2価の呼吸器多核体ウイルス（RSV）融合前F蛋白ベース（RSVpreF）のワクチンはプラセボと比較して、症候性のRSV感染やウイルス排出の予防効果が高く、安全性に関する明らかな懸念も認めないことが、ドイツ・Pfizer PharmaのBeate Schmoele-Thoma氏らの検討で示された。研究の成果は、NEJM誌2022年6月23日号で報告された。 　本研究は、2価RSVpreFワクチンの有効性と安全性の評価を目的に、単施設で行われた探索的なRSVチャレンジ試験（二重盲検無作為化プラセボ対照第IIa相試験）である（米国Pfizerの助成を受けた）。

　現在、米国ではオミクロン株BA.2.12.1、南アフリカではBA.4やBA.5といった、新たな系統への置き換わりが進んでいる。米国・ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのNicole P. Hachmann氏らが、ワクチン接種者とCOVID-19既感染者において、オミクロン株BA.1、BA.2、BA.2.12.1、BA.4、BA.5に対する中和抗体価を測定したところ、BA.2.12.1、BA.4、BA.5といった新系統の亜種が、ワクチンと感染による免疫から逃避する可能性があることが示された。本結果は、NEJM誌オンライン版2022年6月22日号のCORRESPONDENCEに掲載された。 　本研究では、ファイザー製ワクチンを2回接種し、その後ブースター接種した27例と、オミクロン株BA.1またはBA.2に感染した27例において、パンデミック初期に米国で初めて分離された従来株（WA1/2020株）、およびオミクロン株BA.1、BA.2、BA.2.12.1、BA.4、BA.5に対する中和抗体価を測定し、その中央値が求められた。なお、BA.4とBA.5はスパイク蛋白の配列が同一である。 　主な結果は以下のとおり。

　アステラスは2022年06月28日、Sutro Biopharma, Inc.（Sutro）と、抗体-薬物複合免疫賦活薬（immunostimulatory Antibody-Drug Conjugates、iADC）の共同研究・開発に関する全世界における戦略的提携およびライセンスに関する契約を締結した。 　Sutroの抗体-薬物複合技術と、アステラス製薬のがん領域におけるグローバルな研究開発ケイパビリティを組み合わせ、次世代モダリティiADCの治療薬創製を目指す。 　免疫チェックポイント阻害薬を含む主要ながん免疫療法の課題は、免疫細胞が浸潤しづらいがん微小環境にある非炎症性腫瘍に対して効果を得にくいことである。

　ワクチンの種類や2回目接種からの間隔の長さによって、オミクロン株に対する3回目接種の有効性は異なるのか？ スペイン・公衆衛生研究所のSusana Monge氏らは、全国規模の住民登録データを用いて、オミクロン株が優勢な期間におけるワクチン有効率をいくつかのサブグループごとに推定。結果をThe Lancet Infectious Diseases誌オンライン版2022年6月2日号で報告した。 　本研究では、スペインの3つの全国的な人口登録（ワクチン接種登録、検査結果登録、および国民健康システム登録）からのデータをリンクさせて、ワクチン初回シリーズ（mRNAワクチンおよびアストラゼネカ製ワクチンは2回、ヤンセン製ワクチンは1回）をフォローアップ開始の3ヵ月前までに完了した40歳以上の個人を選択した。パンデミックの開始以降、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に感染したことがある者（検査陽性者）は含まない。

　妊娠中に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のmRNAワクチンを2回接種することにより、生後6ヵ月未満の乳児におけるCOVID-19による入院および重症化のリスクが低減することが、米国・ヴァンダービルト大学医療センターのNatasha B. Halasa氏らが実施した検査陰性デザインによる症例対照研究の結果、示された。生後6ヵ月未満児はCOVID-19の合併症のリスクが高いが、ワクチン接種の対象とはならない。妊娠中の母親がCOVID-19ワクチンを接種することで新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対する抗体が経胎盤移行し、乳児にCOVID-19に対する防御を与える可能性が示唆されていた。NEJM誌オンライン版2022年6月22日号掲載の報告。

　COVID-19の流行が続く中、COVID-19から回復した人のかなりの割合が、複数の臓器やシステムに長期的な影響を受けていることを示すエビデンスが増えている。初期にCOVID-19が流行した中国において、2年にわたって既感染者の健康状態を調べた研究結果がLancet Respiratory Medicine誌オンライン版2022年5月11日号に掲載された。 　2020年1月7日～5月29日にCOVID-19によってJin Yin-tan Hospital（中国・武漢）に入退院した人を対象に縦断コホート研究を実施。症状発現後6ヵ月（2020年6月16日～9月3日）、12ヵ月（2020年12月16日～2021年2月7日）、2年（2021年11月16日～2022年1月10日）時点の健康状態を、6分間歩行距離（6MWD）検査、臨床検査、退院後の症状、メンタルヘルス、健康関連QOL、職場復帰、医療利用に関する一連の質問票を使用して測定した。各インタビュー時には肺機能検査と胸部画像診断を行った。

