北里大学の深瀬 裕子氏らは、長期にわたるCOVID-19パンデミックが日本の一般集団におけるうつ病や心的外傷後ストレス障害（PTSD）の変化にどのような影響を及ぼしたかを評価し、そのリスク因子や適応/非適応戦略についても調査を行った。その結果、うつ病レベルは、パンデミックの初期段階で増大し、2022年1月には軽減したと考えられた。男性では、抑うつ症状を軽減するためには、経済的な状態を改善する必要があることが示唆された。パンデミックが長期間に及んだため、男女ともに適応戦略を特定することは困難であった。一方、PTSDについては、日本の一般集団において顕著な変化は認められなかった。BMC Psychiatry誌2023年3月20日号の報告。
2020～22年の間に5回のWebベースの縦断調査を実施した。抑うつ症状は「こころとからだの質問票（PHQ-9）」、PTSDは「出来事インパクト尺度（IES-R）」、対処戦略は「Brief Coping Orientation to Problems Experienced（Brief COPE）」を用いて評価した。なお、PHQ-9やIES-Rのスコアが高いほどより多くの症状を有していること、Brief COPEのスコアが高いほど、これらの対処方法の使用頻度が多くなることを示している。
主な結果は以下のとおり。
・分析対象者は1,366人（平均年齢52.76±15.57歳）。
・うつ病のレベルに関しては、2022年のPHQ-9スコアは、2020年および2021年よりも低かった（各々、p＜0.01）。
・PTSDのレベルに関しては、女性において2022年のIES-Rスコアは、2021年よりも低かった（p＜0.001）。
・男女ともにPHQ-9スコアの増加に影響を及ぼす因子として、若年（男性：β＝－0.08、p＜0.01、女性：β＝－0.13、p＜0.01）、自責思考（男性：β＝0.12、p＜0.01、女性：β＝0.18、p＜0.01）が特定された。
・男性では、抑うつ症状のリスク因子として、仕事がないこと（β＝0.09、p＝0.004）、経済的影響（β＝0.07、p＝0.003）が挙げられ、積極的な対処（β＝－0.10、p＝0.005）は抑うつ症状の軽減に寄与することが示唆された。
・女性では、物質（アルコールや薬物など）の使用（β＝0.07、p＝0.032）、行動の放棄（β＝0.10、p＝0.006）が抑うつ症状を増大させており、抑うつ症状の軽減に有効な対処方法は認められなかった。
（鷹野 敦夫）
