米国成人36.6%がほぼ毎日ファストフードを食べている、CDC調査

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 2013年から2016年には、米国成人の36.6%がどの日でもファストフードを食べていたことが、米疾病対策センター(CDC)による調査で明らかになった。調査に関する報告書はCDCが発行する「NCHS Data Brief」10月号に掲載された。

 この調査は、CDC傘下の米国立衛生統計センター(NCHS)のCheryl Fryar氏らが、2013~2016年の米国民健康栄養調査(NHANES)のデータを分析したもの。調査では、ファストフードを食べた人の割合は、20~30歳代では44.9%、40~50歳代では37.7%、60歳代以上では24.1%と年齢が上がるほど減少傾向にあることも分かった。

 また、一般にファストフードは貧困層で食べる頻度が高いと思われがちだが、収入が高いほどその頻度は高いことが明らかになった。例えば、ファストフードを食べていた人の割合は、低所得層では31.7%だったのに対し、中間層では36.4%、高所得層では42.0%であった。

 人種別にみると、黒人では42.4%、白人では37.6%、ヒスパニック系では35.5%、アジア系では30.6%であった。さらに、女性よりも男性の方がファストフードを食べる頻度が高かった。

 こうした結果を受け、専門家の一人で米オハイオ州立大学ウェクスナー医療センターのLiz Weinandy氏は「ファストフードを食べれば食べるほど2型糖尿病や心疾患、メタボリックシンドロームになりやすいことは明らかだ。しかし、米国人の多くはその危険性を十分に認識していない」と警鐘を鳴らしている。

 一方、別の専門家で米レノックス・ヒル病院の管理栄養士であるMelanie Boehmer氏は「この調査結果から、ファストフードは一般に健康に悪いと考えられていても、われわれの生活にいかに定着しているかがうかがえる」と指摘する。こうした現状を鑑み、同氏は、政策決定者や医師、健康食推進団体はそれぞれファストフード業界に打ち勝つ方法を模索しなければならないと強調する。その上で、「便利で、手頃な値段で、おいしく健康的な選択肢を幅広く提供できるようになれば、誰にとっても有益だ」と同氏は話している。

 Weinandyもこの意見に同意し、「ファストフードを完全になくさなくてもよいが、日常的に食べるのはやめるべきだ。自分がファストフードをどのくらいの頻度で食べているかを意識し、週に1回を超えていれば半分に減らすべきだ」と助言している。

[2018年10月2日/HealthDayNews]Copyright (c) 2018 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

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