高齢者において、メンタルヘルス対策は重要であり、近隣環境がうつ病の保護因子として注目されている。これまでの調査では、近隣環境の重要な指標である道路接続性が高齢者の健康と関連していることが示唆されている。しかし、道路接続性とうつ病との関連については、不明なままであった。千葉大学のYu-Ru Chen氏らは、高齢者のうつ病と道路接続性との関係について調査を行った。その結果、道路接続性と高齢者のメンタルヘルスとの関連が示唆された。著者らは、本調査結果が今後の健全な都市計画の検討に貢献する可能性があるとしている。Scientific Reports誌2022年8月8日号の報告。

　高齢者の多くが、加齢に伴い生じるさまざまな心身の不調に対処するために代替医療を使用しているが、そのことを必ずしも医師に話す必要はないと考えていることが、米ミシガン大学が実施した「健康的な老いに関する全米調査（National Poll on Healthy Aging）」から明らかになった。 　この調査は、米国民を代表するパネルからランダムに抽出した50〜80歳の米国成人2,277人を対象に、2022年1月から2月にかけてオンラインまたは電話により行われた。完了率は68％だった。 　この調査によると、調査参加者の66％が、体の痛みや精神的ストレスを緩和するために、統合医療の一環として代替医療を少なくとも1つ以上使っていた（38％が現在の使用者、28％が過去の使用者）。また、21％が「代替医療に興味を持っている」と回答し、「代替医療を使ったことがなく、興味もない」と答えた参加者は13％にとどまっていた。最も頻繁に使用されている代替医療は、マッサージ療法とカイロプラクティック（共に41％）であり、その他では、瞑想とマインドフルネス（27％）、ヨガ（24％）、鍼（16％）の使用頻度が高かった。現在、代替医療を使用している人は、男性よりも女性で多く（31％対44％）、また、年齢層別では、65〜80歳よりも50〜64歳で多かった（35％対41％）。しかし、医療従事者に代替医療を使っていることを話した人はわずか18％であった。

　コーヒー摂取習慣のある高血圧患者は、血管の内皮と平滑筋の機能が良好であることを示すデータが報告された。広島大学病院未来医療センターの東幸仁氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に6月29日掲載された。 　適量のコーヒー摂取には健康上のさまざまなメリットのあることが報告されているが、高血圧の治療に対する有益性の研究結果は一貫性がない。東氏らはこの点について、血管内皮機能と血管平滑筋機能の面から検討を加えた。 　動脈血管の最も内側の層に当たる内膜の内皮細胞は、血管を拡張する一酸化窒素（NO）を産生するなどの役割を担い、中膜の平滑筋は血管のしなやかさに関与している。動脈硬化の初期段階では内皮機能が低下し、続いて平滑筋機能が低下してくる。これらを測定することで、血管が狭くなるなどの形態学的な変化や臓器障害が現れる前に、動脈硬化のリスクを把握でき早期介入が可能となる。 　一般に内皮機能は、上腕（二の腕）の血流を一時的に駆血（遮断）し、それを開放した時に血流の刺激を受けた内皮細胞がNOを産生することで起こる血管拡張反応（flow-mediated vasodilation；FMD）で評価する。測定結果は、ベースライン（駆血前）の血管径を基準に開放後の血管径を比較してパーセントで表す。一方の平滑筋機能は、ニトログリセリン投与による血管拡張反応（nitroglycerine-induced vasodilation；NID）で評価し、やはりベースラインからの血管径の変化の割合で結果を表す。いずれも数値が大きい方が、内皮や平滑筋の機能が良好と判定される。

　厚生労働省は8月30日、5～11歳を対象とするファイザー製新型コロナウイルスワクチン「コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2）」（販売名：コミナティ筋注5～11歳用）について、追加接種（追加免疫）の用法・用量追加について承認したことを発表し、添付文書を改訂した。 　今回の追加接種の年齢層の拡大は、海外第I/II/II/相試験（C4591007試験）第II/III相パートのデータに基づいている。本試験では、本剤10μgを2回接種済みの5～11歳の小児参加者401例に、2回目接種から5～9ヵ月後に本剤10μgを1回接種したときの免疫原性および安全性が検討された。

