意外と知らない副作用（6）防腐剤アレルギーの濡れ衣Question数十年前にリドカインによる麻酔でアレルギーが発現。原因は本当にリドカイン？

　点眼薬によって子どもの近視の進行を抑制できることが、新たな研究から明らかになった。米オハイオ州立大学のKarla Zadnik氏らが行った、低用量アトロピンを用いた3年間にわたる二重盲検無作為化比較試験の結果であり、詳細は「JAMA Ophthalmology」に6月1日掲載された。　アトロピンは副交感神経の働きを抑える薬で、多くの症状の治療目的で用いられていて、眼科領域では検査のために瞳孔を広げる用途で使われている。今回の研究では、このアトロピンを毎日点眼した子どもはプラセボを点眼した子どもよりも、視力の低下が少ないことが示された。ただし専門家によると、この結果が近視に伴う問題の全てを解決するわけではないという。　Zadnik氏によると、「近視は眼軸長（眼球表面から網膜までの距離）が長くなった時に生じる。それによる視力低下は眼鏡やコンタクトレンズで解決できるが、子どもの近視は少なくとも10代半ばまで進行し続けることが多い。また、成人後の重度の近視は網膜剥離や緑内障などのリスクを高めることがある」という。そして「われわれの研究結果から言えることは、アトロピン点眼による3年以内の視力の変化への影響だけであって、成人後に発症する近視に伴う疾患のリスクをこの薬が抑制するのか否かの確認には、非常に長期に及ぶ研究が必要とされる」と話している。　アトロピンが近視の進行抑制に働く機序についてZadnik氏は、「眼軸長が長くなるのを抑える作用によるものと考えられている」と解説。また、現状でも多くの眼科医が、低用量のアトロピンを子どもの近視進行抑制のために適応外で処方しているという。ただし、薬に含まれている防腐剤のためにドライアイなどの角膜疾患の副作用の懸念があるとのことだ。今回の研究は、眼科用薬メーカーのVyluma社が開発中の防腐剤が含まれていない低用量アトロピンの有効性と安全性を検討する、第3相臨床試験として実施された。同社は同薬について昨年末、米国食品医薬品局（FDA）の承認申請に向けての計画を発表している。　この研究の解析対象は、平均年齢8.9±2.0歳の近視のある子ども573人（女児54.7％）。無作為に3群に分け、それぞれ濃度0.01％のアトロピン、0.02％のアトロピン、プラセボを1日1回点眼してもらった。3年後、視力低下や眼軸長の延長の抑制が認められた割合は、プラセボ群が17.5％であったのに対してアトロピン0.01％群は28.5％、0.02％群は22.1％だった。0.01％群はプラセボ群より有意にそのオッズ比（OR）が高く〔OR4.54（95％信頼区間1.15～17.97）〕、0.02％群は非有意だった〔OR1.77（同0.50～6.26）〕。　この研究から、新たな疑問も生じた。その一つは、アトロピンの点眼をいつまで続けるのかという点だ。本研究には関与していない米マウントサイナイ眼科耳鼻咽喉科のRudrani Banik氏は、「いつになったら中止すべきかについて、指針となるデータはない。これまでアトロピンを適応外使用してきている眼科医は、視力低下が停止した場合はいったん処方を中止し、再び視力が低下し始めたら処方を再開するといった対応をしている」と話す。　なお、同氏はアトロピン点眼以外の近視進行抑制方法として、屋外で過ごす時間を増やすことを提案している。「理由は明らかになっていないが、屋外で多くの時間を過ごす子どもたちは近視の進行が遅いことが分かっている」とのことだ。

　超加工食品の摂取量が多いと、認知機能の低下が加速する可能性を示唆する研究結果が報告された。サンパウロ大学（ブラジル）のNatalia Gomes Goncalves氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Neurology」に12月5日掲載された。　超加工食品とは一般に、砂糖や塩、脂肪、人工着色料、防腐剤などの添加物や不健康な成分が多く含まれていて、例えば冷凍食品、清涼飲料、ファストフード、味の濃いスナックなどが該当する。これらの食品を好む習慣は、肥満やメタボリックシンドローム、心臓病などのリスク上昇と関連していることが報告されているが、新たな研究では、それらに加えて認知機能低下リスクとの関連が浮かび上がった。　この研究は、2008～2017年にブラジルの6都市で多施設共同前向きコホート研究として実施された。研究参加登録時に食物摂取頻度アンケートにより超加工食品の摂取量を含む食習慣を把握。1万5,105人の参加者から、認知機能の評価結果や交絡因子の情報が不足している人、摂取エネルギー量が極端な人（1日600kcal未満または6,000kcal以上）の人、および認知機能に影響を及ぼす可能性のある薬剤が処方されている人を除外して、1万775人（平均年齢51.6±8.9歳、女性54.6％、56.6％が大学卒以上）を解析対象とした。　中央値で8年（範囲6～10）追跡して、ベースライン時の超加工食品摂取量と認知機能の変化との関連を検討。