喫煙者は、朝起きたときにニコチンの重度の離脱症状に苦しめられると、タバコと一緒にコーヒーを飲みたがることがある。その理由を科学的に証明する研究結果が報告された。同研究では、焙煎したコーヒー豆に含まれる2種類の化合物が、脳内の特定のニコチン受容体に直接影響を及ぼして、ニコチンに対する渇望を緩和する可能性のあることが示された。米フロリダ大学医学部薬理学分野教授のRoger Papke氏らによるこの研究結果は、「Neuropharmacology」9月15日号に発表された。

　錠剤を飲むなら、体の右側を下にした状態で寝て飲むのが良いかもしれない。米ジョンズ・ホプキンス大学教授のRajat Mittal氏らは、錠剤を服用するときの姿勢が体内での薬の吸収に与える影響について調べるため、コンピューターモデルを用いた研究を実施。右側を下にした横臥位で錠剤を飲んだ場合、立位で飲んだ場合と比べて錠剤が胃の最奥部に到達して分解されるまでの時間が2.3倍速いことが示されたとする結果を、「Physics of Fluids」に8月9日発表した。 　ほとんどの錠剤は、飲み込んだ後、胃から腸へと排出されてから効果が現れる。このことはすでに研究者の間でも知られていた。このことから、胃の一番奥の幽門洞と呼ばれる部分により早く到達した錠剤ほど分解も早く、また、そこから小腸の入口部分にある十二指腸へと排出されるのも早いことが予測される。錠剤を幽門洞により早く到達させるには、重力と胃の非対称性を利用できるような姿勢を取る必要がある。

　国立感染症研究所は9月14日、新型コロナウイルス感染後の20歳未満の死亡例に関する積極的疫学調査（第一報）の結果を発表した。オミクロン株の感染拡大に伴い、小児の感染者数が増加し、重症例や死亡例発生も報告されている。厚生労働省および同研究所は、日本小児科学会、日本集中治療医学会、日本救急医学会とともに、急性期以降の死亡例も含めて、積極的疫学調査を実施した。その結果、基礎疾患の有無がほぼ同数であり、ワクチン接種対象年齢でも87％が未接種で、発症から死亡まで1週間未満が73％（中央値4日）を占めていることなどが明らかになった。 　本結果は、2022年1月１日～8月31日に報告された小児等の死亡例に関する暫定的な報告となる。調査対象となったのは、急性期の死亡例、加えて、死因を新型コロナとは別原因とした症例で、発症からの日数は問わないとする急性期以降に死亡した症例の計41例。そのうち32例について8月31日までに実地調査を行うことができ、明らかな内因性死亡と考えられたのは29例であった。調査項目は、年齢、性別、基礎疾患、新型コロナワクチン接種歴、発症日、死亡日、症状/所見、死亡に至る経緯等となっている。小児の死亡例は、2022年1月から継続的に発生し、疫学週28週目（7月11～17日）から増加していた。

　厚生労働省は、9月6日に全国の市町村に「新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する手引き（9版）」を発出するとともに、同省のホームページでも公開した。本手引きは2020年12月17日の初版以来、十数回の更新を行い、その時どきの臨床知見、行政施策を反映した内容に改訂されている。 【第2章 5（新型コロナワクチンの概要）、第7章（ワクチン各論）】 ワクチンの有効期限について事務連絡の日付・名称を更新 【第4章 3（13）（接種を受ける努力義務等の取扱い）】 接種を受ける努力義務などの取扱いについて更新

　日本人のメタボリックシンドローム（MetS）とがん死との関係を解析した研究結果が報告された。徳島大学大学院医歯薬学研究部医科学部門社会医学系予防医学分野の有澤孝吉氏らの研究によるもので、日本の診断基準でのMetS該当者はがん死リスクが高く、またMetSの構成因子を多く有している人ほどそのリスクが高いことが分かった。詳細は「PLOS ONE」に7月8日掲載された。 　MetSは心血管疾患ハイリスク状態を早期に検出するために定義された症候群だが、がんリスク上昇とも関係のあることが示唆されている。ただし、MetSと日本人のがん死との関連についてのこれまでの研究結果は一貫性がない。有澤氏らは、国内多施設共同コホート研究「J-MICC研究」のデータを用いてこの点を検討した。

