国内の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の第7波ではオミクロン株BA.5が主流となり、感染拡大が急速に進んでいる。また海外では、BA.4やBA.2.12.1への置き換わりが進んでいる地域もある。東京大学、国立感染症研究所、国立国際医療研究センターが共同で行った研究において、これらの新系統BA.2.12.1、BA.4、BA.5に対し、4種類の抗体薬と3種類の抗ウイルス薬についてin vitroでの有効性を検証したところ、国内で承認済みの抗ウイルス薬が有効性を維持していることが示唆された。

　愛する人の死によってもたらされた深い悲しみが原因で死に至ることはあり得るのだろうか？　このほど明らかになったスウェーデンの研究によると、もし深刻な心疾患があるなら、その答えは「イエス」と言えるようだ。カロリンスカ研究所（スウェーデン）のKrisztina László氏らによる50万人弱の心不全患者の約30年にわたるデータの解析から、家族を亡くす経験をした心不全患者は、その後約4年間に心不全が原因で死亡するリスクが5～20％高いことが示された。この研究結果は、「JACC: Heart Failure」に7月6日発表された。

　アルコール摂取に関する勧告は年齢および地域によって異なることを支持する強いエビデンスがあり、とくに若年者に向けた強力な介入が、アルコールに起因する世界的な健康損失を減少させるために必要であることが、米国・ワシントン大学のDana Bryazka氏らGBD 2020 Alcohol Collaboratorsの解析で明らかとなった。適度なアルコール摂取に関連する健康リスクについては議論が続いており、少量のアルコール摂取はいくつかの健康アウトカムのリスクを低下させるが他のリスクを増加させ、全体のリスクは地域・年齢・性別・年によって異なる疾患自然発生率に、部分的に依存することが示唆されていた。Lancet誌2022年7月16日号掲載の報告。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するワクチンの有効性の低下は、COVID-19関連入院、COVID-19関連死、SARS-CoV-2検査陽性で一貫しており、年齢および感染リスクで定義したサブグループ間で差はみられないことが、英国・ブリストル大学のElsie M. F. Horne氏らによるOpenSAFELY-TPPデータベースを用いたコホート研究の結果、示された。最近のシステマティック・レビューでは、COVID-19重症化に対するワクチンの有効性が2回目接種後1～6ヵ月間で10％（95％信頼区間[CI]：6.1～15.4）低下すると推定されたが、研究デザインの違いや結果のばらつきにより結論は得られていなかった。著者は、「今回の結果は、オミクロン変異株感染や、ブースターワクチン接種が続くならばブースターワクチン接種のスケジュール決定に役立つと考えられる」とまとめている。BMJ誌2022年7月20日号掲載の報告。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチン（以下、新型コロナワクチン）の接種により得られる重症化予防効果は、肥満や過体重の人でも適正体重の人と同等であるとする研究結果が発表された。英オックスフォード大学のCarmen Piernas-Sanchez氏らが実施したこの研究結果は、「The Lancet Diabetes and Endocrinology」に6月30日掲載された。 　既存のエビデンスによると、肥満の人ではインフルエンザワクチンの効果が低減してしまう。「そのため、新型コロナワクチンの効果についても、同様に肥満者では効果が低減するのではないかと懸念する声があった。そこでわれわれは、BMIと新型コロナワクチンの効果との関係について調べることにした」とPiernas-Sanchez氏は研究背景について説明する。

　年に1度のインフルエンザワクチンの接種は、季節性インフルエンザに効果があるだけでなく、アルツハイマー病に対しても保護的に働く可能性があることを示唆する新たな研究の結果が明らかになった。この研究では、過去4年間に少なくとも1回以上インフルエンザワクチンを接種した人では、同ワクチンの接種歴がない人と比べて同期間にアルツハイマー病を発症するリスクが40％低いことが示された。米マサチューセッツ総合病院のAvram Bukhbinder氏らによるこの研究結果は、「Journal of Alzheimer's Disease」に6月13日掲載された。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のオミクロン変異株（B.1.1.529）流行中における5～11歳へのmRNAワクチンBNT162b2（ファイザー製）の2回接種により、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による入院リスクは低下したことが、シンガポール・シンガポール大学のSharon H. X. Tan氏らによる検討で示された。2021年11月初旬に初めて確認されて以来、オミクロン変異株は多くの国で急速に拡大し、デルタ変異株（B.1.617.2）に置き換わり、優勢株となっている。これまで、小児におけるオミクロン変異株に対するワクチンの有効性に関するデータは不足していた。NEJM誌オンライン版2022年7月20日号掲載の報告。