その結果、超加工食品の摂取量（総摂取エネルギー量に占める割合）の多い第4四分位群（上位25％の群）は、包括的認知機能の低下の速度が第1四分位群（下位25％）に比較して28％早く（P＝0.003)、実行機能の低下速度が25％速かった（P＝0.01)。Goncalves氏によると、「実行機能とは目標を計画して実行する能力のことで、包括的認知機能とは実行機能、言語の流暢さ、記憶など、評価した全ての認知機能の総合的な評価の結果であり、包括的認知機能の低下は日常作業の妨げとなる」とのことだ。　得られた結果についてGoncalves氏は、「因果関係の証明にはならないが、認められた認知機能の低下速度の速さは、超加工食品の消費によって引き起こされる脳の微小血管障害、脳容積の減少、または全身性炎症に起因するものの可能性がある」と述べている。また、「何を食べるかという選択は、健康な脳機能の維持に重要なポイントとなる。中年期は特に、老後に向けてライフスタイルを変える重要な時期だ。ただし、食生活を改善するのに遅すぎるということはなく、高齢者であっても健康的なライフスタイルに変えることのメリットを期待できる」と話している。　なお、超加工食品の摂取量が多いことによって肥満が助長される可能性があるが、今回の研究ではそのような変化の影響を考慮しても、認知機能の低下に関連していたのは体重増加ではなく、超加工食品の摂取量だったという。これらの結果に基づきGoncalves氏は、「臨床医は患者に対して、出来合いの食品や菓子などを購入する代わりに、新鮮な食材を使って自宅で料理するよう助言すべきではないか」と提言している。また、超加工食品の大量摂取が直接的な脳のダメージとなるのかを確認するため、さらなる研究を計画中とのことだ。　この研究に関与していない、米ニューヨーク大学（NYU）ランゴン・ヘルスの臨床栄養士のSamantha Heller氏は、「食べているものではなくて、食べていないものが認知機能に影響を与えている可能性もある」と指摘する。同氏によると、習慣的に超加工食品を摂取している場合、炎症の抑制や健康の維持に重要な食物繊維、ビタミン、ミネラルなどの摂取量が減る可能性が高く、それら微量栄養素の不足が影響を及ぼすとも考えられるとのことだ。さらに、超加工食品の過剰摂取は、高血圧、2型糖尿病、心臓病、肥満のリスクの増加を介して、脳の健康を妨げるように働くという。　「超加工食品は、それらに対する渇望を刺激するように作られており、製品広告があふれていることも購買意欲を高める。つまり、消費者が超加工食品を望むのは消費者のせいばかりではない。しかし、食品メーカーのそのような戦略を認識し、食べるものを決めるのは消費者自身だ」とHeller氏は注意を促している。

特例承認から3日で接種開始した新型コロナワクチン「コミナティ筋注」今回は、SARS-CoV-2（新型コロナウイルス）ワクチン「コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2）」（商品名：コミナティ筋注、製造販売元：ファイザー）」を紹介します。本剤は、わが国で初めて承認されたCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）に対するワクチンであり、2回の筋肉内注射で発症を予防することが期待されています。＜効能・効果＞本剤は、SARS-CoV-2による感染症の予防の適応で、2021年2月14日に特例承認されました。なお、本剤の予防効果の持続期間は確立していません。本剤（コミナティ筋注［1価：起源株］）に加えて、2022年1月にコミナティ筋注5～11歳用、2022年9月にコミナティRTU筋注（2価：起源株/オミクロン株BA.1）、2022年10月にコミナティ筋注6ヵ月～4歳用およびコミナティRTU筋注（2価：起源株/オミクロン株BA.4-5）が承認されています。＜用法・用量＞日局生理食塩液1.8mLにて希釈し、1回0.3mLを合計2回、通常3週間の間隔で筋肉内に接種します。3回目・4回目接種による追加免疫の場合、前回の接種から少なくとも3ヵ月経過した後1回0.3mLを筋肉内に接種します。副反応が現れることがあるので、接種後は一定時間観察を行い、異常が認められた場合には適切な処置を行います。本剤の初回接種時にショック、アナフィラキシーが認められた被接種者に対しては、本剤2回目の接種を行わないこととされています。＜薬剤調製時の注意＞※抜粋本剤は－90～－60℃から－25～－15℃に移し、－25～－15℃で最長14日間保存できます。なお1回に限り、再度－90～－60℃に戻し保存することができます。冷蔵庫（2～8℃）で解凍する場合は、2～8℃で1ヵ月間保存することができます。希釈後の液は2～30℃で保存し、希釈後6時間以内に使用します。＜安全性＞海外第I/II/III相試験（C4591001試験）の第II/III相パート（プラセボ対照無作為化多施設共同試験）において、本剤接種群（2回接種後）の安全性評価対象3,758例で報告された主な副反応は、注射部位疼痛2,730例（72.6％）、疲労2,086例（55.5％）、頭痛1,732例（46.1％）、筋肉痛1,260例（33.5％）などでした。