第108回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードが、11月30日に開催された。その中で日本プライマリ・ケア連合学会より「診療所における効果的な感染対策の好事例の紹介」が報告された。 　これは、本格的な冬を迎え、プライマリ・ケアの外来には発熱などの感冒様症状を訴える患者が増えると予想されていることに鑑み、これに備え、これまでの新型コロナ流行下で実践されてきたプライマリ・ケアでの効果的な感染対策の工夫例と発熱外来を設置・運用するうえでの工夫例をまとめたもので、以下に概要を示す。

　近年、非弁膜性心房細動（NVAF）患者の脳卒中予防のため、ワルファリンの代替として経口抗凝固薬（NOAC）の使用が推奨されている。しかし、第Xa因子（FXa）阻害薬の使用に関連する間質性肺疾患（ILD）リスクの可能性が報告されている。今回、台湾・長庚記念病院国際医療センターのYi-Hsin Chan氏らがFXa阻害薬による治療がNVAF患者の肺損傷と関連していたことを明らかにした。JAMA Network Open誌11月1日号掲載の報告。 　研究者らは、NVAF患者におけるNOAC使用に関連するILDリスクを評価することを目的として、台湾国民健康保険研究データベースを使用し後ろ向きコホート研究を実施した。対象者は2012年6月1日～2017年12月31日までにOACによる治療を受け、既存の肺疾患のないNVAF患者が含まれた。傾向スコアで安定化重み（PSSW：Propensity score stabilized weighting）を用いて、投薬群（FXa 阻害薬、ダビガトランまたはワルファリン、参照をワルファリン） 間で共変量のバランスを取った。患者は服薬開始日からILDの発症/死亡、または研究終了（2019年12月31日）のいずれか早い期間まで追跡され、データ分析は2021年9月11日～2022年8月3日に行われた。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染の無症状者を対象とした全市的なコミュニティ迅速抗原検査の導入は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連入院の大幅な減少と関連していることが、英国・リバプール大学のXingna Zhang氏らによる合成コントロール研究の結果、示された。多くの国が、COVID-19の拡大を制御するために住民ベースの無症状者対象検査プログラムを展開したが、地域での大規模な自主検査が感染拡大を阻止しCOVID-19の重症化を抑制するかどうかのエビデンスは不足していた。著者は、「SARS-CoV-2の大規模なコミュニティ迅速抗原検査は、感染減少および入院予防に役立つ可能性がある」とまとめている。BMJ誌2022年11月23日号掲載の報告。

　新型コロナウイルス感染症の第8波では、オミクロン株BA.5がまだ主流ではあるものの、主に欧米で見られるBQ.1.1系統（BA.5系統から派生）や、インドやシンガポールなどのアジア諸国で急激に増加しているXBB系統（BA.2系統から派生）の感染例が、国内でも徐々に増加している。河岡 義裕氏らによる東京大学、国立国際医療研究センター、国立感染症研究所、米国ウィスコンシン大学が共同で行った研究において、患者から分離したBQ.1.1とXBBに対して、4種類の抗体薬と3種類の抗ウイルス薬についてin vitroでの有効性を検証したところ、抗体薬はいずれも感染を阻害しなかったが、抗ウイルス薬は高い増殖抑制効果を示した。本結果は、NEJM誌オンライン版2022年12月7日号のCORRESPONDENCEに掲載された。

　EGFR変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）に対するオシメルチニブの術後補助療法は、日本人においても有効で、グローバルと同等の成績を示した。 　第63回日本肺癌学会学術集会で、神奈川県立がんセンターの加藤晃史氏が、オシメルチニブ術後補助療法の第III相試験ADAURAの日本人サブセットを発表している。

　最近、いくつかの研究において、フレイルの増加による認知機能低下および認知症のリスク増加に、肺炎が影響を及ぼす可能性が報告されている。大阪大学のParamita Khairan氏らは、肺炎歴とその後の認知症リスクとの関連を調査した。その結果、肺炎歴の有無にかかわらずフレイルおよびプレフレイル（フレイルの前駆状態）が、日本人高齢者の認知症リスク増加と関連していることが示唆された。International Journal of Geriatric Psychiatry誌2022年11月号の報告。