　マスタープロトコル研究計画（master protocol research programs：MPRPs）は、複数の問いに答えるために1つの包括的な研究プロトコルに基づき複数のサブ試験を行う方法で、対象の特性（疾患、組織型、分子マーカーなど）や治療の種類・数に基づきバスケット試験、アンブレラ試験、プラットフォーム試験に分けられ、現在、主にがん（ALCHEMIST試験、NCI-MATCH試験など）や新型コロナウイルス感染症（COVID-19）（RECOVERY試験など）の研究に使用されている。MPRPは、さまざまな利点を有する一方で、複数のサブ試験についてプロトコルで詳細に指定された試験デザイン情報を1つの登録記録にまとめると、各サブ試験の解析集団や主要評価項目、試験終了日などの重要な記述の詳細が不明瞭化し、その全体像の迅速な把握が困難になるという問題が指摘されている。そこで、米国国立衛生研究所（NIH）のRebecca J. Williams氏らは、既存の優れた試験報告とは矛盾せずに、構造化された情報を用いてマスタープロトコル全体と各サブ試験のデザインを伝達するための、MPRPの適切な報告の仕方について検討した。研究の詳細は、BMJ誌2022年6月10日号に掲載された。

　米国食品医薬品局（FDA）は2022年6月17日付のプレスリリースで、生後6ヵ月以上の小児に対して、モデルナ製とファイザー製の新型コロナワクチンについて緊急使用許可（EUA）したことを発表した。5歳未満への新型コロナワクチンの接種が許可されたのはこれが世界初となる。 　モデルナ製ワクチン（商品名：スパイクバックス）は、米国でこれまで18歳以上の成人のみに使用が許可されていたが、今回の承認で、生後6ヵ月以上のすべての小児に対して使用が可能となり、それぞれの年齢層に合わせた用量を、初回シリーズとして1ヵ月間隔で2回投与する。年齢層別の1回の用量は、生後6ヵ月～5歳では25μg（0.25mL）、6～11歳では50μg（0.5mL）、12～17歳では100μg（0.5mL）となっている。また、免疫不全のある小児については、2回目の少なくとも1ヵ月後に3回目を投与することができる。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンChAdOx1 nCoV-19（AZD1222、アストラゼネカ製）は、6～17歳の小児において忍容性と免疫原性が高く、成人を対象とした第III相試験で示された高い有効性と関連する抗体濃度と同程度の抗体を誘導することができ、安全性に関する懸念は認められなかった。英国・チャーチル病院のGrace Li氏らが、英国の4施設で実施した第II相単盲検無作為化比較試験「COV006試験」の結果を報告した。COVID-19ワクチンについては、小児および若年者への接種を推奨している国もあるが、18歳未満におけるCOVID-19ワクチンの免疫反応に関するデータは成人と比較して十分ではなかった。Lancet誌オンライン版2022年6月11日号掲載の報告。 　研究グループは、慢性呼吸器疾患および検査で確認されたCOVID-19の既往がなく、莢膜B群髄膜炎菌ワクチン（対照）未接種の6～17歳の健康小児を、AZD1222（ウイルス粒子量5×1010）を28日間隔、対照ワクチンを28日間隔、AZD1222を84日間隔、対照ワクチンを84日間隔でそれぞれ2回接種する群に、4対1対4対1の割合で無作為に割り付け筋肉内投与した。

　米国・疾病対策センター（CDC）のJefferson M. Jones氏らによる献血検体での調査の結果、感染由来およびワクチン由来を合わせた抗体陽性率は2021年12月には94.7%に達していたことがわかった。それにもかかわらず、2022年初めにオミクロン変異株の記録的なレベルの感染と再感染が報告された。これには、オミクロン変異株の感染性や免疫逃避変異の増加、ワクチンや感染による免疫の低下が関係している。著者らは「抗体陽性率が高い状況においても、変異株は広く感染を引き起こす能力があることから、感染からの防御を最大化するために追加接種を含めたワクチン接種は価値がある」としている。JAMA誌オンライン版2022年6月13日号のリサーチレターに掲載。