また、Grade3以上の有害事象が2%を超えたものは、疲労143例（3.8%）と頭痛76例（2.0%）でした。＜患者さんへの指導例＞1.ワクチンを接種することで新型コロナウイルスに対する免疫ができ、新型コロナウイルス感染症の発症を予防します。2.本剤の接種当日は激しい運動を避け、接種部位を清潔に保ってください。3.医師による問診、検温および診察の結果から、接種できるかどうかが判断されます。発熱している人などは、本剤の接種を受けることができません。4.合計2回を3週間の間隔で筋肉内に接種します。1回目の接種から3週間を超えた場合は、できる限り速やかに本剤の2回目の接種を受けてください。5.本剤の接種直後または接種後に、心因性反応を含む血管迷走神経反射として、失神が現れることがあります。接種後一定時間は接種施設で待機し、帰宅後もすぐに医師と連絡をとれるようにしておいてください。6.接種後は健康状態に留意し、接種部位の異常や体調の変化、高熱、痙攣など普段と違う症状がある場合には、速やかに医師の診察を受けてください。＜Shimo's eyes＞本剤は、わが国で初めて承認された新型コロナウイルス感染症の発症予防を目的とするワクチンであり、有効成分はSARS-CoV-2のスパイクタンパク質をコードするmRNA（トジナメラン）です。海外C4591001試験における新型コロナウイルス感染症発症予防効果および本剤2回目接種後2ヵ月時点の安全性のデータに基づいて、米国では2020年12月11日に緊急使用許可（EUA：Emergency Use Authorization）が出され、欧州では同月21日に条件付き販売承認がされています。2021年2月時点ですでに世界70ヵ国以上で接種が行われており、わが国でもようやく医療従事者など向けの優先接種が始まりました。なお、優先接種対象となる医療従事者には薬局薬剤師も含まれることが通知されています。プラセボ群と比較した本剤の発症予防効果は、前述の試験によると95%と報告されており、1回目の接種12日目以降から発症者が少なくなっています。また、試験後に発症し、重症化した10例のうち1例が本剤群、9例がプラセボ群であり、本剤を投与することで重症化を防ぐことができる可能性もあります。効果の持続期間や毎年の接種が必要かどうかについてはまだ十分な見解が得られていません。副反応で最も懸念されるのはアナフィラキシーなどのアレルギー反応です。アナフィラキシーは全身の複数臓器に症状が現れるものであり、アナフィラキシーショックはそのうち血圧低下や意識障害を伴い、場合によっては生命を脅かす危険な状態に至るものです。アナフィラキシーは、迅速かつ適切に対応すれば命に関わることはほとんどないと考えられるので、患者さんが用語を混同して過度に恐れている場合はきちんと説明しましょう。なお、接種後にアナフィラキシーが生じた人の多くは、過去に食品や薬、その他の種類のワクチン、蜂の刺傷などによるアレルギー反応やアナフィラキシーの既往歴がありました。本剤は添加物としてポリエチレングリコール（PEG）を含有しているため、PEGやポリソルベートに重度な過敏症の既往がある人は禁忌となっています。しばしばアレルギー源となる鶏卵やゼラチン（安定剤）、チメロサール（防腐剤）、ラテックス（容器）は使用されていません。わが国の治験は、日本人160例を対象に行われ、海外と同様に免疫を獲得しています。副反応の報告も海外データとの差はなく、重篤なものはありませんでした。しかし、本剤は特例承認されたものであり、製造販売後も引き続き情報を収集する必要があります。有害事象が認められた際は、必要に応じて予防接種法に基づく副反応疑い報告制度を利用しましょう。※2021年5月・11月、2022年4月・10月に添付文書改訂により修正を行いました。参考1）PMDA 添付文書　コミナティ筋注2）ファイザー新型コロナウイルスワクチン医療従事者専用サイト3）コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2）（コミナティ筋注）の使用に当たっての留意事項について（厚労省）

プラセボ群なしの非盲検第I/II相試験の結果、健康なヒトの皮膚に備わっていることが多いグラム陰性細菌・Roseomonas mucosa（以下、ロゼオモナス）を塗布した軽度～重度のアトピー性皮膚炎小児20人中18人が病状指標EASIの半減（EASI-50）を達成しました1~3）。中等～重度の小児に限ると9人全員（100%）がEASI-50に至りました。Science Translational Medicine誌に掲載された今回の総ざらい報告に先立ち、2年前の2018年には途中結果が報告されています4,5）。2年前の報告では、健康なヒトの皮膚から集めたロゼオモナスを塗布した9～14歳の小児5人と成人10人のアトピー性皮膚炎改善効果が認められました。また、ロゼオモナスはアトピー性皮膚炎の進展に寄与するらしい黄色ブドウ球菌を減らしました。その後小児15人がさらに加わり、3～16歳の小児全部で20人にロゼオモナスが投与された最終結果が今回報告され、2018年の発表と同様に病状は改善し、効果は投与を終えてから長ければ8ヵ月後の観察時点まで持続しました。