米女性で子宮頸がん検診受診率が低迷

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HealthDay News

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 米ミネソタ州在住の女性を調査した結果、子宮頸がんの受診率はこれまでの調査結果に比べてきわめて低いことが、米メイヨー・クリニックのKathy MacLaughlin氏らの調べで明らかになった。2016年の時点で推奨される子宮頸がん検診を受けた女性は、21~29歳では半数あまりで、30~65歳では3分の2に満たなかったという。詳細は「Journal of Women's Health」1月7日オンライン版に掲載された。

 米国では、米国予防医療作業部会(USPSTF)や米国がん協会(ACS)および米国コルポスコピー・子宮頸部病理学会(ASCCP)、米国臨床病理学会(ASCP)など各専門団体によるガイドライン(2012年時点)で、21~29歳の女性では3年間隔の細胞診(パップテスト)が、30~65歳の女性では、3年間隔の細胞診または5年間隔の細胞診とヒトパピローマウイルス(HPV)検査の併用が推奨されている。MacLaughlin氏は「推奨通りの検診を受ければ、前がん病変を早期に発見し、綿密な経過観察や治療を行うことができる」と説明している。

 MacLaughlin氏らは今回、2005~2016年にミネソタ州オルムステッド郡に在住する16歳以上の女性4万7,203人(2005年)~4万9,510人(2016年)を対象に、子宮頸がん検診の受診率の推移を調べた。

 その結果、2016年時点の検診受診率は、21~29歳の女性では53.8%、30~65歳の女性では64.6%であることが分かった。MacLaughlin氏らによれば、30~65歳の女性の受診率は、2015年の米国民健康聞き取り調査(National Health Interview Survey)による回答(81%)を大きく下回っていたという。

 この調査では、子宮頸がん検診の受診率には人種差が大きいことも明らかになった。2016年時点の受診率は、白人女性に比べてアフリカ系米国人では約50%低く、アジア系の女性では約30%低かった。MacLaughlin氏は「こうした人種差は憂慮すべきものだ」と話している。

 これらの結果から、MacLaughlin氏は「臨床医として女性に手を差し伸べ、命を守るのに有効な検査を受けてもらえるよう、子宮頸がん検診の受診率向上を目指した新たな方策を考えていく必要がある」と指摘している。具体的には、クリニックで夜間や休日に検診を受けられるようにすることや、救急診療所での検診の提供、HPVの自宅検査キットの普及などを挙げている。

 ACSによれば、米国では2018年には1万3,240人の女性が浸潤性子宮頸がんと新たに診断された。なお、米国では、毎年1月は子宮頸がんの啓発月間とされている。

[2019年1月8日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

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