静岡県立静岡がんセンターは2026年8月、国内外のがん診療の専門家を招く「Shizuoka Cancer Center Oncology Seminar」をスタートした。英語で講演とディスカッションを行う30分間のウェビナーで、以後月1回開催が予定されている。国内と海外の演者が交互に登壇し、最新のがん診療について学ぶとともに、若手医師が英語で議論する機会をつくることも狙いだ。 　セミナー企画の中心となったのは、同センター消化器内科（胆膵）医長の大場 彬博氏。企画の出発点には、従来の院内勉強会をもっと魅力あるものにしたいという思いがあった。

慢性膵炎の臨床疫学的特徴を明らかにするため、本邦では1994年以来、4～5年ごとに全国疫学調査が実施されてきた。慢性膵炎患者数は、1994年（3万2,000例）から2011年（6万7,000例）にかけて一貫して増加傾向にあったが、2016年の調査で初めて減少していた（5万6,520例）。東北大学の正宗 淳氏らは、2021年に参加病院で診療された慢性膵炎患者を対象とした全国規模の疫学調査を実施。その結果、2021年の慢性膵炎患者数は7万3,590例と推計され、2016年と比較して30％増加していることが明らかになった。本研究結果は、Journal of Gastroenterology誌オンライン版2026年9月11日号に掲載された。

　カナダ・Sinai Health SystemのPaula A. Rochon氏らは、同国オンタリオ州に在住の66歳以上の高齢者を対象とした後ろ向きコホート研究により、潜在的に不適切な処方カスケード（potentially inappropriate prescribing cascade：PIPC）65種類のうち、24種類がとくに介入優先度が高いPIPCとして特定されたことを報告した。高齢者においてPIPCは頻繁にみられるものの、その多くは見過ごされており、患者や医療システムに多大な負担を強いる不適切な多剤併用の一因と指摘されている。今回示された24種類のリストは、個々の高齢患者および高齢者集団レベルにおける、薬剤安全性を向上させる処方および脱処方（deprescribing）の取り組みや政策策定に役立つ可能性があるという。BMJ誌2026年9月10日号掲載の報告。

日本では、2013年2月にHelicobacter pylori（H. pylori）陽性の内視鏡診断慢性胃炎に対する除菌療法が保険適用となり、胃がん予防に関わる診療環境が大きく変化した。一方、この保険適用拡大後の胃がん死亡・罹患数の全国的な推移については、人口高齢化や内視鏡検査の普及などを踏まえた解釈が求められる。そこで、札幌・カレス記念病院の浅香 正博氏らは、2013年の保険適用拡大前後における日本の胃がん死亡および罹患の推移を検討した。その結果、2013年以降、日本の胃がん死亡数は減少し、とくに80歳未満で死亡数の減少が顕著であった。罹患数もその後のピークを経て減少した。本研究結果は、Helicobacter誌2026年9・10月号に掲載された。

本邦では、50歳以上を対象とする住民ベースの胃がん検診における検査法として、胃内視鏡検査と胃部X線検査が推奨されている。しかし、両検査法の限局性胃がん検出能に関する、近年のリアルワールドでのエビデンスは限られている。神奈川県立がんセンターのChoy-Lye Chei氏らは、リアルワールドにおける集団検診の環境下で、胃がんおよび各臨床病期について胃内視鏡検査および胃部X線検査の検出性能を推定した。Gastric Cancer誌オンライン版2026年9月9日号掲載の報告より。

　全国犬猫飼育実態調査2025（日本ペットフード協会調べ）によれば、ネコの飼育数は約884万頭、イヌの飼育数は約682万頭と報告されている。近年は室内飼いの手軽さやSNS映えからネコの人気が高い。では、医師はネコ派とイヌ派のどちらが多いのだろう。CareNet.comでは、2026年8月12～18日にかけて「ネコ派かイヌ派か」について医師会員のアンケートを行い、医師会員1,025人より回答を得た。 　質問1で「ネコ派かイヌ派」を尋ねたところ、「ネコ派」と回答した医師会員は20％、「イヌ派」と回答した医師会員は56％、「どちらでもない/決めることはできない」と回答した医師会員は24％であり、医師会員の間では「イヌ派」が圧倒的に多かった。

　未来のヘルスケアを変える企業は、ここから生まれるかもしれない―。日本抗加齢協会は2026年10月23日（金）、アンチエイジングに資する医療・ヘルスケア分野で革新的な挑戦を続けるスタートアップを応援する「第8回ヘルスケアベンチャー大賞」最終審査会を開催する。 　本アワードは、医療・学術界と産業界をつなぎ、新しい価値を創出するヘルスケアスタートアップを発掘・支援することを目的に開催されており、グローバルに羽ばたく登竜門として毎回大きな注目を集めている。

　炎症性腸疾患（IBD）患者では、疾患認識とセルフマネジメント行動との間に有意な負の関連が認められるという研究結果が、「Scientific Reports」に6月16日掲載された。 　重慶医科大学附属第一医院（中国）のRonghua Wang氏らは、2023年6月～2025年6月に登録されたIBD患者326人を対象に、疾患認識とセルフマネジメント行動との関連における健康不安の媒介効果を検討した。 　その結果、Brief Illness Perception Questionnaire（BIPQ）、Short Health Anxiety Inventory（SHAI）、IBD Self-Management Behavior Scaleの平均スコアは、それぞれ47.31、28.89、67.79であった。

　人口統計学的特性、出生時の特性、および親の特性が若年発症大腸がん（early-onset colorectal cancer；EOCRC）のリスクと関連するという研究結果が、「Cancer」に6月22日掲載された。 　米イェール大学公衆衛生大学院のSunny Siddique氏らは、1988～2021年に米カリフォルニア州で出生し、0～39歳でEOCRCと診断された1,221人と、出生年で頻度マッチングさせた対照6万1,050人を対象に、人口統計学的特性、出生時の特性、および親の特性とEOCRCリスクとの関連を検討した。

　加糖飲料（sugar-sweetened beverage；SSB）が悪影響を及ぼすのは歯だけではないようだ。新たな研究で、SSBを1日1サービング（約237mL）超摂取する人の胃がんの発症リスクは、SSBをほとんど摂取しない人の約2.5倍である可能性が示された。米マス・ジェネラル・ブリガムがん研究所のAndrew Chan氏らによる研究で、詳細は8月17日付で「Gastro Hep Advances」に掲載された。 　Chan氏は、「米国人を対象に、SSBの摂取と胃がんとの関連を示した研究は、われわれが知る限り今回が初めてである。胃がんは世界でがんによる死亡原因の第5位だが、食事が胃がんの発症にどう関与するのかについては、これまでほとんど分かっていなかった」と述べている。