世界61ヵ国のタバコ依存症治療ガイドラインの調査

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 英国・ノッティンガム大学のKapka Nilan氏らは、世界保健機関(WHO)のタバコ規制枠組み条約(FCTC)第14条およびそのガイドラインに従って、各国のタバコ依存症治療ガイドライン内容を評価し、その内容と国の所得水準との関連性について評価を行った。Addiction誌2018年8月号の報告。

 本研究は、2016年3月~7月にオンライン調査にて実施された横断研究。対象国は、以前の調査においてガイドライン策定を表明していた、またはこれまで調査されていなかった77ヵ国(FCTC締約国:68ヵ国、署名国6ヵ国、非締約国:3ヵ国)。ガイドラインの内容、主要な提言、執筆、普及に関する9項目のアンケートを実施した。

 主な結果は以下のとおり。

・63ヵ国(82%)から回答が得られた。そのうち、61ヵ国はガイドラインを有していた。
・大半は、医師(93%)、プライマリケア(92%)、看護師(75%)のためのものであった。
・すべてにおいて短時間支援(brief advice)が推奨されており、主な内容は、医療記録に喫煙歴を記録(82%)、ニコチン置換療法(98%)、クイットライン(電話での無料禁煙相談)(61%)、テキストメッセージ(31%)、専門医の集中的な支援(87%)、医療従事者による喫煙しないことの重要性の強い主張(54%)であった。
・普及戦略は57%でしか認められず、62%は5年以上更新歴がなかった。
・高所得国と比較し、高中所得国のガイドラインでは、クイットラインが推奨される傾向が低く(OR=0.15、95%CI:0.04~0.61)、低中所得国では、専門医の集中的な支援が推奨される傾向が低かった(OR=0.01、95%CI:0.00~0.20)。
・ガイドラインの更新は、国の所得水準と正の相関が認められた(p=0.027)。

 著者らは「2016年に評価された61ヵ国のタバコ依存症治療ガイドラインのほとんどは、WHO FCTC第14条に則っており、国の所得水準による有意差は認められなかった。しかし、ガイドラインの更新、優れた執筆者の起用、普及戦略の推進において、改善が必要である」としている。

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