科研製薬株式会社と生化学工業株式会社が共同で運営している変形性ひざ関節症の疾患啓発サイト「ひざ科学研究所」（http://www.hizaken.com）は、「ひざの痛みと対処法に関するアンケート調査」の結果を発表した。アンケートの結果から、ひざの痛みの原因や治療に関してさまざまな誤解があることが明らかになった。
調査は、2012年4月27日～5月1日の期間に、全国の40歳から79歳の男女10,000 名を対象にスクリーニング調査を行い、ひざの痛みの経験者800名、ひざの痛みの未経験者200名を抽出し、実施されたもの。その結果、「ひざの病気は高齢者だけのもの」「自己流の対処で痛みがとれれば大丈夫」「病院に行くほどのことではない」という3つの誤解があることが明らかになった。
全体の60％を超える人がひざの痛みの原因は「年齢的なもの（ひざの痛みのある人60.1％、ない人64.9％）」であると考えていた。また、50代以上の約半数となる46％の人が、現在または過去にひざの痛みを経験していることがわかり、ひざの痛みのある人の25％が40代で痛みを感じ始めていることが浮き彫りになった。さらに、痛みの原因を「年齢的なもの」「運動不足」「肥満」と考える人に比べて、「ひざの病気」と認識する人はひざの痛みのある人（6.6％）・ひざの痛みのない人（19.5％）ともに少ないとの結果も得られた。
ひざが痛いときの対処法とその選択理由を聞いたところ、ひざの痛みのある人では「サポーターをする（36.3％）」「病院に行く（29.8％）」「運動する（29.2％）」「市販の薬を使う（28.14％）」「サプリメントを飲む（24.2％）」と続き、ひざの痛みのない人には（痛くなったとき自分が選ぶと思われる対処法を選択してもらった結果、「病院に行く（27.5％）」「思いつかない（24.3％）」「整骨院やマッサージに行く（22.6％）」「減量する（19.9％）」「サポーターをする（19.8％）」と続いた。しかし、その選択理由については両方の人々ともに「なんとなく（ひざの痛みのある人47.4％、ない人70.3％）」と答えた人が最多となった。
ひざの痛みの対処法として「病院に行く」を選ばなかった人に、なぜ病院に行かなかったのかを聞いたところ、一番多くの人が選んだ理由は「病院に行くほどではないと思ったから（56.7％）」であった。また、どのようになったら病院に行くかを聞いた設問では、「痛みがひどくなったら（45.3％）」「歩くのがつらくなったら（58.5％）」という回答が多く、症状が悪化するまで受診を見送る人が多い現状が認められた。その一方で、病院に行った人は、ひざの痛みの対処法として「病院に行く（67.1％）」ことを勧める割合が一番多いことがわかった。
詳細はプレスリリースへ（PDF）※4ページから
http://www.kaken.co.jp/nr/release/nr20120710.pdf
