厚生労働省は「医師・歯科医師・薬剤師統計」の最新結果を取りまとめ、3月19日に公表した。それによると、全国の医師数は34万3,275人で、前回調査（2020年）に比べ1.1％増加。人口10万対医師数は274.7人で、前回に比べ5.5人増加している。医療施設（病院・診療所）に従事する医師のうち女性は7万7,380人となり、前回よりも4.8％増と大きく数字を伸ばした。年齢階級別にみるとすべての階級で男性が多くなっているが、年齢階級が低くなるほど女性の割合が増え、29歳以下では36.2％を占めている。 　「医師・歯科医師・薬剤師統計」は、厚労省が2年おきに実施しており、今回は2022年12月31日時点の届け出を集計したもの。医師数を主に従事している施設の別にみると、医療施設の従事者は32万7,444人（総数の95.4％）で、前回に比べ3,744人（1.2％）増加。介護老人保健施設の従事者は3,298人（同1.0％）で前回に比べ107人（3.1％）減少している。

　アストラゼネカは2024年3月27日付のプレスリリースにて、トルカプ（一般名：カピバセルチブ）について、フェソロデックス（同：フルベストラント）との併用療法で「内分泌療法後に増悪したPIK3CA、AKT1 またはPTEN 遺伝子変異を有するホルモン受容体陽性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がん」を効能または効果として、3月26日に厚生労働省より承認を取得したと発表した。 　本承認は、昨年NEJM誌で発表された第III相CAPItello-291試験の結果に基づくものである。

　外科的処置時の全身麻酔で気管内挿管を要した成人患者において、直接喉頭鏡と比較してhyperangulatedブレードを用いたビデオ喉頭鏡は、気管内挿管の達成に必要な試行回数を減少させ、挿管失敗のリスクも低いことが、米国・クリーブランドクリニックのKurt Ruetzler氏らが実施した検討で示された。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2024年3月18日号で報告された。 　本研究は、米国の単一施設（クリーブランドクリニック）で実施したクラスター無作為化多重クロスオーバー試験であり、2021年3月～2022年12月の期間に参加者を登録した（研究助成はクリーブランドクリニックの支援のみ）。

　英国での大規模な後ろ向き研究で、待機的手術における30日以内の死亡リスクが月曜日で最も低く、週末に向けて増加することが報告されている。平日（月～金曜日）の間でもこのように差が見られる「weekday effect」については、まだ議論の余地がある。今回、広島大学の今岡 洸輝氏らは、StageI～III大腸がんの待機的手術を対象とした多施設共同後ろ向き解析を実施し、手術の曜日と短期アウトカムの関連を検討した。その結果、手術を金曜日に受けた患者は金曜日以外に受けた患者より術後合併症の発生率が高く、術後入院期間も長いことがわかった。Journal of Surgical Research誌2024年4月号に掲載。 　本研究は、広島臨床腫瘍外科研究グループに属する15施設において、2017年1月～2019年12月に大腸がんの原発巣切除術を受けた2,574例を対象に解析した。手術日により金曜日と金曜日以外（月～木曜日）の2群に分け、傾向スコアマッチング後、30日死亡率と術後アウトカムを比較した。

　再発リスクの高いStageII/IIIのHR+/HER2-早期乳がんの術後療法において、CDK4/6阻害薬ribociclibと非ステロイド性アロマターゼ阻害薬（NSAI）の併用療法は、NSAI単独療法と比較し無浸潤疾患生存期間（iDFS）を有意に改善した。米国・カリフォルニア大学デビッド・ゲフィン医科大学院のDennis Slamon氏が、国際共同無作為化非盲検第III相試験「NATALEE試験」の中間解析結果を報告した。ribociclibは、HR+/HER2-進行乳がん患者において全生存期間を有意に延長することが示されていた。NEJM誌2024年3月21・28日号掲載の報告。

　HER2陽性の早期または局所進行を有するアジア人乳がん患者に対して、術前および術後化学療法にペルツズマブを上乗せした第III相PEONY試験の最終解析の結果、5年間の長期有効性が認められたことを、中国・Fudan University Shanghai Cancer CenterのLiang Huang氏らが明らかにした。Nature Communications誌2024年3月9日号掲載の報告。

　英国の年齢35～69歳の集団では、1993～2018年の25年間にがん罹患数が大きく増加したのに対し、がんによる死亡率は減少しており、この減少にはがんの予防（喫煙防止策、禁煙プログラムなど）と早期発見（検診プログラムなど）の成功とともに、診断検査の改善やより有効性の高い治療法の開発が寄与している可能性があることが、英国・Cancer Research UKのJon Shelton氏らの調査で明らかとなった。研究の成果は、BMJ誌2024年3月13日号に掲載された。

　BRCA1またはBRCA2変異陽性で、MRIサーベイランスプログラムに参加した女性と参加しなかった女性における乳がん死亡率を比較した前向きコホート研究の結果を、ポーランド・Pomeranian Medical UniversityのJan Lubinski氏らがJAMA Oncology誌オンライン版2024年2月29日号で報告した。 　BRCA1またはBRCA2変異陽性の女性が11ヵ国59施設で登録された。参加者は、1995～2015年にベースライン調査票に記入し、2年ごとの追跡調査でスクリーニング歴、がん発症の有無、治療歴や健康状態について記録。登録前に乳がん診断、両側乳房切除、MRIスクリーニング検査を受けている場合は除外された。参加者は、30（またはベースライン調査票の日付のどちらか遅い方）～75歳（または乳がんによる死亡）まで追跡調査され、データ解析は2023年1月1日～7月31日に行われた。

　免疫チェックポイント阻害薬（ICI）とは、ご存じのとおり、近年注目されているがん薬物療法で、T細胞活性を増強することによって抗腫瘍効果をもたらし、多くのがん患者の予後を改善させている。しかし、副作用として心筋炎や致死性不整脈など循環器領域の免疫関連有害事象（irAE）の報告も散見される。そこで、稗田 道成氏（九州大学医学部 第一内科 血液・腫瘍・心血管内科）らがLIFE Study1）のデータベースを基に心臓irAEの発生率を調査し、3月8～10日に開催された第88回日本循環器学会学術集会Late Breaking Cohort Studies2において報告した。

　乳がん検診の開始年齢とその頻度をめぐる論争に終止符が打たれるかもしれない。米ダートマス大学ガイゼル医学部放射線学科教授のDebra Monticciolo氏らによる研究で、40歳から少なくとも79歳になるまで毎年、マンモグラフィ検診を受けることで、乳がんによる死亡が最大数回避され、生存期間も最長になることが示唆された。この研究結果は、「Radiology」に2月20日掲載された。 　米国では、乳がんは女性の死因として2番目に多いが、マンモグラフィ検診が推奨されている女性の中で毎年受診しているのは半数に過ぎない。Monticciolo氏によれば、2009年に米国予防サービス専門委員会（USPSTF）が50歳からの隔年検診を推奨して以降、マンモグラフィ検診の受診率は急落したという。USPSTFは以前から、40代の女性には50歳以前に検診を始めるかどうかは、主治医との話し合いに基づいて個別に判断することを勧めていたが、2023年に、40歳から2年に1度の検診を開始し、健康状態が良好である限り継続するべきだとの新たな勧告を公表した。