皮膚の黄色ブドウ球菌の減少も確認されました。また、ロゼオモナスが作る脂質がどうやらアトピー性皮膚炎治療効果に寄与していることが新たに判明しています。ロゼオモナス治療の権利は米国カリフォルニア州拠点のForte Biosciences社に付与され、同社はFB-401という名称でその治療の開発を進めています。間もなく今月中には軽～中等度のアトピー性皮膚炎を患う2歳以上の小児や成人が参加するプラセボ対照第II相試験がいよいよ始まります1）。ロゼオモナスの効果はアトピー性皮膚炎のみに限定されるわけではなさそうで、他の皮膚疾患へのFB-401の試験もやがて実施されるかもしれません。たとえば、顔の皮膚の炎症を特徴とする酒さの患者の皮膚のロゼオモナスもアトピー性皮膚炎患者と同様に乏しいことが最近の試験6）で確認されており、FB-401を試してみる価値がありそうです。アトピー性皮膚炎の治療効果を担いうる細菌は他にもあり、スタフィロコッカス ホミニス（S. homini）はロゼオモナスと同様にアトピー性皮膚炎患者皮膚の黄色ブドウ球菌を強力に抑制しうることが確認されています7）。それらの有益と思しき細菌を減らす恐れがある環境要因の検討によると、スキンケア製品におなじみの防腐剤パラベンは健康な皮膚のロゼオモナスを増えにくくします4）。また、保湿剤はアトピー性皮膚炎に使うことが一般的に推奨されていますが、それらの幾つかも健康な皮膚のロゼオモナスの増殖をより阻害しました。それらの製品はアトピー性皮膚炎の悪化を招いたりロゼオモナスなどの微生物塗布治療の効果を妨げてしまうかもしれません5）。実際、パラベンとアトピー性皮膚炎の関連が東京の国立成育医療研究センターの小児患者138人を調べた研究で示されています8）。ほとんどの小児（85％；117/138人）はパラベン含有製品を使っており、それら製品の使用とアトピー性皮膚炎が関連し、アトピー性皮膚炎小児の尿中にはパラベンがより多く含まれていました。これまでの前臨床実験や臨床試験成績を総括するに黄色ブドウ球菌を減らすロゼオモナスやS. hominiなどの常在細菌によるアトピー性皮膚炎治療の検討の価値は大いにあり9）、Forte社が今月中に始めるプラセボ対照試験はアトピー性皮膚炎の細菌治療の力量を示すひとまずの試金石となるでしょう。参考1）Forte Biosciences, Inc. Announces Full Publication of Phase 1/2 Data in Science Translational Medicine / BUSINESS WIRE2）Probiotic skin therapy improves eczema in children, NIH study suggests / Eurekalert3）Myles IA,et al. Sci Transl Med. 2020 Sep 9;12 [Epub ahead of print]4）Myles IA,et al.JCI Insight. 2018 May 3;3. [Epub ahead of print]5）Bacteria Therapy for Eczema Shows Promise in NIH Study6）Rainer BM, et al. Am J Clin Dermatol. 2020 Feb;21:139-147. 7）Nakatsuji T, et al. Sci Transl Med. 2017 Feb 22;9: [Epub ahead of print]8）Mitsui-Iwama M, et al. Asia Pac Allergy. 2019 Jan 21;9:e5. [Epub ahead of print]9）Paller AS, et al. J Allergy Clin Immunol. 2019 Jan;143:26-35.

日本初、1日2回の抗ヒスタミン点眼薬「アレジオンLX点眼液0.1％」今回は、「エピナスチン塩酸塩点眼液」（商品名：アレジオンLX点眼液0.1％、製造販売元：参天製薬）を紹介します。本剤は、薬剤を高濃度化したことで抗アレルギー作用が長時間持続する1日2回点眼の薬剤であり、アレルギー性結膜炎患者のアドヒアランスと治療満足度の向上が期待できます。＜効能・効果＞本剤は、アレルギー性結膜炎の適応で、2019年9月20日に承認され、2019年11月27日より発売されています。＜用法・用量＞通常、1回1滴、1日2回（朝、夕）点眼します。＜副作用＞本剤の臨床試験で安全性解析対象となった総症例189例において、本剤との因果関係が否定できない臨床検査値異常変動を含む副作用として、結膜充血1例（0.5％）が認められました（承認時）。なお、アレジオン点眼液0.05％で報告されている刺激感、異物感、羞明、眼瞼炎、眼痛、流涙、点状角膜炎、そう痒感、眼脂が、その他の副作用として注意喚起されています。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、アレルギー症状や炎症を引き起こすヒスタミンの働きを抑えるとともに、炎症を誘発する物質の放出を抑えます。