標準的な禁煙カウンセリングに電子ニコチン送達システム（電子タバコ［e-cigarettes］とも呼ばれる）の無料提供を追加すると、禁煙カウンセリングのみより6ヵ月間の禁煙継続率が高まったことが、スイス・ベルン大学のReto Auer氏らが、スイス国内5施設で実施した非盲検比較試験「Efficacy, Safety and Toxicology of Electronic Nicotine Delivery Systems as an Aid for Smoking Cessation：ESTxENDS試験」の結果で示された。電子ニコチン送達システムは、禁煙を補助するため禁煙者に使用されることがあるが、このシステムの有効性と安全性に関するエビデンスが必要とされていた。NEJM誌2024年2月15日号掲載の報告。
禁煙に対する電子タバコの有効性と安全性を、禁煙カウンセリングのみと比較
研究グループは2018年7月～2021年6月に、一般紙やソーシャルメディア、ならびに医療施設や公共交通機関での広告により、1日5本以上の喫煙を12ヵ月以上継続し、登録後3ヵ月以内に禁煙を希望する18歳以上の成人を募集し、適格者を介入群と対照群に1対1の割合で無作為に割り付けた。
介入群では、標準的な禁煙カウンセリングに加え電子タバコおよび電子タバコ用リキッド（e-liquid）の無料提供、ならびにオプション（有料）でニコチン代替療法を実施した。対照群では、標準的な禁煙カウンセリングを行い、ニコチン代替療法を含むあらゆる目的に使用できるクーポン券を配布した。
主要アウトカムは生化学的に確認された6ヵ月間の禁煙継続、副次アウトカムは自己報告による6ヵ月時点での禁煙（タバコ、電子タバコ、ニコチン代替療法を含む）、呼吸器症状、重篤な有害事象とした。
生化学的に確認された6ヵ月間の禁煙継続率は介入群28.9％ vs.対照群16.3％
2,027例がスクリーニングを受け、計1,246例が無作為化された（介入群622例、対照群624例）。
生化学的に確認された6ヵ月間の禁煙継続率は、介入群で28.9％、対照群で16.3％に認められた。両群の絶対差は12.6％（95％信頼区間[CI]：8.0～17.2）、粗相対リスクは1.77（95％CI：1.43～2.20）であった。
6ヵ月後の受診前7日間にタバコを使用しなかったと報告した参加者の割合は、介入群59.6％、対照群38.5％であった。一方、ニコチン（タバコ、ニコチン入り電子タバコ、ニコチン代替療法）の使用を一切やめた参加者の割合は、介入群20.1％、対照群で33.7％であった。
重篤な有害事象は介入群で25例（4.0％）、対照群で31例（5.0％）が、有害事象はそれぞれ272例（43.7％）および229例（36.7％）に発現した。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