　スマートフォン（スマホ）がアレルギーを引き起こす要因となる可能性を示唆する研究結果が、このほど明らかになった。研究を率いたのは、米マサチューセッツ州ホプキントン高校のHana Ruranさんだ。同高校のResearch Method Programの一環として実施されたこの研究では、スマホにはしばしば、猫や犬のアレルゲンに加え、細菌や真菌が付着していることが示されたという。研究結果は、米国アレルギー・喘息・免疫学会年次学術集会（ACAAI 2022、11月10～14日、米ルイビル）で発表されるとともに、「Annals of Allergy, Asthma & Immunology」11月号（増刊号）に掲載された。 　Ruranさんは、「私は常にスマホを手に持っていて、どこかに置いたままにするなんてことはありません。一方で、私はたくさんのアレルギーを持っています。こうした、自分に影響を及ぼしているものについて、何かしてみたいと思ったのです」と、今回の研究を実施した背景について説明している。 　Ruranさんらは今回の研究で、本物のスマホのサイズや表面を模した模型を作製。15人のボランティアの研究参加者に、1週間にわたって毎日何回かスマホ模型の表面を静電気除去シートで拭いてもらった。その上で、Ruranさんのメンターで共同研究者の米アイオワ大学公衆衛生学部教授Peter Thorne氏の研究室で、シートに付着した物質を調べた。

　2019年の世界の感染症関連死は推定1,370万人で、うち黄色ブドウ球菌、大腸菌など33の細菌属・種が原因の死亡は770万人だった。また、同細菌による年齢標準化死亡率はサハラ以南アフリカのスーパーリージョンで最も高かった。米国・ワシントン大学のMohsen Naghavi氏ら、薬剤耐性の世界疾病負担（Global Burden of Antimicrobial Resistance）に関する研究グループ「GBD 2019 Antimicrobial Resistance Collaborators」が解析結果を報告した。先行研究により、薬剤耐性感染症と敗血症関連の死亡数が推定され、感染症が依然として世界の主要な死因を占めることが明らかになっている。公衆衛生上の最大の脅威を特定するためには、一般的な細菌（抗菌薬への耐性あり/なしの両者を含む）の世界的負荷を理解することが求められている中、本検討は、33の細菌属・種による11の重大感染症と関連する死亡について世界的な推算値を求めた初となる研究で、Lancet誌オンライン版2022年11月18日号で発表された。

　『がん薬物療法時の腎障害診療ガイドライン』が6年ぶりに改訂された。2016年の初版から分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬による治療の知見が増えたことや腎障害にはさまざまな分野の医師が関与することを踏まえ、4学会（日本腎臓学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会、日本腎臓病薬物療法学会）が合同で改訂に携わった。 　本書は背景疑問を明確に定義する目的で16の「総説」が新たに記載されている。また、実用性を考慮して全体を「第1章 がん薬物療法対象患者の腎機能評価」（治療前）、「第2章 腎機能障害患者に対するがん薬物療法の適応と投与方法」（治療前）、「第3章 がん薬物療法による腎障害への対策」（治療中）、「第4章 がんサバイバーのCKD治療」（治療後）の4章にまとめている。

　室内の空気が乾燥し過ぎても、逆に湿度が高過ぎても、新型コロナウイルスの感染率や、感染後の重症化および死亡のリスクが増大する可能性があるようだ。米マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究で、室内の相対湿度を40～60％に維持すると、新型コロナウイルスへの感染率および新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による死亡率が低下することが明らかにされた。研究論文の筆頭著者で、ハーバード・MIT健康科学・技術プログラムに参加するConnor Verheyen氏は、「この中程度の相対湿度が防御効果をもたらす可能性がある」と述べている。この研究の詳細は、「Journal of the Royal Society Interface」に11月16日掲載された。 　研究グループによると、多くの人が快適と感じる相対湿度は30～50％であるという。新型コロナウイルスが季節ごとの気象条件の影響を受ける可能性は以前から示唆されていたが、過去の研究では屋外の気象条件を考慮してウイルスのパターンを検討する傾向があった。これに対してMITの研究グループは、90％以上の時間を室内で過ごす人が多く、またウイルス感染のほとんどが室内で発生することから、見方を変える必要があると考えた。