2.1日2回の点眼でかゆみを減らします。防腐剤が含まれていないので、コンタクトをつけたままでも使用可能です。3.点眼時に刺激を感じることがあります。症状が強い場合や継続する場合は、医師または薬剤師に相談してください。4.ほかの点眼薬を併用する場合には、少なくとも5分以上間隔を空けてから点眼してください。＜Shimo's eyes＞本剤は、2013年から発売されているアレジオン点眼液0.05％の高用量製剤です。「LX」は、Lasting extendという造語に由来し、持続性を意味しています。薬剤の高濃度化により、持続性を向上させたことで、わが国で初めての1日2回点眼の持続性抗ヒスタミン点眼薬となりました。また、防腐剤フリーの点眼薬ということも特徴に挙げられます。アレジオン点眼液0.05％も、防腐剤としてコンタクトレンズへの吸着や角膜上皮障害が問題となる塩化ベンザルコニウムではなく、ホウ酸を使用しています。本剤は、防腐剤フリーでありながら、保存効力試験に適合しているため、開封後28日間は安全に使うことができ、患者さんへの負担が少ない製剤になったと考えられます。参考1）PMDA　アレジオンLX点眼液0.1％

　男性も「顔」に投資する時代が到来しているが、美の追求には代償が伴うようだ。米国・ミネソタ大学のErin M. Warshaw氏らは、男性の顔の皮膚炎（male facial dermatitis：MFD）の特徴、アレルゲン、原因を調べるため、1994～2016年にパッチテストを受けた北米の男性患者5万507例を対象とした後ろ向き横断分析を行った。その結果、MFD患者は1994年の5.6％から2015～16年には10.6％に増大していたこと、MFDでは若い患者が有意に多く、アレルゲンは概して防腐剤、香料、染毛剤、界面活性剤などが含まれているパーソナルケア製品にあったことを報告した。著者は「今回の研究は、男性の皮膚科患者が使用する身だしなみ製品の増大によるリスクと曝露への洞察を提供するものとなった。これにより臨床医はパッチテストの恩恵を受ける患者をより適切に識別し、治療できるだろう」と述べている。JAMA Dermatology誌オンライン版2019年11月27日号掲載の報告。　研究グループは、1994～2016年のNorth American Contact Dermatitis Group（NACDG：北米接触皮膚炎研究グループ）のデータを用いて、22年間にわたる後ろ向き横断分析を行った。ここには、複数のセンターで皮膚科学会認定の専門医グループによるパッチテストを受けた5万507例のデータが含まれた。　顔の皮膚炎は、目、眼瞼、口唇、鼻または顔（未特定）に関係している場合、と定義した。　主なアウトカムは、MFDを有する患者と有さない患者（MNoFD）の特徴（人口統計学的特徴やアレルゲンなど）を、統計的分析（相対リスク[RR]と信頼区間[CI]）を用いて比較することだった。副次アウトカムは、MFDにおけるアレルギーおよび刺激性接触皮膚炎の原因、職業に関連した症例については職業と産業とした。　主な結果は以下のとおり。・全体で、MFD群は1,332例（8.0％）、MNoFD群は1万3,732例（82.0％）が含まれた。・最も多かった疾患部位は、顔（未特定817例［48.9％］）、次いで眼瞼（392例［23.5％］）、口唇（210例［12.6％］）であった。・平均（SD）年齢は、MFD群47（17.2）歳、MNoFD群50（17.6）歳で、MFD群のほうが有意に若かった（p＜0.001）。・MFD群はMNoFD群より白人種が少なく（RR：0.92、95％CI：－0.90～0.95）、職業関連の皮膚疾患が少なかった（0.49、－0.42～0.58）（p＜0.001）。・MFD群で臨床的に重大な反応と関連した最も一般的なアレルゲンは、メチルイソチアゾリノン（113例、9.9％）、次いで香料ミックス I（27例、8.5％）、ペルーバルサム（90例、6.8％）であった。・MNoFD群と比較して、MFD群はジメチルアミノプロピルアミン（RR：2.49、95％CI：－1.42～4.37）や、パラフェニレンジアミン（1.43、－1.00～2.04）の使用が多かった（p＜0.001）。・全体として、NACDGアレルゲンの60.5％は、パーソナルケア製品にあった。■「メチルイソチアゾリノン」関連記事化粧品に含まれる防腐剤メチルイソチアゾリノンへのアレルギー患者が急増