　不眠症治療薬のエスゾピクロンとレンボレキサントはいずれも有効性のプロファイルは良好であるが、エスゾピクロンは副作用発現例数が多く、レンボレキサントの安全性は結論に至っていないこと、またdoxepin、seltorexantおよびzaleplonは忍容性が良好であるが、有効性に関するデータは乏しく確固たる結論は得られていないことなどが、英国・オックスフォード大学のFranco De Crescenzo氏らが行ったシステマティック・レビューとネットワーク・メタ解析により示された。承認されている多くの薬剤は不眠症の急性期治療に有効であるが、忍容性が低いか長期の有効性に関する情報が得られておらず、メラトニン、ラメルテオンおよび未承認薬は全体的なベネフィットは示されなかった。著者は、「これらの結果は、エビデンスに基づく臨床診療に役立つと考えられる」とまとめている。Lancet誌2022年7月16日号掲載の報告。 　研究グループは、Cochrane Central Register of Controlled Trials、MEDLINE、PubMed、Embase、PsycINFO、WHO International Clinical Trials Registry Platform、ClinicalTrials.govおよび規制当局のウェブサイトにて、2021年11月25日までに報告された不眠症治療薬の無作為化比較試験を検索し、特定の診断基準に基づいて不眠障害と診断された成人（18歳以上）患者を対象とした不眠症治療薬に関するプラセボまたは他の経口実薬単剤との比較試験について解析した。クラスター無作為化試験またはクロスオーバー試験、および二次性不眠症（精神疾患または身体的な併存疾患による不眠症、薬物またはアルコールなどの物質による不眠症）患者が含まれる試験は除外した。

　国立がん研究センターがん対策研究所の村井 詩子氏らは、日本人における大豆製品、個々の大豆食品（納豆、みそ、豆腐）、イソフラボンの摂取量とその後の認知症リスクとの関連を調査した。その結果、大豆製品の総摂取量と認知症リスク低下との関連は認められなかったが、女性（とくに60歳未満）では、納豆の摂取量と認知症リスク低下との関連が認められたことを報告した。European Journal of Nutrition誌オンライン版2022年7月5日号の報告。 　男性1万8,991人、女性2万2,456人を対象に人口ベースのプロスペクティブ研究を実施した。大豆製品およびイソフラボンの摂取量を算出するため、1995年と1998年の調査（対象者の年齢：45～74歳時点）で収集した検証済み食物摂取頻度質問票のデータを参照した。認知症は、2006～16年の要介護認定情報における認知症関連の日常生活障害により定義した。大豆製品、個々の大豆食品、イソフラボンの1日当たりの摂取量を算出して五分位で分類し、対象を5群に分けた。認知症予防に対する多変量ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を算出するため、Cox比例ハザード回帰モデルを用いた。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の特効薬とされるパクスロビド（一般名ニルマトレルビル・リトナビル、日本での商品名パキロビッド）は、COVID-19による入院リスクを45％低減できることが、査読前の論文のオンラインアーカイブである「medRxiv」に6月17日発表された。論文の筆頭著者である米ブリガム・アンド・ウィメンズ病院のScott Dryden-Peterson氏は、「デルタ株の流行時に実施されたパクスロビドの臨床試験では90％の入院リスク低減が認められた。それに比べると劣るものの、同薬剤は依然として、インフルエンザに対するタミフルの効果に匹敵する防御率を維持している」と述べている。