢性掻痒”とは…・皮膚のかゆみが6週間以上続く・全身の皮膚がかゆい場合、体の一部にかゆみがある場合がある・慢性掻痒により生活の質（QOL）は著しく下がる・最も多い原因は、「乾皮症」「接触性皮膚炎」「アトピー性皮膚炎」、悪性腫瘍を含む全身疾患が慢性痒疹の原因となることもある出典：日本皮膚科学会ガイドラインー皮膚瘙痒症診療ガイドライン、Yosipovitch G, et al. .N Engl J Med. 2013;368:1625-1634.監修：福島県立医科大学 会津医療センター 総合内科 山中 克郎氏Copyright © 2021 CareNet,Inc. All rights reserved.

　慢性尋常性乾癬患者へのroflumilastクリーム0.3％（1日1回塗布）の長期投与を評価した試験において、忍容性は良好であり、64週までの有効性が確認された。米国・Henry Ford Medical CenterのLinda Stein Gold氏らが、海外第II相多施設共同非盲検シングルアーム長期投与試験の結果を報告した。PDE4阻害薬は慢性閉塞性肺疾患（COPD）、乾癬、アトピー性皮膚炎、脂漏性皮膚炎など炎症性疾患に対する治療効果が示されており、roflumilastはPDE4の強力かつ選択的な阻害薬である。roflumilastクリーム0.3％は、すでに米国食品医薬品局（FDA）より尋常性乾癬に対する承認を受けており、長期投与の評価が行われていた。結果を踏まえて著者は、「顔や間擦部などでも忍容性は良好であり、長期治療に適した外用薬であることが示唆された」と述べている。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2024年3月29日号掲載の報告。　試験は米国とカナダの30施設で行われ、2つの登録コホート（12週間の早期試験を完了した患者または新規に登録された未治療患者）で構成された。主な適格基準は、18歳以上、乾癬の臨床的診断を受けてから6ヵ月以上、顔・四肢・体幹・間擦部に皮疹がある、皮疹がBody Surface Area（BSA）の2～20％（新規登録患者は2～25％）などであった。　roflumilastクリーム0.3％は、すべての皮疹に塗布することとし、試験中に発現した新たな皮疹にも頭皮を除くすべてに塗布した。　安全性のエンドポイントは、治験薬投与下で発現した有害事象、重篤な有害事象などであった。有効性のエンドポイントは、Investigator Global Assessment（IGA）0（消失）または1（ほぼ消失）を達成した患者の割合、IGA 0/1かつベースラインから2ポイント以上改善した患者の割合、間擦部のIGA（I-IGA）0/1かつベースラインから2ポイント以上改善した患者の割合、およびPsoriasis Area Severity Index（PASI）75（ベースラインから75％改善）を達成した患者の割合などであった。　主な結果は以下のとおり。・332例の患者が登録され、244例（73.5％）が試験を完了した。・13例（3.9％）が有害事象により中止し、3例（0.9％）は無効中止となった。・治療関連有害事象は12例（3.6％）に発現したが、重篤な有害事象は報告されなかった。・被験者の97％以上は塗布部位反応として刺激感が認められなかった。・タキフィラキシーは観察されず、52週時においてIGA 0/1を達成した患者の割合は44.8％であった。IGA 0/1かつベースラインから2ポイント以上改善した患者の割合は36.4％であった。・新規に登録された未治療患者のうち、ベースライン時に間擦部の皮疹が認められた集団において、I-IGA 0/1かつベースラインから2ポイント以上改善した患者の割合は66.7％であった。・52週時においてPASI 75を達成した患者の割合は37.6％であった。