眼科診療の全国的なデータベース構築へ、AI活用も-AMEDの研究事業で日本眼科学会など

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CBnews

眼科診療の全国的なデータベース構築へ、AI活用ものイメージ

 眼科診療に関する全国規模のデータベースの構築に向けたプロジェクトを、日本眼科学会などが開始した。収集した情報を眼科医療の現場などで共有し、臨床研究・開発の推進やコスト削減などにつなげるのが目的。将来的には、集めたビッグデータと人工知能(AI)の技術を組み合わせて高度な自動診断補助や予後予測アルゴリズムを研究し、患者がどこにいても最先端の治療を受けられる体制の整備を目指す。

 このプロジェクトは、日本眼科学会や国立情報学研究所、日本眼科医療機器協会などが共同で実施。国内の医療機関から眼科診療に関するデータを収集できる体制を整備した上で、「眼科領域のナショナルデータベース」をつくる。集まった情報を活用することで、眼科診療所では診断の標準化や専門外分野の補強が見込めるほか、健康診断センターや製薬会社ではコスト削減が図れるようになるという。

 2017年度は19医療機関で眼科診療データを収集する体制を整え、3年以内に収集の対象を54医療機関に拡大。将来は全国の医療機関へ対象を広げる予定だ。

 同プロジェクトは、日本医療研究開発機構(AMED)の17年度「臨床研究等ICT基盤構築・人工知能実装研究事業」に採択された。眼科診療に関する全国規模のデータベースの構築に向けたプロジェクトを、日本眼科学会などが開始した。収集した情報を眼科医療の現場などで共有し、臨床研究・開発の推進やコスト削減などにつなげるのが目的。将来的には、集めたビッグデータと人工知能(AI)の技術を組み合わせて高度な自動診断補助や予後予測アルゴリズムを研究し、患者がどこにいても最先端の治療を受けられる体制の整備を目指す。

(2017年12月07日 松村秀士・CBnews)

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