　私達人類は、歴史的には食物を糧にして生命維持に必要なエネルギーを元来、狩猟民として肉食または雑食により生きてきたが、農耕の定着により安定して食物を得ることが可能になったため、炭水化物（糖質＋食物線維）からより多くのエネルギーを取り入れる現代の生活様式を確立した。主に糖質による摂取エネルギーの過剰および交通手段の発達に伴う運動量の減少影響も加わり、肥満を招き生活習慣病の増加に拍車がかかっている。さらに、先進国においては夫婦共働きの家庭が増加する社会の中で、加工食品からのエネルギーの摂取増加が、その利便性のために増え続けている。その一方で、保存期間の延長、見ためをよくするなどの目的で、食品添加物、安定剤、発色剤、防腐剤、砂糖、油脂、塩などが添加されている。このような食品加工技術の進歩の裏で、食の安全性が損なわれていることを決して忘れてはならない。2018年2月14日にBMJ誌に掲載されたFiolet T氏らの論文は、超加工食品とがんの関係にスポットライトを当てたインパクトの大きい論文であり、私見をコメントする。本研究の要約　フランスのNutriNet-Santeコホート1）（2009～17年）からの18歳以上（年齢中央値42.8歳）の10万4,980人が本研究の対象。食事摂取量は24時間の食事記録データを繰り返し集め、参加者の日常の食品消費量が3,300種の異なる食品に登録できるように計画された。これらのデータはNOVA分類2）による加工の程度に基づいて分類が行われた。　超加工食品とがんリスク関連は、既知のリスクで調整した多変量Cox比例ハザードモデルを用いて解析が行われた。　本大規模前向きコホート研究により、食物中の超加工食品の割合が10％増加すると、全がんリスクが12％、乳がんリスクが11％増加した。前立腺がん、大腸がんとの関連性は確認できなかったが、全体的に加工食品の摂取割合の増加は、がんの高リスクに関連していることが明らかになった。しかしながら、本研究には対象の選択バイアス、超加工食品の誤分類の可能性、追跡調査期間が比較的短いなどの不安定な要素もあり、今後さらなる検討が必要であると著者は指摘している。コメント　現代社会では食事の準備にあてる時間が限られる中で、加工食品の利便性が益々重宝され、このブームの中で食品加工産業が益々勢いづいてきており、食の安全性が食品加工技術の進歩の中に埋没している現実に目を背けてはならない。また、外食産業に関しては、発展途国上においても同様の理由で、急激に食の安全性が失われている。　私達は食の原点に立ち返り、食質の見直しに目を向けなければ、加工食品普及の嵐の中で、健康長寿社会の実現はつゆと消える運命にあることを真摯に受け止め、自然食への回帰の重要性を再認識しなければ、健康長寿ははかない夢と消えるかもしれない。本論文は現代人の食の在り方に警鐘を鳴らす意味で、その影響力は誠に大きいが、それのみならず、食品に潜む有害物質について深く掘り下げて考える好機になることを願う次第である。

　インフルエンザの流行の抑制を期待されているワクチンの1つが、遺伝子組み換えワクチンである。遺伝子組み換え法は、ベクターを用いてウイルスの遺伝子を特殊な細胞に挿入し、ウイルスの抗原性に関わる蛋白を細胞に作らせ精製する方法である。この方法では、卵の蛋白成分、ホルムアルデヒド、抗菌薬、防腐剤を含まないワクチンを製造することができる。また、鶏卵培養法では6ヵ月間かかる製造期間が、6～8週間に短縮できることが大きな利点となる。　本研究は、2014～15シーズンに行われた、遺伝子組み換え4価インフルエンザワクチン（RIV4）と鶏卵培養4価不活化インフルエンザワクチン（IIV4）の有効性を比較した第III-IV相のランダム化二重盲検実薬対照試験である。50歳以上の成人を対象とし、急性疾患に罹患している患者や免疫抑制治療中の患者は除外された。その結果、per-protocol解析を行えた8,604例において、RT-PCRで確定診断されたインフルエンザ発症率は、RIV4接種群が2.2％、IIV4接種群が3.2％であり、インフルエンザ様疾患が確認された割合はRIV4接種群がIIV4接種群より30％低かった（95％信頼区間：10～47、p＝0.006）。修正intention-to-treat集団で行った有効性の事後解析でも同様の結果であった。　本研究は、遺伝子組み換えワクチンと既存のインフルエンザワクチンである鶏卵培養不活化ワクチンを、head-to-headで臨床効果を比較したものである。鶏卵培養で製造されるワクチンでは、製造過程でインフルエンザの抗原性に関わるヘマグルチニン（HI）をコードする遺伝子の変異が生じることでワクチンの有効性が低下する可能性が指摘されており、遺伝子組み換えワクチンの有効性が勝る一因になっていると推察される。　本研究の対象は50歳以上の成人であり、75歳以上の割合は12％程度であった。インフルエンザワクチンの恩恵を受けやすい高齢者、小児、妊婦、免疫不全者などに対する遺伝子組み換えワクチンの有効性や安全性については本試験では評価できない。　研究が実施された2014～15シーズンは、インフルエンザA/H3N2の流行株とワクチン株の不一致がみられたシーズンであった。このようなシーズンでより有効性を示したことは評価できるが、流行株とワクチン株が一致した場合でも本試験と同様の結果が得られるのかはわからない。B型インフルエンザに対しては有効性に差がなかったという結果も興味深い。遺伝子組み換えワクチンは利点の多いワクチンでもあるため、安全性の評価も含めて、今後さらなる研究が待たれる。