　米国では、肥満、糖尿病、認知症などの慢性疾患が増加している。これら慢性疾患の予防や適切なマネジメント戦術に関する知見は、疾患予防のうえで重大かつ緊要である。米国・テキサス工科大学のAshley Selman氏らは、認知症と肥満および糖尿病との関連についての理解を深めるため、それぞれの役割を解説し、新たな治療法についての情報を紹介した。International Journal of Molecular Sciences誌2022年8月17日号の報告。 　主な内容は以下のとおり。 ・肥満、糖尿病、認知症の相互関係は、さらに解明されつつある。 ・肥満、糖尿病、認知症の発症に関連する炎症状態の一因として、加齢、性別、遺伝的要因、後天的要因、うつ病、高脂質の西洋型食生活が挙げられる。 ・この炎症状態は、食物摂取の調節不全およびインスリン抵抗性につながる可能性がある。 ・肥満は糖尿病発症につながる基礎疾患であり、後に、2型糖尿病（type 2 diabetes mellitus：T2DM）の場合には“3型（type 3 diabetes mellitus：T3DM）”すなわちアルツハイマー病へ進行する可能性がある。

　蛋白尿は心血管疾患と死亡率の重要な予測因子であり、いくつかの研究では、朝食を抜くことと蛋白尿の有病率との関連性が報告1）されている。また、朝食を抜くと肥満のリスクが高まることも明らかになっている。そこで、村津 淳氏（りんくう総合医療センター腎臓内科）らは蛋白尿が肥満の人でよく見られることに着目し、朝食を抜くことによる蛋白尿の有病率とBMIとの関連について調査を行った。その結果、蛋白尿は低BMIと関連性が見られ、低BMIの人の場合には、朝食を抜くことに注意する必要があることが示唆された。本研究結果はFront Endocrinol誌8月19日号に掲載された。 .　本研究者らは、正常な腎機能者における朝食抜きと蛋白尿の有病率との関連に対するBMIの臨床的影響を評価することを目的に、2008年4月～2018年12月までの期間に市中病院で健康診断を受け、腎疾患の既往がなく、推定糸球体濾過量（eGFR）が60mL/min/1.73m2 以上であった2万6,888例 (男性：1万5,875例、女性：1万1,013例) を対象に横断研究を実施した。

　2022年6月よりインドを中心に感染拡大したオミクロン株BA.2.75（別名：ケンタウロス）は、日本を含め、米国、シンガポール、カナダ、英国、オーストラリアなど、少なくとも25ヵ国で確認されている。河岡 義裕氏、高下 恵美氏らによる東京大学、国立感染症研究所、国立国際医療研究センターが共同で行った研究において、BA.2.75に対し、4種類の抗体薬と3種類の抗ウイルス薬についてin vitroでの有効性を検証したところ、一部の抗体薬とすべての抗ウイルス薬が有効性を維持していることが示された。本結果は、NEJM誌オンライン版2022年9月7日号のCORRESPONDENCEに掲載された。

　厚生労働省は9月12日、ファイザーおよびモデルナのオミクロン株BA.1に対応した新型コロナウイルス2価ワクチンを承認（特例承認医薬品における効能・効果、用法・用量の一部変更承認）したことを発表した。2価ワクチンの販売名は、ファイザーが「コミナティRTU筋注（2価：起源株/オミクロン株BA.1）」、モデルナが「スパイクバックス筋注（2価：起源株/オミクロン株BA.1）」となる。両ワクチンともに追加接種用で、ファイザー製は12歳以上、モデルナ製は18歳以上が対象となる。

　小児における新型コロナウイルス感染症の罹患後症状には、成人とは異なる特徴があることを、米国・コロラド大学医学部/コロラド小児病院のSuchitra Rao氏らが明らかにした。同氏らは、新型コロナウイルスの感染から1～6ヵ月時点の症状・全身病態・投与された薬剤を調べ、罹患後症状の発生率を明らかにするとともに、リスク因子の特定を目的に、抗原検査またはPCR検査を受けた約66万人の小児を抽出して後ろ向きコホート研究を行った。