精神的危機に直面した人々へのセルフマネジメント介入は有効か/Lancet

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ケアネット

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 英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのSonia Johnson氏らは、精神的危機(mental health crisis)に直面し、在宅での集中的治療を提供する精神的危機解決チームによるサポートを終えた人々について、ピアサポート専門員の助けを借りたセルフマネジメント介入が、急性期ケアの再入院率を低下するかを検証した。精神保健サービスにとって、回復サポートに焦点を合わせ、急性期治療へ高度専門治療を提供することは課題の1つとなっている。精神的危機に直面した人々の再発は一般的となっており、そのような再発予防に対して、セルフマネジメントの介入効果を支持するエビデンスはあるが、危機を脱した人の再入院に関する効果は検証されていなかった。Lancet誌2018年8月4日号掲載の報告。

ピアサポート専門員の支援有無で無作為化、1年以内の再入院率を評価
 研究グループは、英国の6つの精神的危機解決チームから参加者を募り、無作為化優越性試験で検討した。適格参加者は、精神的危機解決チームにより1週間以上対象者として登録されており、インフォームド・コンセントに応じられる人とした。

 参加者は、非マスキングのデータ管理者によって介入群または対照群に無作為に割り付けられた。被験者のデータ収集・解析者は割り付けをマスキングされたが、被験者は承知していた。

 介入群には、ピアサポート専門員のサポートの下で受ける計10回(毎回1時間)のセッションが提供された。そこでは、ピアサポート専門員による、ワークブックを用いたパーソナル・リカバリー(パーソナル・リカバリーの目標設定や、危機後のコミュニティ機能やサポートネットワークを再構築するプラン作成など)を完了するサポートが行われた。一方、対照群には郵送でパーソナル・リカバリー・ワークブックが提供された。

 主要評価項目は、1年以内の急性期ケア(急性期入院病棟、危機解決チーム、クライシスハウス、急性期デイケアサービスなど)への再入院率であった。副次評価項目は、再入院の日数および初回再発までの期間で、4ヵ月時点と18ヵ月時点で評価した。

1年以内の再入院率、介入群が有意に低下
 3,288例について適格性の評価が行われ、441例が介入群(221例)または対照群(220例)に無作為化された。被験者は両群ともに女性が60%で平均年齢は40歳、英国生まれ(各群80%、75%)の白人(両群ともに65%)が大勢を占め、独身者は介入群63%、対照群67%であった。臨床的診断歴は、その他/明確な診断記録なし(30%、27%)を除くと、うつ病が最も多く(23%、25%)、次いで統合失調症/統合失調感情障害(13%、15%)、双極性障害(13%、12%)。精神科入院歴は、なしが最も多く(35%、40%)、1年が24%、19%、2~5年が24%、27%などであった。精神的危機解決チームから受けたサポート期間は、1週間が最も多かった(各群50%、47%)。

 本試験では、441例のうち40例はパイロット試験で登録され(2013年5月14日~11月12日)、残り401例は2014年3月12日~2015年7月3日に登録された。最終評価(18ヵ月時点の評価)は2017年2月23日に行われた。

 主要アウトカムデータは、介入群218例、対照群216例から得られた。

 1年以内の再入院率は、対照群(83/216例[38%])と比べて介入群(64/218例[29%])で有意に低かった(オッズ比:0.66、95%信頼区間[CI]:0.43~0.99、p=0.0438)。また、介入群は対照群と比べて再入院までの期間が有意に延長したが、再入院日数について有意差はみられず、記述的分析では介入群平均8.6日vs.対照群平均2.9日と、予想に反した結果が示された。

 確認された重篤有害事象は71例(介入群29例、対照群42例)。うち55例が再入院で、11例は自殺企図、1例は殺人未遂で起訴、4例は死亡(全例対照群)であった。

 著者は、「予想より入院率が低く信頼区間値がかなり広範だったが、ピアサポート専門員提供によるセルフマネジメントは、再入院率を減らすことが示された」とまとめる一方、「試験介入の複雑さが結論を限定的にしているが、この介入をルーチン設定に適用することで再入院が減るかどうかという評価は間違っていない」と述べている。

(ケアネット)

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