　8月13日に開催された厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードで「第7波における新型コロナウイルス感染症 重症化リスク因子について（速報）」が報告された。 　本報告は、蒲川 由郷氏（新潟大学大学院医学総合研究科 十日町いきいきエイジング講座 特任教授）らのグループが、2022年7月1日～31日までに新潟県内で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）と診断・届け出された3万6,937件を対象に調査したもの。 　その結果、重症化のリスク因子として70代以上の高齢者、ワクチンの未接種、慢性呼吸器疾患、（非透析の）慢性腎臓病、男性、やせ体形につき、統計学的な有意差があった。

　内勤職員の健康増進を目的とする座位時間の短縮のための介入において、SMART Work and Life（SWAL）と呼ばれる方法を導入すると、この介入を行わない通常の仕事の形態と比較して1日の座位時間が有意に短くなり、さらにSWALに高さの調節が可能な仕事机を加えると、SWAL単独よりも短縮効果が約3倍に増大することが、英国・レスター大学のCharlotte L. Edwardson氏らの検討で示された。研究の成果は、BMJ誌2022年8月17日号で報告された。 　研究グループは、SWALが日常的な座位時間に及ぼす効果を評価し、昇降式仕事机の有無で座位時間の短縮効果に差があるかの検証を目的に、3群クラスター無作為化対照比較試験を行った（英国レスター大学の助成を受けた）。

　アレクシオンファーマは、「ユルトミリス点滴静注300mg」「ユルトミリスHI点滴静注300mg/3mL」「ユルトミリスHI点滴静注1100mg/11mL」（一般名：ラブリズマブ［遺伝子組み換え］、以下ユルトミリス）について、成人の全身型重症筋無力症（gMG）に対する適応追加の承認を、2022年8月24日付で取得したことを発表した。 　ユルトミリスは、最初で唯一の長時間作用型抗補体C5抗体であり、速やかかつ全面的・持続的に終末補体を阻害する。成人の患者において、導入期として初回投与、維持期として初回投与2週後投与、以降8週間ごとに静脈内投与される。

　家庭用迅速抗原検査は、感染初期にはウイルス培養検査と相関するが、陽性から5、6日目以降のデータは少ない。そこで、新型コロナ陽性もしくは症状発現から6日目以降の抗原検査陽性率、症状、ウイルス培養陽性率について検証したところ、症状が残存している人でも自己抗原検査で陰性であれば隔離解除できるということが示唆された。一方で、抗原検査陰性を隔離解除の条件として常に求めることは、感染性のウイルスを排出しない人の隔離を過度に延長することになるかもしれないという。本結果は、米国・Brigham and Women's HospitalのLisa A. Cosimi氏らが、JAMA Network Open誌2022年8月3日号のリサーチレターで報告した。

　フィットネストラッカーや歩数計、スマートウォッチといったウェアラブル型の活動量計には、運動への意欲を高め、減量を促す効果を期待できる。そう結論付ける研究結果を、南オーストラリア大学（オーストラリア）のCarol Maher氏らが、「The Lancet Digital Health」8月号に発表した。Maher氏は、「ウェアラブル活動量計は、日々の活動量を増やし、軽度の減量の達成に導く安価で便利なツールである」と話している。 　ウェアラブル活動量計の市場は大幅な拡大を続けている。2014年から2020年までに販売されたウェアラブル活動量計の数は1,444％増加。2020年だけでウェアラブル活動量計の製品販売額は約30億ドル（1ドル132円換算で3960億円）に達している。

　血清クレアチニンとシスタチンCの比が、2型糖尿病患者の無症候性アテローム性動脈硬化の存在と有意な関連があるとする論文が報告された。松下記念病院糖尿病・内分泌内科の橋本善隆氏、京都府立医科大学大学院医学研究科内分泌・代謝内科の福井道明氏らの研究によるもので、詳細は「BMJ Open Diabetes Research & Care」に6月23日掲載された。 　糖尿病が動脈硬化の強力なリスク因子であることは古くから知られており、心血管イベントの発症前に動脈硬化進展レベルを評価した上での適切な治療介入が求められる。