脳転移を伴うEGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象に、オシメルチニブによる1次治療を受けた場合の中枢神経系（CNS）進行が、EGFR遺伝子変異の種類別に比較された。その結果、EGFR遺伝子変異の種類によりCNS進行は異なり、atypical変異、L858R変異はCNS進行リスクが高かった。本研究結果は、Emily Miao氏（米国・メモリアルスローンケタリングがんセンター）らによって、Journal of Thoracic Oncology誌オンライン版2026年7月28日号で報告された。 　本研究は、脳転移を伴うEGFR遺伝子変異陽性NSCLCで、1次治療としてオシメルチニブを投与された患者を対象とした多施設共同後ろ向き研究である。対象患者をEGFR遺伝子変異の種類（exon19欠失変異、L858R変異、atypical変異）で分類し、定位放射線手術（SRS）の有無でも分類した。主要評価項目はCNS進行までの期間とした。

　前立腺がんに対して通常よりも短期間で集中的な放射線治療を行っても安全である可能性が、新たなパイロット試験で示された。1回当たりの放射線量を増やして通常の5回照射を2回照射に減らしても、5回照射と比べて副作用が増えることはなかったという。英Royal Marsden NHS Foundation Trustおよび英ロンドン大学がん研究所のSian Cooper氏らによるこの研究結果は、欧州放射線腫瘍学会（ESTRO 2026、5月15～19日、スウェーデン・ストックホルム）で発表された。 　研究グループは、「この小規模試験の結果は、わずか数回の通院で安全かつ有効な放射線治療を実施できる可能性を示している」と述べている。

　欧米の現行の血行再建ガイドラインでは、中等度の狭窄を呈する冠動脈病変に対する血行再建の必要性を判断するための指針として生理学的評価を推奨しているが、プレッシャーワイヤーや血流増加薬を必要とせずに3次元定量的冠動脈造影から得られる冠血流予備量比（vFFR）に基づく血行再建と、従来のプレッシャーワイヤーを用いた血流予備量比（FFR）に基づく血行再建を比較したデータは十分でないという。オランダ・エラスムス大学医療センターのJoost Daemen氏らは、FAST III試験において、1年後の死亡、心筋梗塞、再血行再建術の複合エンドポイントに関して、vFFRに基づく血行再建はFFRに基づく血行再建に対して非劣性であることを示した。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2026年3月29日号に掲載された。

　心臓カテーテル検査で生理学的評価を受ける中等度の冠動脈病変を有する患者において、血管造影による冠血流予備量比（FFRangio）を用いる評価戦略は、プレッシャーワイヤーベースの冠血流予備量比（FFR）を用いる評価戦略に対して、1年時点の複合エンドポイント（死亡、心筋梗塞、予定外の臨床的に必要な冠動脈血行再建術）に関して非劣性であることが、米国・スタンフォード大学のWilliam F. Fearon氏らALL-RISE Investigatorsが行った国際共同無作為化非劣性試験（ALL-RISE試験）の結果で示された。プレッシャーワイヤーを用いた中等度の冠動脈病変の評価は、心臓カテーテル検査およびPCIを受ける患者の臨床アウトカムを改善するが、プレッシャーワイヤーベースの生理学的評価の臨床使用は低いままである。

　マンモグラフィによる乳がんの定期検診で明らかにできるのは、乳がんの兆候だけではない可能性があるようだ。新たな研究で、マンモグラフィは、女性の最大の死因である心血管疾患（CVD）の兆候を早期段階で検出するのにも役立つ可能性が示唆された。人工知能（AI）を用いてマンモグラフィ画像から測定した、乳房組織の中を通る動脈に蓄積したカルシウム（乳房動脈石灰化〔BAC〕）は、主要心血管イベント（MACE）および死亡の独立した予測因子であることが示唆された。米エモリー大学放射線医学部門教授のHari Trivedi氏らによる研究で、詳細は「European Heart Journal」に3月9日掲載された。

EGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移を有する非小細胞肺がん（NSCLC）において、局所地固め療法（LCT）の有効性や、LCTのベネフィットを受ける集団は、十分に検討されていない。そこで、未治療のEGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者を対象に、導入療法後のオシメルチニブ＋LCTの有用性を検討する海外第II相無作為化比較試験「NorthStar試験」が実施されている。本試験の1次解析では、LCTの追加により主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）が改善したことが示された。また2次解析の結果、導入療法後のリンパ節転移の消失や胸水の消失が、LCTの有効性の予測因子となる可能性が示された。欧州肺がん学会（ELCC2026）において、Saumil N. Gandhi氏（米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンター）が本試験の2次解析の結果を報告した。

　多臓器の転移を有する大腸がん（mCRC）患者の治療では、局所治療と全身療法の併用が生存率を改善する可能性が、多くの後ろ向き研究で示唆されている。オランダ・Radboud University Medical CenterのElske C. Gootjes氏らORCHESTRA Study Groupは、この課題を前向きに検討し（ORCHESTRA試験）、緩和的全身化学療法単独と比較して、全身療法に局所治療として腫瘍減量療法を加えても、全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）は改善せず、重篤な有害事象が有意に増加することを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2026年3月16日号に掲載された。

　早期乳がんの術後放射線療法について、3週間照射（総線量40Gyを15回に分割して照射：寡分割照射）は5週間照射（総線量50Gyを25回に分割して照射：通常分割照射）に対して、腕のリンパ浮腫リスクに関して非劣性であり、その他の晩期正常組織への影響に関する安全性は同等であることが、フランス・Institut Gustave RoussyのSofia Rivera氏らHypoG-01 trialistsによる「UNICANCER HypoG-01 試験」の、5年追跡時点の結果で示された。3週間で行う寡分割照射は全乳房放射線療法の標準となっているが、多くの国では、リンパ節照射を必要とする場合はリンパ浮腫などの合併症リスクや有効性への懸念から依然として5週間で行う通常分割照射が標準となっている。UNICANCER HypoG-01試験では、3週間照射と5週間照射を比較し、リンパ浮腫の発症率および有効性を評価した。Lancet誌2026年3月7日号掲載の報告。

心臓画像診断に伴う放射線被曝は臨床上しばしば議論される問題であるが、その実態を世界規模で比較した研究は多くない。JAMA誌オンライン版2026年2月25日号に掲載された本研究は、101ヵ国742施設における約2万例の検査を対象として、SPECT、PET、冠動脈CT angiography（CCTA）、冠動脈石灰化スコア（CACS）などの心臓画像検査に伴う患者被曝量を比較した国際調査である。著者らは検査法間および地域間の放射線量の差を示し、とくにCCTAで地域差が顕著であることを報告している。これらの結果から、放射線量低減のための教育や撮影プロトコルの標準化の重要性が強調されている。

　日本人女性における乳がん罹患率は40歳以降に著しく増加する。マンモグラフィは死亡率の低下が証明されている唯一の乳がん検診の方法だが、高濃度乳房の女性では、病変が乳腺に隠れマンモグラフィの感度が低下するとされ、40～49歳の日本人女性の約60～70％が高濃度乳房組織を有するという。一方、補助的超音波検査は高濃度乳房でも病変を描出する可能性があり、検診の感度とがん検出率を向上させることが示されている。