武力紛争に巻き込まれた中・低所得層の児童に対する、精神保健面の介入の有効性は明らかではない。貧困と不安定な政治状況では、対処は困難である。宗教紛争で住民に多数の犠牲者が出たインドネシア・ポソ県で活動するオランダのNGO「Health Net TPO」のWietse A. Tol氏らは、紛争で心的外傷を負った小児のために、学校ベースの介入を試み、その成果を報告した。JAMA誌2008年8月13日号より。
405例にグループ介入を行い、待機群と成果を比較
被験者は、同県で紛争が起きた地域から無作為に選んだ学校に通う平均年齢9.9歳（標準偏差：1.3）の小児で、心的外傷後ストレス障害（PTSD）と不安障害を露呈している495例（包含率81.4%）。学校ベースのグループ介入は、5週間にわたる15セッションで、心的外傷に対応する行動や共同での遊び、創造的で表現力に富む構成要素を含んでおり、地元で訓練された助手によって行われた。
介入は2006年3～12月に行われ、介入の1週間後と6ヵ月後に、非盲検法で治療の成果を比較。精神医学的症状は「Child Posttraumatic Stress Scale」と「Depression Self-Rating Scale」および「Self-Report for Anxiety Related Disorders 第5版」「Children's Hope Scale」などに基づいて評価した。
PTSDは改善したが抑うつ症状には効果なし
治療群は待機群より、PTSDの症状が有意に改善されていた（平均変化差：2.78、95%信頼区間：1.02～4.53）ほか、待機群より、希望を持ち続けることも認められた（－2.21、－3.52～－0.91）。しかし、ストレスに起因する身体症状の変化（0.50、－0.12～1.11）、抑うつ症状（0.70、－0.08～1.49）、不安障害（0.12、－0.31～0.56）、機能障害（0.52、－0.43～1.46）などには、治療群と待機群に有意な差異は認められなかった。
紛争の影響にさらされた小児に対して、学校ベースの介入はPTSDを減らし、希望を持ち続けられるようになるなど一定の効果は認められた。しかし、抑うつ症状や不安症状、機能障害などには改善が認められなかったと結論している。
（朝田哲明：医療ライター）
