2型糖尿病患者などでは、GLP-1受容体作動薬の投与により認知症およびアルツハイマー病のリスクが低下することを示唆する実臨床研究のエビデンスがある。米国・ネバダ大学のJeffrey L. Cummings氏らは、「evoke試験」および「evoke+試験」において、経口セマグルチドは早期の症候性アルツハイマー病の臨床的な進行を遅らせる効果を有さず、安全性や忍容性は他の適応症を対象とした試験の結果と一致することを示した。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2026年3月19日号で報告された。 　evoke試験およびevoke+試験は、40ヵ国566施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2021年5月～2024年9月に参加者を登録した（Novo Nordiskの助成を受けた）。

　免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の投与時刻が治療効果と関連する可能性が示唆されているが、乳がんにおけるエビデンスは限られている。第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）では、早期トリプルネガティブ乳がん（TNBC）の術前療法におけるペムブロリズマブの投与時刻と病理学的完全奏効（pCR）の関連について後ろ向きに検討した2つの単施設研究の結果を、国立がん研究センター中央病院の齋木 琢郎氏とがん研究会有明病院の久野 真弘氏がそれぞれ発表した。

　心房細動（AF）に対するカテーテルアブレーション術後において、ガイドラインでは脳梗塞・全身塞栓症リスク（CHA2DS2-VAScスコア）に基づいて長期的な抗凝固療法の継続が推奨されている。しかし、術後にAFが抑制されている患者においても一律に直接経口抗凝固薬（DOAC）を継続することは、出血リスクの増加や医療コストの増大を招く懸念がある。そこで、アブレーション術後の患者において、Apple Watchを用いてAFをリアルタイムで検出することで、必要な時だけDOACを服用する「イベント駆動型」戦略について、安全性と有効性を検証する多施設共同研究「Up to AF Trial」が実施された。その結果、DOACの服用日数を約95％削減しつつ、追跡期間中に脳梗塞や重大な出血イベントは発生しなかったことが示された。

　ベンゾジアゼピン（BZD）は、精神疾患の治療に広く用いられているが、BZD使用開始が自殺行動に及ぼす影響については、これまでの研究で明らかにされていない。米国・インディアナ大学のMarianne G. Chirica氏らは、BZD使用開始前後の自殺行動の時間的ダイナミクスを調査し、患者のサブグループにおけるリスクパターンを検証した。Psychiatry Research誌2026年3月号の報告。 　2016～19年の匿名化されたデータベースであるOptum Clinformatics Data Martから得られたBZD使用歴のある患者69万1,517例（年齢範囲：13～64歳）を対象に調査を行った。

EGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移を有する非小細胞肺がん（NSCLC）において、局所地固め療法（LCT）の有効性や、LCTのベネフィットを受ける集団は、十分に検討されていない。そこで、未治療のEGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者を対象に、導入療法後のオシメルチニブ＋LCTの有用性を検討する海外第II相無作為化比較試験「NorthStar試験」が実施されている。本試験の1次解析では、LCTの追加により主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）が改善したことが示された。また2次解析の結果、導入療法後のリンパ節転移の消失や胸水の消失が、LCTの有効性の予測因子となる可能性が示された。欧州肺がん学会（ELCC2026）において、Saumil N. Gandhi氏（米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンター）が本試験の2次解析の結果を報告した。

　米国でテストステロン補充療法（TRT）の利用者が急増する中、膝関節全置換術（TKA）を受ける患者にとっては、このホルモンがより高いリスクをもたらす可能性があるようだ。新たな研究で、手術前の1年以内にTRTを受けていた患者は、術後に感染症、血栓、腎障害、肺炎、膝関節の不安定性などの合併症の発症リスクが高いことが示された。米Hospital for Special Surgeryの整形外科医であるBrian Chalmers氏らによるこの研究結果は、米国整形外科学会（AAOS）年次総会（AAOS 2026、3月2〜6日、米ニューオーリンズ）で発表された。 　研究グループによると、テストステロン補充療法の処方件数は2019年の730万件から2024年には1100万件超へと増加している。

　「バレット食道」は、胃酸などの逆流によって食道の粘膜が本来とは異なるタイプの細胞（円柱上皮）に置き換わる状態を指す。この状態は、将来的に食道腺がんの発生母地になることが知られている。今回、日本人約62万人の大規模データを解析した研究から、胃食道逆流症（GERD）や食道裂孔ヘルニアなどが、日本人におけるバレット食道のリスク因子である可能性が示された。研究は、静岡県立総合病院消化器内科の平田太陽氏、静岡社会健康医学大学院大学の菅原照氏、名古屋市立大学大学院医学研究科の中谷英仁氏らによるもので、詳細は2月6日付で英科学誌「Scientific Reports」に掲載された。