　多剤耐性緑膿菌角膜炎のリスク因子は、潤滑軟膏使用、眼表面損傷および保護コンタクトレンズ使用であることを、インド・L V Prasad Eye InstituteのJayesh Vazirani氏らが後ろ向き症例対照研究の結果、示した。著者は、「防腐剤が入っていない潤滑軟膏は、感染源またはリザーバーとして作用する可能性がある」と指摘したうえで、「多剤耐性緑膿菌角膜炎は薬剤感受性緑膿菌角膜炎と比較して予後不良である」とまとめた。Ophthalmology誌2015年10月号（オンライン版2015年7月15日号）の掲載報告。　研究グループは、多剤耐性緑膿菌角膜炎のリスク因子を明らかにするとともにその臨床的特徴と予後を検討することを目的に、2007～2014年の間に3次医療機関の眼科にて診断された、多剤耐性緑膿菌角膜炎患者23例（患者群）および薬剤感受性緑膿菌角膜炎患者67例（対照群）を対象として、患者背景と多剤耐性との関連などについて分析した。　多剤耐性とは、3系統以上の抗菌薬に対して耐性を示すと定義された。　主な結果は以下のとおり。・多変量解析の結果、潤滑軟膏使用、眼表面損傷および保護コンタクトレンズ使用が、多剤耐性緑膿菌角膜炎と関連していることが認められた。・多剤耐性緑膿菌角膜炎分離株の抗菌薬耐性率は、コリスチンおよびイミペネムで最も低くそれぞれ56.52％であった。・角膜穿孔は、対照群に比べ患者群で高頻度であった（11.94％[8/67例] vs.52.17％[12/23例]、p＝0.0001）。・医療用シアノアクリレート系接着剤の使用を要した患者の割合は、患者群47.82％（11/23例）、対照群22.38％（15/67例）であった（p＝0.031）・角膜移植を要した患者の割合は、対照群20.89％（14/67例）に対し患者群47.82％（11/23例）で、後者が有意に多かった（p＝0.017）。

　腰椎椎間板ヘルニアまたは神経根痛に対する硬膜外注射の投与経路には椎間孔、椎弓間および仙骨部があるが、最近のシステマティックレビューではこれら3つの投与経路で有意な差はないことが報告されている。米国・ルイビル大学のLaxmaiah Manchikanti氏らは、経椎間孔硬膜外注射による局所麻酔薬の有効性を検討する無作為化二重盲検比較試験を行った。その結果、椎間板ヘルニアまたは神経根炎を有する患者において局所麻酔薬の経椎間孔硬膜外注射はステロイドの有無にかかわらず有効で、ステロイド併用の優越性はないことが明らかになったと報告している。Pain Physician誌2014年7・8月号の掲載報告。　慢性腰痛および下肢痛を有する椎間板ヘルニアおよび神経根炎患者120例を、次の2群に無作為化した。　局所麻酔薬単独群：防腐剤無添加1％リドカイン1.5mL＋塩化ナトリウム0.5mL　ステロイド併用群：1％リドカイン＋ベタメタゾン3mgまたは0.5mL　主要評価項目は、疼痛（数値的評価スケールによる）および機能（オスウェストリー障害指標[ODI 2.0]による）の有意な改善（スコアの50％以上改善）であった。　主な結果は以下のとおり。・2年後に有意な改善がみられたのは、局所麻酔薬単独群65％、ステロイド併用群57％であった。・投与後初期に3週間以上の症状緩和が得られた反応者のうち、局所麻酔薬単独群では80％が有意な改善を認めた。一方でステロイド併用群では73％であった。

　アトピー性皮膚炎（AD）患者は、ホルムアルデヒド放出防腐剤が使われているスキンケア用品の使用は避けるべきであることが明らかにされた。米国・ルイビル大学医学部のCristin N. Shaughnessy氏らがAD患者の皮膚の遅延型過敏反応として、局部的な防腐剤の反応を調べた結果、報告した。AD患者では乾燥肌が慢性化しているが、その多くが防腐剤入りのスキンケアを使用しており、遅延型過敏反応を呈する温床となっている。Journal of the American Academy of Dermatology誌2014年1月号（オンライン版2013年11月9日号）の掲載報告。　研究グループは、AD患者と非AD患者について、北米接触性皮膚炎共同研究班（North American Contact Dermatitis Group：NACDG）標準のアレルゲンパッチテストの陽性率を比較し、AD患者が防腐剤に陽性を示しやすいかについて検討した。　主な結果は以下のとおり。・合計2,453例の患者が、NACDG標準スクリーニングシリーズのパッチテストを受けた。AD患者は342例、非AD患者は2,111例であった。・解析（カイ二乗検定）の結果、AD患者は非AD患者と比較して、パッチテストで陽性反応を示す割合が統計学的により多い傾向がみられた。・ADと接触性過敏症との関連が示された防腐剤は、クオタニウム-15、イミダゾリジニル尿素、DMDMヒダントイン、2-ブロモ-2-ニトロプロパン-1,3-ジオール（ブロノポール）であった。・パラベン、ホルムアルデヒド、ジアゾリジニル尿素とは関連がみられなかった。・本検討は、被験者が疑い例を含むアレルギー性の接触性皮膚炎のみを有する患者であった点、検討地域がカンザスシティとミズーリ州、およびニューヨークの都市部に限られていた点で限定的であった。・以上を踏まえて著者は、「AD患者は、ホルムアルデヒド放出防腐剤が使われているスキンケア用品の使用は避けるべきである」と結論している。

