低・中所得国では、脳卒中のエビデンスベースの治療や診断、および脳卒中ケアユニットが、一般的に活用されていないことが明らかにされた。一方で、脳卒中ケアユニットへのアクセスや抗血小板療法の適切な使用は、早期回復と関連していることも示された。英国・グラスゴー大学のPeter Langhorne氏らが、32ヵ国・約1万3,000例の脳卒中患者を対象に行った観察試験で明らかにしたもので、Lancet誌2018年5月19日号で発表した。これまで、低・中所得国では脳卒中が人々にもたらず影響にばらつきがあることが示唆されていた。高所得国では、脳卒中のケアとアウトカムは改善が報告されているが、低・中所得国の診療状況およびアウトカムは明らかになっていなかった。
32ヵ国、142ヵ所の医療機関を通じて観察試験
研究グループは2007年1月11日～2015年8月8日にかけて、32ヵ国142ヵ所の医療機関を通じて、「INTERSTROKE」試験に参加した1万3,447例の脳卒中患者を対象に観察試験を行った。
患者データに加え、試験に参加した病院に対して、医療・脳卒中に関連したサービスの情報を調査票により収集した。
単変量・多変量解析を行い、提供された医療サービスや治療と、1ヵ月時点の患者アウトカムとの関連を分析した。
脳卒中ケアユニットへのアクセス、無重度依存生存率を約3割増大
被験者のうち、すべての情報を得られたのは1万2,342例（92％）だった（28ヵ国108病院）。そのうち、高所得国の被験者は2,576例（10ヵ国38病院）、低・中所得国は9,766例（18ヵ国70病院）だった。
低・中所得国の患者は高所得国に比べ、重篤な脳卒中や脳内出血が多く、医療サービスへのアクセスが乏しく、検査や治療の活用が少なかった（p＜0.0001）。また、アウトカム不良は、患者特性の違いのみによるものだった。
一方、所得に関係なくすべての国において、脳卒中ケアユニットへのアクセスが、検査や治療の活用、リハビリテーション・サービスへのアクセス、重症度に依らない生存率の改善と関連していた（オッズ比[OR]：1.29、95％信頼区間[CI]：1.14～1.44、p＜0.0001）。また、急性期の抗血小板療法は、患者特性や医療サービスにかかわらず、生存率を改善した（OR：1.39、95％CI：1.12～1.72）。
これらを踏まえて著者は「低・中所得国では、医療および医療提供体制の改善が、アウトカムの改善に不可欠である」と述べている。
（医療ジャーナリスト 當麻 あづさ）
Langhorne P, et al. Lancet. 2018; 391: 2019-2027.