　高齢者のフレイルは身体機能だけでなく、認知、社会、口腔など多面的な側面を持つことが知られている。今回、地域在住高齢者を対象とした研究で、意欲低下（アパシー）と抑うつ症状はいずれも身体・認知・社会フレイルと関連し、両者を併存する場合には口腔を含む多面的フレイルとの関連が示唆された。研究は、島根大学医学部内科学講座内科学第三の黒田陽子氏、同大学地域包括ケア教育研究センター（CoHRE）の安部孝文氏らによるもので、詳細は2月6日付で「Geriatrics & Gerontology International」に掲載された。

　英国・ブリストル大学のRosie A. Harris氏らは、早期非小細胞がん（NSCLC）患者の治療において、ビデオ補助胸腔鏡手術（VATS）による肺葉切除術は開胸手術と比較して、無病生存（DFS）を損なわずに全生存（OS）を改善するとのエビデンスをメタ解析の結果で示した。VATSは、現在、早期肺がんにおける肺葉切除術の最も一般的な術式であるが、生存率の検証において十分な検出力を持つ単一の試験が存在せず、開胸手術との腫瘍学的同等性は依然として仮説の域を出ないとされている。Lancet誌2026年3月21日号掲載の報告。

　乳がんオリゴ転移については、手術や放射線療法などの局所療法が検討されるが、その有効性についての報告は多くが後方視的検討であり、どのような患者にどの治療を選択すべきかについて明確なコンセンサスは得られていない。第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）において、東京科学大学病院の石場 俊之氏が「乳癌オリゴ転移の今とJCOG2110（OLIGAMI試験）の可能性」と題した講演を行い、近年の研究結果と現在患者登録中のOLIGAMI試験の概要について解説した。

　ケアネットでは、2026年3月に会員医師1,000人（男性883人、女性117人）を対象として「年収に関するアンケート」を実施した。その結果、1,000万～2,000万円の割合は58.0％、2,000万円以上の割合は24.0％であり、8割超が1,000万円以上であった。 　全体で最も多い年収帯は2,000万～2,500万円（全体の13.7％）で、次点が1,400万～1,600万円（13.3％）であった。2016年に実施した調査結果と比較すると、1,000万円以下、1,000万～2,000万円、2,000万円以上の割合は、2016年がそれぞれ21.2％、58.8％、20.0％であったのに対し、2026年がそれぞれ18.0％、58.0％、24.0％であり、やや年収の上昇傾向がみられたが、大きな変化はなかった。

　地域在住のアルツハイマー病患者を対象とした先行研究では、認知症における重度の神経精神症状（NPS）と介護負担との関連が報告されている。鹿児島県・あいらの森ホスピタルの永田 智行氏らは、日本における地域在住のアルツハイマー病患者の家族介護負担、認知症のNPS、介護サービスの利用状況の現状を調査した。Psychogeriatrics誌2026年3月号の報告。 　地域在住のアルツハイマー病患者の同居家族介護者を対象に、2023年11月13～27日にウェブベースの質問票を用いて調査を実施した。パネルデータに登録された8,108人の参加者の中から、705人の家族介護者（年齢範囲：19～79歳）を抽出した。参加者は、神経精神医学的評価尺度（Neuropsychiatric Inventory-Brief Questionnaire）の日本語版に回答した。

　日本国内における待機的経皮的冠動脈インターベンション（PCI）の実施件数には、依然として地域ごとに4倍以上の大きな格差が存在し、人口、面積当たりのPCI実施可能施設の密度が過剰介入に関連している可能性が、J-PCIレジストリを用いた大規模解析より示唆された。齋藤 佑一氏（千葉大学医学部附属病院 循環器内科）が3月20～22日に開催された第90回日本循環器学会学術集会のLate Breaking Cohort Studies 4にて報告した。 　2013年のDPCデータを用いた先行研究では、急性心筋梗塞（AMI）に対する人口10万人当たりのPCI実施件数は全国で比較的均一であった一方、安定冠動脈疾患（安定狭心症）に対する待機的PCIの実施件数には顕著な地域差があることが示されていた。

　既治療のKRAS G12C変異陽性の転移大腸がん（mCRC）において、選択的KRAS G12C阻害薬ソトラシブと抗EGFR抗体パニツムマブの併用療法は、第III相CodeBreaK 300試験および第Ib相CodeBreaK 101試験において有用性が示され、すでに米国と日本において承認されている。今回、本レジメンのアジア人に対する有用性と、長期にわたる臨床的ベネフィットが確認された。第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO 2026）において九州がんセンターの江崎 泰斗氏がアジア人サブグループ解析の結果を、国立がん研究センター東病院の久保木 恭利氏が両試験を統合した長期生存解析の結果を報告した。

