新たな研究により、GLP-1受容体作動薬が一部の肥満関連がんの転移進行リスクを抑制する可能性が示された。GLP-1受容体作動薬はもともと糖尿病治療薬として開発されたが、現在は肥満症や心血管疾患の治療にも広く用いられている。米Taussig Cancer InstituteのMark David Orland氏らによるこの研究結果は、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2026、5月29～6月2日、米シカゴ）で発表された。 　米フォックス・チェイスがんセンターで支持療法腫瘍学・緩和ケアプログラム責任者を務めるMarcin Chwistek氏は、「GLP-1受容体作動薬は、これまでも単なる血糖降下薬ではなかった。その抗炎症作用および免疫調節作用から、以前より幅広い作用を持つことが示唆されている」と述べている。

　HR+/HER2-転移・再発乳がん患者において、1次治療として内分泌療法とCDK4/6阻害薬の併用療法が推奨されている。一方で、1次治療の期間は長期にわたるため、CDK4/6阻害薬特有の有害事象や経済毒性は無視できない課題となっている。CDK4/6阻害薬の1次治療使用群と2次治療使用群を比較した第III相無作為化比較試験（SONIA試験）では、2次治療での使用の妥当性が示された。東京医科大学の石川 孝氏らは、パルボシクリブ治療に関する日本における大規模多施設共同前向き観察研究を実施。その結果、SONIA試験の知見をリアルワールドデータで支持する結果が得られ、パルボシクリブを2次治療で導入する治療戦略の妥当性が示された。Breast Cancer Research誌オンライン版2026年5月29日号掲載の報告。

　患者・市民が治療選択や医療用医薬品の適正使用に必要な情報へ適切にアクセスできる環境整備を目指すため、「患者・市民の医療情報アクセス向上コンソーシアム」（代表世話人：奥瀬 正紀氏、垣添 忠生氏、片木 美穂氏、武川 篤之氏）が2026年7月1日に正式に発足した。 　本コンソーシアムは、患者・市民が必要な医療情報へ適切にアクセスできる社会の実現を目的として設立されたマルチステークホルダーによる連携組織として、がんに限らずさまざまな疾患にわたって、患者団体を中心に、医療関係者、有識者、関係団体などが連携し、疾患啓発、治療選択、適正使用などに関する情報提供の在り方について議論・提言を行っていく。

　ロボット支援手術の普及が進む中、日本初の国産手術支援ロボット「hinotori」の大腸外科領域における臨床データが報告された。今回、京都大学医学部附属病院でhinotoriによるロボット支援大腸手術を受けた大腸がん患者94例を解析した結果、開腹移行例やClavien-Dindo分類Grade III以上の重篤な術後合併症は認められなかった。著者らは、hinotoriを用いた大腸がん手術は安全かつ実施可能であることが示されたとしている。報告は京都大学医学部附属病院消化管外科の山本健人氏、板谷喜朗氏らによるもので、4月25日付の「Journal of the Anus, Rectum and Colon」に掲載された。

最近、分子標的薬を含む生物学的製剤の開発が進み、がん診療において効率の良い治療レジメンを選択するためにバイオマーカー検査が必須となっているが、胃がん治療でも「HER2」「PD-L1」「MSI」「Claudin18.2」の4つのバイオマーカー検査の確立に伴って切除不能胃がんに対する薬物療法が急激な変化を遂げている。HER2陽性胃がんに対する標準治療は、従来の化学療法に抗HER2モノクローナル抗体のトラスツズマブを追加した3剤併用療法が標準的1次治療として推奨されているが、今回、日本を含む33ヵ国の無作為化第III相試験の結果、2つの抗原を同時に標的とする二重HER2標的抗体薬であるzanidatamab＋抗PD-1抗体チスレリズマブと化学療法の併用もしくはzanidatamab＋化学療法の併用治療が、従来の標準治療であるトラスツズマブ＋化学療法と比較して、無増悪生存期間（PFS）を有意に延長することが2026年5月のNEJM誌に報告された。

　免疫療法が適応とならない未治療の局所再発・切除不能/転移トリプルネガティブ乳がん（TNBC）を対象に、ダトポタマブ デルクステカン（Dato-DXd）の1次治療としての有効性と安全性を治験責任医師選択の化学療法（ICC）と比較した国際第III相TROPION-Breast02試験における日本で登録された38例での解析結果を、福島県立医科大学の佐治 重衡氏が第34回日本乳癌学会学術総会で報告した。 　本試験では、ITT集団において全生存期間（OS）および盲検下独立中央判定（BICR）による無増悪生存期間（PFS）が、Dato-DXd群で有意な改善が認められたことがESMO2025で報告されている。

　米国の医療は外科医不足に直面していることを示した研究が報告された。この研究によると、2013年から2023年にかけて追跡した結果、外科医の約10％が臨床現場から離脱していたことが分かったという。米オハイオ州立大学ウェクスナー医療センターの外科腫瘍医であるTimothy Pawlik氏らによるこの研究の詳細は、「Journal of the American College of Surgeons」に5月20日掲載された。 　Pawlik氏は、「外科医は、重症度が高く、慎重な対応が求められる医療の大部分を担っている。こうした医療は、高齢化が進む国においては特に重要である。

　HR+/HER2-でリンパ節転移陽性の高リスク早期乳がんに対する術後内分泌療法（ET）へのアベマシクリブ追加の有用性を検討したmonarchE試験では、浸潤疾患生存期間（iDFS）、無遠隔再発生存期間（DRFS）および全生存期間（OS）の統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善が示され、アベマシクリブ併用の内分泌療法は再発抑制のための重要な標準治療の1つとして推奨されている。今回、同試験に登録された日本人患者における長期（追跡期間中央値76ヵ月）の有効性および安全性を評価したサブグループ解析の結果を、中山 貴寛氏（大阪国際がんセンター）が第34回日本乳癌学会学術総会で発表した。

　血糖コントロールや肥満症の治療のために用いられているGLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）が、一部の乳がん患者の予後改善につながる可能性を示唆するデータが報告された。肥満または糖尿病のある乳がん患者では、同薬の使用の有無によって全死亡や再発のリスクに有意差が見られるという。米VCUマッセイ総合がんセンターのBernard Fuemmeler氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に5月11日掲載された。 　これまでの研究から、肥満や2型糖尿病を有する乳がん患者は、生存率が低い傾向にあることが示されている。

　地域医療構想に基づき、地域内に点在している複数の病院が有する特定の医療機能を拠点となる一部の病院に集め、医療資源を効率的に配置する病院機能の集約化が進められている。それにより、医療の質の維持・向上や、医療者の労働環境の改善が期待されるが、集約化の対象となる診療科に勤務する医師は好意的に捉えているのか。CareNet.comでは、20床以上の病院の内科、外科、小児科、産婦人科、腫瘍科、救急科勤務の医師1,000人を対象に「医療機関の経営状況や病院機能の集約化」に関するアンケートを行った（実施日：2026年5月18～19日）。