　近年、化粧品やスキンケア製品などに防腐剤として使われるようになっているメチルイソチアゾリノン（MI）へのアレルギー反応を示す患者が急増していることが、ドイツ・エアランゲン・ニュルンベルク大学のJohannes Geier氏らにより報告された。MIとメチルクロロイソチアゾリノン（MCI）を合わせた感作頻度は、1998～2009年の間は常に約2.1％（ドイツIVDK統計）であったが、2011年に3.9％に増大したという。Contact Dermatitis誌2012年12月号（オンライン版2012年9月21日号）の掲載報告。メチルイソチアゾリノン陽性患者の割合が43％から59％へ増大　2011年にMCI/MIに対する感作頻度が増大した背景には、メチルイソチアゾリノンに対するアレルギー反応の報告頻度が2009年1.9％から2011年4.4％に上昇したという状況がある。化粧品などの防腐剤として使われるようになっているのはメチルイソチアゾリノンであり、研究グループは、発症増加の原因を疫学的に調査し、MCI/MIとメチルイソチアゾリノンに対するアレルギー反応について、2009～2011年のIVDKデータを後ろ向きに解析した。　メチルイソチアゾリノンに対するアレルギー反応についての主な解析結果は以下のとおり。・階層化データ解析により、MCI/MIとメチルイソチアゾリノンに対するアレルギー反応の顕著な増大が明らかになったのは、「女性」「顔の皮膚炎患者」「化粧品が合わないことが疑われ検査を受けた患者」であった。・MCI/MIへの反応を示した患者のうちメチルイソチアゾリノン陽性であった患者の割合は、2009年の43％から2011年には59％へと増大していた。・一次感作としてメチルイソチアゾリノンが増大したのは、消費者曝露の拡大によるものと思われ、その後、免疫学的交差反応によりMCI/MIに対する感作が増大したと思われた。・著者は、「メチルイソチアゾリノンの最大使用濃度を減少することが望ましいようだ」「メチルイソチアゾリノンをパッチテストの基本対象に組み込むべきである」と提言している。

製品情報【無添加FDRのこだわり】創業以来、敏感肌のケアに取り組んできたファンケルは、「アトピー肌をはじめとした乾燥敏感肌の方たちの不安や不満を少しでも取り除きたい」という想いから、皮膚科専門医と共同で研究を進めました。そして、乾燥敏感肌の方も、毎日心地よく肌のお手入れができるフェイス＆ボディケアのブランドとして「無添加FDR」が完成しました。「FDR」とは、ファンケルの「F」と、ドクターの「Dr」。皮膚科専門のドクターとの共同研究から生まれたことを表現したネーミングです。【無添加FDRスキンケア効果のこだわり】【無添加FDRのスキンケア効果を支える特長成分】【無添加FDRのお肌のためのこだわり】無添加に加え、全商品アルコール(エタノール)不使用。また、敏感肌によるパッチテスト・敏感肌への2週間連用テスト・アレルギーテスト・皮膚科医監修による使用テスト済みです。※すべての方にアレルギーや皮膚刺激が起きないというわけではありません。肌に必要な成分だけでできています。FDRシリーズは、肌に必要な成分のみを厳選してつくられています。防腐剤(パラベンなど)・殺菌剤・石油系界面活性剤・香料・鉱物油など、肌にとって不要な成分は一切不使用。全商品製造年月日入りです。【患者様用サンプルについて】ファンケルの商品は、通常、通信（インターネット、電話、ハガキ、FAX）・直営店舗にて販売を行っておりますが、無添加FDRは、医療機関に対し特別に半製品での無料サンプルをご用意しております。患者様用サンプルのご要望につきましては、ファンケル学術研究室 濵田/田畑、電話:045(226)1292 , FAX:045(226)1496またはe-mail: hamada_kazuto@fancl.co.jp, yuko0608@fancl.co.jpまでご連絡下さい。

ライオン株式会社 生物科学研究所及び薬品第1研究所は15日、一般用点眼薬に防腐剤として広く配合されている「塩化ベンザルコニウム」を使用せず、「トロメタモール」、「ホウ酸」、「EDTA（エデト酸）」の3つの成分（以下、TBEと略）の菌をコントロールするメカニズムについて初めて解明したと発表した。「塩化ベンザルコニウム」は、健常な状態の目に点眼する上では問題はないが、ドライアイやコンタクトレンズの長時間装着により、表面に微小な損傷のある場合や用法･用量を超えて点眼した場合、角膜に悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。同研究所はTBEを最適比率で混合することで菌をコントロールする独自技術を開発し、そのメカニズムを解明している。(1)TBEは菌を殺さずに増殖を抑制する静菌作用であり、(2)その効果は、大腸菌、緑膿菌、黄色ブドウ球菌などの細菌だけでなく、カンジタ菌、カビなどの真菌に対しても発揮されることが分かった（2003年当社点眼薬技術）。さらに今回、(3)3つの成分が菌体内部や外膜表層に対してどのように影響を及ぼしているか、その一端を生科学的に解明したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.lion.co.jp/ja/company/press/2009/2009088.htm