　日本における成人血液腫瘍患者の5年純生存率（net survival）は2000～14年に全体的に改善し、その改善は高齢患者よりも若年患者においてより顕著であったことが、世界的ながん生存率調査を目的としたCONCORD-3プログラムの日本人データを用いた分析により示された。国立病院機構 四国がんセンターの吉田 功氏らがJapanese Journal of Clinical Oncology誌2026年3月号で報告した。 　本研究では、国内16の地域がん登録データから、2000～14年に骨髄系またはリンパ球系悪性腫瘍と診断され、2014年12月31日まで追跡された成人患者（15～99歳）のデータを分析した。

　コラーゲンのサプリメント（以下、サプリ）には、皮膚の健康を改善し、加齢による変形性関節症の痛みを軽減するなど、一定の効果があることが、新たなエビデンスレビューで明らかになった。コラーゲンサプリを摂取している間は皮膚の弾力性と水分量が改善し、変形性関節症による痛みやこわばりも緩和されることが示された。サプリによるこのような効果は、摂取期間が長いほど大きくなることも確認されたという。英アングリア・ラスキン大学公衆衛生学分野のLee Smith氏らによるこの研究結果は、「Aesthetic Surgery Journal Open Forum」に1月30日掲載された。Smith氏は、「コラーゲンは万能薬ではないが、継続的に摂取することで、特に皮膚や変形性関節症に対して信頼できる効果がある」と述べている。

　脳卒中生存者の転倒率は、一般高齢者の転倒率と比べて2倍以上（73％vs.30％）と報告されており、多くの場合、転倒に伴う外傷や入院に至る。また、脳卒中経験者は転倒を繰り返す反復転倒者となるリスクが高く、転倒の影響は長期的な健康や幸福な生活を深刻に脅かす要因となるが、脳卒中後の転倒を予防する有効な介入法は確立されていない。オーストラリア・シドニー大学のLindy Clemson氏らは「FAST試験」において、在宅での個別化介入が、地域在住の脳卒中経験者の転倒を大幅に予防することを示した。研究の成果は、BMJ誌2026年3月24日号で報告された。

　DNAミスマッチ修復機能欠損（dMMR）のあるStageIII結腸がんの術後補助療法において、アテゾリズマブ（抗PD-L1抗体）＋mFOLFOX6はmFOLFOX6単独と比較して、無病生存（DFS）率が有意に高く、有害事象は試験薬の既知の安全性プロファイルと一致したことを、米国・Mayo ClinicのFrank A. Sinicrope氏らが「ATOMIC試験」の結果で報告した。StageIII結腸がんは、欧米では標準治療（切除＋術後補助療法［フッ化ピリミジン系薬＋オキサリプラチン］）を行っても約30％が再発するという。研究の成果は、NEJM誌2026年3月26日号に掲載された。

食道胃接合部腺がんを含む手術不能進行胃がんに対する初期薬剤治療は、CAPOX療法などの代謝拮抗薬（フッ化ピリミジン系）とプラチナ製剤の併用療法が標準治療となっていたが、最近、遺伝子診断の進歩と免疫チェックポイント阻害薬（ICI）や新たな分子標的薬の登場により劇的に変化している。日本胃癌学会が遺伝子診断に関するバイオマーカーとして推奨しているのは、ヒト上皮成長因子受容体2（HER2）、Programmed cell Death Ligand 1（PD-L1）、マイクロサテライト不安定性/ミスマッチ修復（MSI/MMR）、Claudin（CLDN）18の4検査である。

物質使用障害（SUD：Substance Use Disorder）は、特定の物質の使用を制御できなくなり、健康上の問題や社会生活への支障があっても使用を続けてしまう慢性・再発性の疾患である。アルコール（お酒）やタバコ（ニコチン）のほか、処方薬（睡眠導入剤、鎮痛剤など）、覚醒剤、大麻、コカイン、オピオイドなど、脳に作用するさまざまな物質によって引き起こされる。今回、GLP-1受容体作動薬と米国退役軍人の糖尿病患者におけるSUDリスクの関係を調査した研究結果が発表された1）。電子カルテのデータを用いて、各種SUDの新規発症と、既存SUD患者の臨床アウトカム（救急外来、入院、死亡、過量摂取、自殺念慮・試み）を調査したところ、GLP-1受容体作動薬の使用は新規および既存のSUDのリスク低減に関連している可能性が報告された。